Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
また、2014年の調査では健康に関して必要な情報も尋ねたが、これについては「からだについての情報」が必要とした人が50.9％で最も多く、次が「医療・医療施設についての情報」、3番目は「食事・栄養についての情報」であった。

この質問については、世代によってその傾向にばらつきがあり、他の世代と比べ、若い世代では「休養・ストレスについての情報」を、高齢者では「健康診断についての情報」をあげた人の割合が高かった（図表2-1-17）。若い世代が仕事などでストレスを感じていること、高齢者が身体機能の低下もあり保健医療に直接関わるような情報に関心があることがうかがえる。

図表2-1-17 健康に関してどのような情報が必要と考えるか

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

## (2) 健康に対する不安

健康に関して何らかの不安を持っているかどうかについては、61.1％の人が「ある」と答えていた（図表2-1-18）。
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年一

図表2-1-18 健康に関する不安の有無

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

不安が「ある」と答えた人に対して、さらに具体的に抱えている不安について聞いたところ、全体では「体力が衰えてきた」をあげた人の割合が49.6%で最も多く、世代別に見てもいずれも5割前後となっていた。しかし、他の選択肢では世代によって異なる傾向が見られるものもあった。

具体的には、20～39歳では「ストレスが溜まる・精神的に疲れる」と答えた人が55.8％いたのに対し、65歳以上ではその4分の1程度の14.3％しかいなかった。また「肥満が気になる」と答えた人の割合も、20～39歳では34.4％いたのに対し、65歳以上では18.1％に過ぎなかった。その一方で、「持病がある」と答えた人は、20～39歳では24.5％であったが、年齢を重ねるにつれてこの選択肢を選ぶ人が多くなり、65歳以上では半分以上の人がこれをあげていた（図表2-1-19）。

図表2-1-19 健康に関して抱えている不安

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)（注）「健康に関して何らかの不安がある」と回答した人に対する質問
## (3) 健康に対するリスク

健康に対する具体的なリスク要因について、2014年厚生労働省委託調査によると「生活習慣病を引き起こす生活習慣」がリスクとなると答えた人が41.9％で、他の選択肢を大きく引き離して最も多かった（図表2-1-20）。2004（平成16）年の厚生労働省委託調査 $ ^{*3} $ でも「生活習慣病を引き起こす生活習慣」をあげた人が最も多く、生活習慣が一番健康に悪影響を及ぼすという認識が以前から共有されていることがわかる。

他の選択肢を比較すると、2014年の調査では、2004年と比較して、「インフルエンザなどの感染症」をあげた人が半減し、「精神病を引き起こすようなストレス」「災害や交通事故といった不慮の事故」「加齢や遺伝」をあげた人が大きく増加している。これらの理由としては、2004年当時はSARS（重症急性呼吸器症候群）の流行が話題になるなど感染症に対する関心が高かったこと、近年うつ病の患者が増加傾向にあるなど精神的な健康を害している人が多いこと、2011（平成23）年に東日本大震災が発生し災害に対する危機意識が増加したことなどが考えられる。

図表2-1-20 健康にとって最もリスクとなること（過去の調査との比較）

資料：2004年は厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「生活と健康リスクに関する意識調査」2014年は厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」

## 4 まとめ

我が国は世界有数の長寿国であり、男女とも健康寿命は世界一である。今後、ますます高齢化が進展する中、医療費の負担等を軽減させるためにも健康寿命の延伸が重要であるが、いまだに「健康寿命」という言葉の認知度は低い。

多くの人にとって「健康」とは身体的に健康であることであり、自分自身を健康だと考えている人は多い。「健康」であることは幸せか否かを判断する際の重要な要素でもあり、特に高齢者には、この傾向が強い。

また、約6割の人が「健康」について不安を抱いており、その内容としては「体力が衰えてきたこと」をあげている人が多いが、世代別では、高齢者は「持病があること」、若
者は「ストレスが溜まること」を不安に思う割合が高くなっている。そして、自分の健康にとって、日々の生活習慣が最も大きなリスクになると認識している。

次節以降では、人々が健康にとってのリスク要因であると考える日々の生活習慣やストレスに着目して、健康意識について分析していく。

## 第2節

## 生活習慣

近年、食生活の欧米化などに伴い、生活習慣病の増加が懸念されている。第1節で述べたとおり、2014年厚生労働省委託調査でも、健康にとって最もリスクとなるものとして「生活習慣病を引き起こす生活習慣」をあげた人の割合が最も多かった。実際に、生活習慣病の代表例とされるがんの患者数は増える一方である。また、死亡のリスク要因を見てみると、喫煙・高血圧・運動不足などの個人の生活習慣と関係するものが上位となっている（図表2-2-1）。

図表2-2-1 リスク要因別の関連死亡者数（2007年）

資料：厚生労働省健康局「健康日本21（第2次）」

では、実際の生活習慣は具体的にどのようになっているのだろうか。

## 生活習慣病

我が国では、2013（平成25）年1年間で102万9,800人が生まれ、126万8,432人が死亡しており、死因としては、多い順に、悪性新生物 $ ^{*4} $ 、心疾患（高血圧性を除く）、肺炎、脳血管疾患となっており、これらによる死者はそれぞれ10万人を超えている。

「食習慣や運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症や進行に関与する症候群」を「生活習慣病」という（前章第2節7参照）。生活習慣病関連疾病は、医療費のうちの医科診療医療費の約3割、死因の約6割を占めており（図表2-2-2）、生活習慣を改
善することが、寿命を伸ばすことにつながるほか、医療費の負担軽減にも資することになると考えられる。

図表2-2-2 生活習慣病の医療費に占める割合と死因に占める割合

資料：「医療費に占める割合」は、厚生労働省大臣官房統計情報部「平成23年度国民医療費」。「死因に占める割合」については、厚生労働省大臣官房統計情報部「平成25年人口動態統計月報年計（概数）」。

これらの疾患のうち、悪性新生物による死者は毎年増え続け、2013年にはその数は36万4,721人に上り、1981（昭和56）年以降死因順位の第1位となっており、第2位の心疾患（高血圧性を除く。19万6,547人）の1.9倍にもなっている。（図表2-2-3）

図表2-2-3 主な死因別にみた死亡者数の推移

資料：厚生労働省大臣官房統計情報部「人口動態統計」（2013年は概数）より厚生労働省政策統括官付政策評価官室作成（注）心疾患は高血圧性を除く。

悪性新生物の部位ごとの死者の推移をみると、男性の場合、肺がんが増加を続けており、1993（平成5）年には胃がんを抜いて第1位となっている。また、大腸がんも増加を続け、胃がんに続く第3位となっている（図表2-2-4）。
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年一

女性では、増加を続けていた大腸がんが2003（平成15）年に胃がんを抜き、以降第1位となっている。2007（平成19）年には、同様に増加を続けていた肺がんも胃がんを抜き、現在第2位である（図表2-2-5）。

肺がんの増加については喫煙と、大腸がんの増加については食の欧米化と、胃がんが増加傾向にないことについては食塩摂取量の減少と、それぞれ関連性があるのではないかと言われている。また、胃がんについては、早期発見・早期治療の効果も考えられ、肝がんの近年の減少傾向についても、検診・治療の効果が上がっているのではないかと考えられる。

図表2-2-4 がんの部位別にみた死亡者数の推移（男性）

資料：厚生労働省大臣官房統計情報部「人口動態統計」
図表2-2-5 がんの部位別にみた死亡者数の推移（女性）

資料：厚生労働省大臣官房統計情報部「人口動態統計」

以下の項では、生活習慣病の元となる食生活、運動習慣、飲酒・喫煙などの状況について、更に具体的に分析していく。

## 2 食生活と健康

「食」は我々の生活にとって不可欠な行為であり、良い食生活を送ることが良い人生を送ることにつながる。また、2014年厚生労働省委託調査では、健康であるかどうかを判断する際に「美味しく飲食できること」を重視すると答えた人が40.6％に上り「病気がないこと」に次いで第2位となっていた（図表2-1-12参照）。

## (1) 食生活の傾向

## 1 栄養素の摂取状況

「日本型食生活」と言われる我が国の食生活は、米を主食としながら、主菜・副菜に加え、適度に牛乳・乳製品や果物が加わったバランスのとれたものであり、我が国を世界有数の長寿国にするのに大きく貢献したと言われている。

しかしながら、近年、果物、魚介類の消費量が減少する一方、肉類の消費量は増大している（図表2-2-6、図表2-2-7）。

野菜・果物は、体重コントロールに重要な役割があるほか、循環器疾患・2型糖尿病 $ ^{*5} $ の予

(日本型食生活の例：農林水産省HPより)

防に効果があり、消化器系のがんにも予防的に働くと言われている。魚介類は、良質なた
んぱく質、血管障害の予防やアレルギー反応を抑止する作用がある DHA（ドコサヘキサエン酸）などの人の健康に有用な様々な成分を含んでいる。また、肉類は、乳製品とともに体をつくる源となる一方、結腸がん、乳がん等の危険因子であると言われている動物性脂肪を多く含んでいる。

その一方、高血圧の原因となり、胃がんのリスク要因となると言われている食塩の摂取量は、減少傾向にある（図表2-2-8）。

図表2-2-6 成人の野菜類・果実類の摂取量平均値

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

図表2-2-7 成人の魚介類・肉類・乳類・油脂類の摂取量平均値

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」
図表2-2-8 成人の食塩摂取量の平均値

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

生活習慣病の発症と重症化を予防するためには、過剰な塩分や脂肪の摂取量を減少させることと野菜・果物の摂取量を確保することが重要である。しかしながら、例えば野菜については、2012（平成24）年における成人の1日当たり平均摂取量は286.5gであり、「健康日本21（第二次）」の目標値（2022（平成34）年度で350g）を下回っている状況にある。国民一人一人が、毎日、プラス1皿野菜を摂取するなどの心がけが必要だと考えられる。

(農林水産省HPより)

## 2 朝食

2012（平成24）年における朝食の欠食率は、男性12.8%、女性9.0%であり、10年前に比べて増加している。この割合は男女とも特に20代で最も高く、年齢を重ねるにつれて減少する傾向にある（図表2-2-9）。

朝食をとらず、1日の食事回数を少なくすると、肝臓での中性脂肪やコレステロール合成が増大する。1日のエネルギー摂取量を同じにしても、食事回数が少なくなるほど体脂肪の蓄積が増加し、血清コレステロールや中性脂肪が高くなり、肥満や脂質異常症の原因の一つとなる。たとえば、ダイエットのつもりで朝食を抜いたとしても、人の体は栄養不足を感じ、本能的に自身を守ろうとエネルギーを溜め込むため、痩せるどころか、かえって太りやすい体質になってしまうと言われている。そのため、朝食をきちんと摂取するなど、規則正しい食生活を送ることが健康にとって望ましい。
図表2-2-9 朝食の世代別・性別の欠食率（2012年と2002年の比較）

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

また、2011（平成23）年に内閣府が行った「食育の現状と意識に関する調査」で、朝食をほとんど毎日食べると答えた人に朝食を毎日食べるとどのような良いことがあるか聞いたところ、「生活のリズムがとれる」をあげた人が74.1％で最も多く、次に「体調が良い」をあげた人が55.0％いた。規則正しい食生活を送ることは、健康にとって良いのみならず、人の気持ちにも良い影響を与えることがうかがえる（図表2-2-10）。

図表2-2-10 朝食摂取の利点

資料：内閣府「食育の現状と意識に関する調査」(2011年)

なお、2014年厚生労働省委託調査で「健康のために食生活に気をつけている」と考えている人（全体の68.8%。図表2-2-14参照）に対し、具体的に気をつけていることを尋ねたところ、「1日3食規則正しく食べている」と答えた人は66.7%（全体の45.9%）で
最も多かった（図表2-2-15参照）。規則正しい食生活が健康に良いということは、比較的多くの人に理解されていることがうかがえる。

ただし、65歳以上では「健康のために食生活に気をつけている」とした人は83.4%で、そのうちの76.8%（全体の64.1%）がこの選択肢を選ぶ一方で、20～39歳では「健康のために食生活に気をつけている」とした人は56.3%で、そのうちの50.9%（全体の28.7%）の人がこれをあげるにとどまり、年齢が若くなるほどこの選択肢をあげる人の割合は少なくなっている点に注意が必要である（図表2-2-11）。

図表2-2-11 健康のため1日3食規則正しく食べるようにしている人の割合

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

## (2) 食に対する意識

2013（平成25）年に内閣府が行った「食育に関する意識調査」で、食生活への関心について複数の項目をあげ、それぞれについて関心があるかどうか尋ねたところ、「関心がある」又は「どちらかといえば関心がある」と答えた人の割合が最も高かったのは、「食品の安全性に関すること」で94.5％だった。これに次いで高かったのは「生活習慣病の予防や健康づくりのための食生活」の91.8％で、特に女性の方が男性よりも「関心がある」と回答した人の割合が高かった（図表2-2-12）。
図表2-2-12 食生活に対する関心

資料：内閣府「食育に関する意識調査」(2013年)

また、2012（平成24）年の「食育に関する意識調査」では、「今後の食生活で特に力を入れたいこと」として、「栄養バランスの取れた食事の実践」をあげた人が約6割で最も多かった（図表2-2-13）。性別でみると、女性の方が男性よりも力を入れたい項目を多くあげる傾向にあった。

図表2-2-13 食生活で力を入れたいこと

資料：内閣府「食育に関する意識調査」(2012年)
2014年厚生労働省委託調査によると、68.8%の人が健康のために食生活に「気をつけている」と回答した（図表2-2-14）。「気をつけている」と回答した人に対し、具体的に気をつけていることについて尋ねたところ、（1）で述べたとおり「1日3食規則正しく食べている」と答えた人が66.7%で最も多く、「栄養のバランスを考えて、色々な食品をとる」と答えた人も51.6%と半数を超えた（図表2-2-15）。

世代別の特徴を見ると、「気をつけている」とした人は、65歳以上の層で8割を超えているが、20歳～39歳では5割台だった。具体的に気をつけていることについても、「外食をしすぎないようにしている」以外の全ての選択肢で65歳以上の層が20～39歳を上回った。また、「生野菜を食べている」「間食や夜食はとらない」「腹8分目を心がけている」以外の全ての選択肢で、女性が男性を上回った（図表2-2-16）。若者よりも高齢者の方が、男性よりも女性の方が、より食事の際に健康に気をつけているようである。

図表2-2-14 健康のために食生活に気をつけているか
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年—

図表2-2-15 食生活で具体的に気をつけていること（世代別）

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)（注）「健康のために食生活に気をつけている」と答えた人を対象にした質問
図表2-2-16 食生活で具体的に気をつけていること（性別）

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)（注）「健康のために食生活に気をつけている」と答えた人を対象にした質問

また、食生活を補うものとして健康食品やドリンク剤についてどのように考えているか尋ねたところ、59.4%の人が「健康に良いと思う」と回答したが（図表2-2-17）、実際にそれらを「よく飲食している」人と「時々飲食している」人は合わせて42.2%であった（図表2-2-18）。
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年一

図表2-2-17 健康食品やドリンク剤に対する考え方

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

図表2-2-18 健康食品やドリンク剤の利用頻度

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

## (3) 食生活と体型～肥満と糖尿病

体重は、健康状態との関連性が強く、肥満はがんや脳血管疾患、心疾患の要因となる動脈硬化や高血圧、脂質異常症などを引き起こすとともに、我が国で急激に増えている糖尿病、高尿酸血症や痛風、脂肪肝、膵（すい）炎などとも関連性が強い。

2012（平成24）年の時点では、男性の29.1%、女性の19.4%が肥満（BMI≥25）であった（図表2-2-19）。肥満の人の割合は、30年前と比較すると、男性についてはいずれの年代でも増加しているが、これは、食生活が欧米化し、肉類の消費が増えて魚類の消費が減少したことが原因であるとも言われている（図表2-2-20）。

これに対し、20代の女性の21.8％が「痩せ」（BMI＜18.5）であり、その割合は30年前と比較して増加している。「痩せ」はだるさ、疲れやすさの元となるのみならず、摂食障害による無月経や低血圧、不整脈など多くの健康障害を招くおそれがあるという見解もあり、適切な食生活も重要である（図表2-2-21）。
図表2-2-19 肥満とやせの割合の推移

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

図表2-2-20 年代別の肥満の男性の割合（30年前との比較）

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年一

図表2-2-21 年代別のやせの女性の割合（30年前との比較）

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

肥満により引き起こされる病気の中でも、特に糖尿病は、腎臓障害や視覚障害などの合併症を引き起こし、人工透析や失明などによりQOLを低下させる大きな要因にもなる。2012年時点では、20代以上の男性の27.3%、女性の21.8%が「糖尿病が強く疑われる」又は「糖尿病の可能性を否定できない」状態にある。この割合は年齢が上がるほど高くなっており、年齢別でみると、特に、70代以上の男性のうち40.9%もの人が「糖尿病が強く疑われる」又は「糖尿病の可能性を否定できない」状態にある（図表2-2-22）。

なお、「糖尿病が強く疑われる人」は約950万人、糖尿病予備群とも言うべき「糖尿病の可能性を否定できない人」は約1,100万人と推計されている。「糖尿病が強く疑われる人」と「糖尿病の可能性を否定できない人」を合わせると約2,050万人と推計され、1997（平成9）年以降増加していたが、2012年に初めて減少に転じた（図表2-2-23）。
図表2-2-22 糖尿病が「強く疑われる人」「可能性を否定できない人」の割合

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

図表2-2-23 糖尿病が「強く疑われる人」「可能性を否定できない人」の数

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

なお、肥満に関連して、自分の体型についてどう思うかを尋ねたところ、自分を太り気味であると考えている人の割合は男性で41.9%、女性で39.8%であって、実際の肥満の割合（男性の29.1%、女性の19.4%）よりも多い傾向にある（図表2-2-24）。健康管理を行う上で自身の状態を正確に認識しておくことは重要であり、このため、体重やBMIなど自分自身の体型を表す指標について適切に把握しておくことが望ましい。
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年—

図表2-2-24 自身の体型に関する認識

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」及び厚生労働省政策評価官室委託「健康意識に関する調査」（2014年）より厚生労働省政策統括官付政策評価官室作成

## 3 健康行動

前項では、食生活について、様々なデータを用いて分析してきた。本項では、食生活以外での健康のための取組みについて、分析する。

## (1) 健康のためにすること

## 1 健康のための出費

2014年厚生労働省委託調査で、「健康のために出費してもよいと考える額」と「実際に出費した額」を尋ねたところ、いずれも1か月当たり「1,000円以上5,000円未満」という回答が最も多く、それぞれ45.1%、32.4%であった。その一方、「1万円以上」と回答した人は両方とも9.8%となっており、意識と行動がほぼ一致しているように見受けられる（図表2-2-25）。

また、出費してもよい額が「0円」と回答した人は10.6%であり、程度の差はあるが、9割近くの人が健康のために何らかの支出をしてもよいと考えていることがわかる。ただし、実際の出費額が「0円」と回答した人は4分の1以上の27.9%であった。

この点については、世代によって差があるのも特徴的で、年齢が高くなるほど健康に対する出費には積極的という傾向が見受けられる。例えば20歳～39歳の人の場合、実際に出費した額が「0円」と回答した人が36.0％に上る一方、「1万円以上」と回答した人は5.8％だった。これに対し、65歳以上の男性の場合、「0円」が17.3％、「1万円以上」が16.6％となっていた。出費してもよい額についても、同様の傾向がうかがえた。
図表2-2-25 健康のために支出してもよい額／実際に支出した額

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

## 2 健康のための行動

普段から健康のために気をつけているか否かについては、「健康のために積極的にやっていることや、特に注意を払っていることがある」又は「健康のために生活習慣には気をつけるようにしている」と答えた人が、合わせて53.9%いた。これに「病気にならないように気をつけている」を含めると、9割近くの人が何らかの意味で健康について意識しているようである。

健康のために「積極的にやっていることや特に注意を払っていることがある」又は「生活習慣には気をつけるようにしている」人の割合は世代によって差があり、20歳～39歳では44.8％だが、65歳以上では69％であった。高齢者の方がより健康に気をつけていることがわかる（図表2-2-26）。
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年—

図表2-2-26 普段から健康に気をつけるよう意識しているか

資料：厚生労働省政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

では、健康のために「積極的にやっていることや特に注意を払っていることがある」又は「生活習慣には気をつけるようにしている」人は、実際にはどのようなことを心がけているのか。気をつけていることをあげてもらったところ、「食事・栄養に気を配っている」と回答した人が69.2%で最も多く、次に「過労に注意し、睡眠・休養を十分取るよう心がけている」と回答した人が55.6%であった（図表2-2-27）。

「運動やスポーツをするようにしている」や「定期的に健康診断を受けている」を選んだ人もそれぞれ5割近くいたが、20～39歳でこの選択肢を選んだ人は多くはなく、65歳以上では6割近くを占めていた。これらの結果は健康に対する意識のほか、時間的な余裕なども影響しているのではないかと思われるが、いずれにしても若い人に対してはこうした行動についての意識づけも重要と考えられる。
図表2-2-27 健康のために具体的に気をつけていること

(注) 健康のために「積極的にやっていることや特に注意を払っていることがある」又は「生活習慣には気をつけるようにしている」人を対象にした質問

また、健康に気をつけていると回答した人を対象に、健康に気をつけるようになったきっかけを問うたところ、「以前からやっていて特にきっかけはない」とした人が23.0%いる一方、「自分が病気をした」又は「家族・友人が病気をした」ことをきっかけと回答した人が42.5%おり $ ^{*6} $ 、自分や周囲の人が健康を害したことで、健康について改めて意識するようになったことがうかがえる（図表2-2-28）。
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年一

図表2-2-28 健康に気をつけるようになったきっかけ

(注) 健康のために「積極的にやっていることや特に注意を払っていることがある」又は「生活習慣には気をつけるようにしている」人を対象にした質問

次に、健康のために「気をつけているが特に何かをやっているわけではない」人と「特に意識しておらず具体的には何も行っていない」人に対してその理由を聞いたところ、「特に理由はない」という回答が31.0％で最も多かった。これに次いで、「何をどうやったら良いかわからない」(19.8%)、「忙しくて時間がない」(16.2%)、「経済的なゆとりがない」(14.6%)といった回答が多くあげられた（図表2-2-29）。性・世代で比較すると「忙しくて時間がない」と答えた人が20歳～39歳の男性で21.4%、40～64歳の男性で23%であるのに対し、65歳以上の男性では4.3%に過ぎなかった。このほか、「何をどのようにやったらいいかわからない」をあげたのは、20～39歳の女性で比較的多かった（図表2-2-30）。
図表2-2-29 健康のために特に何も行っていない理由

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

(注) 健康のために「気をつけているが特に何かをやっているわけではない」又は「特に意識しておらず具体的には何も行っていない」人を対象にした質問

図表2-2-30 健康のために特に何も行っていない理由（年代・性別）

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

(注): 健康のために「気をつけているが特に何かをやっているわけではない」又は「特に意識しておらず具体的には何も行っていない」人を対象にした質問

なお、この質問については「病気にならないように気をつけているが、特に何かをやっているわけではない」人と「特に意識をしておらず、具体的には何も行っていない」人に分けて分析を行ったところ、前者では「何をどうやっていいかわからない」と答えた人の割合が比較的多かったのに対し、後者では「特に理由はない」と答えた人の割合が前者の倍以上で5割近くあった（図表2-2-31）。
「病気にならないように気をつけているが、特に何かをやっているわけではない」人は全体の32.5％を占めており（図表2-2-26参照）、多くの人に健康のために行動をしてもらうためには、健康に対してある程度意識をしているこの層に対して重点的に啓発活動を行うことも効果的ではないかと考えられる。

特に、「何をどのようにやったらよいかわからない」人や「忙しくて時間がない」と答えた人に対しては、日常生活の中で手軽にできる運動や食習慣について啓発していくことが考えられる。たとえば、ウォーキングであれば、都心ならば1駅分歩く、ビルでは1フロア一分階段を使うなどは日常生活の中でも特段の支出を要することなく実行でき、「経済的なゆとりがない」人であっても可能と考えられる。身近なところから体を動かす習慣を身につけていくことが重要である。

図表2-2-31 健康に対する意識別の何も行っていない理由

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

## (2) 健康と運動・スポーツ

健康のためには、食事のみならず、適度な運動など体を動かすことも重要である。運動を含む身体活動 $ ^{*7} $ をよく行う人は、生活習慣病の罹患率や死亡率が低く、また、高齢者にとっても日々の身体活動が寝たきりを防止する効果があると言われている。

たとえば、国立循環器病研究センターの調査では、1日の歩行時間や1週間のスポーツ時間が長い人の方が循環器病による死亡が減少するという結果になっている（図表2-232、図表2-233）。また、1日当たりの歩数が増えれば増えるほど生活習慣病による死亡
者数は減少するという関係が見られる（図表2-2-34）。

図表2-2-32 1日の歩行時間と循環器疾病による死亡の関係

資料：文部科学省科学研究費大規模コホート研究（JACC Study）「運動と循環器疾患死亡」（野田博之）より

図表2-2-33 1週間のスポーツ時間と循環器疾病による死亡の関係

資料：文部科学省科学研究費大規模コホート研究（JACC Study）「運動と循環器疾患死亡」（野田博之）より
図表2-2-34 歩数と生活習慣病による死亡者数（人口10万人当たり）の関係

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」及び厚生労働省大臣官房統計情報部「人口動態統計」より、厚生労働省政策統括官付政策評価官室作成

(注) 回帰式の（）内のt値を、***は1％水準で有意であることを表す。

2012（平成24）年度の文部科学省の体力・運動能力調査 $ ^{*8} $ によると、成人の体力は30代の男子と20～30代の女子は低下傾向がみられるが、50歳以降では男女とも緩やかな上昇傾向を示している（図表2-2-35、図表2-2-36）。また、同調査は、年齢・性別を問わず、運動・スポーツの実施頻度が高いほど体力水準が高いという関係が認められるとしており、運動・スポーツの実施頻度は、生涯にわたって体力を高い水準に保つための重要な要素の1つであると考えられる。
図表2-2-35 体力テストの点数の年次推移（年齢階級別：現役世代）

資料：文部科学省「体力・運動能力調査」

図表2-2-36 体力テストの点数の年次推移（年齢階級別：高齢者）

資料：文部科学省「体力・運動能力調査」

では、実際にどの程度運動をしようと意識しているのか。

2014年厚生労働省委託調査では、健康のために今後気をつけたいことは何かという質問に対し、51.4％が「運動やスポーツをするようにしたい」と答えていた（図表2-237）。2020（平成32）年のオリンピックが我が国で開催されることもあり、今後、運動
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年一

やスポーツに対する関心が高まっていくことが期待される。

図表2-2-37 健康のために今後気をつけたいこと

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

しかしながら、2013（平成25）年に文部科学省が行った「体力・スポーツに関する世論調査」では74.6％もの人が「普段、運動不足を感じる」と回答しており、特に現役世代では8割以上がこのように答えていた（図表2-2-38）。健康のために運動をしたいと望む人が多いものの、実際の運動は不足していると考えていることがわかる。

図表2-2-38 運動不足を感じているか

資料：文部科学省「体力・スポーツに関する世論調査」(2013年)

なお、1994（平成6）年に総理府（当時）が行った「体力・スポーツに関する世論調
査 $ ^{*9} $ によると、運動・スポーツの実施状況については、「この1年間に運動やスポーツはしなかった」と答えた人が33％いたが、約20年後の2013年に文部科学省が同じ調査を行った際には19.1％に減少しており、運動をしていない人の割合は減っていることがうかがえる。

また、運動やスポーツをした理由は、1994年の調査では「楽しみ・気晴らしとして」という回答が62.4%で最も多かったが、2013年の調査では「健康・体力つくりのため」とする回答が56.4%で最も多くなっている（図表2-2-39）。

図表2-2-39 運動・スポーツを行った理由の変化（20年前との比較）

資料：総理府「体力・スポーツに関する世論調査」(1994) 及び文部科学省「体力・スポーツに関する世論調査」(2013)

行った運動の種目については、2013年の調査では「ウォーキング」と回答した人が50.8％となっており、1994年の同じ調査と比較して倍以上に増えている。また、一定の器具などが必要な水泳、スキー、釣りなどをすると答えた人が減っていることも合わせて考えると、「健康・体力づくりのため」に手軽にできる運動が志向されているものと考えられる（図表2-2-40）。
図表2-2-40 直近1年以内に行った運動・スポーツの変化（20年前との比較）

資料：総理府「体力・スポーツに関する世論調査」(1994) 及び文部科学省「体力・スポーツに関する世論調査」(2013)

(注) 1994年の調査では、「水泳」は「軽い水泳」と「海水浴（遊泳）」に、「野球・ソフトボール」は「野球」と「ソフトボール」に、「釣り、ボート、ヨット、ダイビング、サーフィン、カヌーなど」は、「釣り」と「ボート、ヨット、ボードセーリング、スキンダイビング、スクーバダイビング、カヌー、水上バイク」に分けられていた。

## (3) 生活習慣病を予防するために～健診と検診

生活習慣病を予防するためには、栄養バランスのとれた食事と適度な運動が必要であるが、これに加えて、「健診」と「検診」も重要である。どちらも読み方は同じであるが、「健診」とは健康診断（又は健康診査）、つまり健康であるか否かを様々な項目から確認するものであるのに対し、「検診」は、特定の病気の早期発見を目的として行われる。以下この項では、「特定健診」と「がん検診」について取り上げる。

## 1 特定健診

本節第1項で述べたとおり、現在、高齢化の急速な進展に伴い、疾病全体に占めるがん、心疾患、脳血管疾患、糖尿病等の生活習慣病の割合が増加傾向にあり、死亡原因でも生活習慣病が約6割を占めている（図表2-2-2参照）。

このような中で、国民の生活の質を生涯にわたって維持・向上させるために、糖尿病、高血圧症、脂質異常症等の発症、あるいは重症化や合併症への進行の予防に重点を置いた取組みが重要となることから、厚生労働省は、2008（平成20）年から、40歳から74歳の人を対象として「特定健診」を開始した（第1章第3節参照）。また、健診の結果、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）等の生活習慣病の発症リスクの高い人に対して、生活習慣の改善に向けたサポート（特定保健指導）を実施している。

2011（平成23）年度における特定健診の対象者数は約5,253万人、受診者数は2,347万人で、実施率は44.7％となっている。実施率は、年々上昇してはいるものの、全国目標は2017（平成29）年度までに70％となっており、その向上のための一層の取組みが必要である（図表2-2-41）。
特定健診は、医療保険者が加入者に実施することなっているため、実施率は、保険者の種類別で大きく異なり、健康保険組合や共済組合において高く、市町村国保や国保組合、全国健康保険協会、船員保険において低くなっている（図表2-2-41）。

図表2-2-41 特定健診の実施率（保険者の種類別）

資料：厚生労働省保険局「平成23年度特定健康診査・特定保健指導の実施状況について」

被用者保険 $ ^{*10} $ の保険者の特定健診の実施率の内訳を見ると、被保険者本人の実施率と比較して被扶養者の実施率が低い状況にあるため（図表2-2-42）、受診勧奨を行うなど、その向上のための取組みが必要である。
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図表2-2-42 特定健診の被保険者と被扶養者の受診率の差

なお、特定健診の結果、メタポリックシンドロームの該当者の年間平均医療費は、非該当者よりも約9万円高いという結果も報告されており（図表2-2-43）、医療費適正化の観点からも、該当者の割合を減らしていくことが重要である。

図表2-2-43 メタボリックシンドローム該当者と非該当者の医療費の差

資料：「第7回保険者による健診・保健指導等に関する検討会（厚生労働省）資料」より

(注) 1. 国が保有するデータベースを利用して、特定健診・保健指導データの結果と同一人のレセプトデータ（医科・DPC・調剤）を突き合わせ、メタボリックシンドロームの該当者、予備群、非該当者毎の合計点数の平均値について、性別・年齢階級別に集計を行った。

(注) 2. 集团の母数が少ない場合は、著しく高い医療費があると、平均値が高くなる可能性がある（女性の40～54歳の平均が高くなっている可能性がある。）。
## 2 特定保健指導

特定健診の結果、生活習慣病の発症リスクが高い人をサポートし、対象者が生活習慣を見直すことで発症を予防するとともに、重症化を防ぐため、特定保健指導が行われており、腹囲が男性85cm、女性が90cm以上など一定の基準に該当する人を対象としている。

2008（平成20）年度に特定保健指導を受けて2009（平成21）年度の特定健診も受診した約23万人のうち、メタボリックシンドロームの該当者又は予備群と判定された人は2008年度の約18万人から、特定保健指導終了後の2009年度には約12万人と約3割も減少しており、特定保健指導は成果を出しつつある（図表2-2-44）。

图表2-2-44 特定保健指導終了後のメタボリックシンドロームの減少

資料：厚生労働省「特定健診・保健指導の医療費適正化効果等の検証のためのワーキンググループ中間取りまとめ」より作成

## 3 がん検診

がんは、1981（昭和56）年より我が国の死因の第1位となっている。2013（平成25）年には年間36万4,721人が亡くなっており、今後も、人口の高齢化に伴い死亡者数の増加が見込まれている。がんによる死亡者数を減少させるためには、早期発見・早期治療が重要であることから、がん対策基本法において、国及び地方公共団体は、がん検診の受診率の向上に資するよう、普及啓発その他必要な施策を講ずるものとされている。

我が国では、1982（昭和57）年度から、市町村が主体となってがん検診を行ってきており、当初は「胃がん検診」、「子宫がん検診」のみだったが、その後、検診対象となるがんの種類が追加され、現在では「胃がん検診」「子宫がん検診」「肺がん検診」「乳がん検診」「大腸がん検診」の5種類が行われている。

がん検診 $ ^{*11} $ の受診率をみると、2010（平成22）年の1年間にがん検診を受診した人の割合は、男女とも「胃がん検診」が最も高く、男で34.3%、女で26.3%となっている。2年に1回行うものとされている子宫がん、乳がん検診を受診した人をみると、2009（平成21）年又は2010年の2年間で、子宫がん検診は32.0%、乳がん検診は31.4%となっている（図表2-2-45）。
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なお、2012年の「がん対策推進基本計画」において、がん検診の受診率は、5年以内に50%（胃、肺、大腸は当面40%）を達成することが目標とされており、受診率の向上のためより一層の取組みが必要である。

図表2-2-45 部位ごとのがん検診の受診率

資料：厚生労働省大臣官房統計情報部「平成22年国民生活基礎調査」

(注) 子宮がん検診、乳がん検診は2年に1回行うこととされているため、2年分の数字

## 4 飲酒と喫煙

酒やたばこは、個人の嗜好品ではあるが、一方で、健康に与える影響について様々な指摘がなされている。飲酒や喫煙の実態はどうなっているのだろうか。

## (1) 飲酒

2009（平成21）年時点の国民1人当たりの年間平均飲酒量は純アルコール換算で6.99リットルとなっている。また、飲酒習慣（週に3日以上飲酒し、かつ飲酒日1日当たり清酒に換算して1合以上飲酒をする習慣）のある人は、1992（平成4）年には男性50.4%、女性6.7%であったのに対し、2012（平成24）年には男性34.0%、女性7.3%となっており、長期的には飲酒習慣のある男性は減少傾向にあると言える（図表2-2-46）。
図表2-2-46 飲酒習慣のある人の推移

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

がんや高血压、脳出血、脂質異常症などのリスクは、1日平均飲酒量にほぼ比例して上昇する。このため、厚生労働省では、健康日本21（第二次）において、1日当たりのアルコール摂取量について、男性は40グラム、女性は20グラム以上を生活習慣病のリスクを高める飲酒量であると定義した。この量は、男性の場合、ビールで中瓶2本、清酒で2合である。

実際、このような生活習慣病のリスクが高まる量を飲酒している人は、男性の14.7%、女性の7.6%おり、特に50代の男性では、22.6%にも上っている（図表2-2-47）。

なお、飲酒は、未成年者や胎児の脳・生殖器の発達に悪い影響を与えるため、未成年者や妊娠の飲酒は特になくすべきであり、健康日本21（第二次）において、これらをゼロにすることが目標とされている。
図表2-2-47 生活習慣病のリスクを高める飲酒をしている人の割合

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

## (2) 喫煙と健康意識

喫煙については、各種のがんや循環器疾患、呼吸器疾患などの生活習慣病を引き起こすことなどが明らかにされている（図表2-2-48）。そのため、これらの疾病の発症やそれによる死亡を減少させるべく、厚生労働省は、「健康日本21」（第二次）において、成人の喫煙率の減少を目標に掲げている。

図表2-2-48 非喫煙者と比較した喫煙者の死亡率（非喫煙者＝1.0）

資料：国立循環器病研究センターHP「[65] まだ たばこを吸っているあなたへ」中図3「非喫煙者と比較した喫煙者の死亡率」より

たばこについては、禁煙後、一定期間が経過することで健康状態が改善されることが明らかになっていることからも、できるだけ禁煙することが望ましいと考えられる（図表2-2-49）。
図表2-2-49 禁煙後の経過年数と死亡率の関係（男性：非喫煙の死亡率＝1）

資料：国立循環器病研究センターHP「[65] まだ たばこを吸っているあなたへ」中図5「禁煙後の年数と肺がん死亡率の関係（男）」より

喫煙の実態を見ると、1997（平成9）年には、男性の52.7%、女性の11.6%が喫煙習慣を有していたが、2012（平成24）年では、男性が34.1%、女性が9.0%となっており、男性の喫煙率は着実に減少している（図表2-2-50）。

喫煙本数についてみても、1996（平成8）年では1日当たり20本未満の喫煙者は29.4%であったのに対し、2011（平成23）年では85.3%であり、こちらも減少傾向にある（図表2-2-51）。

2011年時点では、喫煙者男性の32.8%、女性の42.8%が「たばこをやめたい」と回答している。この割合は増加傾向にあり、喫煙率や喫煙本数は今後も減少していくことが期待される（図表2-2-52）。
図表2-2-50 喫煙率の推移

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

図表2-2-51 喫煙者の喫煙本数の推移

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

(注) 2006年及び2011年の調査は、「1～10本」、「11～20本」、「21～30本」、「31～40本」、「41本以上」の区分
図表2-2-52 禁煙意向のある喫煙者の割合の推移

資料：厚生労働省健康局「国民健康・栄養調査」

また、飲酒同様、喫煙も未成年者や胎児の発達に悪い影響を及ぼすため、未成年者や妊婦の喫煙は特になくすべきであり、健康日本21（第二次）において、これらをゼロにすることが目標とされている。

## 5 地域や所得による健康意識の差

## (1) 健康に関する意識の地域比較

我が国は世界有数の長寿国となっているが、国内でも地域により状況には差がある。

そこで、平均寿命の長い県と短い県、健康寿命の長い県・短い県の間で、健康に対する意識に違いが見られないか検証した。具体的には、①平均寿命が男女ともに上位10位以内、②平均寿命が男女ともに下位10位以内、③健康寿命が男女ともに上位10位以内、④健康寿命が男女ともに下位10位以内、の4グループに分けて、2014年厚生労働省委託調査の結果を分析した。

その結果、①と②を比較すると、「健康に関してどのような情報が必要だと考えるか」「健康に気をつけていることは具体的に何か」「今後、健康のために気をつけたいことはあるか」「食生活で具体的に気をつけていることは何か」など、複数の選択肢をいくつでも選んでよい質問に対して、平均寿命が長い地域の方が短い地域と比較してより多くの選択肢を選んでいることがわかった。また、③と④を比較した場合も、①と②ほど差は開かなかったものの、同様の傾向が見られた。

他の個別の項目については、①と②、③と④を比較した場合、相関関係が明確と言えるものを見出すことは難しかったが、平均寿命又は健康寿命の長い地域の方が、短い地域と比較して、健康についてより多くのことに関心を持ち、気をつけていることがうかがわれた。

## (2) 健康格差

2010（平成22）年の国民健康・栄養調査によると、朝食を欠食する人や野菜摂取量の
少ない人、運動習慣のない人、習慣的に喫煙している人の割合は、いずれも所得の多い世帯よりも低い世帯の方が高くなっていた。

2014年厚生労働省委託調査でも、所得が低い人の方が高い人と比較して、健康に対する意識が低くなっている。具体的には、「普段から健康に気をつけるよう意識しているか」という質問に対して、年間の所得が200万円未満の層では「健康のために積極的にやっていることや特に注意を払っていることがある」や「健康のために生活習慣には気をつけるようにしている」と答えた人が合わせて43.5%であったのに対し、1000万円以上の層では62.0%いた（図表2-2-53）。

図表2-2-53 所得階層別の健康に対する意識

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

健康感については、「非常に健康だと思う」又は「健康な方だと思う」を選んだ人が、200万円未満で61.0%なのに対し、1000万円以上では77.6%いた。

このように、所得は生活習慣、健康意識や健康感にも影響を及ぼしていることがうかがえる。

## (3) 企業や自治体の取組みへの認識

日頃の生活習慣の改善等に向けて、第3章で後述するように、健康づくりに積極的に取り組む企業や自治体も出てきている。

しかし、勤務先や居住する自治体について、社員や住民の健康づくりに「積極的に取り組んでいる」又は「どちらかというと取り組んでいる」と考えている人は、両者とも4割に満たなかった（企業が37.8%、自治体が38.6%） $ ^{*12} $ （図表2-2-54）。「健康寿命」の延伸に関する取組みをより一層推進することが重要であるとともに、既に何らかの取組みを
行っている企業や自治体は、その内容について、まずは従業員や住民に広く知ってもらうことも必要であると考えられる。

図表2-2-54 企業と自治体の健康づくりに関する取組みに対する評価

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

特に、自治体の取組みについては、「積極的に取り組んでいる」又は「どちらかというと取り組んでいる」と評価した人が20～39歳で2割台だったのに対し、65歳以上では過半数を超えた（図表2-2-55）。40～64歳でも3割台に過ぎなかったことも踏まえると、現役で仕事をしている世代では、忙しさも相まって自治体の取組みについてあまり関心を持たない状況にあるということも考えられる。自治体には、特に現役世代への普及啓発について工夫が求められるとともに、この世代を意識した施策メニューを検討することも重要である。

図表2-2-55 自治体の健康づくりの取組みに対する評価（年代別）

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)
## 6 まとめ

以上、健康に関する生活習慣について、意識調査の結果等も踏まえて概観してきた。

多くの人が栄養バランスのとれた食事をしようと思うなど、健康のために食生活に気をつけている人は比較的多いが、若者や男性では高齢者や女性よりも全般的に関心が低い傾向にある。

運動不足を感じている人も多く、健康のためにウォーキングなどの手軽なスポーツを行っている。酒を飲む人やたばこを吸う人は昔よりも減ってきている。

また、年齢が高くなるにつれ、食事や運動以外にも、定期的に健康診断を受診するなど、健康に対する意識が高い人が多くなっている。

とはいえ、我が国では死因の6割が生活習慣病という現状にある。不摂生な生活習慣は多くの病を引き起こすこととなるため、栄養バランスの良い食生活や適度な運動、飲酒の節制や禁煙、健診の受診など、日頃の生活習慣を改善するよう心がけることが重要である。

## 第3節 精神的・社会的な健康

第1節でも述べたとおり、WHOによると、「健康」とは、「肉体的、精神的及び社会的に完全に良好な状態にあること」と定義されている。しかしながら、最近、うつ病の患者が増加傾向にあるなど、精神的な健康を害している人が多いと言われている。また、少子高齢化や過疎化などの社会の変化に伴い、家族構成が変化し、地域のつながりが失われるなど、社会とのつながりを失って孤立する人も多いとも言われている。本節では、「肉体的な健康」以外の精神的・社会的な側面から、健康意識について分析していく。

## 1 精神的健康

## (1) ストレス

2014年厚生労働省委託調査では、不安や悩みを「いつも感じる」人と「ときどき感じる」人が合わせて70.2%に上る一方で、「全く感じない」人は4.1%に過ぎなかった。年齢別にみると、不安や悩みを「いつも感じる」と答えた人は、20～39歳で25.1%に上る一方、65歳以上では6.5%であり、若年層の方が高齢者よりも不安や悩みを感じているという結果になっている（図表2-3-1）。
図表2-3-1 不安や悩みを感じることの有無

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

この調査では、不安や悩みの具体的な内容についても尋ねている。全体でみると「自分の健康・病気」を選んだ人が44.5%で最も多く、次が「収入・家計・借金」で41.9%、「生きがい・将来のこと」が41.2%で、それ以外の選択肢に大きな差をつけていた。

世代別に見ると、「自分の健康・病気」をあげた人は、20～39歳では32.4%であったが、年齢が上がるにつれて不安と回答する人の割合が増え、65歳以上では64.9%となっている。これとは対照的なのが「収入・家計・借金」と「生きがい・将来のこと」で、年齢が高くなるにつれて減っている。若い人の方が、当面の生活・やりくりとともに、いかに生きるか、これから自分はどんな人生を歩んでいくのかなどについて思い悩む一方で、年齢が高くなるにつれて、まずは自分の身体のことが不安になってくる傾向にあることがうかがえる。

性別に見ると、男性は「職場の人づきあい」「仕事上のこと」に悩む人が多い一方、女性は「家族関係」「家事」「育児・出産」をあげる人が比較的多い傾向にあった。特に、20～39歳と40～64歳の現役世代の男性では、「仕事上のこと」が悩みだと回答した人がそれぞれ5割近くを占め、同世代の女性や65歳以上の男性と比較して圧倒的に多くなっている。「職場の人づきあい」が悩みだと回答した人も、20～39歳の男性では35.7％となっているなど若い世代の方が多く、若年男性にとって、仕事や職場の人間関係が大きなストレス源となっていることがわかる（図表2-3-2、図表2-3-3）。
## 第1部 健康長寿社会の実現に向けて 一健康・予防元年—

図表2-3-2 不安や悩みの具体的な内容（世代別）
図表2-3-3 不安や悩みの具体的な内容（性別）/仕事関係で悩む人の割合（世代別）

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)
現在自分がどの程度幸せであるかを10点満点で尋ねたところ、その平均は6.38点であったが、性別に集計すると、男性が6.12点、女性が6.62点と男性の数字の方が低くなっていた。

世代別にみると、20～39歳が6.03点なのに対し、65歳以上で6.92点と高く、若い世代の方が幸福度が低い傾向にあった。特に、男性の場合、65歳以上の平均が6.83点なのに対し、20～39歳で5.60点、40～64歳で6.07点と、この傾向が顕著であった。

また、この世代は「職場の人づきあい」や「仕事上のこと」を不安や悩みに思う人が多いが、そのように答えた人の平均点は5.79点で、この選択肢を選ばなかった人の平均点は6.59点であった。このことも併せて考えると、仕事上のことをはじめとするストレスが、現役世代の幸福度を押し下げていると言えそうである（図表2-3-4）。

图表2-3-4 幸福度の得点（世代別／職場関係の悩みの有無別）

資料：厚生労働省政策統括官付政策評価官室委託「健康意識に関する調査」(2014年)

## (2) ストレスの先にあるもの～「うつ」

ストレスが蓄積されて引き起こされる病気の代表例に「うつ」がある。この病気は、脳のエネルギーが欠乏した状態であり、それによって憂うつな気分や意欲の低下といった心理的症状が続くだけでなく、様々な身体的な自覚症状を伴うもので、その原因は1つではなく、職場環境や家庭環境、人間関係などの様々な要因が結びついて発症する。うつを含む精神疾患全体の患者数は、近年大幅に増加しており、2011（平成23）年時点でも依然として300万人を超えている（図表2-3-5）。
図表2-3-5 精神疾患の患者数の推移（医療機関に受診する患者の疾病別内訳）

資料：厚生労働省統計情報部「平成23年患者調査」

（注）2011年の数字は、宮城県の石巻医療圏、気仙沼医療圏及び福島県を除いたもの

うつは、自殺の原因の1つにもなっており、内閣府・警察庁の「平成25年中における自殺の状況」によると、年間自殺者数27,283人のうち、「病気の悩み・影響（うつ病）」を原因・動機とする人が5,832人であった。「病気の悩み・影響（うつ病）」を含む「健康問題」を自殺の原因・動機とする人は13,680人で、自殺の原因・動機の中で最も多く、年間自殺者数の約半数を占め、更にその4割以上が「病気の悩み・影響（うつ病）」であった（図表2-3-6）。また、「健康問題」を自殺の原因・動機とする人は、20代以上の全ての年代で最も多かった。
図表2-3-6 自殺の原因・動機の割合

資料：内閣府・警察庁「平成25年中における自殺の状況」より厚生労働省政策統括官付政策評価官室作成

人口動態統計によると、20代及び30代の死因の第1位は自殺であるが（図表2-3-7）、その原因・動機について内閣府・警察庁の「平成25年中における自殺の状況」で見ると $ ^{*13} $ 、20代では、他の年代と異なり「勤務問題」が第2位となっている（図表2-3-8）。「仕事疲れ」「職場の人間関係」「仕事の失敗」を含む「勤務問題」以外にも20代の自殺の原因・動機として多いものには「経済・生活問題」のうちの「就職失敗」、「学校問題」のうちの「その他進路に関する悩み」など、「勤務問題」と関連の深いものが並び、これらと「病気の悩み・影響（うつ病）」も合わせると20代の自殺の約4割にも上る。20代をはじめとする若者にとって、仕事や仕事に関することが大きなストレス源になっていることがうかがえる（図表2-3-9）。

図表2-3-7 現役世代の年代別の死因（上位5つ）

1位	2位	3位	4位	5位
15-19歳	自 殺	不慮の事故	悪性新生物	心 疾 患	その他の新生物
20-24歳	自 殺	不慮の事故	悪性新生物	心 疾 患	先天奇形等
25-29歳	自 殺	不慮の事故	悪性新生物	心 疾 患	脳血管疾患
30-34歳	自 殺	悪性新生物	不慮の事故	心 疾 患	脳血管疾患
35-39歳	自 殺	悪性新生物	心 疾 患	不慮の事故	脳血管疾患
40-44歳	悪性新生物	自 殺	心 疾 患	脳血管疾患	不慮の事故
45-49歳	悪性新生物	自 殺	心 疾 患	脳血管疾患	不慮の事故
50-54歳	悪性新生物	心 疾 患	自 殺	脳血管疾患	肝疾患
55-59歳	悪性新生物	心 疾 患	脳血管疾患	自 殺	不慮の事故
60-64歳	悪性新生物	心 疾 患	脳血管疾患	自 殺	不慮の事故

資料：厚生労働省大臣官房統計情報部「平成25年人口動態統計月報年計（概数）」