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## 第 2 章 家計貯蓄率の 2 時点間比較

### 2.1 はじめに

1 時点のマイクロデータにもとづいて観察された家計の所得・資産・世帯属性等の変数と消費（貯蓄）との関係は時系列でどこまで安定的であるか。これを検討すれば、貯蓄率を説明する変数として何か決定的であるかを明らかにすることができる。また各コーホートに着目してマイクロ・データの推移をとらえることができれば、従来、研究の対象外とされてきた日本人に特徴的な「貯蓄選好気質」に焦点をあてた分析が可能となる。

本章では、上記のような分析の予備的作業として1979年と1984年の2時点を選び貯蓄率がどのような変数によって決定されるかを『全消』の個票データを利用して検討した。1979年の『全消』は農林漁家世帯を調査対象から除外しているので、両年で比較可能なように1984年についても同様に農林漁家世帯を除いた標本を対象とした。2.2節では貯蓄率と家計の所得・資産・世帯属性等との関係を観察する。2.3節では貯蓄率とそれを説明する変数との関係の安定性を吟味する。2.4節では貯蓄選好の度合が世代ごとにそれぞれ異なる(固有である)かどうかを分析する。

### 2.2 貯蓄率に影響する要因の検討

『全消』データを利用して、消費・貯蓄に関係があると考えられる数多くの変数と貯蓄率の関係をまず観察しよう。表2.2.1～表2.2.5は、1984年の所得・資産・世帯属性等に着目し、それぞれについてクラス分けして各クラスごとに平均貯蓄率を示したものである。ここでは貯蓄率として『経済分析』116号におけるケース9の貯蓄率を採用した。貯蓄率は（1-消費支出／可処分所得）で定義されている。ケース9の可処分所得は（『全消』における可処分所得+金融資産から推計した利子・配当等の収入-『全消』に記載されている利子・配当等の収入-ローン金利支払額-親族等への仕送り金+持家の帰属家賃+給与住宅等の差額家賃-持家・給与住宅等の修繕維持費+耐久消費財のサービスフロー+医療現物給付額-耐久消費財・持家住宅の減価償却額）に等しい。またケース9の消費支出は（『全消』における消費支出-親族等への仕送り金+持家の帰属家賃+給与住宅等の差額家賃-持家・給与住宅等の修繕・維持費+耐久消費財のサービスフロー-耐久消費財の購入額+医療現物給付額）である（注1）。なお本章では株式のキャピタルゲインを除いた計数を使用する。

貯蓄率と変数との関係が有意であるならば、変数あるいはその変数によって代理されている要因または変数と密接に関連する要因が貯蓄率の決定に支配的な役割を果たしていると判断できる。すなわち有意な関係の観察は、貯蓄率に影響する変数群を拾い出す機能を持っている。ここでは推計結果について解釈を下さずに事実のみを説明したい。

所得と貯蓄率との関係（表2.2.1）においては、可処分所得と貯蓄率の間に明瞭な正の相関を見出すことができる。貯蓄率は可処分所得の増加関数であり、可処分所得の増加とともにその限界性向は遅減する。一方、年間収入のなかで勤め先収入、年金・恩給、利子・配当、
家賃・地代を「安定所得」と捉えたとき、恒常所得仮説で含意されている安定して得られる収入の比率と貯蓄率との間の負の関係は表からは直接には認められない。ただし安定所得比率が0.8以上0.9未満の勤労世帯における貯蓄率がやや低い。

表 2.2.1 所得变数と貯蓄率

(1) 可処分所得階級別の貯蓄率

可処分所得階級（万円）	貯蓄率（%）
普通世帯全体
（除く農林漁家世帯）
100 未満
100 ~ 200
200 ~ 300
300 ~ 400
400 ~ 500
500 ~ 600
600 ~ 700
700 ~ 800
800 ~ 900
900 ~ 1000
1000 ~ 1100
1100 ~ 1200
1200 ~	11.9
- 74.4
- 28.4
- 13.2
- 3.0
4.0
9.3
14.1
16.8
20.3
23.6
26.7
27.2
35.3

資産と貯蓄率との関係（表2.2.2）は、人的資産を別にすると、いずれの資産概念においても資産が多いほど総じて貯蓄率は高い。すなわちグロスの金融資産、ネットの金融資産、実物資産、およびネットの金融資産と実物資産の合計額（正味資産）の保有額が多い世帯の貯蓄率は高い。ただし、実物資産が4,000万円未満の世帯における貯蓄率には大差がない。また、借入金残高については残高の多少が貯蓄率と関係するというよりも、借入金の有無が貯蓄率と関連が深く、借入金のある世帯の貯蓄率は借入金の無い世帯の貯蓄率よりも有意に低い。生涯賃金については5,000万円以上1億5,000万円未満の階層で低い貯蓄率となり、必ずしも貯蓄率との関連は認められない。公的年金資産、および生涯賃金・公的年金資産等の人的資産合計額についても同様に貯蓄率との間に明瞭な関係を見出すことはできない。しかしながら、正味資産に人的資産を加えた総資産保有額の大小は貯

(2) 安定所得比率別の貯蓄率

安定所得比率	貯蓄率（%）
勤労世帯全体	12.1
1.0	12.6
0.9 ~ 1.0 未満	12.5
0.8 ~ 0.9	10.1
0.7 ~ 0.8	13.7
0.6 ~ 0.7	16.5
0.5 ~ 0.6	13.9
~ 0.5	2.9

* 安定所得比率 = （勤め先収入 + 年金恩給

+ 利子配当 + 家賃地代）÷ 年間収入

蓄率ときわめて有意な関係にある（注2）。

世帯属性と貯蓄率との関係（表2.2.3）において、まず都市階層別の貯蓄率は3大都市圏区部で最も高く、ついで3大都市圏市部が高い。また、地域区分別では3大都市圏から遠方に位置するほど貯蓄率が低く、とくに沖縄の貯蓄率は格段に低い。なお勤労世帯と非勤労世帯の貯蓄率は大差ないが、それに対して無職世帯の貯蓄率は著しく低い。

世帯類型と貯蓄率との関係は興味深い結果を示している。すなわち夫婦世帯において、子供のいない世帯（夫婦のみ、および夫婦とその親）の貯蓄率が高いのに対して、子供のいる世帯の貯蓄率は低い。前者において、親のいる世帯の貯蓄率が高く、後者において子供の数が多
(1) 総資産額階級別の貯蓄率

総資産額階級（万円）	貯蓄率（%）
普通世帯全体
（除く農林漁家世帯）	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3
0 ~ 1,000 未満	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3
1,000 ~ 2,000	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3
2,000 ~ 5,000	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3
5,000 ~ 10,000	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3
10,000 ~ 15,000	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3
15,000 ~ 20,000	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3
20,000 ~ 30,000	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3
30,000 ~	11.9
- 17.8
- 0.9
- 3.3

* 総資産 = ネット金融資産 + 実物資産 + 人的資産

(人的資産 = 将来支払う社会保険料及び所得税を控除後)

(2) 正味資産階級別の貯蓄率

正味資産保有額階級（万円）	貯蓄率（%）
普通世帯全体
（除く農林漁家世帯）	11.9
マイナス	- 11.1
0 ~ 1,000 未満	5.8
1,000 ~ 2,000	7.6
2,000 ~ 3,000	9.6
3,000 ~ 4,000	11.1
4,000 ~ 5,000	13.0
5,000 ~ 6,000	14.5
6,000 ~ 7,000	17.0
7,000 ~ 8,000	17.9
8,000 ~ 9,000	20.9
9,000 ~ 10,000	26.0
10,000 ~ 15,000	25.5
15,000 ~ 20,000	25.8
20,000 ~	35.0

* 正味資産 = ネット金融資産 + 実物資産

(3) グロス金融資産の保有額別の貯蓄率

金融資產保有額階級（万円）	貯蓄率（%）
普通世帯全体
（除く農林漁家世帯）	11.9
- 3.7
0 ~ 100 未満	0.7
100 ~ 200	3.8
200 ~ 300	5.2
300 ~ 400	7.0
400 ~ 500	9.8
500 ~ 600	12.0
600 ~ 700	12.5
700 ~ 800	12.8
800 ~ 900	15.8
900 ~ 1,000	18.1
1,000 ~ 1,500	19.5
1,500 ~ 2,000	31.0
2,000 ~

(4) ネット金融資産の保有額別の貯蓄率

金融資産保有額階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	11.9
マイナス	- 2.3
0 ~ 100 未満	2.6
100 ~ 200	5.6
200 ~ 300	8.2
300 ~ 400	8.7
400 ~ 500	10.9
500 ~ 600	12.8
600 ~ 700	14.0
700 ~ 800	14.3
800 ~ 900	16.0
900 ~ 1,000	16.3
1,000 ~ 1,500	20.8
1,500 ~ 2,000	20.3
2,000 ~	33.0
(5) 借入金残高別の貯蓄率

借入金残高階級（万円）	貯蓄率（%）
普通世帯全体
（除く農林漁家世帯）	11.9
0	15.8
~ 100 未満	9.6
100 ~ 300	11.7
300 ~ 600	9.2
600 ~ 1,000	4.5
1,000 ~ 1,500	16.4
1,500 ~	- 3.5

(6) 実物資産の保有額別の貯蓄率

实物資產保有額階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	11.9
~ 1,000 未満	10.3
1,000 ~ 2,000	9.8
2,000 ~ 3,000	8.7
3,000 ~ 4,000	9.8
4,000 ~ 5,000	12.3
5,000 ~ 7,000	14.6
7,000 ~ 10,000	17.0
10,000 ~ 15,000	18.1
15,000 ~ 20,000	21.1
20,000 ~	33.2

$ ^{*} $ 实物資產 = 土地 + 住宅 + 耐久消費財 + 賃貸用实物資產

(7) 人的資産総額階級別の貯蓄率

人的資產総額階級（万円）	貯蓄率（%）
勤労世帯全体	12.1
0 ~ 1,000 未満	15.7
1,000 ~ 2,000	- 9.1
2,000 ~ 5,000	9.9
5,000 ~ 10,000	10.6
10,000 ~ 15,000	8.6
15,000 ~ 20,000	11.4
20,000 ~ 30,000	17.6
30,000 ~	28.1

(8) 賃金資産総額階級別の貯蓄率

賃金資産総額階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体	12.1
0 ~ 1,000 未満	17.1
1,000 ~ 2,000	12.5
2,000 ~ 5,000	13.4
5,000 ~ 10,000	8.5
10,000 ~ 15,000	9.9
15,000 ~ 20,000	12.8
20,000 ~ 30,000	20.2
30,000 ~	32.1

*賃金資産は退職金込みの値

(9) 年金資産総額階級別の貯蓄率

年金資産総額階級（万円）	貯蓄率（%）
勤労世帯全体	12.1
0 ~ 1,000 未満	12.0
1,000 ~ 2,000	3.8
2,000 ~ 5,000	11.9
5,000 ~ 10,000	21.6
10,000 ~	34.9

い世帯ほど貯蓄率が低くなっている。3 世代世帯の場合はどうか。夫婦とその親の世帯よりも3 世代世帯の貯蓄率は低く、他方、夫婦と子供の世帯よりも3 世帯の貯蓄率は高い。親との同居および子供の存在の効果は夫婦世帯の場合と同様である。子供のいる世帯の貯蓄率は子供のいない世帯の貯蓄率に比べて低いが、これを在学者の有無別にみると在学者が多いほど貯蓄率は低い。住宅の所有関係別では、給与住宅および持家世帯で貯蓄率が高く、家賃負担の大きい借家世帯で貯蓄率は低い。
(1) 都市階級別の貯蓄率

都市階級	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除〈農林漁家世帯〉)	11.9
3大都市圈区部	13.3
3大都市圈以外区部	9.5
3大都市圈市部	11.0
3大都市圈以外市部	9.7
町村部	10.6

(2) 地域区分別の貯蓄率

地域区分	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除<農林漁家世帯>	11.9
北海道	8.2
東 北	9.7
関 東	11.3
北 陸	11.5
東 海	13.2
近 畿	11.6
中 国	11.6
四 国	9.0
九 州	7.9
沖 縄	1.9

(3) 世帯類型別の貯蓄率

世帯類型	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	11.9
夫婦のみ	13.4
夫婦と子供1人	11.7
夫婦と子供2人	8.6
夫婦と子供3人	5.7
片親と子供	-0.3
夫婦とその親	15.4
夫婦と子供と親	12.9
上記以外	18.2

(4) 世帯区分別の貯蓄率

世帯区分	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除<農林漁家世帯)	11.9
勤労者世帯	11.5
非勤労者世帯	11.0
(除<無職世帯)
無職世帯	3.1

(5) 住宅の所有関係別の貯蓄率

住宅の所有関係	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	11.9
持家世帯	11.0
民营借家	7.8
公営借家	8.2
給与住宅	17.7
貸間	6.3

(6) 在学者の有無別の貯蓄率

在学者の有無	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	11.9
子供なし	14.9
子供あり	10.1
在学者なし	12.6
在学者1人	9.2
在学者2人	8.4
在学者3人以上	0.2

世帯主の属性の相違も貯蓄率に大きな差を生じさせている（表2.2.4）。世帯主の年齢が上昇するとともに貯蓄率は高くなり60歳代後半でピークをうつ。その後はゆるやかに低下している。世帯主の就業の有無別にみると、「就業している」世帯と比較して「就業していない」世帯の貯蓄率は著しく低い。「仕事を探していない」世帯には高齢の退職者が数多く含まれ、「悠々自適」の高齢者世帯では貯蓄の取崩しが行われていることがわかる。世帯主の職業別では、法人経営者の貯蓄率が20%を超え、他職業の世帯における貯蓄率を大きく上回っている。他方、臨時・日雇労務者、商人および職人、無職世帯の貯蓄率は低い。また、世帯主の勤務先で週休2日制が実施されていない世帯における貯蓄率も低い。民間常勤世帯においては企業規模が大きいほど貯蓄率は高い。
（１）世帯主の年齢階級別の貯蓄率

年齡階級	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除〈農林漁家世帯)	11.9
~ 24	0.9
25 ~ 29	4.8
30 ~ 34	6.8
35 ~ 39	8.0
40 ~ 44	9.0
45 ~ 49	8.9
50 ~ 54	12.3
55 ~ 59	16.7
60 ~ 64	18.2
65 ~ 69	18.7
70 ~ 74	14.5
75 ~	17.6

（２）世帯主の就業有無別の貯蓄率

就業の有無	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	11.9
就業している	11.3
仕事を探している	3.8
仕事を探していない	- 12.7

（３）世帯主の職業別の貯蓄率

職業	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除〈農林漁家世帯〉)	11.9
常用労働者	9.0
臨時・日雇労務者	5.8
民間職員	13.0
官公職員	12.1
商人及び職人	4.0
個人経営者	9.7
法人経営者	25.5
自由業者	9.6
その他の職業	21.0
無職	3.1

（４）世帯主の勤務先の休日数別の貯蓄率

休日数	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	11.9
週休2日制なし	9.7
週休2日制あり	12.5
毎週	12.4
隔週	12.8
月1日	12.8
その他	11.6

(5)世帯主の勤務先の企業規模別の貯蓄率

企業規模	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除<農林漁家世帯>	11.9
非常勤世帯	9.8
1 ~ 29人	7.7
30 ~ 499人	10.6
500 ~ 999人	13.9
1000 ~	13.8
公務員	11.8
不詳	7.6

土地・住宅の取得計画と貯蓄率は密接な関係にあり（表2.2.5）持家および「取得計画なし」の世帯にくらべて、「取得計画あり」の世帯の貯蓄率は高く、近い将来の取得を計画している世帯ほど貯蓄率は高くなっている。また、土地・住宅の取得実績別では購入時期が過去になるほど貯蓄率は高い。

### 2.3 貯蓄率と変動要因の関係の安定性の吟味

前節で所得、資産、世帯属性、世帯主属性、土地・住宅取得等の変数が貯蓄率と関係することを観察した。しかしながら、それらの変数は相互に関連し合っているだけであり、変数と貯蓄率との間の有意な関係はたんにみせかけの相
(1) 土地の取得実績別の貯蓄率

土地の取得実績	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	11.9
過去5年以内	4.8
5~10年	9.0
10年以上前	14.5
購入なし	11.3

(2) 土地の取得計画別の貯蓄率

土地の取得計画	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	11.9
持家	11.0
今後3年以内	17.8
3～5年	16.4
5年以上先	11.9
計画なし	9.7

(3) 住宅の取得実績別の貯蓄率

住宅の取得実績	貯蓄率(%)
普通世帯(除く農林漁家世帯)	11.9
過去5年以内5 ~ 10年10年以上前計画なし	1.59.016.111.3

(4) 住宅の取得計画別の貯蓄率

住宅の取得計画	貯蓄率（%）
普通世帯全体
（除く農林漁家世帯）	11.9
今後3年以内	19.2
3~5年	18.1
5年以上先	13.7
購入なし	9.9

関によってもたらされたものにすぎないかもしれない。たとえば、大都市勤務・大企業勤務は高所得と高い相関関係にあるので、それらの変数と貯蓄率との関係は、所得と貯蓄率との関係を通して観察されたものであるのか、それとも地域の属性あるいは企業属性と貯蓄率との関係を反映したものであるのか、をさらに考察する必要がある。しかし1時点のみの関係からは、この点は判然としない。かりに、前者の場合、それらの変数と貯蓄率との関係は、変数と所得の関係が定常的でないかぎり所得変動の影響を受けて不安定なものにならざるをえない。そこで、ここでは1984年データにおいて観察された有意な関係が1979年データについても成立しうるかどうかを、吟味することにする。

ある属性によって区分された各グループの貯蓄率が、複数の時点において近似した値を示し安定しているならば、その属性から構成される変数は貯蓄率に有意な影響を及ぼしていることになる。なぜならば、1つの属性で区分された各グループ内において他の属性の構成は時点が異なるとき変化しており、後者の属性が前者の属性よりも貯蓄率に対して優勢な影響を及ぼすならば、前者の属性で区分された各ダループの貯蓄率は異なった値となるはずだからである。

表2.3.1～表2.3.5は1984年データで有意な関係が認められた変数に着目して、同様に区分したときの1979年における貯蓄率である。比較しやすいように1984年データも再掲した。1979年データのなかで所得・資産の変数については原データにもとづくクラス分けと、それぞれを5年間の賃金上昇率・物価上昇率あるいは金利でインフレートして1984年ベースに変換した計数にもとづくクラス分け、の2通りについて平均貯蓄率を示した。

表 2.3.1 には可処分所得階層別の 1984 年における貯蓄率、および 1979 年の原データにもとづく貯蓄率（以下「調整前貯蓄率」という）と、物価上昇率でインフレートした可処分所得階層別の貯蓄率（79 - I と記す。以下「調整後貯蓄率」という）の 3 つが示されている。1984 年の貯蓄率と 1979 年の調整後貯蓄率はほとんどの階層で近似しており、高所得になるほど高貯蓄率になるという関係は安定的である（注 $ ^{3} $ ）。

3．低所得階層における乖離は貯蓄率の分母が小さいことによるものである。
表 2.3.1 所得変数と貯蓄率（可処分所得階級別の貯蓄率）

可処分所得階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79-I
100未満	11.9	10.8	10.8
-74.4	-117.8	-170.1
100~200	-28.4	-30.8	-43.9
200~300	-13.2	-7.2	-17.2
300~400	-3.0	3.5	-2.4
400~500	4.0	9.7	4.9
500~600	9.3	16.2	10.1
600~700	14.1	19.9	14.6
700~800	16.8	25.2	18.5
800~900	20.3	28.1	23.0
900~1000	23.6	31.2	26.6
1000~1100	26.7	30.2	28.1
1100~1200	27.2	38.1	33.6
1200~	35.3	46.1	39.5

表2.3.2は資産階層別の貯蓄率を示す。グロスの金融資産およびネットの金融資産については、1984年の貯蓄率と1979年の2年物定期預金金利で調整した貯蓄率が各階層でよく似た値となっている。実物資産については、4,000万円未満の階層をみるかぎり1984年の貯蓄率および1979年の調整後貯蓄率のいずれも、資産との関係は希薄である。1984年において実物資産の保有額が4,000万円を超える世帯の大半は、賃貸用実物資産を保有しているか、あるいは宅地面積が格別広いか、宅地価格が大都市近辺で高いか、のいずれかの世帯である。4,000万円未満の階層に普通世帯の約87%が含まれているので、貯蓄率と実物資産との定量的な関係を求めるときには実物資産保有の大きい世帯がレバレッジ・ポイント（leverage points）として作用してしまい、正確な関係を評価することが困難となる。4,000万円未満の階層において両年の貯蓄率が各階層で類似していることは、借家世帯がほとんどこの階層に含まれること、持家世帯における1世帯あたりの実物資産保有額が中央値で1,783万円にすぎないこと、そのほとんどが土地資産であること、などを考慮すれば、持家の有無や往宅の立地場所等に付随した要因と貯蓄率が有意な関係にあることを示唆しているといえよう。

生涯賃金や公的年金資産のような将来獲得が期待される人的資産と貯蓄率との関係は他の資産よりも関連が乏しい。生涯賃金と貯蓄率との間に明瞭な関係は観察されないものの、生涯賃金階級別にみると、1984年の貯蓄率と1979年の賃金上昇率で調整した貯蓄率は類似している。これは、生涯賃金の推計に利用した世帯主年齢・都市階級・勤め先の企業規模・産業・世帯人員などが貯蓄率と有意な関係にあることを示唆する。なお人的資産と貯蓄率との直接的な関係は観察されなかったものの、人的資産を含めた総資産額については、5,000万円以上の階層で両年の貯蓄率は類似している。

表 2.3.3 は世帯属性と貯蓄率との関係を示す。まず都市階級別にみて両年の貯蓄率は安定的である。また地域区分別では、いくつかの地域で変動するものの概して安定的である。世帯区分別では勤労者世帯における両年の貯蓄率
(1) 総資産額皆級別の貯蓄率

総資産額階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79-I
11.9	10.8	10.8
0~1,000未満	-17.8	-63.9	-44.4
1,000~2,000	-0.9	-21.2	-26.1
2,000~5,000	-3.3	-11.9	-14.2
5,000~10,000	2.4	3.8	0.1
10,000~15,000	6.0	6.1	5.3
15,000~20,000	9.6	10.9	7.9
20,000~30,000	16.3	18.9	14.2
30,000~	30.5	34.0	29.4

$ ^{*} $ 総資産 = ネット金融資産 + 実物資産 + 人的資産

（人的資産＝将来支払う社会保険料及び所得税を控除後）

(2) 正味資産の保有額別の貯蓄率

正味資產保有額階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79-I
11.9	10.8	10.8
マイナス	-11.1	-7.0	-7.0
0~1,000未満	5.8	6.8	6.7
1,000~2,000	7.6	7.9	7.3
2,000~3,000	9.6	11.3	10.2
3,000~4,000	11.1	14.0	12.9
4,000~5,000	13.0	14.9	13.9
5,000~6,000	14.5	19.3	15.6
6,000~7,000	17.0	20.0	17.8
7,000~8,000	17.9	21.7	23.5
8,000~9,000	20.9	27.5	19.3
9,000~10,000	26.0	25.2	22.7
10,000~15,000	25.5	34.5	28.5
15,000~20,000	25.8	45.1	40.6
20,000~	35.0	52.9	51.9

*正味資産=ネット金融資産+実物資産

(3) グロス金融資産の保有額別の貯蓄率

金融資產保有額階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農漁家世漁家帯)	1984	1979	79-I
0~100未満	11.9	10.8	10.8
-3.7	-3.8	-5.1
100~200	0.7	1.6	0.1
200~300	3.8	5.3	3.0
300~400	5.2	8.8	5.7
400~500	7.0	10.7	7.7
500~600	9.8	13.7	10.7
600~700	12.0	14.7	10.7
700~800	12.5	14.0	14.4
800~900	12.8	16.2	14.3
900~1,000	15.8	20.0	13.8
1,000~1,500	18.1	21.9	17.4
1,500~2,000	19.5	26.2	22.8
2,000~	31.0	30.9	28.9

(4) ネット金融資産の保有額別の貯蓄率

金融資產保有額階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79-I
11.9	10.8	10.8
マイナス
0~100未満	-2.3	8.2	8.2
2.6	1.5	0.6
100~200	5.6	6.2	4.6
200~300	8.2	9.0	7.9
300~400	8.7	11.2	8.7
400~500	10.9	13.9	9.9
500~600	12.8	15.6	14.1
600~700	14.0	16.9	13.6
700~800	14.3	17.3	16.5
800~900	16.0	18.3	15.8
900~1,000	16.3	22.0	17.8
1,000~1,500	20.8	23.7	19.4
1,500~2,000	20.3	27.0	24.2
2,000~	33.0	31.9	30.1
(5) 借入金残高別の貯蓄率

借入金残高階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
11.9	10.8	10.8
0	15.8	16.3	16.3
~ 100 未満	9.6	9.1	9.1
100 ~ 300	11.7	8.4	9.0
300 ~ 600	9.2	4.8	5.4
600 ~ 1,000	4.5	0.1	1.0
1,000 ~ 1,500	16.4	- 2.5	- 0.5
1,500 ~	- 3.5	- 2.2	- 4.6

(6) 実物資産の保有額別の貯蓄率

が近似しており、無職世帯との間で貯蓄行動に明らかに相違がある。世帯類型と貯蓄率との関係は周年で極めて安定しており、前節で指摘した関係は1979年についても同様に成り立っている。在学者の有無別にみても、在学者1人の世帯における貯蓄率が1979年に低いことを除けば、両年でよく似た貯蓄率となっている。住宅の所有関係別にみても周年の貯蓄率は類似している。

世帯主の属性と貯蓄率との関係を表2.3.4に示す。世帯主の年齢別にみた貯蓄率は64オ以下の世帯では两年で近似しているものの、65オ

实物資產保有額階級(万円)	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79-I
11.9	10.8	10.8
0~1,000未満	10.3	10.9	10.9
1,000~2,000	9.8	8.1	8.7
2,000~3,000	8.7	7.8	7.8
3,000~4,000	9.8	11.0	9.0
4,000~5,000	12.3	16.4	12.0
5,000~7,000	14.6	16.5	16.2
7,000~10,000	17.0	24.9	20.1
10,000~15,000	18.1	34.3	27.9
15,000~20,000	21.1	50.0	42.5
20,000~	33.2	57.8	55.8

(7) 人的資産総客郵帯級別の貯蓄率

人的資產総額階級(万円)	貯蓄率(%)
勤労世帯全体	1984	1979	79 - I
12.1	11.6	11.6
0 ~ 1,000 未満	15.7	- 6.3	- 7.3
1,000 ~ 2,000	- 9.1	5.1	2.4
2,000 ~ 5,000	9.9	14.4	14.0
5,000 ~ 10,000	10.6	11.8	15.0
10,000 ~ 15,000	8.6	8.8	8.2
15,000 ~ 20,000	11.4	12.7	10.1
20,000 ~ 30,000	17.6	19.6	15.5
30,000 ~	28.1	31.3	25.2

$ ^{*} $ 实物資產 = 土地 + 住宅 + 耐久消費財 + 賃貸用实物資產

(8) 賃金資産総額郵帯級別の貯蓄率

賃金資産総額階級(万円)	貯蓄率(%)
勤労世帯全体	1984	1979	79 - I
12.1	11.6	11.6
0 ~ 1,000 未満	17.1	18.0	18.6
1,000 ~ 2,000	12.5	18.9	18.2
2,000 ~ 5,000	13.4	11.6	13.2
5,000 ~ 10,000	8.5	9.1	9.0
10,000 ~ 15,000	9.9	12.0	10.4
15,000 ~ 20,000	12.8	18.8	13.9
20,000 ~ 30,000	20.2	22.8	23.2
30,000 ~	32.1	60.2	34.4

*賃金資産は退職金込みの値

(9) 年金資産総客郵帯級別の貯蓄率

年金資産総額階級(万円)	貯蓄率(%)
勤労世帯全体	1984	1979	79 - I
12.1	11.6	11.6
0 ~ 1,000	12.0	20.1	21.3
1,000 ~ 2,000	3.8	20.8	12.3
2,000 ~ 5,000	11.9	9.6	9.8
5,000 ~ 10,000	21.6	14.4	12.2
10,000 ~	34.9	6.9	22.4
表 2.3.3 世帯属性と貯蓄率

(1) 都市階級別の貯蓄率

都市階級	貯蓄率 (%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
3大都市圈区部	11.9	10.8	10.8
3大都市圈以外区部	13.3	13.9
3大都市圈市部	9.5	9.1	同
3大都市圈以外市部	11.0	10.9
町村部	9.7	9.3	左
10.6	9.4

(2) 地域区分別の貯蓄率

地域区分	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除<農林漁家世帯>	1984	1979	79-I
北海道	11.9	10.8	同
東北	8.2	8.3
関東	9.7	8.2
北陸	11.3	11.5
東海	11.5	11.4
近畿	13.2	11.9
中国	11.6	11.9
四国	9.0	8.5	左
九州	7.9	7.2
沖縄	1.9	5.0

(3) 世帯類型別の貯蓄率

世帯類型	貯蓄率 (%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
夫婦のみ	11.9	10.8	同
夫婦と子供1人	13.4	14.3
夫婦と子供2人	11.7	10.6
夫婦と子供3人	8.6	8.7
片親と子供	5.7	6.7
夫婦とその親	- 0.3	3.0	左
夫婦と子供とその親	15.4	14.3
上記以外	12.9	13.0
18.2	16.1

(4) 世帯区分別の貯蓄率

世带区分	貯蓄率(%)
普通世带全体(除<農林漁家世帯>	1984	1979	79 - I
勤労者世帯	11.9	10.8	同
非勤労者世帯	11.5	11.6
無職世帯	11.0	8.8	左
3.1	-

(5) 住宅の所有関係別の貯蓄率

住宅の所有関係	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
持家世帯	11.9	10.8	同
民営借家	11.0	10.6
公営借家	7.8	8.2
給与住宅	8.2	10.7	左
貸間	17.7	16.6
6.3	7.0

(6) 在学者の有無別の貯蓄率

在学者の有無	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
子供なし	11.9	10.8	同
子供あり	14.9	14.9
在学者なし	10.1	10.1
在学者1人	12.6	12.4
在学者2人	9.2	8.0	左
在学者3人以上	8.4	9.3
0.2	0.3
以上では乖離が著しい。また、世帯主が「就業している」世帯の貯蓄率と「仕事を探している」世帯の貯蓄率は大きく異なるのに対して、それぞれの貯蓄率の1979年と1984年の値は近接している。世帯主の職業別についても、自由業を除して、それぞれの職業ごとに両年で貯蓄率は近い値となっている。週休2日制の有無別にみた貯蓄率の差は、1979年の場合には1984年ほど著しくない。

表2.3.4 世帯主の属性と貯蓄率

(1) 世帯主の年齢階級別の貯蓄率

年齡階級	貯蓄率 (%)
普通世帯全体
(除<農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
~ 24	11.9	10.8	同
25 ~ 29	0.9	4.5
30 ~ 34	4.8	6.5
35 ~ 39	6.8	6.1
40 ~ 44	8.0	8.1
45 ~ 49	9.0	9.0
50 ~ 54	8.9	8.2
55 ~ 59	12.3	13.1	左
60 ~ 64	16.7	17.8
65 ~ 69	18.2	17.6
70 ~ 74	18.7	23.9
75 ~	14.5	23.5
17.6	21.0

(2) 世帯主の就業有無別の貯蓄率

就業の有無	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
就業している	11.9	10.8	同
仕事を探している	11.3	11.0
仕事を探していない	3.8	3.8	左
- 12.7	1.3

(3) 世帯主の職業別の貯蓄率

職業	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
常用労働者	11.9	10.8	同
臨時・日雇労務者	9.0	9.4
民間職員	5.8	4.1
官公職員	13.0	13.1
商人及ひ職人	12.1	12.2
個人経営者	4.0	4.4
法人経営者	9.7	10.7
自由業者	25.5	23.1	左
その他の職業	9.6	0.6
無職	21.0	19.7
3.1	3.6

(4) 世帯主の勤務先の休日数別の貯蓄率

休日数	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79-I
週休2日制なし	11.9	10.8	同
週休2日制あり	9.7	11.3
毎週	12.5	12.1
隔週	12.4	11.7
月1日	12.8	12.6	左
その他	12.8	13.1
11.6	10.6
(5) 世帯主の勤務先の企業規模別の貯蓄率

企業規模	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除<農林漁家世帯>	1984	1979	79-I
非常勤世帯	11.9	10.8
1~29人	9.8	8.8
30~499人	7.7	8.6	同
500~999人	10.6	11.5
1000~	13.9	12.1
公務員	13.8	12.7	左
不詳	11.8	12.5
7.6	12.8

つぎに勤務先の企業規模別に両年の貯蓄率を比較してみよう。民間勤労者世帯の規模の大きな階層で貯蓄率が上昇している一方、公務員の貯蓄率は低下している。1979年における公務員の貯蓄率が1,000人以上の企業規模のそれと同水準であったのに対して、1984年のそれは500人以上1,000人未満の企業規模の貯蓄率を下回っている。これは、公務員ベアの凍結に伴う賃金上昇率の相対的な低下によるとも考えられよう。仮にそうだとするならば、規模別の貯蓄率の推移を勘案するかぎり、企業規模と貯蓄率との間で観察された関係は、企業規模が所得の単なる代理変数であることを反映しているにすぎないことになる。

土地・住宅の取得別にみた貯蓄率を表2.3.5に示す。土地・住宅の取得計画および実績別の貯蓄率はいずれも1979年と1984年で同様な傾向を示している。取得実績別では、購入時期が過去になるほど住宅の陳腐化が著しいので、購入時期はそれだけ近い将来となる。取得実績別の貯蓄率における有意な差は、住宅取得計画の貯蓄率に及ぼす影響を通して観察されると判断されよう。

表2.3.5 土地・住宅の取得と貯蓄率

(1) 土地の取得実績別の貯蓄率

土地の取得実績	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
過去5年以内	11.9	10.8	同
過去5~10年	4.8	7.6
過去10年以上前	9.0	9.4	左
購入なし	14.5	14.2
10.6	10.2

(2) 土地の取得計画別の貯蓄率

土地の取得計画	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79-I
持 家	11.9	10.8	同
今後3年以内	11.0	10.6
今後3~5年	17.8	18.9
今後5年以上先	16.4	13.9	左
計画なし	11.9	11.8
9.7	10.0

(3) 住宅の取得実績別の貯蓄率

住宅の取得実績	貯蓄率(%)
普通世帯全体
(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
過去5年以内	11.9	10.8	同
過去5~10年	1.5	0.3
過去10年以上前	9.0	9.8	左
購入なし	16.1	16.2
11.3	11.5

(4) 住宅の取得計画別の貯蓄率

住宅の取得計画	貯蓄率(%)
普通世帯全体(除く農林漁家世帯)	1984	1979	79 - I
今後3年以内	11.9	10.8	同
今後3~5年	19.2	19.1
今後5年以上先	18.1	14.8	左
計画なし	13.7	12.3
9.9	9.5
### 2.4 世代と貯蓄率

『全消』の標本数は農林漁家世帯を除いても4万を超えるので、年齢階層別に区分しても自由度は十分に保持され、2時点のグループ別中央値を、パネルデータから作成されたデータとみなしても大きな偏りは生じないだろう。ここでは、1979年と1984年の両年における5歳きざみの年齢階層別データを用いて世代に固有の消費・貯蓄パターンが観察されるかどうかを分析する。

消費（貯蓄）行動は時代が育むもので、どのような時代を生きてきたかによって異なるという見解もある。このような見解のとおりであれば、世代ごとに消費・貯蓄パターンは異なり、各世代に固有のパターンが検出できるはずである。

表 2.3.4(1) に示した 1979 年における年齢階層別の貯蓄率が 1984 年において同一の年齢階層別の貯蓄率と有意に異なり、1984 年における 5 歳上の年齢階層別の貯蓄率に近似するならば、世代ごとに固有な貯蓄選好気質があることを認めることができる。この場合、わが国の高い貯蓄率を日本人の俛約意識、貯蓄指向という文化・社会学的側面と結びつけて説明する主張に有力な論拠を提供することになる。

一方、年齢が世代よりも優越的な影響を貯蓄率に与えるという逆の結果が得られるならば、上述の主張はしりぞけられ、経済学的観点からの接近がより有効であることを示唆しよう。

表 2 .3 .4(1)の結果をナイーブに解釈すれば、（イ）30 歳代前半までは世代に固有の貯蓄パターンがあること、（口）30 歳代後半以降 40 歳代は年齢に固有の貯蓄パターンがあること、（ハ）50 歳代以降は判然としないものの強いてあげれば世代に固有の貯蓄パターンがあること、を主張しうる。しかしながら前節で、貯蓄率に影響する変数として、可処分所得・グロス（ネット）の金融資産・都市階級・世帯区分・世帯類型・住宅の所有関係・世帯主の就業の有無・世帯主の職業・土地の取得計画、等が有望であることを観察した。これらの変数が主たる原因となって派生的に先の（イ）～（ハ）効果を表面化させたのかもしれない。（イ）が認められる場合、30 歳代前半までは年功序列賃金のもとで勤労者の賃金は年齢によって大部分決定される状況にあるので、貯蓄率から可処分所得の影響を調整すれば、（イ）はさらに強く主張できるはずである。また（口）は、この年齢階層で持家取得行動が顕著であること、世帯構成が確定すること、等を原因とした結果にすぎないかもしれない。

そこで本節では、貯蓄率と有意な関係をもつ変数の影響を貯蓄率から除去したうえで、貯蓄率の年齢効果および世代効果を検討することにしたい。表2.4.1のモデル(1)は最も有意に貯蓄率と相関する可処分所得と貯蓄率との関係を分析したモデルである。モデル(7)は、説明変数として前節で取り上げた変数をすべて取り込んだモデルである。モデル(2)～(6)では、モデル(7)において計数が統計的に有意でない説明変数をいくつか脱落させた。

モデル(1)にもとづいて貯蓄率から可処分所得の影響を除去した後の残差の分析結果によれば、残差中央値（注4）の年齢階層別の分布は1979年と1984年でよく似た分布となっている。いずれの年においても、残差中央値は20歳代前半より40歳代後半まで低下し、50歳代から上昇している。これは年齢で代表される経済的な要因が世帯の貯蓄率の決定に大きな影響を及ぼしていることを示す結果である。もし、貯蓄率と可処分所得との間に線型関係を想定することが適切であるならば、この結果は世代ごとに固有な消費・貯蓄パターンが存在するという主張を棄却するに充分な論拠となる。

一方、モデル(2)～モデル(7)によれば、前節で貯蓄率に影響する変数として指摘した持家の有無、世帯類型、世帯主の就業の有無、土地の取

4．残差の中央値がほとんどの年齢階層で正になっているのは、残差の分布が負の歪みをもつことによる。分布の据は負の方向に広いので残差の年齢階層代表値として平均値ではなく中央値を示した。
得計画等の変数の影響を除いた後の残差中央値は年齢階級に特徴的な分布を示さないだけではなく、年齢階級毎のバラツキが小さくなっている。年齢が経済的な要因の代理変数としての役割を果しているとの見方は上記の結果に加えて、これらの追加した変教が年齢と安定した関係にあることからも容認されよう。

ただし上記の結論は現段階までの分析にもとづく一応の結論である。モデルを属性ごとに細分化する、あるいはデータを吟味する等の手順を踏まえた分析を行うと、異なる結論が導かれるかもしれない。

表 2.4.1 年齢階級別の残差分析 （）内は t 值

$$ \begin{aligned}&(1)\quad モデル \quad 貯蓄率 \quad=\quad-18.94\quad+\quad0.04261\quad\times\quad 可処分所得 \\&\quad<1984 年 >\quad(-4.85)\quad(6.84)\quad< 万円 >\\&\quad\\ &\quad 貯蓄率 \quad=\quad-36.88\quad+\quad0.09339\quad\times\quad 可処分所得 \\&\quad<1979 年 >\quad(-5.25)\quad(6.02)\quad< 万円 >\\ \end{aligned} $$

1984年	1979年
年齡階級	残差中央值(%)	調整後標本数	残差中央值(%)	調整後標本数
~24	6.68	213,535	15.93	213,570
25~29	6.33	1,347,640	13.25	1,729,910
30~34	5.08	3,424,330	10.82	3,565,765
35~39	4.10	4,609,220	8.16	4,234,370
40~44	2.73	4,317,775	5.24	3,748,990
45~49	-0.15	3,659,670	2.46	3,445,015
50~54	2.28	3,107,160	3.00	2,669,555
55~59	4.55	2,539,915	6.59	1,694,910
60~64	7.20	1,568,665	10.19	1,106,525
65~69	9.58	1,054,200	13.41	820,085
70~74	5.44	612,570	11.61	377,125
75~	7.25	367,640	20.16	216,825

(2) モデル

$$ \begin{aligned}& 貯蓄率 \quad=\quad-14.44\quad+\quad0.04729\quad\times\quad 可処分所得 \quad+\quad\\ &<1984 年 >\quad(\text{－}3.16)\quad\quad\quad\quad(7.26)\quad\quad\quad< 万円 >\quad\left\{\begin{aligned}&-10.05\quad\ldots\ldots\quad 持家 \\&(\text{－}2.30)\\&\quad5.285\quad\ldots\ldots\quad 今後 3 年以内 \\&(0.34)\\&\quad2.921\quad\ldots\ldots\quad 今後 3\sim5 年 \\&(0.17)\\&\quad0.1564\quad\ldots\ldots\quad5 年以上先 \\&(0.01)\end{aligned}\right.\\ \end{aligned} $$
$$ \begin{aligned}& 貯蓄率 \quad=\quad-29.06\quad+\quad0.01026\quad\times\quad 可処分所得 \quad+\left\{\begin{aligned}&-16.94\quad\ldots\ldots\quad 持家 \\&(-2.15)\quad\\&-0.5174\ldots\ldots\quad 今後 3 年以内 \\&((-0.02)\quad\quad\quad\quad\quad に取得 \\&1.553\quad\ldots\ldots\quad 今後 3\sim5 年 \\&(0.06)\quad\quad\quad\quad\quad 以内に取得 \\&1.515\quad\ldots\ldots\quad5 年以上先 \\&(0.08)\end{aligned}\right.\\&<1979 年 >\quad(-3.49)\quad(7.40)\quad< 万円 >\end{aligned} $$

残差中央值(%)
年龄階級	1984年	1979年
~ 24	1.39	7.64
25 ~ 29	2.40	7.47
30 ~ 34	2.86	7.45
35 ~ 39	3.28	7.03
40 ~ 44	2.87	5.27
45 ~ 49	0.59	3.14
50 ~ 54	2.92	4.69
55 ~ 59	5.62	8.58
60 ~ 64	8.09	12.60
65 ~ 69	10.79	16.36
70 ~ 74	7.62	14.63
75 ~	8.99	21.45

(3) モデル

$$ \begin{aligned} 貯蓄率 \quad&=\quad20.08\quad+\quad0.04559\quad\times\quad 可処分所得 \quad+\left\{\begin{aligned}&-11.09\quad\ldots\ldots\quad 持家 \\&(-2.49)\\&6.094\quad\ldots\ldots\quad 今後 3 年以内 \\&(0.40)\\&2.582\quad\ldots\ldots\quad 今後 3\sim5 年 \\&(0.15)\\&0.5887\quad\ldots\ldots\quad5 年以上先 \\&(0.05)\end{aligned}\right.\\&+\left\{\begin{aligned}&-31.74\quad\ldots\ldots\quad 夫婦のみ \\&(-3.52)\\&-33.99\quad\ldots\ldots\quad 夫婦と子供 1 人 \\&(-3.83)\\&-34.41\quad\ldots\ldots\quad 夫婦と子供 2 人 \\&(-4.09)\\&-40.37\quad\ldots\ldots\quad 夫婦と子供 3 人 \\&(-4.19)\\&-40.38\quad\ldots\ldots\quad 片親と子供 \\&(-3.06)\\&-27.81\quad\ldots\ldots\quad 夫婦とその親 \\&(-1.88)\\&-35.38\quad\ldots\ldots\quad 夫婦と子供と親 \\&(-3.94)\end{aligned}\right.\end{aligned} $$
貯蓄率 = -28.21 + 0.1065 × 可処分所得 +

<1979 年 > ( - 1.74 ) ( 6.54 ) <万円>

- 16.65 …… 持家

( - 2.06 )

0.0952 …… 今後 3 年以内

( 0.00 ) に取得

0.8413 …… 今後 3 ~ 5 年

( 0.03 ) 以内に取得

1.056 …… 5 年以上先

( 0.06 )

貯蓄率 = -28.21 + 0.1065 × 可処分所得 +

<1979 年 > ( - 1.74 ) ( 6.54 ) <万円>

9.675 …… 夫婦のみ

( 0.59 )

- 1.120 …… 夫婦と子供 1 人

( - 0.07 )

1.461 …… 夫婦と子供 2 人

( 0.10 )

- 32.02 …… 夫婦と子供 3 人

( - 1.86 )

- 12.18 …… 片親と子供

( - 0.50 )

- 0.127 …… 夫婦とその親

( - 0.00 )

- 4.541 …… 夫婦と子供と親

( - 0.29 )

残差中央值(%)
年龄階級	1984年	1979年
~ 24	-4.10	3.60
25 ~ 29	1.17	4.06
30 ~ 34	3.63	6.14
35 ~ 39	5.26	8.28
40 ~ 44	5.47	7.17
45 ~ 49	2.80	4.09
50 ~ 54	3.48	3.07
55 ~ 59	4.05	5.80
60 ~ 64	4.62	9.22
65 ~ 69	6.25	11.61
70 ~ 74	3.41	11.38
75 ~	5.01	14.31
## (4) モデル

貯蓄率 = 15.39 + 0.04762 × 可処分所得 + 13.04 ... 持家 < 1984 年 > (1.63) (6.92) < 万円 > (3.07)

- 30.20 …… 夫婦のみ

(-3.37)

- 32.82 …… 夫婦と子供 1 人

(-3.69)

- 33.28 …… 夫婦と子供 2 人

(-3.94)

- 39.44 …… 夫婦と子供 3 人

(-4.09)

- 39.10 …… 片親と子供

(-2.96)

- 27.75 …… 夫婦とその親

(-1.88)

- 35.73 …… 夫婦と子供と親

(-3.98)

貯蓄率 = -22.25 + 0.1117 × 可処分所得 + -18.50 …… 持家 <1979 年> (-1.29) (6.71) <万円> (-2.45)

10.45 … 夫婦のみ

(0.64)

0.3943 … 夫婦と子供 1 人

(0.03)

3.645 … 夫婦と子供 2 人

(0.24)

-30.29 … 夫婦と子供 3 人

(-1.76)

-11.42 … 片親と子供

(-0.46)

-1.224 … 夫婦とその親

(-0.04)

-4.888 … 夫婦と子供と親

(-0.31)

-7.465 … 3 大都市圈

(-0.68) 区部

-7.377 … 3 大都市圈

(-0.39) 以外区部

-19.94 … 3 大都市圈

(-1.96) 市部

-3.279 … 3 大都市圈

(-0.34) 以外市部
残差中央值(%)
年龄階級	1984年	1979年
~ 24	-4.14	2.86
25 ~ 29	1.18	4.48
30 ~ 34	3.54	6.29
35 ~ 39	5.32	9.05
40 ~ 44	5.27	7.57
45 ~ 49	2.86	3.36
50 ~ 54	3.17	2.36
55 ~ 59	3.66	4.60
60 ~ 64	5.23	8.85
65 ~ 69	6.75	11.45
70 ~ 74	3.94	12.20
75 ~	7.25	14.86

(5) モデル

$$ \begin{aligned}& 貯蓄率 \quad=\quad16.77\quad+\quad0.04544\quad\times\quad 可処分所得 \quad+\quad\left\{\begin{aligned}&-10.14\quad\ldots\ldots\quad 持家 \\&(-2.25)\end{aligned}\right.\\<1984\ 年 >\quad&(9.59)\quad&(6.72)\quad< 万円 >\quad\left\{\begin{aligned}&(0.40)\quad& に取得 \\&2.754\quad\ldots\ldots\quad 今後 3\sim5 年 \\&(0.16)\quad& 以内に取得 \\&0.257\quad\ldots\ldots\quad5 年以上先 \\&(0.02)\end{aligned}\right.\\&+\quad\left\{\begin{aligned}&-31.63\quad\ldots\ldots\quad 夫婦のみ \\&(-3.54)\quad&\\&-35.34\quad\ldots\ldots\quad 夫婦と子供 1 人 \\&(-3.96)\quad&\\&-36.09\quad\ldots\ldots\quad 夫婦と子供 2 人 \\&(-4.25)\quad&\\&-41.73\quad\ldots\ldots\quad 夫婦と子供 3 人 \quad+\quad5.736\quad\ldots\ldots\quad 勤労者世帯 \\&(-4.31)\quad&(1.45)\end{aligned}\right.\\&-40.62\quad\ldots\ldots\quad 片親と子供 \\&(-3.07)\quad&\\&-28.85\quad\ldots\ldots\quad 夫婦とその親 \\&(-1.95)\quad&\\&-37.08\quad\ldots\ldots\quad 夫婦と子供と親 \\&(-4.10)\end{aligned}\right.\end{aligned} $$