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技術報告

# 種々の火炎光の分光スペクトルと太陽電池モジュールの発電特性

田村 裕之、阿部 伸之、松島 早苗、河関 大祐、塚目 孝裕、高梨 健一、尾川 義雄

(平成25年8月2日 受理)

近年、太陽光発電システムが住宅用やソーラー発電所として全国に作られるようになっている。このような中、太陽光発電システムを設置した住宅において日中に発生した火災での消防活動中に消防隊員が感電する事例が報告されている。また、昼間だけでなく夜間でも太陽電池モジュールが火炎光によって発電することが考えられる。我々は、既報 $ ^{2)} $ ， $ ^{3)} $ においてn-ヘプタンの火炎光により太陽電池モジュールが発電することを確認したが、本報ではメタノール、エタノール、n-ヘプタン、灯油、木材クリブを燃料とした火炎光及び太陽光の分光スペクトルと、これらの火炎光による太陽電池モジュールの発電特性を確認した。火炎光は可視光域よりも近赤外域から赤外域のスペクトルが強いため、近赤外域に発電能力を有する多結晶型シリコン太陽電池は、火炎光だけでも感電を起こすような発電をすることが確かめられた。

### 1. はじめに

太陽光発電システム（Photovoltaic power system、以下PVという。）が近年、住宅用のみならずメガソーラーなどの発電所としても建設されるようになっている。PVの普及に伴い、PVからの出火事例やPVが設置された住宅の火災において消火活動中の消防隊員の感電事例が報告されている $ ^{1} $ 。我々は既報 $ ^{2)} $ ， $ ^{3)} $ において、火炎からの放射光により太陽電池モジュール（以下、モジュールという。）が発電することを確認した。このときの実験では、n-ヘプタンを燃料として発電特性を調べたが、燃料の種類により発生する火炎の色は異なると考えられ、火災においては、木材、油、樹脂など雑多なものが燃えることから、n-ヘプタンだけでの確認では不十分と考えられる。そこで、燃料の種類を変え、火炎からの放射光の分光スペクトル及び太陽光の分光スペクトルを測定するとともに、モジュールの発電特性に違いがあるかを確認した。

### 2. 実験の諸条件

本実験は分光スペクトル測定実験及びモジュール発電特性実験の2つから構成される。

### 2.1 燃料の種類及び計測装置

燃料は、アルコール系としてメタノール、エタノールを、石油系としてn-ヘプタン、灯油を、セルロース系として木材クリブを選定した。表1に燃料の量または大きさを示す。木材クリブは着火させるために助燃剤としてn-ヘプタン300 mlを燃焼させた。また、灯油はバーナーで加熱して着火、他の燃料は、棒の先の口火で着火させた。

計測には、多目的分光放射計 MSR-7000N(オプトリサーチ)、照度計 T-10（コニカミノルタ）を用いた。モジュールは多結晶シリコンの ND-114（シャープ）である。多目的分光放射計は、280～2500 nm の波長域を波長 1 nm ごとに放射照度（μ W/(cm²·nm)）を測定できる。ただし、この波長域を一度に計測するのではなく、280 nm から 1 nm 刻みで測定していくため全波長域を測定するには約 3 分の時間を要する。照度計は可視光域（およそ波長 450～750 nm）に感度を持ち、人が感じる明るさを数値化する。可視光の波長範囲はある程度の幅を持って示されることが多いが、本報の可視光の波長範囲は、照度計が捉える波長範囲とした。モジュールは、30 枚の太陽電池が直列に組み込まれていて、定格出力電圧 15.16 V、定格出力電流 7.52 A である。市場で比較的多く使われているモジュールを供試体にするため、占有率が高い多結晶型シリコンで、大きさが 1 m 四方程度、中程度の価格帯のモジュールを選定した。光子 1 個のエネルギーを E[eV]、光の波長を λ[nm]、光速を c[m/s]、プランク定数を h[J·s]、1[eV] = 1.602 × 10⁻¹⁹[J] とすると、アインシュタインの式からこれらには、

$$ E=hc\nearrow\lambda=1240\nearrow\lambda $$

の関係がある。発電するには光子エネルギーを電子に与える光励起によって電子のエネルギーがバンドギャップエネルギーを超えなければならず、光子エネルギーは短波長ほどエネルギーが高いため、バンドギャップ超えを生じさせるにはある波長よりも短い光でなければならない。結晶シリコンのバンドギャップエネルギーは1.1[eV]
表1 燃料ごとの実験条件

燃料	仕様	測定開始
メタノール	3ℓ 直径 494mm の円形火皿	着火 3 分後
エタノール	3ℓ 直径 494mm の円形火皿	着火 3 分後
n- ヘプタン	3ℓ 直径 494mm の円形火皿	着火 3 分後
灯油	5ℓ 直径 454mm の円形火皿	着火 3 分後
木材クリプ	40×4×4cm の杉材 28 本 8 段井桁組み	着火 3 分後

図１ 火炎光の分光スペクトル測定時の機器類設置状況

図２ 火炎光による発電特性実験時の機器類設置状況

であるため、上の式から、波長は1130[nm]より短いことが必要となる $ ^{4)} $ 。

### 2.2 测定条件

分光放射計で280～2500 nmの波長域を1 nmごとに分光スペクトルを測定するには約3分かかるため、この測定時間以上継続して発熱速度がほぼ一定になるように燃料の量と測定開始時間を予め調べた。その結果、それぞれの燃料での測定条件を表1のようにした。分光スペクトルの測定時の機器類の設置状況を図1に示す。火源中央から分光放射計の受光センサーまでの距離は1.45 mとした。これは、実験場の広さ、受光センサーが受ける輻射熱の影響を考慮してこの距離とした。分光放射計の受光センサーと並べて照度計を設置し、これらの出力をデータロガーで記録した。

また、発電特性測定時の機器類の設置状況を図2に示す。火源中央から1 mにモジュールと照度計を置き、照度とモジュールの出力電圧を1秒間隔でデータロガーに記録した。このとき、モジュールの出力端子間に2Ωの負荷抵抗を接続し、通常の使用時に近い状態を再現した。この負荷抵抗の両端電圧をモジュールの出力電圧として測定した。

### 3. 分光スペクトル測定結果

分光スペクトルの測定結果を、メタノール、エタノール、n-ヘプタン、灯油、木材クリブの順に図3～7に示す。また、太陽光の分光スペクトルを図8に示す。

## (1) メタノール（図3）

青色の火炎であり、2 m ほどの距離での観測では、明るさも熱輻射もほとんど感じない。スペクトル分布を見ると、1300 nm よりも短い波長の光はほとんどなく、可視光域が弱いことが分かり、この範囲の放射照度は 0.1 μW/(cm²·nm) 以下である。スペクトルは 1350～1550 nm、1750～2100 nm、2400 nm 以上に分布している。最大放射照度は、3.4 μW/(cm²·nm) であった。可視光域の成分

図3 メタノール火炎光の分光スペクトル
よりも赤外域の成分が多い。

## (2) エタノール（図4）

アルコール系でもメタノールと違い黄色の火炎である。スペクトル分布を見ると600 nmよりも短い波長の光はほとんどなく、放射照度は1 μW/(cm²·nm)以下である。スペクトルは1350 nmをピークに、600 nmより長波長側に分布している。最大放射照度は、18 μW/(cm²·nm)であった。可視光域の成分よりも赤外域の成分が多い。

## (3) n-ヘプタン (図 5)

黄色から橙色の火炎である。スペクトル分布を見ると600 nmよりも短い波長の光はほとんどなく、この波長域の放射照度は1 μW/(cm²·nm)以下である。スペクトルは1400 nmをピークに、600 nmより長波長側に分布している。広い波長範囲でエタノールよりも強い放射照度に

図４ エタノール火炎光の分光スペクトル

図5 n-ヘプタン火炎光の分光スペクトル

図6 灯油火炎光の分光スペクトル

なっている。最大放射照度は、21 $ \mu $ W/(cm $ ^{2} $ ·nm) であった。

可視光域の成分よりも圧倒的に赤外域の成分が多い。

## (4) 灯油 (図6)

黄色から橙色の火炎である。スペクトル分布を見ると650 nmよりも短い波長の光はほとんどなく、この波長域の放射照度は1 $ \mu $ W/(cm $ ^{2} $ ·nm)以下である。スペクトルは650 nmより長波長側に分布しており、n-ヘプタンより長波長の1700 nmにピークがある。最大放射照度は、28 $ \mu $ W/(cm $ ^{2} $ ·nm)であった。n-ヘプタン同様、可視光域の成分よりも圧倒的に赤外域の成分が多い。

## (5) 木材クリブ (図7)

黄色から橙色の火炎である。安定した円錐形の火炎を形成する。スペクトル分布を見ると600 nmよりも短い波長の光はほとんどなく、この波長域の放射照度は1 μW/(cm²·nm)以下である。スペクトルは600 nmより長波長側に分布しており、灯油より長波長の2000 nmにピークがある。安定した火炎ではあるが、放射照度としては大きくなく、最大放射照度は、4.5 μW/(cm²·nm)であった。スペクトル成分が測定範囲内で連続的に存在している。可視光域の成分よりも圧倒的に赤外域の成分が多い。

## (6) 太陽光 (図 8)

晴天時の太陽光のスペクトル分布は、紫外域から可視光域の放射照度が強く、赤外域に行くほど弱くなる。500～600 nm に放射照度のピークがある。結晶シリコンの太陽電池が光を電気に変換できる限界波長の約1130 nm よ

図7 木材クリブ火炎光の分光スペクトル

図8 太陽光の分光スペクトル
りも短波長域のスペクトル成分が多い。放射照度は最大 $ 150\ \mu\mathrm{W}/(\mathrm{cm}^{2}\cdot\mathrm{nm}) $ であり、火炎に比較し圧倒的に大きい。

### 4. モジュール発電特性

照度と出力電圧の関係を、メタノール、エタノール、n-ヘプタン、灯油、木材クリブ、太陽光の順に図9～14

図9 メタノール火炎の照度と出力電圧の関係

図10 エタノール火炎の照度と出力電圧の関係

図11 n-ヘプタン火炎の照度と出力電圧の関係

図 12 灯油火炎の照度と出力電圧の関係

に示す。これらのうち図10～12を見ると、照度に対して出力電圧のばらつきが大きい。これは、炎の揺らぎの速さに対して、照度計の応答速度、太陽電池の出力変動速度が同じではないこと、照度計でとらえていない近赤外のスペクトルの強度が、炎が揺らいでいるときにどの程度なのかが不明なことなどが重なり、ばらつきとなっていると考えられる。各燃料の結果と、照度とモジュール出力電圧の関係を述べる。

## (1) メタノール（図9）

スペクトル分布で見られたように、波長1130 nmよりも短波長側成分が少ないメタノールは、照度とモジュール出力電圧がほぼゼロとなった。グラフの原点付近にすべての測定点が集まった。

## (2) エタノール（図10）

照度は800 lx、モジュール出力電圧は2 V程度までしか上がらなかった。メタノールとは違い黄色い火炎を伴う燃焼のため、メタノールよりも可視光の明るさや輻射熱が大きな燃焼となった。

## (3) n-ヘプタン (図 11)

照度は2300 lx、モジュール出力電圧は6 V程度まで上昇した。今回の燃料の中では一番高い電圧を記録した。測定点の分布がグラフ上はまばらになっており、照度の変化が大きい火炎であった。

## (4) 灯油（図 12）

照度は750 lx、モジュール出力電圧は5 V程度まで上昇した。可視光の照度の割には、高い出力電圧を記録した。他の燃料の火炎に比べ近赤外域の成分が多いためと考えられる。

## (5) 木材クリブ (図 13)

木材に着火させるための助燃材（n-ヘプタン）が燃えている間のデータは除外した。

照度は180 lx、モジュール出力電圧は0.8 V程度までしか上がらなかった。火炎自体は円錐形に綺麗に燃えていたが、可視光の照度は低い結果であった。

## (6) 太陽光 (図 14)

横軸の照度は、図9～13に比べ40倍の範囲を表示し

図 13 木材クリブ火炎の照度と出力電圧の関係
図 14 太陽光の照度と出力電圧の関係

ている。縦軸の出力電圧も倍以上の15 Vにしている。照度は火炎に比べ40倍以上と圧倒的に大きな値となっているが、出力電圧は数倍程度である。

### 5. 考察

モジュールの最大出力電圧は高い順に、n-ヘプタン、灯油、エタノール、木材クリブ、メタノールであった。結晶型シリコン太陽電池が発電できる限界波長1130 nmよりも短波長側成分が少ないメタノールは、モジュール出力電圧がほぼゼロとなった。

燃料の種類とモジュール出力電圧の関係を見るために、500 lxまでの照度と出力電圧の線形近似を最小二乘法により求めた。木材クリブでの実験において照度が180 lxまでしか上がらなかったため、低い照度範囲のデータを用いて比較する。燃料ごとに、500 lxまでのデータで原点を通る線形の近似式を求めると、出力電圧をy、照度をx、とすると近似式と決定係数 $ R^{2} $ はそれぞれ次のようになる。なお、メタノールはこの計算では除外した。

$$ \begin{aligned}& \textcircled{1}工夕ノール \quad&y&=0.00230x\\&&R^{2}&=0.97812\\& \textcircled{2} n- ヘプタン \quad&y&=0.00338x\\&&R^{2}&=0.98405\\& \textcircled{3}灯油 \quad&y&=0.00667x\\&&R^{2}&=0.97208\\& \textcircled{4}木材クリブ \quad&y&=0.00439x\\&&R^{2}&=0.97427\end{aligned} $$

これらを見ると、黄色や橙色に輝いている火炎においては、どの燃料においても照度と出力電圧には強い相関があることが分かる。見た目に明るい火炎、見かけの大きさが大きい火炎では発電も大きくなることが予想できる。近似式の傾きを見ると、灯油、木材クリブ、n-ヘプタン、エタノールの順に大きい。傾きの大きい火炎には、照度計で捉えられる可視光以外の波長成分が多いことになり、すなわち、結晶シリコン系太陽電池が近赤外域で電気に変換できる波長域（750～1130 nm）の放射照度が、可視光域に比べて強いということになる。

既報²）おいて、紫外域、可視域、赤外域のそれぞれのエネルギー分布が太陽光の分布に近いように作られた人工太陽照明とn-ヘプタンの火炎を用いてモジュールの発電特性を比較した。この結果、同じ照度では火炎の出力電圧が高くなったが、これは、750-1130 nmの近赤外線のエネルギーでの発電が寄与していたと言える。このとき、1 m離れたn-ヘプタンの火炎でモジュールの定格出力電圧の40%程度の発電をしていたが、今回の実験でも同様に40%程度の発電をしている。屋根の上に設置されている太陽電池アレイは、数枚から十数枚のモジュールが直列に接続されているため、場合によっては、火炎光で数十Vから百数十Vの電圧を発生する可能性があり、その場合、人体には数十mA以上の電流が流れ、筋肉を自分の意識で動かせなくなるほどの感電になる可能性がある⁵）。感電による心臓停止は起きないとしても、バランスを崩しての屋根上からの落下などの危険性があると考える。結晶型シリコン太陽電池において、火炎による発電を考えた時、近赤外の光で発電していることから、可視光で感じる明るさよりも大きな出力が出ていると認識することが必要である。

### 6. まとめ

燃料の種類を変え、火炎からの放射光の分光スペクトルの測定と、モジュールの発電特性を確認した。火炎には赤外域の成分が多いため、可視光に感度を有する照度計の照度の値よりも大きな出力電圧が得られることから、火炎からの放射光が届くモジュールでは、夜間でも発電していることが考えられるので、消防活動においては、水の浸み込まない絶縁性の高い長靴や手袋を使用するなどして、感電への注意が必要である。

## 参考文献

1）小室修：住宅用太陽光発電システムが設置された建物火災の消防活動について、第59回全国消防技術者会議資料、pp.127-131、消防庁消防研究センター、2011

2）田村裕之、阿部伸之、松島早苗、塚目孝裕、尾川義雄、森井統正、河関大祐：火災時における太陽電池モジュールの発電特性、pp.230-231、日本火災学会研究発表会、2012

3）松島早苗、阿部伸之、田村裕之、塚目孝裕、尾川義雄、森井統正、河関大祐：太陽電池モジュールの火災による損傷と発電特性、pp.232-233、日本火災学会研究発表会、2012

4）山口真史、M. A. Green、大下祥雄、小島信晃：太陽電池の基礎と応用、pp.83-85、丸善出版、2010

5）労働安全衛生研究所：感電の基礎と過去30年間の死亡災害の統計、pp.13-14、SD-No.25、2009
# Electricity Generation Characteristic of a Photovoltaic Module by the Light of Various Flames and Spectrum of the Lights

(Abstract)

Hiroyuki Tamura, Nobuyuki Abe, Sanae Matsushima, Daisuke Kozeki, Takahiro Tsukame, Ken-ichi Takanashi, and Yoshio Ogawa

(Accepted August 2, 2013)

Recently, photovoltaic power systems are made in the whole country as for houses and solar power plants. It was reported that a firefighter got an electric shock in the fire-fighting operation in a fire of a house with the photovoltaic power system in the daytime. It is possible that a photovoltaic module generates electricity by flame lights at night. We confirmed the photovoltaic module generated electricity by the flame light of n-heptane. In addition, a power generation characteristic of the photovoltaic module is verified by using the flame light in various fuels. The spectrum of the flame light that burnt methanol, ethanol, n-heptane, kerosene and wood crib was confirmed. Moreover, the power generation characteristics of the photovoltaic module by these flame light was confirmed. As for the flame light, the spectrum from the near infrared part to the infrared part is stronger than the visible part of spectrum. Because the polycrystal silicon photovoltaic module was able to generate electricity in the near infrared rays region, it was confirmed that power generation by the flame light caused the electric shock.
技術報告

# 東北地方太平洋沖地震時の消防活動に関する調査

新井場公徳、河関 大祐、高梨 健一、細川 直史、座間 信作

(平成25年8月5日 受理)

2011年東北地方太平洋沖地震による強い地震動及び高い津波により、大規模な被害を生じた被災地の消防本部において、地震後の情報収集、部隊配備、活動状況及び安全管理について聞き取り調査を行った。その結果、広大な被災領域と多数の要救助者という被害状況に加え、消防職団員の被災、署所等の被災に伴う活動インフラの喪失、ガレキによる道路閉塞、火災による被害の拡大、後続の津波に対する備えの必要性等が消防活動を阻害したことが明らかになった。そのような状況下で消防活動を効率的に実施するのに役だった考え方や活動方法等をまとめると共に、今後の課題について検討をし、俯瞰的状況を迅速に災害対応の現場でえることができる仕組み、道路が破壊された現場の中での活動を支援できる仕組み及びきめ細かな被災地の地形・地理情報を共有する仕組みがあれば、有効であると考えた。

### 1. はじめに

事前の被害想定を超える津波が襲来した東北地方太平洋沖地震による災害で生じた被害は極めて甚大であり、かつ消防署所及び活動中の消防隊に被害を生じたことから、災害対応に必要な資源量（対応にあたる人、スキル、インフラ、資機材、燃料等の量）に対して消防力がはるかに劣勢な状況に置かれた消防本部が多数ある。また、内陸部でも地震動に起因する大きな被害を生じ、消防活動を効率的に実施することが困難な状況が発生した。このような危機に対応するためには、いち早く被害の全体像を把握し、現有する消防力（資機材含む）からの不足分を応援要請するとともに、残された人命を最大限救えるよう限られた消防力を運用する必要がある。今後も発生するであろう消防力を凌駕する規模の災害に対して、現場に最も近い危機管理機関として消防本部が対応する上での教訓を得るため、災害初期（おおよそ、3月11日～14日）に各消防本部が置かれた状況及びその中での判断について、聞き取り調査を行った。調査対象本部を表1に、聞き取った内容の概要を表2にまとめる。なお、この報告は、既報 $ ^{1)} $ に、その後の調査及び検討結果を加筆修正したものである。

### 2. 聞き取り内容

### 2.1 119番通報の状況

いずれの本部でも地震後には119番受信件数が増加し、特に地震動による被害の大きかった地域及び都市部では、通報を受信しきれない状況となった。1978年宮城県沖地震の際、119番を受信した順に消防隊を出動させ、結果として火災に対する出動が効率的に行えなかった $ ^{2)} $ ことを教訓に、震災時には、1火災あたりの出動数を1隊や2隊を基本とすると計画している本部があり、今回の震災においてもこれらの本部では計画どおり運用した。結果として、消防隊が不足するという事態は、沿岸消防本部では津波到達前には生じていない。一方、地震動による被害の大きかった内陸部では、火災や建物倒壊そして数多くの救急要請に対応した結果、火災通報に対して出動できる隊が不足したところもあった。このような事態は2007年新潟県中越沖地震でも生じている $ ^{3)} $ 。現実問題として要請がある以上部隊があるうちは対応出動するしかない、という意見もあるが、一方で、消防隊の到着が遅れる等対応が遅れた場合には火災の延焼はきわめて拡大が早く、拡大した場合には多大な被害を生じるおそれがある災害種別であることには留意が必要である。

図 1 GPS 津波波浪計による観測値 $ ^{4)} $
津波到達後、釜石大槌地区消防本部では通信室が被災して119番が受けられなくなったほか、宮古市や大船渡市で119番通報がつながらなくなった。また、その他の本部でも電話回線の中継局の停電等により、3月11日の夕方以降119番が通じなくなったところが多い。ただし、通じていた時間帯でも受信するのに精一杯という状況であり、すべて受信できたとしても派遣する消防力があったかどうかは疑問が残る。

### 2.2 情報収集

消防無線基地局、高所監視カメラあるいはヘリテレの受信アンテナ等に損傷が生じたことから、情報収集に支障をきたした消防本部が多い。この中には、全国港湾海洋波浪情報網のGPS津波波浪計の情報を得ようとしたが、ネットワークがつながらなかったためにうまくいかなかったという事態も生じている。GPS津波波浪計には大規模な津波の到来が観測されていた(図1)ことから、残念な事例である。

津波警報が発令された場合に、水門の閉鎖の確認、広報や避難誘導が消防本部の任務である地域があるが、この活動中に被災した隊もある。多くの本部で、「広報活動中に津波が見えたので車両を捨てて高台へよじ登った」等の間一髪で助かっという当時の様子を聞いた。この裏側には、間一髪で助からなかった方々もいると想像され、特に初動期の消防活動の安全確保は重要な課題である。なお、水門の閉鎖については、監視カメラ付きで遠隔で実施できるものもあり、要望する声を聞いた。

津波後の活動に備えて消防車両を高台へ移動しておくことも行われている。計画に盛り込まれている本部もあるほか、計画にはなくとも当然のこととして行われているという本部もある。高台へ移動した隊の中には、津波の到達状況を消防本部へ刻々と伝えることにより、消防本部の状況把握に資する活動を行っている隊もある。また、ヘリコプターが津波を早期に覚知し広報したことが有効であったとのことである。このことは、津波の到来を覚知し、それを現場部隊へ配信することが有効であることを示しているが、一方で、津波前から渋滞で車両が思うように動けなかったという指摘もあり、避難に必要な時間を確保できる時間に覚知と配信を行うことは、必ずしも簡単ではない。

津波到達後に被災した地域の被害及び道路情報が得られなくなったことから、消防本部から沿岸部に対して偵察隊を派遣することも多くの消防本部で行われているが、浸水やガレキのため時間を要したり、到達できなかった所もあった。海岸に並行する道路は津波被害にあったため、内陸の署所から海岸に向かう道路を活用して偵察が行われている。ただし、消防本部や指令室では、発災当初の時期には、無線のみでは現場の状況が掴みにくく、現場との意思疎通が難しかったという意見があり、画像伝送等の仕組みが有効という意見も聞いている。

津波により消防署所が被災した場合には、当該署所の管轄では、情報を収集する機能が限られてしまう上に情報を伝達する機能（消防無線の基地局）も失われてしまい、情報収集及び伝達に甚大な支障が生じた。一方、消防団に無線機（消防団波、一部車両には市波も）が多く配備され、さらにそれを通信指令室や署内の団本部で運用している本部では、この消防団の無線が情報収集に極めて有効であったという意見があった。このことに関しては、応援を実施した緊急消防援助隊でも同様の意見を聞いている。

計画的ではないが、複数の本部で、津波のため緊急に避難した建物屋上から火災発生を発見している。ガレキ及び浸水のために到達できなかった火災も多かったが、到達できる範囲で消防団と連携して延焼阻止等の活動が行われている。また、内陸部でも119番の途絶に対応して高所見張りが実施された。高所からの見張りの有効性を示している。

### 2.3 全体像の把握

災害の全体像（どの地区で、どのような被害が、どのくらい発生しているか）を把握することは、巨視的な活動方針（被害の拡大傾向の有無、重点的な活動地域、注力すべき災害種別、必要とする応援隊の内容と量等）の判断に必要である。今回の災害の場合、被害が極めて甚大であったこと並びに電話網及び消防無線通信網の被害のため、全体像の把握に時間を要した。その中でも各消防本部では、内陸部から沿岸部への部隊移動（早い本部ではその日の夕方から）等、できる限りの資源配分を行っている。

大規模な災害時の初動期には、個々の現場が分断され、119番通報や消防無線に頼った情報収集では、断片的な情報が集まってくることとなる。この様な状況における災害の全体像の把握には、上空からの俯瞰的情報が有効と考えられるが、宮古市では13日に自衛隊の協力により、ヘリコプターによる上空からの状況偵察が行われている。ヘリテレ映像を受けていないという消防本部が多いが、より早い時期にヘリテレ等を活用し、俯瞰的災害状況が現地消防本部に供給されれば、全体像の把握に有効であったろう。

### 2.4 活動狀況

不燃建物や幅の広い道路等による延焼阻止が期待できない地域では、火災は急速に延焼拡大する特性があり、被害の拡大が続くおそれのある災害種別である。そのため、一般には災害対応の優先度が高い。今回の災害の場合、津波の浸水域内の火災では、ガレキや海水のため消防車両が現場に到達できない場合が多かった。これらの火災に対応する考え方として、可能であれば全ての火災に対応したいが、消防力が不足しているために、周囲の状況から見て延焼のおそれが低いものは対応を後回しにする、あるいは後続の津波が来た場合に安全が確保できる火災から対応するという考え方もあった。

対応した火災であっても、ガレキによる通行障害及びガレキ
を媒介とした延焼拡大、水利の不足のため対応が難航したようである。消防水利については、町並みが一変していて防火水槽の場所が分からなかった、タンク車が不足した等の声があった。消防団と連携して自然水利を確保した、中継送水を行った等の例がある。

大量のガレキが消防活動の支障となったことから、仙台市消防局や名取市消防本部では道路啓開が鍵となると判断し、協定を結んでいた解体工事業協同組合や建設業協会に依頼して、12日から災害対応上必要な道路の啓開を開始したとのことである。

### 2.5 安全管理

後続してより高い津波が来るおそれがあるという警報（「津波は繰り返し襲ってきます。警報が解除されるまで警戒を続けてください。」（気象庁16時00分の報道資料より））が出ていたため、活動の安全確保が重要な課題であった。残念ながら、救助活動地点で急に水位が上がり（この時刻に沖合の潮位に目立った変化はないため、現場周辺で何が発生したのかは未確認）、住民及び隊員が流されてしまった事例もある。

一方、余震があった場合や高台から見て津波が発見された場合に警報を発して待避することが多くの消防本部で行われているが、警報のたびに活動が中断するために、効率が上がらなかったという意見もあった。

現場の状況は指令室の想像をはるかに超えるものであったことから、状況認識が指令室と活動隊で異なり、指令室から積極的な指示を受けても活動隊では安全管理上実行が難しい局面もあったとのことである。ガレキが流れたり堆積している水面で、ボートで活動する際の安全確保が難しいと指摘する声があった。

### 2.6 受援状况

盛岡地区広域消防組合消防本部によれば、大きな津波が到達した情報を受け、岩手県では沿岸の本部と連絡をとろうとしたが連絡がとれず、被害状況が掴めない状況にあった。その中で内陸の消防本部は独自の判断で、近隣の沿岸部の本部に向かって応援隊を出動させたとのことである（自主的な応援派遣は他県でも行われている）。これら近隣からの応援隊は11日夕方には被災市町村へ到達しており、相当に早い時期に被災地へ、外部の目が入っていることになる。

消防庁長官は15時40分に緊急消防援助隊の派遣を決定し、派遣のための手続きが開始されている。組織として大きな緊急消防援助隊が到達したのは、12日の未明からである。緊急消防援助隊秋田県隊及び同山形県隊に聞いたところでは、派遣隊の選定と準備、県隊の集結、隊列による移動、停電に伴う手動給油、積雪等の要因により、被災地進出に時間を要したとのことである。これらの要因のうちいくつかは、過去の地震災害時にも進出に時間を要する要因となっている $ ^{3} $ 、 $ ^{5} $ 。

宮古地区広域行政組合消防本部管内では延焼中の火災への対応（山田町及び田老地区）に緊急消防援助隊秋田県隊があった。緊急消防援助隊のスキームができてから初めて、緊急消防援助隊に本格的な火災対応が求められた災害であるといえる。秋田県隊は、報道の津波の映像から、当初の活動イメージとして救助が主体とみられたことから、救助隊に重きをおいた編成（指揮2、消火4、救助5、救急7、後方支援11）としたため、12日に消火部隊（消火9、後方支援4）を増派している。平成5年北海道南西沖地震の津波により奥尻島で火災が発生したものの、津波災害における火災の発生というこれまで十分には検討されていなかった問題が浮き彫りになったとともに、被害状態を早期に把握し、応援派遣元に伝えることができれば、より良い部隊構成も可能になるであろう。その意味でも国、県による災害の全体像把握を早期に行うことが重要である。

なお、被災地の消防本部は受援にあたり、応援隊の道案内、宿営地や燃料の確保等で大変苦労されたとのことであった。

### 3. 考察

聞き取りの結果、津波後の災害において、消防活動を阻害する要因となったこととしては、甚大な被害量のほか、次の通りまとめられる。

・活動経路の確保が困難であったこと（ガレキ、道路破壊等）

・被害が拡大したこと (火災の延焼や遅れて発生した火災等)

・インフラ施設に被害があったこと (署所、通信、水利等)

・後続の津波への備えが必要であったこと

これらに対して、活動経路の確保については、重機を有する事業者との協定に基づいて、活動上必要な道路から対応をしてもらったことが、時間はかかったものの有効であった。火災の拡大及びインフラ施設の被害については、有効な対策は見いだしにくかったが、地域に分散している消防団が大きな力を発揮した。後続の津波への備えは、情報を有する他の組織や広域の情報を有する組織との連携が有効とされているが、空振りや誤報も多かったとの感想が聞かれ、精度の向上や仕組みの工夫が必要であると考えられる。

今後も大規模災害時にはこれらの要因が発生することを前提として、事前の活動計画における課題、津波災害が発生した後の活動計画における課題及び被災地内での消防活動上の課題について考察する。

### 3.1 同時多発災害時の活動計画

消防本部が策定している大規模災害時の消防活動に関する計画 (要領、要綱、マニュアル等含む) では、行うべき活動内容が網羅的に記載されていることが多く、現実の人員数を前提としていかに初動活動を実施するか (具体的には優先順位と割り振り人員量の考え方) については、あまり記載されていないものが多い。現場活動の原則や方針については具体
的な記載 (例えば、火災対応にあっては、「避難場所・避難道路優先の原則」等）もあるが、本部活動（災害情報の収集や部隊の配備）の原則や方針については、例えば、参集職員から被害情報を収集集約する、人命尊重を最優先させる等の規程があるが、具体的にいつまでに行うか、どのように部隊を割り振るか等の考え方までを示したものは少ないようである（中には、被害を拡大させる火災に対する対応を優先させるために救急業務を弾力的に運用する等の規定がある本部もある。）。この一因としては、普段、災害情報について不足無く119番から得ることができ、指令を組むことができていることから、大規模災害時にもその延長上で対応できると考えられている可能性がある。一方、大規模地震時には119番通報には次のような問題点があることが指摘されている $ ^{6} $ 。

・管轄地域内で途絶／非途絶が混在する可能性。

・輻輳が起こる可能性。

・問い合わせ等非災害通報が多く入る。

・救急・救助関連の通報が火災通報よりも何桁も多くなる。

・深刻さの軽重を問わずに通報が行われ覚知順に対応すると「早い者勝ち」になる。

以上のことから、大規模災害の発生が疑われる状況の際には、119番通報だけに基づいて災害発生状況を判断することは、活動の効率性（最終的には救える人命の数）の観点から疑問がある。今回の災害について、聞き取りを行った範囲では、先に述べたとおり、火災通報に対する計画的な出動が行われたこともあり、沿岸部消防本部では津波到達前に消防力が不足する事態には至らなかったようである。但し、地震動による災害規模が大きかった内陸部では、消防力が不足して、急ぎ対応したい事案を覚知してもその事案に対応できる車両が出払っていて無い等、効率的な災害対応が難しくなる事態も生じたようである。一方、津波到達後には消防力を遙かに凌駕する被害であったことから、自然発生的に優先度付けがなされ（例えば、山林火災対応よりも津波被災域における救助活動）、また、内陸部から沿岸部へ、という大局的な指揮がとられている。このような判断が全体としてより早くなされ、かつ広く共有されるよう、計画化しておく意味はあろう。

### 3.2 津波災害に対する活動計画

2011年東北地方太平洋沖地震では、例えば仙台市では揺れが続いている最中にも119番が入電する等当初の地震動に伴う災害への対応が要請されたほか、津波警報に対する対応及び津波襲来に対する備えが必要であった。消防機関の計画には、津波警報が出された場合、広報、水門閉鎖、避難誘導、海面監視、高台移転等の活動を行うことが記載されていることが多い（消防本部によっては一部実施しないものもある）。より具体的な記述として、津波到達予測時刻の10分前には安全な場所へ避難する、とされている本部もいくつかある。今回の場合、気象庁が14:50（地震後約4分）に発表した津波情報（図2）では、すでに予報区「岩手県」に既に

予報区名	津波到達予想時刻	予想される津波の高さ
<大津波>
岩手県	既に津波到達と推測	3m
宮城県	11日15時00分	6m
福島県	11日15時10分	3m

図２ 気象庁が14：50に発表した津波情報

予報区名	津波到達予想時刻	予想される津波の高さ
<大津波>
青森県太平洋沿岸	#津波到達を確認	#3m
岩手県	#津波到達を確認	#6m
宮城県	#津波到達を確認	#10m以上
福島県	#津波到達を確認	#6m
茨城県	11日15時30分	#4m
千葉県九十九里・外房	11日15時20分	#3m

図3 気象庁が15：14に発表した津波情報

到達と推測されており (但し同じ予報区内でも場所によって到達予想時刻は遅くなる)、津波高さに対してより精度の上がった15:14の情報 (図3) では、東北地方太平洋沿岸4県に対して既に到達とされている。結果論としてみれば、津波に対して計画通り10分前に安全な場所へ避難することは困難であったと言える (さらに、停電による信号停止に伴い、各地で渋滞が発生しており、スムーズな移動ができない状況であった)。沖合の潮位計観測データの活用等、関係各方面で検討が進んでいるが、地震後津波到達までに必要な対応が完了する時間を確保することが困難な地震災害があることには留意する必要がある。また、消防車があることが逆に住民に安心感を与えることも考えられることから、このような災害を想定した場合には、津波後に必要とされる局面に備え消防車両を高台へ移動させるという対応が最も人命救助に貢献するのではないかと考える。ただし、活動の安全確保が必要であることは同意しつつも、現実の要請に対して、予測に過ぎない津波情報を理由として部隊を派遣しないということは許されないのではないか、という意見も聞いており、予測の精度とも関連することから、今後とも検討していく必要があろう。

### 3.3 津波被災地内での対応

津波の被害があった場所では、道路が浸水やガレキに寸断され、車両が入っていくことが難しかった。また、当初は通行できた場所でも、その後の潮位変化やガレキの移動により、退路を断たれるという事態も生じた。道路が利用できない状況においても機動的な消防活動を支援できる資機材が必要であると考えられる。

また、盛り土に敷設されていた線路を利用した消火活動及び傷病者搬送等、道路ではないが「高いところ」を利用した活動が有効であった。大規模災害時には特にこのようなきめ細かな地域の情報を把握して活用することが重要であり、応援隊に対する受援側の「土地勘」の提供が重要となる。
目の前の火災は延焼を食い止められたが、他の方面で延焼が起きているとは思わなかった、という事例(山田町)があったが、大規模災害の被災地の内部では、通信インフラの破壊と道路の破壊により、現場毎に分断された活動を強いられた。このような、大規模災害の初期における通信インフラの破壊又は輻輳は、2004年新潟県中越地震時の山古志村（当時）や2011年台風12号による紀伊半島南部でも発生しており、現実の災害ではそのような条件も発生することを想定して、現場で俯瞰的な情報を得る方法を検討する必要があると考えられる。

### 4. まとめと今後の課題

消防機関の本部機能に着目して初動期の活動について聞き取り調査を行い、今回の災害の教訓をいかに将来の計画に生かしていくかについて若干の考察を行った。今回の災害は、広大な被災領域と多数の要救助者という被害状況に加え、消防職団員の被災、署所被災に伴う活動インフラの喪失、ガレキによる道路閉塞、火災による被害の拡大、後続の津波に対する備えの必要性という消防活動を阻害する要因が発生した。このことから、本部の危機管理機能が問われた災害であったといえる。その中で、内陸部の被害や沿岸部でも津波が到来するまでの初動時の活動では、過去の災害の教訓を活かし、全体像の把握が出来ない中でも効率的な活動が実施されている。また、大規模な津波被害の発生後には、様々な「現場あわせ」により局面を切り開く努力がなされている。今後は、消防署団員の被災及び消防署所の被災の予防（安全の確保）という観点とともに、「現場あわせ」からいかに教訓を読み取り、次の災害に備えるための計画の見直し、仕組みの改善又は資機材の開発につなげていくか、という観点が必要となると考える。とくに、津波の被災地に特有な「町並みの喪失」「到達の困難性」という課題に対して、俯瞰的状況を迅速に災害対応の現場でえることができる仕組み、道路が破壊された現場の中での活動を支援できる仕組み及びきめ細かな被災地の地形・地理情報を共有する仕組みがあれば、有効であると考えられる。

末筆ながら、今回の災害の被災された方々とご家族の方々にお見舞い申し上げるとともに、壮絶な体験を語って下さった消防職員の皆様に、心よりの敬意を表する。

## 引用文献

1）消防研究センター：被災地消防本部の活動状況，平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震の被害及び消防活動に関する調査報告書（第1報）、第4編第5章、pp.431-439、2011

2）関澤愛：1978年宮城県沖地震時における消防隊の活動状況、消研輯報、第35号、pp.39-45、1982

3)消防研究センター：2007年能登半島地震、2007年新

潟県中越沖地震時の消防活動に関する調査報告書、消防研究技術資料第80号、57P、2008

4）河合弘泰：津波観測結果の概要、港湾・空港・漁港技術講演会発表資料、2011

5）消防研究所：2004年新潟県中越地震被害及び消防活動に関する調査報告書、消防研究技術資料第69号、166P、2005

6）杉井完治：地震火災防御の勝機と実践的方法論に関する考察、地域安全学会梗概集、No.21、pp.67-70、2007
表1 聞き取り調査対象の消防本部

本部名	宫古地区広域行政組合消防本部	釜石大槌地区行政事務組合消防本部	大船渡地区消防組合消防本部	石卷地区広域事務組合消防本部	塩釜地区消防事務組合消防本部	仙台市消防局	名取市消防本部	いわき市消防本部	大崎地域広域行政事務組合消防本部	郡山地方広域消防組合消防本部
構成市町村数	1市2町1村	1市1町	1市1町	2市1町	2市3町	1市	1市	1市	1市4町	2市2町
管内人口	99,885	59,503	50,179	221,283	191,618	1,025,098	68,662	354,492	218,298	413,386
消防職員数	190	105	87	352	225	1,068	94	356	310	392
死者数十行方不明者数	1,399	2,412	488	5,968	352	934	989	448	10	3
全壊建物数	5,841	6,049	2,787	30,787	3,352	30,005	2,801	7,916	877	2,502
火災件数	9	6	3	31	25	37	12	13	5	6
調査日	23.7.22	23.8.18	23.8.19	23.7.20	23.5.18	23.5.18	23.8.29	23.7.12	24.3.14	24.3.14

管内人口、消防職員数は全国消防便覧(平成21年度版)、構成市町村内の被害情報については消防庁被害報第147報(2013/3/26)による
表2 聞き取り概要 (2/4)

宮古地区広域行政組合消防本部	釜石大槌地区行政事務組合消防本部	大齢渡地区消防組合消防本部	石卷地区広域事務組合消防本部	塩釜地区消防事務組合消防本部	仙台市消防局	名取市消防本部	いわき市消防本部	大崎地域広域行政事務組合消防本部	郡山地方広域消防組合消防本部
情報收集	●緊急地震速報及びリアラトで津波警報を説明。●110番は生きていたので、消防署に警察から進格を派遣して貢った。●被害全体の把握が難しかった。最重点地区の把握などはヘリなどが活用できれば良かった。●13日には自衛隊のヘリに乗せて貫い、上空から状況把握をした。●消防団からの無線（団波及び老田地区及び岩泉町の消防圧車両の市波）を本部で受けられるため状況が把握に役だった。●田老総合事務所では夜9時間には周囲の状況写真を持った職員4名を宮古市役所へ派遣（到着は翌日朝）	●ラジオ、ワンセグで情報收集。●津波被災後には消防団で、消防署に警察からの無線による情報収集が有効であった。●避難所に消防団や市職員を派遣。防災拠点は生きていたため、11日中には避難所の運総体制はおよそできた（大船渡小学校は1階浸水）。●市の災対、消防団、警察から火災、救助、救急などの要請が入ってきていた。●ヘリテレは受けていない。●119番途絶後は市の災対や署所からの災害運総に基づき指令を出した。●女川の津波総督力又た。●津波ウファスから情報をとうとしたが、回総途絶でネットワークに緊縮したが、届かなかった。●ヘリテレは受けていない。●119番途絶後は市の災対や署所からの災害運総に基づき指令を出した。●女川の津波総督力又た。●津波ウファスから情報をとうとしたが、回総途絶でネットワークに緊縮したが、届かなかった。	●消防団の無線、地域振興無線を用いて消防署の団本部で情報収集にあった。●避難所に消防団や市職員を派遣。防災拠点は生きていたため、11日中には避難所の運総体制はおよそできた（大船渡小学校は1階浸水）。●市の災対、消防団、警察から火災、救助、救急などの要請が入ってきていた。●ヘリテレは受けていない。●119番途絶後は市の災対や署所からの災害運総に基づき指令を出した。●女川の津波総督力又た。●津波ウファスから情報をとうとしたが、回総途絶でネットワークに緊縮したが、届かなかった。	●
表2 聞き取り概要 (3/4)

活動状况	宮古地区広域行政組合消防本部	釜石大樋地区行政事務組合消防本部	大船渡地区消防組合消防本部	石卷地区広域事務組合消防本部	塩釜地区消防事務組合消防本部	仙台市消防局	名取市消防本部	いわき市消防本部	大崎地域広域行政事務組合消防本部	郡山地方広域消防組合消防本部
活動安全管理	●被害のひどい地区では●内陸部の消防団が自主●剣断で沿岸部へ必選出動。●2016年の死を死で精一杯だった。●高台に待避した隊と内陸の消防団分団で火災対応にあたったが、がれのため難航した。●山田町は病院が被災者から小島坂付近でがれのが、火災発生を違望所に派遣して、現場の判斷で従民と協力して応急処置にあたった。●田老総合事務所では、病療者10人程度を三陸鉄道の線路（盛り土上にあり）を利用して、人命検案を優先。12日から大阪府除戯、14日から大阪府除戯が対応。15日釜石署が対応。空中消火要請（実縮広報）16日06：00鎌児慮（19日再燃）。●山田町では、火災延続に伴い、3箇所で再避難が行われた。	●内陸部の消防団が自主●内陆部の消防団が自主件。車両火災（3件）ながれきで到達できなかた火災あり。●2016年の死を死で精一杯だった。●高台に待避した隊と内陸の消防団分団で火災対応にあたったが、がれのため難航した。●山田町は病院が被災者から小島坂付近でがれのが、火災発生を違望所に派遣して、現場の判斷で従民と協力して応急処置にあたった。●田老総合事務所では、病療者10人程度を三陸鉄道の線路（盛り土上にあり）を利用して、人命検案を優先。12日から大阪府除戯、14日から大阪府除戯が対応。15日釜石署が対応。空中消火要請（実縮広報）16日06：00鎌児慮（19日再燃）。●山田町では、火災延続に伴い、3箇所で再避難が行われた。	●内陆部の消防団が自主●内陆部の消防団が自主件。車両火災（3件）ながれきで到達できなかた火災あり。●2016年の死を死で精一杯だった。●高台に待避した隊と内陸の消防団分団で火災対応にあたったが、がれのため難航した。●山田町は病院が被災者から小島坂付近でがれのが、火災発生を違望所に派遣して、現場の判斷で従民と協力して応急処置にあたった。●田老総合事務所では、病療者10人程度を三陸鉄道の線路（盛り土上にあり）を利用して、人命検案を優先。12日から大阪府除戯、14日から大阪府除戯が対応。15日釜石署が対応。空中消火要請（実縮広報）16日06：00鎌児慮（19日再燃）。●山田町では、火災延続に伴い、3箇所で再避難が行われた。	●内陆部の消防団が自主●内陆部の消防団が自主件。車両火災（3件）ながれきで到達できなかた火災あり。●2016年の死を死で精一杯だった。●高台に待避した隊と内陆部の消防団分団で火災対応にあたったが、がれのが、火災発生を違望所に派遣して、現場の判斷で従民と協力して応急処置にあたった。●山田町では、火災延続に伴い、3箇所で再避難が行われた。	●内陆部の消防団が自主件。車両火災（3件）ながれきで到達できなかた火災あり。●2016年の死を死で精一杯だった。●高台に待避した隊と内陆部の消防団分団で火災対応にあたったが、がれのが、火災発生を違望所に
表2 聞き取り概要(4/4)

宮古地区広域行政組合消防本部	釜石大越地区行政事務組合消防本部	大船渡地区消防組合消防本部	石卷地区広域事務組合消防本部	塩釜地区消防事務組合消防本部	仙台市消防局	名取市消防本部	大崎地域広域行政事務組合消防本部	郡山地方広域消防組合消防本部
受援	●11日22時傾盛岡地区広域消防組合消防本部の応援隊（自主派遣）が到着。12日朝5時増増聚撃秋田県隊到着。●山田地区で火災対応の目処が立たないこと、田老地区で消防力が減勢していたことから、秋田県を2分してそれぞれに入って賛った。●現場では、秋田県隊が入ってきて、目の前が込まれて、自分が込んだ気がした。	●11日18：54遠野市消防本部からの応援隊（自主派遣）敵急1が釜石署へ到着（大越町へポンプ隊1も出動（道路開塞のため現着できず））。●12日15：47東海市（姉妹都市）消防隊4名到着。●12日18：00頃聚援隊大廠府隊が後方支援基地へ到達。23：0頃同隊先遣隊が釜石市仮設児対本部到達。●聚援隊は大権町へ向かうため、通行可能な場所までスクールバスで撤送。	●11日夕方、奥州金埼興消防本部、奥州金埼興消防本部の応援隊（自主派遣）敵急1救助1輸送車1が到着12日7：00過ぎに聚援隊山形県隊（33隊136人）到着。	●12日2時頃聚援隊新潟県隊到着。●11日夕方に大崎地域広域行政事務組合消防本部の応援隊（自主派遣）が到着。多賀城市で被害大と見られたので多賀城署へ。●12日9：30聚援隊長野県隊着。	●11日夕方に大崎地域広域行政事務組合消防本部の応援隊（自主派遣）が到着。多賀城市で被害大と見られたので多賀城署へ。●12日9：30聚援隊長野県隊着。	●16：06応援要請をプロック代表の仙南地域広域行政事務組合消防本部●12日15時頃聚援隊静岡県隊が到着。●11日の直下型地震広域行政事務組合消防本部●4月11日の直下型地震へ遅緡。アルミポートを時には、須賀川地方広域保頼。同時に取り残され者の救助のためへりを依頼。●12日9時ごろから聚援隊富山県隊が活動に入った。	●12日15時頃聚援隊静岡県隊が到着。●4月11日の直下型地震へ遅緡。アルミポートを時には、須賀川地方広域保頼。同時に取り残され者の救助のためへりを依頼。●12日9時ごろから聚援隊富山県隊が活動に入った。
# Investigation of activities of fire-defences headquartes after the damage of The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake

(Abstract)

Kiminori Araiba, Daisuke Kozeki, Kenichi Takanasi, Masafumi Hosokawa, and Shinsaku Zama

(Accepted August 5, 2013)

We investigated in fire-defense headquarters whose territory was highly damaged by ground motions and/or tsunami generated by The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake concerning how they gathered damage information, how they dispatched fire brigades and their actual activities in damaged area. As a result, we found that damage of fire-fighters, loss of infrastructures caused by damage of fire stations, blockade of roads by debris, expansion of damage by fires and necessity of preparedness for potential following tsunami are the factors which decrease efficiency of activity of fire brigades, in addition to the fact that damage was wide and there were many persons to be rescued.

We gathered approaches and activities which were efficient for their activity and discussed problems to be solved in future. We consider that technique which supplies birds-eye-view to the field of activity, technique which supports activity in the field where road is damaged and system which enhances information sharing concerning detailed morphology and geometry of damaged areas will be effective to solve the problems.
## 所外発表論文

目次

Thermal Decomposition Behavior of di-tert-butyl Peroxide Measured with differential Adiabatic Calorimeter

Yusaku Iwata ..... 31

-おことわり-

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