Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
ている）ドイツ、オーストリア・ハンガリー帝国、スカンジナビア諸国、ロシアは銀本位制であり、フランス、イタリア、ベルギー、スイス、アメリカは金銀複本位制だった。ところが、ドイツが1870年代初頭に金本位制に移行した結果、貿易取引と資本移動の簡便さのためにほとんどの国が1870年代に金本位制に移行した $ ^{14} $ 。その結果、金本位制がシステムとして確立することとなり、これら金本位体制下の国々において、ベースマネーの総量は安定的に保たれることとなった。

ではベースマネーはなぜ1890年代央以降に増大したのだろうか。答えは、南アフリカのトランスヴァール地方とカナダのユーコン河流域での金の発見と金の抽出率を高める青化法（青酸化合物を用いて貴金属を抽出する方法）の採用による $ ^{15} $ 。もちろん、金の産出量増大に向けての内生的要因もある。金に比べて物価が下落していたということは金の価値が上昇したということである。より多くの努力を投入しても金の産出を増大させることが利益となる（フリードマン（1991）第5章）。金の生産量の増大とともに、金本位制下でのベースマネーも増大した。こうして、30年間続いたデフレ-ションは終わった。以上述べた通り、全世界のデフレ-ションもそこからの脱却も、まったくマネタリーな要因で生じたことである。

次に上で述べた事実をデータの裏づけで確認することとする。図1を見ると、1890年代に金生産の顕著な伸びが確認される。金ストックとして1845年以降の生産量を合算したものを棒グラフであらわした。これは図2にあるように、貨幣としての金ストックの推移とほぼ同じ推移となっている。全世界の貨幣としての金ストックは1890年代末から伸びを高めている。

この金のストック量と各国マネーの関係について次にみてみる。為替レートのデータが入手可能なイギリス・ドイツ・アメリカの3か国合計の、中央銀行発労額（現金）、M2と金ストックを比較したものを図示した。マネーの値は、為替レート（対ポンド）を用いて、ポンド表示となっている $ ^{16} $ 。各国合計のマネーの推移は、金ストックの動きとかなり連動したものとなっている。これら3ヶ国が1870年以降の金本位制下のヨーロッパにおいて主要な国であったことを考えると、金のストックの増加が、ヨーロッパにおける貨幣の増加に直接結びついていただろうことが確認される。そこで、1890年代における金鉱の発見と生産技術の進歩は、金の生産量を増やすことで貨幣の量も増やす結果となった。そして
て、それまで金の生産量の上限枠に縛られていた物価は貨幣の外生的な増加という自然実験（Roner, 1998）p. 258 により、緩やかに上昇することとなった。金鉱の発見と青化法の導入は、まったくの外生的なショックであったと考えられる $ ^{17} $ 。

## 結語

1870 年代初から 90 年代央にかけて欧米諸国が経験したデフレーションが構造的なもので、金融政策によっては変えることができないものだという議論がある。しかし、物価関数、貨幣需要関数の推計から得られた結論は簡明なものである。マネーサプライの上昇にもかかわらず、物価が下落していたのは、基本的には実質生産がそれ以上に増大していたからである。加えて、マネーサプライを実質生産で割った以上に物価が下落していた。その理由は、豊かになった人々が富の保有手段として、利子の付くマネーを求めたからである。そこで、マネーは人々の間で滞留し、実質 GDP の上昇分を考慮に入れた以上の潤沢なマネーサプライがあるにもかかわらず、物価が下落するという状況が続いたのである。

19 世紀のデフレーションは 1890 年代央には終わり、この期間ほとんど一定だったベースマネーの増大とともに、物価は緩慢に上昇するようになった。この時期、南アフリカとカナダで金が発見され、金の抽出率を高める青化法が採用された。そして、金の生産の増大とともに、金本位制下でベースマネーも増大した。その結果、デフレーションは終わった。19 世紀のデフレーションもそこからの脱却も、マネタリーな要因で生じたのである。金鉱の発見は外生的なものであるので、マネーの増大という外生的な要因がデフレを終わらせたことは明らかである。

19 世紀のデフレーションという経験から、今日のためには何が言えるだろうか。第1には、この時代のデフレーションが長期的には大きな実質効果を持ったようには見えないということである。日本のようにデフレーションの以前と以後とで大きな成長率の低下は見られなかった。これがなぜなのかは、本稿の範囲を超えるが、賃金物価の伸縮性が大きかったこと、名目GDPを超えるような大きな債務がなされることはなかったことなどが指摘できよう。第2には、マネーと物価とは1対1の単純な関係にはないということである。第3には、デフレーションはマネタリーな要因で始まり、マネタリーな要因で終ったということである。

## 参考文献

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図1 全世界の金生産と金ストック

George F. Warren and Frank A. Pearson, Gold and Prices, John Wiley and Sons Inc., 1935 図2 全世界の金生産と貨幣としての金ストック

George F. Warren and Frank A. Pearson, Gold and Prices, John Wiley and Sons Inc., 1935
図3 全世界の金ストックと中央銀行発労額 (イギリス・ドイツ・アメリカ)

George F. Warren and Frank A. Pearson, Gold and Prices, John Wiley and Sons Inc., 1935 イギリス歴史統計・ヨーロッパ歴史統計・南北アメリカ歴史統計 B.R.ミッチェル編

図4 中央銀行発労額とM2・M3 (イギリス・ドイツ・アメリカ)

イギリス歴史統計・ヨーロッパ歴史統計・南北アメリカ歴史統計 B.R.ミッチェル編
表1 各国の成長率

年	1850-1873	1873-1896	1896-1913
1873-1886	1886-1896
アメリカ	3.6	4.5	5.0	3.9	4.6
イギリス	2.4	1.9	1.6	2.2	1.8
ドイツ	2.8	2.3	1.5	3.3	2.7
デンマーク	1.8	2.4	2.0	2.9	3.2
スウェーデン	N.A.	2.1	1.6	2.7	3.3
フィンランド	N.A.	2.6	1.9	3.4	2.9
ノルウェー	N.A.	1.6	1.1	2.3	2.7

(年平均%)

## $ ^{*} $ 注

ドイツについては、実質国民所得。

表 2 生計費上昇率

(年平均%)

年	1850-1873	1873-1896	1873-1886	1886-1896	1896-1913
アメリカ	1.6	-1.6	-2.2	-0.8	1.0
イギリス	0.8	-1.7	-2.4	-0.7	1.2
ドイツ	3.1	-0.5	-1.2	0.6	2.0
デンマーク	1.3	-1.2	-1.5	-0.8	1.6
スウェーデン	1.5	-0.9	-1.6	0.0	1.6
フィンランド	N.A.	-0.6	-1.4	0.5	1.9
ルルウェー	N.A.	-0.8	-1.8	0.5	1.7

表 3 各国のマネーサプライ (M2) 成長率

年	1850-1873	1873-1896	1896-1913
1873-1886	1886-1896
アメリカ	N.A.	4.4	5.1	3.4	7.9
イギリス	N.A.	1.6	0.6	3.0	2.2
ドイツ	15.0	2.3	0.5	4.6	7.7
デンマーク	4.7	4.4	3.9	5.0	7.4
スウェーデン	N.A.	3.8	4.6	2.8	8.1
フィンランド	6.8	1.2	-2.5	6.3	4.4
ルルウェー	N.A.	3.9	3.7	4.2	7.5

## (出所)ミッチェル

## $ ^{*} $ 注

マネーサプライ (M2)は、中央銀行発券額流通額と商業銀行預金額を合計したもの

ノルウェー、スウェーデンに関しては、1873年を1875年からとしている。

フィンランドの1850年-1873年を1862年－1873年としている。

ドイツは、1850年を1852年からとしている。
表 4 各国の単純な貨幣数量説による物価上昇率と実際の物価上昇率

(1)単純な貨幣数量説による物価上昇率

(年平均%)

年	1850-1873	1873-1896	1896-1913
1873-1886	1886-1896
アメリカ	N.A.	-0.2	0.1	-0.5	3.3
イギリス	N.A.	-0.2	-1.0	0.8	0.4
ドイツ	12.3	0.0	-1.0	1.3	5.0
デンマーク	2.9	2.0	1.9	2.1	4.2
スウェーデン	N.A.	1.7	3.0	0.1	4.8
フィンランド	N.A.	-1.3	-4.4	2.9	1.6
ノルウェー	N.A.	2.3	2.6	1.9	4.7

(2)現実の生計費上昇率(再掲)

(年平均%)

年	1850-1873	1873-1896	1896-1913
1873-1886	1886-1896
アメリカ	1.6	-1.6	-2.2	-0.8	1.0
イギリス	0.8	-1.7	-2.4	-0.7	1.2
ドイツ	3.1	-0.5	-1.2	0.6	2.0
デンマーク	1.3	-1.2	-1.5	-0.8	1.6
スウェーデン	1.5	-0.9	-1.6	0.0	1.6
フィンランド	N.A.	-0.6	-1.4	0.5	1.9
ルルウェー	N.A.	-0.8	-1.8	0.5	1.7

(3)単純な貨幣数量説による物価上昇率と現実の生計費上昇率の差（年平均%）

年	1850-1873	1873-1896	1896-1913
1873-1886	1886-1896
アメリカ	N.A.	1.4	2.3	0.3	2.2
イギリス	N.A.	1.4	1.4	1.5	-0.8
ドイツ	9.2	0.5	0.2	0.8	3.1
デンマーク	1.6	3.2	3.4	2.9	2.6
スウェーデン	N.A.	2.6	4.6	0.1	3.2
フィンランド	N.A.	-0.7	-3.0	2.4	-0.3
ルルウェー	N.A.	3.1	4.3	1.4	3.0

(出所)ミッチェル

## 注）

マネーサプライ (M2)は、現金通貨流通額と商業銀行預金額を合計したもの

ルルウェー、スウェーデンに関しては、1873年を1875年からとしている。

フィンランドの1850年-1873年を1862年－1873年としている。

ドイツは、1850年を1852年からとしている。
実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。

## 表 5 物価関数推定

(1) イギリス

(1) - 1 M2

被説明変数	説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	M2	M2(-1)	実質GDP	割引率	恒常所得からの乖離率
生計費指数	4.43841	0.047367	-	-0.01367	-	-	0.897453	0.034185	1.22933	AR(1)
4.71032	0.401082	-	-0.121889	-	-	ρ=0.97
生計費指数	4.452	0.07479	-	-0.046049	1.33823	-	0.904252	0.033034	1.27668	AR(1)
4.97575	0.673453	-	-0.437832	2.69302	-	ρ=0.98
生計費指数	6.05163	0.206145	-	-0.379331	-	0.508755	0.925394	0.029012	1.43948	AR(1)
5.61591	1.45276	-	-1.76713	-	1.89249	ρ=0.96
生計費指数	6.33806	0.26057	-	-0.474303	1.48364	0.589898	0.938038	0.026429	1.55618	AR(1)
6.68033	2.00024	-	-2.44404	3.07034	2.43499	ρ=0.95
生計費指数	3.9406	-	0.175075	-0.056284	-	-	0.86627	0.038198	1.34386	AR(1)
4.11847	-	1.43142	-0.502613	-	-	ρ=0.98
生計費指数	4.44711	-	0.091707	-0.057638	1.23788	-	0.887968	0.034885	1.48654	AR(1)
4.86215	-	0.764516	-0.547744	2.39385	-	ρ=0.98
生計費指数	6.83535	-	0.436279	-0.688944	-	0.844444	0.932795	0.026899	1.53309	AR(1)
6.46763	-	3.18436	-3.27926	-	3.29226	ρ=0.96
生計費指数	6.87599	-	0.343736	-0.616564	1.03345	0.751043	0.938856	0.025699	1.67696	AR(1)
6.85682	-	2.50924	-3.05593	2.14692	3.04431	ρ=0.96
GDPデフレータ	3.55436	0.021207	-	0.125312	-	-	0.769046	0.028157	1.41529	AR(1)
4.08917	0.196312	-	1.12313	-	-	ρ=0.93
GDPデフレータ	3.61543	0.050263	-	0.083762	1.6483	-	0.8127	0.025339	1.5677	AR(1)
4.11046	0.501096	-	0.805629	3.5369	-	ρ=0.93
GDPデフレータ	4.48477	0.15182	-	-0.1195	-	0.345748	0.793224	0.026728	1.57319	AR(1)
5.62908	1.04573	-	-0.599966	-	1.36372	ρ=0.88
GDPデフレータ	4.78698	0.220196	-	-0.229781	1.81503	0.434031	0.848459	0.023259	1.78423	AR(1)
8.07084	1.72506	-	-1.38123	3.79759	2.05825	ρ=0.85
GDPデフレータ	2.17487	-	0.291456	0.076473	-	-	0.6791	0.035201	1.10267	AR(1)
2.318	-	2.52508	0.738573	-	-	ρ=0.98
GDPデフレータ	2.80799	-	0.191987	0.071651	1.39962	-	0.748488	0.030365	1.28943	AR(1)
3.00963	-	1.67966	0.746951	3.04916	-	ρ=0.98
GDPデフレータ	5.3098	-	0.53457	-0.572129	-	0.839866	0.846694	0.023179	1.4708	AR(1)
8.35902	-	4.18402	-3.44396	-	3.97123	ρ=0.88
GDPデフレータ	5.27593	-	0.424016	-0.474507	1.28861	0.715197	0.870974	0.021375	1.67091	AR(1)
9.6967	-	3.45163	-3.11154	2.92573	3.66669	ρ=0.87

注）
(1)-2 M3

推定期間1871年-1913年

被説明変数	説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	M3	M3(-1)	実質GDP	割引率	恒常所得からの乖離率
生計費指数	4.58653	0.023746	-	-0.011952	-	-	0.886697	0.034989	1.32837	AR(1)
4.38823	0.162542	-	-0.105193	-	-	ρ=0.98
生計費指数	5.1804	-0.069454	-	-0.015648	1.42572	-	0.908141	0.031518	1.46792	AR(1)
5.44143	-0.508897	-	-0.150254	2.76218	-	ρ=0.97
生計費指数	6.1978	0.273939	-	-0.461766	-	0.608318	0.92121	0.029001	1.5356	AR(1)
5.72471	1.48416	-	-1.97834	-	2.11014	ρ=0.96
生計費指数	6.38605	0.147162	-	-0.378124	1.30102	0.494292	0.931135	0.027188	1.66095	AR(1)
6.26415	0.825581	-	-1.72806	2.5715	1.82572	ρ=0.96
生計費指数	3.86331	-	0.149558	-0.025774	-	-	0.853176	0.038077	1.20928	AR(1)
3.28846	-	1.00721	-0.232587	-	-	ρ=0.98
生計費指数	4.31082	-	0.102216	-0.052032	1.4077	-	0.879399	0.034357	1.34444	AR(1)
3.96848	-	0.743661	-0.506137	2.71611	-	ρ=0.98
生計費指数	6.31646	-	0.500743	-0.68119	-	0.933879	0.919837	0.027957	1.37756	AR(1)
5.83196	-	2.86806	-3.06277	-	3.15122	ρ=0.96
生計費指数	6.35851	-	0.42648	-0.626136	1.24083	0.827872	0.929951	0.026088	1.53639	AR(1)
6.42021	-	2.58664	-3.03932	2.56945	2.99143	ρ=0.96
GDPデフレータ	2.7044	0.180095	-	0.099295	-	-	0.719556	0.031834	1.21126	AR(1)
2.18655	1.16511	-	0.873284	-	-	ρ=0.97
GDPデフレータ	3.60064	0.055086	-	0.081998	1.62017	-	0.796458	0.026715	1.46527	AR(1)
3.4067	0.411786	-	0.795049	3.32476	-	ρ=0.94
GDPデフレータ	4.72095	0.468938	-	-0.439731	-	0.708921	0.824518	0.025005	1.55938	AR(1)
7.52424	2.78055	-	-2.33832	-	2.95855	ρ=0.86
GDPデフレータ	4.81364	0.337908	-	-0.340283	1.51444	0.575159	0.857307	0.022732	1.7295	AR(1)
9.18432	2.12746	-	-1.98754	3.21438	2.63328	ρ=0.85
GDPデフレータ	2.95391	-	0.086988	0.152985	-	-	0.691353	0.03369	1.22215	AR(1)
2.54593	-	0.617321	1.47532	-	-	ρ=0.98
GDPデフレータ	4.98217	-	0.491353	-0.511594	4.09167	-	0.645543	0.035173	1.34425
26.792	-	4.82865	-5.2105	6.12991	-
GDPデフレータ	5.07919	-	0.41315	-0.435064	-	0.835862	0.818652	0.02521	1.59715	AR(1)
7.06505	-	2.53886	-2.34575	-	3.25815	ρ=0.91
GDPデフレータ	5.08662	-	0.339565	-0.375969	1.32805	0.722683	0.850614	0.022891	1.75402	AR(1)
8.42615	-	2.25073	-2.26175	2.99166	3.10394	ρ=0.89

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率以外はすべて対数値。

下段の数値はt値。

注）
(3)デンマーク

(3)-1M2

被說明變數	說明變数	統計量	儲考
定數項	M2	M2(-1)	實質GDP	恒常所得からの乖離	自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比
生計費指数	6.19307	0.20713	-	-0.37883	-	0.758859	0.041413	1.36661	AR(1)
8.43189	3.33	-	-2.79092	-	ρ=0.90
生計費指数	5.34496	0.15276	-	-0.22528	-0.443595	0.775514	0.039908	1.35009	AR(1)
6.02481	2.22559	-	-1.40146	-1.73183	ρ=0.90
生計費指数	5.57721	-	0.16152	-0.26204	-	0.74055	0.042704	1.29449	AR(1)
8.07589	-	2.88635	-2.14696	-	ρ=0.90
生計費指数	4.69402	-	0.09545	-0.09597	-0.442705	0.7547	0.04139	1.28243	AR(1)
5.08304	-	1.33312	-0.57725	-1.45962	ρ=0.90
GDPデフレータ	5.11921	0.18743	-	-0.28763	-	0.812458	0.046998	1.14351	AR(1)
6.10364	2.84255	-	-1.93461	-	ρ=0.92
GDPデフレータ	3.26637	0.08139	-	0.038953	-0.891824	0.859949	0.040517	1.31492	AR(1)
3.45156	1.1913	-	0.234778	-3.45121	ρ=0.93
GDPデフレータ	4.48652	-	0.1552	-0.1794	-	0.786528	0.04889	1.19818	AR(1)
5.73062	-	2.67744	-1.37202	-	ρ=0.94
GDPデフレータ	2.29055	-	0.01366	0.217799	-0.990404	0.845766	0.041309	1.33424	AR(1)
2.24892	-	0.19861	1.26533	-3.33562	ρ=0.94

(注)

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率・恒常所得からの乖離率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。

推定期間1848年-1913年

被說明変数	說明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	M3	M3(-1)	実質GDP	恒常所得からの乖離
生計費指数	6.5742	0.26844	-	-0.50038	-	0.806583	0.03776	1.48474	AR(1)
8.89219	4.15129	-	-3.63077	-	p=0.93
生計費指数	5.96055	0.22897	-	-0.38532	-0.267193	0.804859	0.037825	1.46361	AR(1)
6.28499	3.02265	-	-2.19107	-1.01544	p=0.93
生計費指数	5.65528	-	0.17795	-0.30221	-	0.772654	0.040377	1.35416	AR(1)
8.16239	-	3.1024	-2.42258	-	p=0.91
生計費指数	4.9378	-	0.12045	-0.15883	-0.342594	0.769498	0.040348	1.33166	AR(1)
5.12141	-	1.53748	-0.86973	-1.04975	p=0.91
GDPデフレータ	5.89916	0.29127	-	-0.49571	-	0.870054	0.039406	1.37543	AR(1)
7.83008	4.62462	-	-3.52068	-	p=0.93
GDPデフレータ	4.46177	0.2005	-	-0.22736	-0.634534	0.881788	0.037557	1.49565	AR(1)
4.69547	2.82798	-	-1.30874	-2.43791	p=0.93
GDPデフレータ	4.73774	-	0.19654	-0.26141	-	0.831321	0.043624	1.32436	AR(1)
6.51669	-	3.46844	-2.03546	-	p=0.93
GDPデフレータ	2.78349	-	0.05953	0.113103	-0.848724	0.850946	0.040744	1.37785	AR(1)
2.5245	-	0.79203	0.577235	-2.62074	p=0.94

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率・恒常所得からの乖離率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。

(注)
(5)-2M3

(5)フィンランド

(5)-1 M2

推定期間1864年-1913年

被説明変数	説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	M2	M2(-1)	実質GDP	割引率	恒常所得からの乖離率
GDPデフレータ	3.50145	0.18435	-	-0.080912	-	-	0.879608	0.037771	1.26576	AR(1)
14.3502	3.49051	-	-0.883133	-	-	ρ=0.85
GDPデフレータ	3.45699	0.17836	-	-0.037725	-	-0.24816	0.875709	0.037978	1.30344	AR(1)
14.5182	3.40615	-	-0.373513	-	-1.27629	ρ=0.85
GDPデフレータ	3.3554	-	0.220397	-0.12212	-	-	0.887713	0.036097	1.83272	AR(1)
15.0421	-	4.62647	-1.48616	-	-	ρ=0.84
GDPデフレータ	3.35407	-	0.216116	-0.107179	-	-0.067256	0.884317	0.036594	1.84926	AR(1)
15.1889	-	4.39687	-1.14435	-	-0.354563	ρ=0.84

$ ^{*} $ 注：

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、恒常所得からの乖離率以外はすべて対数値。

名目と実質値の絶対額の乖離が大きいため、実質GDPについて原本1963年価格のものを1900年価格に修正し用いていく下段の数値はt値。

推定期間1887年-1913年

被説明変数	説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	MB	MB(-1)	実質GDP	割引率	恒常所得からの乖離率
GDPデフレータ	3.17113	0.11742	-	0.25833	-	-	0.925535	0.034666	1.29602	AR(1)
9.3524	1.30725	-	1.58759	-	-	ρ=0.70
GDPデフレータ	3.18323	0.0544	-	0.447904	-	-1.03058	0.962511	0.024452	1.56106	AR(1)
14.811	0.82991	-	3.71853	-	-5.42418	ρ=0.58
GDPデフレータ	2.65156	-	0.289334	-0.031231	-	-	0.951965	0.026513	1.58908	AR(1)
11.2414	-	4.5655	-0.275051	-	-	ρ=0.66
GDPデフレータ	2.87757	-	0.178988	0.205601	-	-0.770101	0.96767	0.021594	1.92718	AR(1)
15.5553	-	2.89487	1.75667	-	-3.91676	ρ=0.50

(注)

名目と実質値の絶対額の乖離が大きいため、実質GDPについて原本1963年価格のものを1900年価格に修正し用いている。下段の数値はt値。

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、恒常所得からの乖離率以外はすべて対数値。
(6) ルレウェー

(6) - 1 M2

推定期間1865年-1913年

被説明変数	説明変数定数項	M2	M2(-1)	実質GDP	割引率	恒常所得からの乖離率	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
GDPデフレータ	3.30464	0.221983	-	0.00948479	-	-	0.827243	0.038518	1.24894	AR(1)ρ=0.97
2.17256	2.43318	-	0.036626	-	-
GDPデフレータ	5.51733	0.246703	-	-0.333056	-	0.920632	0.848825	0.03445	1.42995	AR(1)
GDPデフレータ	2.60495	-	0.180411	0.144232	-	-	0.819198	0.039747	1.20164	AR(1)ρ=0.97
1.7726	-	2.0611	0.597267	-	-
GDPデフレータ	5.3537	-	0.226081	-0.291255	-	1.06951	0.839722	0.035303	1.59453	AR(1)ρ=0.92
3.43595	-	2.44318	-1.04312	-	2.48474

$ ^{*} $ 注

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、恒常所得からの乖離率以外はすべて対数値。

75年以前の商業銀行の預金額に関し、70年、65年のデータが存在する。65年から70年および70年から75年のデータが欠損している部分は線恒常所得を含む推定に関しては、1869年－1913年。

下段の数値はt値。

1899年までの名目値はGNPで、それ以外は名目値、実質値ともGDP。

推定期間1865(69)年-1913年

被説明変数	説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	MB	MB(-1)	実質GDP	割引率	恒常所得からの乖離率
GDPデフレータ	3.29903	0.349402	-	-0.12313	-	-	0.797972	0.043511	1.17363	AR(1)
2.21532	2.57535	-	-0.426051	-	-	ρ=0.98
GDPデフレータ	6.97457	0.45454	-	-0.752269	-	1.22802	0.849669	0.034274	1.39065	AR(1)
3.84299	3.28424	-	-2.0901	-	2.88799	ρ=0.93
GDPデフレータ	2.04509	-	0.086857	0.285753	-	-	0.823227	0.038145	1.23904	AR(1)
1.43427	-	0.654335	1.0699	-	-	ρ=0.95
GDPデフレータ	5.27685	-	0.2508	-0.326512	-	1.23171	0.830575	0.036301	1.56912	AR(1)
2.86332	-	1.6882	-0.860376	-	2.45658	ρ=0.91

$ ^{*} $ 注

75年以前の商業銀行の預金額に関し、70年、65年のデータが存在する。65年から70年および70年から75年のデータが欠損している部分は線1865年－1872年の貯蓄銀行の預金額に関し、1865年・1870年のデータのみ存在する。この間の欠損部分に関しては線形補間によった。

恒常所得を含む推定に関しては、1869年－1913年。

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、恒常所得からの乖離率以外はすべて対数値。

下段の数値はt値。

1899年までの名目値はGNPで、それ以外は名目値、実質値ともGDP。
(7)アメリカ

(7) - 1 M2

推定期間1867年-1913年

被説明変数	説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	M2	M2(-1)	実質GDP	卸売物価上昇率(-1)	恒常所得からの乖離率
生計費指数	5.319	0.174149	-	-0.274376	-	-	0.939598	0.034258	1.63238	AR(1)
26.7995	2.62135	-	-3.60286	-	-	ρ=0.97
生計費指数	5.31458	0.166479	-	-0.269409	0.0296	-	0.939355	0.034338	1.64804	AR(1)
27.0243	2.4992	-	-3.56005	0.810095	-	ρ=0.97
生計費指数	5.87654	0.339308	-	-0.534999	-	0.374726	0.962262	0.026991	1.85955	AR(1)
23.2915	3.52073	-	-4.40335	-	2.77759	ρ=0.91
生計費指数	5.8545	0.327643	-	-0.52241	0.023732	0.365162	0.961497	0.027248	1.88648	AR(1)
23.6317	3.44571	-	-4.37851	0.671959	2.7497	ρ=0.92
生計費指数	5.12132	-	0.09567	-0.179618	-	-	0.929399	0.034468	1.32012	AR(1)
27.113	-	1.75003	-2.85005	-	-	ρ=0.97
生計費指数	5.12544	-	0.092617	-0.17929	0.038136	-	0.929332	0.0345	1.3461	AR(1)
27.3996	-	1.71089	-2.88393	1.02818	-	ρ=0.97
生計費指数	5.88897	-	0.364108	-0.548768	-	0.623995	0.958487	0.026391	1.72275	AR(1)
18.6253	-	2.99386	-3.6416	-	2.75997	ρ=0.86
生計費指数	5.86832	-	0.353025	-0.537192	0.039265	0.608728	0.958215	0.026441	1.74958	AR(1)
19.7523	-	3.07398	-3.78508	1.10617	2.84788	ρ=0.87
GDPデフレータ	5.62379	0.479028	-	-0.680355	-	-	0.94026	0.049173	1.86811	AR(1)
16.8134	4.62168	-	-4.94123	-	-	ρ=0.93
GDPデフレータ	5.62558	0.487109	-	-0.684247	-0.035431	-	0.938918	0.049731	1.79931	AR(1)
16.7045	4.67032	-	-4.97052	-0.579251	-	ρ=0.93
GDPデフレータ	6.47716	0.758192	-	-1.07446	-	0.59548	0.95665	0.042118	2.18967	AR(1)
20.5297	6.27054	-	-7.2654	-	3.09211	ρ=0.79
GDPデフレータ	6.48494	0.765272	-	-1.07999	-0.043459	0.597596	0.956094	0.042392	2.09347	AR(1)
20.743	6.38372	-	-7.3748	-0.716493	3.13189	ρ=0.80
GDPデフレータ	5.13735	-	0.277942	-0.434203	-	-	0.911891	0.056157	1.64301	AR(1)
16.9181	-	3.05272	-3.81808	-	-	ρ=0.94
GDPデフレータ	5.1361	-	0.278618	-0.434079	-0.00875015	-	0.909716	0.056845	1.62873	AR(1)
16.8908	-	3.0547	-3.81649	-0.130768	-	ρ=0.94
GDPデフレータ	6.26859	-	0.68667	-0.969437	-	0.941549	0.939933	0.046288	1.94016	AR(1)
17.3364	-	4.90412	-5.77079	-	3.32845	ρ=0.80
GDPデフレータ	6.26765	-	0.686531	-0.96909	-0.00293327	0.940963	0.938435	0.046862	1.935	AR(1)
17.2971	-	4.90076	-5.76056	-0.043992	3.32236	ρ=0.80

物価関数の推定における変数は、卸売物価上昇率、恒常所得からの乖離率以外はすべて対数値。

1882年の実質GDPおよびGDPデフレーターは異常値と思われるような動きをしていたため、ダミー処理により推定を行ったが結果は大きくかわらなかったので、ここでは、ダミー処理を行わない結果をまとめた。

下段の数値はt値。

$ ^{*} $ 注
注）

推定期間1867年-1913年

(7)-2M3

被説明変数	説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	MB	MB(-1)	実質GDP	卸売物価上 昇率(-1)	恒常所得か らの乖離率
生計費指数	5.25092	0.158157	-	-0.25702	-	-	0.937119	0.035126	1.59994	AR(1)
26.6185	2.09771	-	-3.24355	-	-	ρ=0.98
生計費指数	5.24846	0.149146	-	-0.251403	0.032419	-	0.937246	0.03511	1.6173	AR(1)
26.8747	1.97718	-	-3.19218	0.86925	-	ρ=0.98
生計費指数	5.86706	0.391193	-	-0.585588	-	0.439896	0.959333	0.028038	1.8403	AR(1)
23.4099	3.41815	-	-4.27812	-	2.91959	ρ=0.93
生計費指数	5.84746	0.37749	-	-0.571609	0.02459	0.428547	0.958835	0.028227	1.86687	AR(1)
23.5392	3.33386	-	-4.23246	0.693421	2.88072	ρ=0.94
生計費指数	5.09291	-	0.071037	-0.165794	-	-	0.931397	0.03412	1.31109	AR(1)
27.3837	-	1.18411	-2.58696	-	-	ρ=0.97
生計費指数	5.09825	-	0.068209	-0.16569	0.039771	-	0.931475	0.034121	1.34205	AR(1)
27.6427	-	1.14895	-2.61975	1.05359	-	ρ=0.97
生計費指数	5.74816	-	0.359525	-0.530849	-	0.597849	0.950716	0.028589	1.56439	AR(1)
19.9359	-	2.65394	-3.33282	-	2.51753	ρ=0.92
生計費指数	5.74706	-	0.354073	-0.527217	0.04211	0.593678	0.950949	0.028529	1.60766	AR(1)
20.7333	-	2.72255	-3.45521	1.16841	2.60248	ρ=0.92
GDPデフレータ	5.406	0.459385	-	-0.638293	-	-	0.927629	0.054061	1.71049	AR(1)
17.1402	3.77109	-	-4.52921	-	-	ρ=0.95
GDPデフレータ	5.40715	0.467064	-	-0.642441	-0.029506	-	0.925769	0.054754	1.66035	AR(1)
17.0609	3.80092	-	-4.55714	-0.462019	-	ρ=0.95
GDPデフレータ	6.63752	0.990259	-	-1.31224	-	0.860009	0.951944	0.044041	2.03731	AR(1)
18.1824	5.51496	-	-6.39645	-	3.4911	ρ=0.75
GDPデフレータ	6.64509	0.99809	-	-1.3187	-0.045481	0.863209	0.951309	0.04433	1.94815	AR(1)
18.5143	5.65831	-	-6.54424	-0.703897	3.55943	ρ=0.75
GDPデフレータ	5.03126	-	0.246731	-0.406652	-	-	0.906896	0.05795	1.58605	AR(1)
17.0904	-	2.41165	-3.52605	-	-	ρ=0.95
GDPデフレータ	5.03052	-	0.247093	-0.406593	-0.00518617	-	0.904608	0.058657	1.57766	AR(1)
17.0717	-	2.41237	-3.52544	-0.075254	-	ρ=0.95
GDPデフレータ	6.27109	-	0.82133	-1.09887	-	1.1264	0.931018	0.049513	1.74778	AR(1)
12.6182	-	3.36623	-3.97626	-	2.60099	ρ=0.80
GDPデフレータ	6.27323	-	0.822128	-1.09994	0.00316937	1.12808	0.929304	0.050124	1.75308	AR(1)
12.5682	-	3.36083	-3.96618	0.044844	2.59508	ρ=0.80

物価関数の推定における変数は、卸売物価上昇率、恒常所得からの乖離率以外はすべて対数値。

1882年の実質GDPおよびGDPデフレーターは異常値と思われるような動きをしていたため、ダミー処理により推定を行ったが結果は大きくかわらなかったので、ここでは、ダミー処理を行わない結果をまとめた。

下段の数値はt値。
## 表 6 実質貨幣需要関数推計

(1)イギリス

推定期間1870年-1913年

説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	実質GDP	恒常所得	割引率
CPIによって実質化	-0.150594	0.283944	-	-1.68872	0.939417	0.07835	1.35147	AR(1)
-0.122286	1.76772	-	-2.16476	ρ=0.995
CPIによって実質化	-7.63423	-	1.31695	-1.94625	0.98859	0.033789	1.69474	AR(1)
-9.06635	-	11.4092	-2.94318	ρ=0.88
GDPデフレーターによって実質化	-6.14177	1.11707	-	-3.3175	0.971931	0.043472	2.05289	AR(1)
-24.4801	32.4634	-	-3.82285	ρ=0.19
GDPデフレーターによって実質化	-6.07469	-	1.10408	-2.27596	0.984688	0.032126	1.97197	AR(1)
-14.6795	-	19.493	-3.34416	ρ=0.69

(注)

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。

(1)-2 M3

推定期間1871年-1913年

説明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	実質GDP	恒常所得	割引率
CPIによって実質化	0.236039	0.236208	-	-0.41778	0.938189	0.070677	1.50281	AR(1)
0.201729	1.5332	-	-0.55985	ρ=0.99
CPIによって実質化	-6.64914	-	1.18608	-0.70802	0.986372	0.033099	1.82401	AR(1)
-6.87999	-	8.95815	-1.11019	ρ=0.91
GDPデフレーターによって実質化	-5.16271	0.989503	-	-2.40842	0.966915	0.041785	2.10115	AR(1)
-16.1316	22.136	-	-2.38376	ρ=0.34
GDPデフレーターによって実質化	-5.14282	-	0.98168	-1.1033	0.985313	0.02783	1.85198	AR(1)
-10.5819	-	14.7407	-1.86139	ρ=0.77

$ ^{*} $ 注

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。

(1)-3 中央銀行の発券額

推定期間1850年-1913年

說明変数	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
定数項	実質GDP	恒常所得	割引率
CPIによって実質化	-0.639411	-0.105209	-	-1.98965	0.941569	0.056636	1.59944	AR(1)
-0.586977	-0.695663	-	-4.57492	p=0.99
CPIによって実質化	-4.67188	-	0.466796	-2.17144	0.968963	0.041172	1.94774	AR(1)
-6.99594	-	4.95731	-4.83933	p=0.88
GDPデフレーターによって実質化	-0.00749064	-0.185109	-	-1.92424	0.851202	0.052053	1.94134	AR(1)
-0.00559293	-0.982145	-	-4.2495	p=0.98
GDPデフレーターによって実質化	-3.18861	-	0.264826	-2.29759	0.903139	0.041754	2.20627	AR(1)
-10.3592	-	6.13452	-4.61426	p=0.70

(注)

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。
(2)ドイツ

(2)-1 M2

推定期間1854年-1913年

説明変数定数項	実質国民純生産NNP	恒常所得	卸売物価上昇率(-1)	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
CPIによって実質化	-16.0305-8.40518	1.9235510.0226	-	0.0775810.338085	0.983375	0.118066	1.51608	AR(1)ρ=0.89
CPIによって実質化	-17.3974-8.59039	-	2.0575810.2675	0.0347450.142005	0.982671	0.121545	1.07092	AR(1)ρ=0.90
NNPデフレータによって実質化	-11.5402-4.25517	1.455995.42302	-	0.2418391.30109	0.980921	0.127853	1.41256	AR(1)ρ=0.99
NNPデフレータによって実質化	-17.6122-9.55882	-	2.0711.3233	0.1797330.873191	0.987474	0.104245	1.1238	AR(1)ρ=0.91

(注)

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。

(2)-2 M3

推定期間1854年-1913年

説明変数定数項	実質国民純生産NNP	恒常所得	卸売物価上昇率(-1)	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
CPIによって実質化	-9.8387-4.21757	1.370726.15883	-	-0.11771-0.703389	0.983409	0.135183	1.28464	AR(1)ρ=0.995
CPIによって実質化	-18.2169-8.46536	-	2.21711-10.232	-0.177181-1.00256	0.992238	0.092931	1.01867	AR(1)ρ=0.94
NNPデフレータによって実質化	-8.08875-4.11136	1.191926.83777	-	0.016232-0.120928	0.981888	0.142834	1.27462	AR(1)ρ=0.997
NNPデフレータによって実質化	-16.8546-5.1005	-	2.06744-6.13698	-0.026227-0.202142	0.994403	0.079399	1.1213	AR(1)ρ=0.98

(注)

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。

(2)-3 中央銀行の発労額

推定期間1854年-1913年

説明変数定数項	実質国民純生産NNP	恒常所得	卸売物価上昇率(-1)	統計量自由度修正済決定係数	標準誤差	DW比	備考
CPIによって実質化	-8.54464-4.14385	1.101915.39671	-	-0.091874-0.452512	0.952917	0.107023	1.21146	AR(1)ρ=0.96
CPIによって実質化	-8.3543-3.08117	-	1.08334-4.02467	-0.119861-0.540151	0.943139	0.117299	1.01733	AR(1)ρ=0.95
NNPデフレータによって実質化	-7.58662-3.80661	0.9976394.97206	-	0.047438-0.276678	0.959407	0.098451	1.32349	AR(1)ρ=0.97
NNPデフレータによって実質化	-8.31303-3.31865	-	1.070734.27877	0.020534-0.110423	0.956696	0.102075	1.11619	AR(1)ρ=0.96

(注)

実質貨幣需要関数の推定における説明変数は、卸売物価上昇率以外はすべて対数値。下段の数値はt値。