Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
表 4 予定する子ども数を規定する要因(重回帰分析)

(1)正規·1人	(2)正規·2人以上	(3)有期·1人	(4)有期·2人以上	(5)無職·1人	(6)無職·2人以上
B	標準誤差	B	標準誤差	B	標準誤差	B	標準誤差	B	標準誤差	B	標準誤差
理想子ども数	0.79	0.03	***	0.70	0.03	***	0.65	0.02	***	0.62	0.03	***	0.43	0.02	***	0.45	0.02	***
「どうしても大学」ダミー	0.01	0.03	-0.06	0.04	-0.02	0.03	-0.09	0.04	**	-0.09	0.03	***	-0.08	0.03	**
「子育てや教育にお金がかかりする」ダミー	0.04	0.03	-0.02	0.04	0.08	0.03	***	-0.03	0.04	-0.01	0.00	***	-0.02	0.01	***
年齢
年齢(妻)	0.00	0.00	-0.01	0.01	-0.01	0.00	-0.01	0.01	-0.01	0.00	***	0.00	0.00
年齢(夫)	0.00	0.00	0.00	0.00	0.00	0.00	0.00	0.00	0.02	0.01	***	-0.02	0.00	***
結婚年	0.00	0.01	-0.01	0.01	0.01	0.00	*	0.00	0.01	-0.04	0.03	-0.02	0.03
学歷
大卒(妻)ダミー	-0.01	0.03	-0.01	0.04	0.01	0.03	0.04	0.04	0.07	0.03	**	0.01	0.03
大卒(夫)ダミー	0.05	0.03	*	0.01	0.04	-0.02	0.03	0.03	0.04
職種
教師·保育士·看護師ダミー	-0.08	0.08	0.20	0.09	**	-0.07	0.06	0.06	0.07
専門·技術的職業及び管理職ダミー	-0.07	0.08	0.15	0.08	*	-0.11	0.06	*	-0.05	0.08
事務職ダミー	-0.10	0.07	0.15	0.08	*	-0.05	0.05	0.00	0.06
営業·販売職ダミー	-0.03	0.09	0.05	0.11	-0.03	0.06	-0.01	0.07
サービス職ダミー	-0.17	0.09	*	0.07	0.10	-0.08	0.05	-0.03	0.06
年収(妻)
100.200万円ダミー	0.08	0.07	0.11	0.06	*	-0.01	0.03	-0.03	0.04
200.300万円ダミー	-0.08	0.06	0.04	0.05	-0.03	0.04	-0.06	0.07
300.400万円ダミー	0.03	0.05	0.03	0.05	0.04	0.06	0.04	0.09
400.500万円ダミー	-0.03	0.06	0.04	0.06	0.03	0.12	0.21	0.21
500.600万円ダミー	-0.01	0.07	0.08	0.08	0.11	0.14	0.09	0.18
600万円以上ダミー	-0.06	0.08	-0.06	0.09	0.03	0.16	-0.02	0.16
年収(夫)
100.200万円ダミー	-0.04	0.10	-0.05	0.14	-0.15	0.10	-0.12	0.12	-0.16	0.18	0.48	0.29
200.300万円ダミー	-0.07	0.07	-0.04	0.09	0.04	0.06	-0.01	0.07	0.01	0.08	-0.10	0.08
300.400万円ダミー	-0.03	0.06	0.04	0.08	0.04	0.05	-0.04	0.06	-0.05	0.06	-0.06	0.06
400.500万円ダミー	-0.02	0.06	0.04	0.08	0.12	0.05	**	-0.04	0.06	-0.10	0.05	*	-0.04	0.06
500.600万円ダミー	0.01	0.06	0.01	0.08	0.09	0.05	*	0.04	0.07	-0.04	0.06	0.02	0.06
600.800万円以上ダミー	0.01	0.06	0.05	0.09	0.13	0.06	**	-0.08	0.07	-0.06	0.06	-0.07	0.06
800万円以上ダミー	0.01	0.07	0.02	0.09	0.11	0.09	0.03	0.11	-0.04	0.07	0.12	0.07	*
収入見通し
現状維持以上(妻)ダミー	-0.01	0.03	0.05	0.04	0.00	0.03	-0.01	0.04	0.02	0.03	-0.01	0.04
現状維持以上(夫)ダミー	0.02	0.04	0.07	0.05	0.02	0.03	0.02	0.04	0.05	0.04	0.01	0.04
居住地域
東京近郊(3県)	-0.02	0.04	0.03	0.05	0.00	0.04	-0.06	0.05	-0.01	0.04	-0.08	0.04	**
東京	-0.02	0.04	0.00	0.06	-0.01	0.04	-0.02	0.06	0.01	0.04	-0.09	0.05	*
日本海側(7県)	0.00	0.06	0.01	0.06	0.07	0.05	0.06	0.07	0.14	0.08	*	0.05	0.07
中部(3県)	-0.02	0.05	0.02	0.06	-0.09	0.05	*	-0.08	0.05	0.02	0.05	-0.11	0.04	**
関西(2府1県)	-0.01	0.04	0.00	0.05	0.03	0.04	0.02	0.05	-0.06	0.04	0.00	0.04
価値観
「夫は外、妻は家庭」ダミー	-0.03	0.03	-0.01	0.04	0.02	0.03	0.01	0.04	-0.01	0.03	-0.01	0.04
「3歳までは母親が家で」ダミー	0.00	0.03	-0.03	0.04	-0.05	0.03	*	-0.02	0.04	0.04	0.04	-0.04	0.04
家事・育児の分担
同居・別居の家族が分担	0.01	0.03	0.00	0.04	0.01	0.03	-0.02	0.04	0.01	0.04	0.03	0.04
夫が分担	-0.05	0.04	0.03	0.04	-0.05	0.04	-0.08	0.04	*	0.01	0.05	-0.03	0.05
保育サービス利用可能ダミー	0.02	0.03	-0.01	0.04	-0.02	0.03	-0.03	0.03	0.04	0.03	0.03	0.03
伴価性得点	0.01	0.00	***	0.00	0.00	0.01	0.00	**	0.00	0.00	0.01	0.00	***	0.01	0.00	***
定数	-0.73	11.53	11.70	12.12	-16.77	9.28	*	8.98	11.48	-33.29	10.34	***	45.16	9.91	***
n	1,300	1,300	1,300	1,300	1,300	1,300
R2乗	0.73	0.71	0.64	0.60	0.35	0.34
調整済みR2乗	0.71	0.67	0.61	0.55	0.33	0.32
## 3 −6 小括

以上の分析結果により仮説を改めて検討する。

まず教育アスピレーションはいずれのサブグループにおいても、理想の子ども数とマイナスの関係が認められ、仮説1は支持される。ただし、その負の関係の程度にはサブグループ間で差が見られる。正規雇用においては理想の子どもの数と教育アスピレーションの負の関係が大きく示された。正規雇用では理想の子ども数の段階で教育アスピレーションとの間で調整の意志決定が行われている可能性が考えられる。ただし、正規雇用においては理想の子ども数・予定する子どもの数とも相対的な水準は他のサブグループに比べて高かった。

教育アスピレーションは妻と夫の学歴に強く規定されることに加え、妻の年収が高かったり、充実した仕事の経験をもつ場合にも高いこと、また妻が正規雇用の場合に、妻本人が大学以上卒業であることの説明力が特に高いことから仮説2も支持される。

経済的な負担感は教育アスピレーションが高い場合に強いとの傾向は見られなかった。経済的な負担感は雇用の不安定さや両立支援の不足（保育サービスの不足や両立可能な職場環境でない）などと強く関連している可能性が高いことが分かった。保育サービスの不足は就業形態によらず特に子ども1人のグループにおいて有意であり、大きな影響が認められた。また、働きながら子育てできる職場環境ではないときに有期雇用と無職の経済的負担感が大きい。よって仮説3は支持されない。

予定する子ども数は理想の子ども数に強く規定される。ただしその関係は有期雇用・無職の場合、相対的に小さい。教育アスピレーションの高さは有期雇用・子ども2人以上及び無職の場合の予定子ども数と有意にマイナスである一方、正規雇用と有期雇用・子ども1人のグループでは有意な影響をもたない。したがって仮説4は部分的に支持される。

一方、経済的負担感は有期雇用・子ども２人以上のグループ及び無職のグループで予定子ども数に対してマイナスとなっており、仮説５も部分的に支持された。

## 4 まとめ

## 4 －1 分析のまとめ

教育アスピレーションは正規雇用では理想の子ども数との間で調整の意志決定が起こっている可能性が示された。有期雇用や無職の場合には、理想とする子ども数との間の明確なトレードオフはみられなかったが、予定する子どもの数との間で調整されている可能性がある。正規雇用において理想の段階で子どもの数と教育アスピレーションが調整されるのは、このサブグループでは教育アスピレーションが相対的に強く、子どもへの期待が形成される初期の段階で質への需要による価格効果がみられるためかもしれない。

なお希望する子どもの数まで子どもを増やさない・増やせない理由として経済的理由を挙げるものは有期雇用、無職の場合に多いが、これは所得水準もさることながら、雇用の不安定さや両立困難さなど就業や収入あるいは人的資本獲得などの機会費用が要因となっている可能性が示された。様々な要因をコントロールすると教育アスピレーションが経済
的負担感に直結しているとの証左は見られなかった。これは、日本での高等教育は将来に対する投資としてよりもあるいは消費と捉えられる側面が強く $ ^{69} $ 、必ずしも「負担」とは捉えられていないからかもしれない。

正規雇用では高い教育アスピレーションと理想の子ども数との間にトレードオフが見られるが、理想の子ども数の水準自体は相対的に高い。それは高い人的資本の蓄積をもつことが出産・育児の機会費用を低めていることを示すものとも考えらえる。また、理想の子ども数と予定する子ども数との間の乖離も小さく、結果として、他の就業形態と比較したときの次世代に対する相対的に高い希望が実現しやすい状況にあると言えそうである。一方、有期雇用と無職の場合には、教育アスピレーションと理想の子ども数との間には明確なトレードオフは見られなかったが、理想の子ども数と予定する子ども数との乖離が相対的に大きく、教育アスピレーションは、経済的な負担感とともにその乖離の要因の一つである可能性が示された。

## 4 −2 議論

大学卒業者の就職難や学費の私的負担割合の高さなどから学歴の効用の低下が言われているが、企業の正規雇用が絞り込まれる中、女性の就業に関しては大学卒業であることの就業時プレミアムは広まっている可能性がある $ ^{70} $ 。学歴によってもたらされる労働市場の入口での就業形態の違いがその後のキャリアパスや私生活全体に及ぶことを考えると、大学卒/非大学卒の境界がもつ意味は広まっていると言えるのではないか。正規雇用の女性の場合、他の雇用形態の場合と比べ大学卒業者の比率が高いこととだけでなく、大学卒業したことが教育アスピレーションを高める影響力も高かった。このことは、女性が正規雇用であること自体、また表1のロジスティック回帰分析にみられるように仕事での経験や評価を通じて自己効力感を感じる機会の存在が学歴評価につながっている可能性があることも示している。さらにこの学歴の評価が教育アスピレーションとして次世代に対する希望へと繋がっている可能性がある。ただし本研究のデータは1時点のクロスセクションデータであるので、雇用形態によるこの傾向は過去から続いているものなのか、それとも雇用環境が厳しくなる中より高まってきたのかは判別できない。

また夫と妻の到達した学歴には相関がみられた $ ^{71} $ 。学歴など類似の属性や選好を持つもの
同士が結婚することによる次世代に対する教育アスピレーションと、それを通じて子ども世帯に引き継がれる教育達成とは、妻の就業形態によって区別される世帯グループの間で広まっている可能性がある。

このような構造があることを踏まえると、たとえば単に高等教育の費用負担を軽減する施策を実施すると、教育アスピレーションが高い層、すなわち親が高学歴正規雇用かつ収入の高い世帯の子が受益者になるという偏りを生むことにもなりかねない。内閣府 (2012) が指摘するように支援の対象などについて慎重な検討が必要であろう。

就業形態によってワークとライフの結びつきが強まり、就業形態間では子どもの量 (数)と質 (教育アスピレーション) のトレードオフは見られなかったことも指摘しておきたい。仕事の時間や強度の制約が少ない有期雇用や無職で子どもの数や教育に対する期待が高いかというとそうではなく、仕事時間や強度の制約はあるものの高い人的資本と手厚い両立支援のある正規雇用において次世代への数も質も期待が高いという結果がみられた。これは野崎(2011)が指摘する、ワークでの格差がそのままライフにも格差をもたらす状況の1つの現れとも考えられる。

質の高い仕事経験が次世代に対する人的資本投資の動機づけを高めることや、就業形態別に経済的負担感を高める要因が異なることなどを踏まえ、必要な政策を検討することが、個人の希望の実現、さらに言えば希望（意欲）の持ち様を形作る上で重要であろう。子どもを持つことの経済的負担感の原因となっている保育サービスの整備・アクセスや、働きながら子育てができる職場環境などの整備、雇用不安にどのように対処すべきかなど社会的なインフラと考えらえる点については丁寧に対応していくことが次世代を生み育てるインフラ整備の観点として重要ではないだろうか。

また今回のサンプルを、就業形態と現在の子どもの数の組み合わせでサブグループに分けると居住地域の分布に差がみられた。地域によって世帯の構成や属性が異なることを示していると考えられ、出生意向を高めるために有効となる施策にも地域による違いがあると考えられる。それぞれの実情に合わせた取り組みが求められるだろう。特に都市部に居住する場合には妻の就業形態による教育アスピレーションの開きがより大きいため、この点が世代を継いでいく過程でどのような格差となっていくのかにも注意を払う必要があるのではないだろうか。
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# 第4章 育児期における女性の負担感と配偶者の関わり ー子ども1人の女性を中心にー

## 高見 具広

## 1 問題意識

本章は、育児期の女性の心理状態に焦点を当て、配偶者の関わり方を中心に考察する。そして、子ども1人の女性では、育児期の負担感が追加出生意欲を阻害することを論じる。

乳幼児を抱える育児期が女性にとって負担やストレスの大きいライフステージであることは、児童虐待が社会問題化する中で「育児不安」や「育児ストレス」などの言葉によって注目され $ ^{72} $ 、研究が蓄積されてきた。既存研究は、女性の子育てに伴う困難や抑うつの状況と、配偶者の協力や社会的サポートによる低減効果を主に検討してきた $ ^{73} $ 。

育児不安の研究では、子どもや子育てに対する影響の大きさから問題が提起されることが多いが、追加出生(意欲)を阻害するという分析結果もある(松田2007、厚生労働省2013)。松田（2007）は、子ども1人の女性において、育児不安があるほど追加出産意欲が低下することを示す $ ^{74} $ 。また、厚生労働省（2013）は、パネルデータの分析から、子育ての不安や悩み、育児負担感が大きいほど、第2子出生が起こりにくいことを示した $ ^{75} $ 。このように、育児期の不安・負担感が第2子出生（意欲）を阻害する可能性が既存研究からうかがえる。

では、育児期の不安や負担感に何がかかわるのか。既存研究は、家事・育児分担や情緒的サポートの低減効果など配偶者の関わり方に着目するものが多い。もっとも、こうした配偶者のサポートは女性の追加出生意欲にも影響することが多く指摘されており $ ^{76} $ 、ここから妻へのサポートの阻害要因となる男性の働き方（長時間労働）が問題視されてきた。

なお、育児期女性の負担感に関わる配偶者要因は、家事・育児分担などのサポートの有無だけでは描ききれない部分もあろう。例えば、男性の仕事が忙しすぎると、妻へのサポート以前に、家庭にいても心理的余裕が乏しくなり、それが妻にも悪影響を及ぼす可能性が考えられる。

以上の問題意識から、本稿の検討課題としては大きく2点を設定したい。1点目は、育児
期において女性が何に負担を感じているかを、配偶者の関わり方を中心に説明することである。2点目は、女性の負担感が追加出生意欲に与えるインパクトを検討することである。以下では、「少子化と夫婦の就労環境・生活環境に関する意識調査」（内閣府経済社会総合研究所・2013年、以下「本調査」と記す）の個票データを分析することで検討したい。

## 2 育児期における負担感の所在

## 2 －1 育児期における女性の意識

最初に、育児期における女性の意識を検討することで、負担感の所在を探る $ ^{77} $ 。まず、子育て満足度の結果をみよう $ ^{78} $ （図1）。女性の就業形態や子ども数によって満足度の分布は異なるが、どの区分でも「非常に満足している」「満足している」を合わせると8割以上が該当し、不満を感じている割合は少ない $ ^{79} $ 。

では、女性は自身の子育てを楽しいと感じているのか。結果をみよう $ ^{80} $ （図2）。これも就業形態や子ども数による違いがみられるが、どの区分でも「楽しいと感じることの方が多い」の割合が高く、逆に「つらいと感じることの方が多い」の割合は10％に満たない。

以上の２つの結果を見る限り、育児期の女性は、自身の子育て（あるいは子育て環境）に対してトータルでは概ね肯定的な評価をもっているといえる。ただ、この結果のみをもって、育児期の女性が問題を感じていないと結論を出すのは早計だろう。子育てや子育て環境トータルの評価としては不満・負担として表明されないものの、日々の生活では負担を感じている可能性があるからである。

図1 子育て満足度

| 非常に満足 | 満足 | 不満 | 非常に不満
子ども1人・正規 (N=1300) | 24.8% | 64.8% | 9.2% | 1.2%
子ども1人・有期 (N=1300) | 17.4% | 66.0% | 14.6% | 2.0%
子ども1人・無職 (N=1300) | 20.7% | 66.7% | 11.8% | 0.8%
子ども2人以上・正規 (N=1300) | 18.2% | 70.5% | 10.2% | 1.2%
子ども2人以上・有期 (N=1300) | 14.0% | 69.4% | 14.8% | 1.8%
子ども2人以上・無職 (N=1300) | 15.6% | 67.7% | 14.6% | 2.1%
図2 子育てについての感じ方

楽しいと感じることの方が多い

楽しいと感じることとつらいと感じることが同じくらい

☐ つらいと感じることの方が多い

表1 女性の健康・心理状態 —子ども数・就業形態別—

心身ともに健康だ	イライラしている	気がはりつめている	何をするのも面倒だ	気分が晴れず、ゆううつと感じる
子どもなし・正規(N=1149)	71.3%	33.0%	19.8%	25.6%	22.6%
子どもなし・有期(N=1153)	67.4%	31.5%	19.8%	28.3%	25.8%
子ども1人・正規(N=1190)	76.0%	36.2%	19.3%	15.5%	14.3%
子ども1人・有期(N=1164)	67.3%	48.8%	23.7%	25.7%	22.5%
子ども1人・無職(N=1204)	69.9%	46.3%	19.9%	20.8%	21.0%
子ども2人以上・正規(N=1200)	75.9%	44.1%	17.9%	16.8%	16.0%
子ども2人以上・有期(N=1211)	67.4%	52.0%	22.1%	24.0%	21.6%
子ども2人以上・無職(N=1194)	69.6%	51.8%	17.7%	22.5%	20.8%

この点を、健康・心理状態の回答結果をみることで検討しよう $ ^{81} $ （表1）。まず確認できることは、子どもなしの女性に比べて、子どものいる女性で「イライラしている」割合が大きく上昇し、半数近くの女性がその状態にあることだ。これに対し、「気がはりつめている」「何をするのも面倒だ」「気分が晴れず、ゆううつと感じる」については、子どもがいることで高くなるものではない $ ^{82} $ 。この結果、「イライラ」こそが、子どもを持った後の心理的变化の特徴であるとうかがえる。なお、就業形態による違いをみると、子ども数が同じならば、「イライラしている」割合は「正規雇用」よりも「有期雇用」「無職」の女性で高い傾向にある。

イライラは、一般的な定義では「自分の思うとおりに進まないために、焦って心が落ち着かないさま」をいう $ ^{83} $ 。つまり、状況・物事が思うようにならないことからくる心理的ストレスを指そう。では、子育て期の女性に「イライラしている」割合が高い結果は何を意
味するか。まずは子育て自体に伴うストレスや不安が考えられる。ただ、内閣府経済社会総合研究所（2013）によると、育児期の負担感の中身は、「子どもが言うことを聞かない」「目が離せないので気が休まらない」など子どもに直接起因する感情のほか、経済的負担や「自分の自由な時間が持てない」といったものも多い。本調査の示す「イライラ」も、子どもや子育てに向けられた感情のみではないだろう。このことをふまえ、本稿では「イライラしている」ことを、子どもとの関係のみならず、労働環境や保育環境など、育児期の女性を取り巻く環境に起因する心理的負荷の指標として用いたい $ ^{84} $ 。

以上、自身の育児や育児環境をトータルで評価する際には概ね肯定的な評価となるが、日々の生活のレベルでは何らかの負担を感じている女性が少なくないといえる。以下では、こうした問題意識から、「イライラしている」状態を検討の中心に置くことで、女性が育児期に何に負担を感じ、それがどう問題なのかを検討したい $ ^{85} $ 。

## 2 －2 イライラがあることの意味—追加出生意欲への影響

もっとも、一般に子育てにはイライラが「付き物」とも言われ、イライラすること自体に大きな問題を見出すことは難しいかもしれない。ただ、「イライラしている」ことが示す日常的なストレスは、子育てを楽しいと感じるかどうかにも通じる。図3をみよう。子育てを「楽しいと感じることの方が多い」割合は「イライラあり」の場合に大きく低下し、つらいと感じる割合が増加する。逆に、「イライラなし」の場合は「つらいと思うことの方が多い」割合はほとんどない。イライラすることがあっても、子育てを楽しいと感じる女性が少なくないものの、「つらい」という感情が前面にくる場合も生じるといえる。

このように、日々負担を感じながら育児をしていると、子育てを楽しいと思えず、結果として「もう1人子どもを持ちたい」という気持ちにもなりにくい可能性がある。イライラの有無と追加出生意欲との関係を図4でみよう $ ^{86} $ 。子ども1人の女性においては、「イライラあり」の場合に追加出生意欲が低い $ ^{87} $ 。育児期の女性、特に子ども1人の女性にとって、「イライラしている」ことが示す日々のストレスは追加出生意欲を阻害する可能性がある。その背景には、図3が示唆するように、日常的なストレスがあると子育てを楽しいと感じられない場合もあり、結果、追加出生意欲の低下にまで結びついていることが考えられる。この点の計量分析による検証は第5節で行うが、まず以下では、子ども1人の女性を分析
対象として、育児期において何が心理的負荷に関係するのかを検討したい。

図3 子育てについての感じ方

楽しいと感じることの方が多い

楽しいと感じることとつらいと感じることが同じくらい

つらいと感じることの方が多い

図4 追加出生意欲ありの割合

## 3 育児期の女性は何に負担を感じているのか

## 3 －1 子育て自体に起因する部分

育児期の女性がイライラしやすい理由として、まず、子育て自体から起因する部分を考えるのが妥当だろう。この点、子どもの年齢を横軸にとってイライラしている割合を女性の就業形態別にみると $ ^{88} $ （図5）、どの就業形態でも、子どもが3歳のときをピークとして、イライラを感じている割合が高くなる $ ^{89} $ 。育児期における女性のイライラは、まずは子ども
の成長に伴うしつけ等から起因する心理状態と考えられる $ ^{90} $ 。

子どもの成長に伴って増大する焦りや不安には、子育てに対する考え方も関係しよう。内閣府経済社会総合研究所（2013）によると、「子どもの成長の度合いが気になる」「子どもについてまわりの目や評価が気になる」も子育て負担感を構成している $ ^{91} $ 。例えば、学歴に対して強い意識のある女性は $ ^{92} $ 、必ずしも思うようにいかない現状への焦り・不安からイライラしやすいとも考えられる。学歴に対する意識の強さによってイライラを感じている割合の違いをみると $ ^{93} $ （図6）、学歴に対する意識の強い母親ほどイライラを感じる割合が高い。つまり、学歴に対する意識が強いことからくる現状への焦り・不安がイライラの一部を説明できると考えられる。

実際、学歴に対する意識の強い母親は子どもの補助学習や習い事に積極的である。表2をみると $ ^{94} $ 、「学歴に対する意識が強い」母親は「あまり意識しない」母親と比べて、子どもの補助学習や習い事に積極的な割合が高い $ ^{95} $ 。子どもの教育達成に強い関心をもっている女性は、実際に子どもの補助学習・習い事に積極的だが、同時に、目の前のわが子の発育状況や自身の子育てに対して焦りや不安を感じる場合も多いといえるかもしれない。

図5 イライラを感じている割合

—就業形態・子どもの年齢別—

(子ども1人の女性)
図6 イライラを感じている割合

学歴に対する意識の強さ別・就業形態別（子ども1人の女性）

表2 子どもの教育等に対する積極性

学歴に対する意識の強さ別・女性の就業形態別

(子ども1人の女性)

子どもの補助学習に積極的な割合	子どもの習い事に積極的な割合	子どもの将来のための預貯金に積極的な割合
女性の就業形態	学歴に対する意識の強さ
正規雇用	学歴に対する意識強い(N=750)	42.4%	61.5%	74.4%
あまり意識しない(N=550)	26.2%	54.4%	70.5%
有期雇用	学歴に対する意識強い(N=734)	36.8%	59.1%	69.5%
あまり意識しない(N=566)	18.9%	47.0%	69.6%
無職	学歴に対する意識強い(N=672)	40.5%	61.6%	70.1%
あまり意識しない(N=628)	20.4%	52.1%	70.4%

## 3 －2 配偶者の関わり方

育児期における女性の負担感に配偶者はどう関係するのか。まず、家事・育児分担による違いをみよう。家事・育児を自分ひとりで担う場合、物理的な負担の重さから「子育てに追われる」ことのストレスが大きいと考えられるからだ。特に、育児期に正規雇用としてフルタイムで働く女性では、家事・育児も自分ひとりで担わなければいけない場合、時間に追われるストレスを感じているのではないか $ ^{96} $ 。家事・育児分担による違いをデータでみよう $ ^{97} $ （図7）。正規雇用の女性においては、家事・育児分担が「もっぱら自分ひとり」の場合にイライラを感じている割合が大きく上昇する。これに対し、有期雇用や無職の女性
においては、家事・育児分担によってイライラの割合に大きな違いはない。つまり、正規雇用の女性に限れば、育児期のイライラは、仕事と家事・育児との両立で忙しすぎることによるストレスから説明できる部分があると考えられる。

図7 イライラを感じている割合 ー家事・育児分担別・就業形態別ー (子ども1人の女性)

図8 イライラを感じている割合

一配偶者「気がはりつめている」有無別・就業形態別一（子ども1人の女性）

家事・育児分担というサポートは女性のイライラを低減させる。ただ、男性の仕事が忙しすぎると、妻へのサポート以前に、家庭にいても男性自身の心理的余裕がなくなるかもしれない。そしてそれは妻にも悪影響を及ぼすだろう。既存研究は、仕事の影響が家庭にも持ち込まれることをワーク・ファミリー・コンフリクト等の概念で問題にしてきた $ ^{98} $ 。男性の仕事が忙しすぎることで家庭にいても気が休まらない状態であることは、その妻にも心理的負荷を与えているのではないか。この点、配偶者「気がはりつめている」有無と女性が「イライラしている」ことの関係をみよう $ ^{99} $ （図8）。女性の就業形態によらず、配偶者
が「気がはりつめている」場合に、妻もイライラを感じやすいことがわかる。

配偶者が「気がはりつめている」状態であると、なぜ女性もイライラしやすくなるのか。心理学的なストレスの同調として説明することも可能であるが $ ^{100} $ 、夫婦で過ごす時間の質が阻害されるからという説明も可能であろう。表3をみると、配偶者が「気がはりつめている」状態でいるかどうかで、夫婦関係に対する妻の評価は異なる $ ^{101} $ 。配偶者の仕事が忙しく、家庭にいても心理的余裕がない状態では、夫婦関係の質が阻害され、結果として女性にも心理的な負担をもたらしている可能性がうかがえる。

表3 夫婦関係に対する評価

女性の就業形態	配偶者の状態	頼りにしてくれている割合	理解してくれている割合	配偶者と過ごす時間が十分にある割合	配偶者とよく会話している割合	趣味や行動を尊重してくれる割合	心配事や悩みを聞いてくれる割合	じゅうぶん愛情表現をしてくれる割合
正規雇用	気がはりつめている(N=205)	93.2%	82.0%	40.5%	63.4%	80.0%	69.3%	71.2%
はりつめていない(N=1095)	92.7%	85.0%	59.4%	74.7%	85.6%	75.6%	70.8%
有期雇用	気がはりつめている(N=216)	80.1%	63.0%	32.9%	50.0%	70.8%	53.2%	52.8%
はりつめていない(N=1084)	88.9%	80.1%	51.2%	66.3%	81.6%	69.9%	64.7%
無職	気がはりつめている(N=222)	82.9%	74.3%	33.8%	58.6%	76.1%	61.7%	64.4%
はりつめていない(N=1078)	88.9%	80.1%	55.6%	69.4%	84.8%	71.6%	66.8%

## 3 －3 配偶者の働き方の影響──帰宅時刻による違い

配偶者の関わりを検討する際に忘れてはならないのは、男性の働き方、労働時間との関係である。既存研究では、男性の家事・育児分担を説明する要因のひとつとして時間的余裕説が提示され $ ^{102} $ 、男性の就業時間や通勤時間が長いほど家事・育児分担が低下するかの検討がなされてきた（松田 2006、久保 2007 等）。なお、労働時間の長さとともに検討されてきたのは帰宅時刻の影響である。例えば、松田（2002）は、男性の帰宅時刻が21時以降になると育児参加の度合いが急激に低下することを示し、帰宅時刻と育児参加との関係を「閾値（threshold）のある関係」であると論じる。

時間が問題となるのは家事・育児分担のみではない。先に論じたように、仕事が忙しすぎる場合、家庭にいても心理的に仕事から解放されず、それが夫婦関係の質を阻害している可能性がある。では、どの程度帰宅が遅くなると問題が生じうるのか。

まず配偶者帰宅時刻の分布を確認しよう $ ^{103} $ （図9）。女性の就業有無によって若干の差が
あるが、午後８時より前に帰宅している割合は４割前後であり、午後１０時以降というきわめて遅い時間帯も２割以上いる。

配偶者の帰宅時刻と家事・育児分担との関係みると（図10）、家事・育児分担が「もっぱら自分ひとり」の割合は配偶者の帰宅時刻が遅くなるほど増加する傾向にある $ ^{104} $ 。なお、女性が有期雇用や無職の場合ほど、男性の帰宅時刻による家事・育児分担の違いは大きい。

さて、男性の帰宅時刻が関係するのは家事・育児分担ばかりではない。配偶者「気がはりつめている」割合と帰宅時刻との関係をみると（図11）、「気がはりつめている」割合は帰宅時刻が午後10時以降で大きく増加することがわかる。午後10時以降に帰宅する男性は、帰宅後も仕事のことが頭から離れず気持ちが休まっていない可能性がある。少なくともその妻からはそう見えているのではないか。そして、先に図8で見たように、配偶者の気がはりつめた状態はその妻にも心理的負荷を生んでいた。つまり、男性の帰宅時刻は、間接的な形で、その妻にも負担を及ぼしていることが推測できよう。

図9 配偶者の帰宅時刻

| 正常性の就業形態別一 (子ども1人の女性) | 正常性の就業形態別一 (子供の女性)
正規雇用 (N=1207) | 26.1% | 19.4%
有期雇用 (N=1178) | 25.2% | 18.0%
無職 (N=1137) | 19.8% | 19.1%
| 19.6% | 18.1%
| 13.4% | 17.4%
| 21.5% | 25.6%

☑午後7時より前 ☑午後7時～8時前 ☑午後8時～9時前 ☑午後9時～10時前 ☑午後10時以降

図10 家事・育児分担「もっぱら自分ひとり」の割合 —配偶者の帰宅時刻別・女性の就業形態別—
図11 配偶者「気がはりつめている」割合 -配偶者の帰宅時刻別・女性の就業形態別 -（子ども1人の女性）

## 4 育児期の女性における負担の所在—計量分析による検証

以上の検討をふまえ、子ども１人の女性を対象に「イライラしている」ことの規定要因を計量分析で検証し、育児期の女性が何に負担を感じているのかを考察したい。検証する点は主に２点ある。１点目は、子どもの年齢や学歴に対する考え方の影響である。２点目は配偶者の関わり方の影響である。具体的には、正規雇用の女性における家事・育児分担の効果と、配偶者が家庭にいても気がはりつめた状態でいることのマイナス効果を検証する。

説明変数は以下のとおりである。まず、育児期の女性が何に負担を感じているのかを検討する際には、保育環境や両立環境なども考慮すべき要素であり、変数として投入した。保育環境については、地域の保育環境、本人や配偶者の親との同近居を説明変数として考慮した $ ^{105} $ 。就業者の両立環境については、「勤務先に両立支援制度あり」というダミー変数を投入した $ ^{106} $ 。そのほか、本人年齢、配偶者年齢、本人学歴、配偶者学歴、結婚年、子ども年齢、本人年収、本人労働時間、配偶者年収、配偶者帰宅時刻を説明変数として投入した $ ^{107} $ 。

就業形態別に結果を読もう（表4）。まず、「正規雇用・子ども1人」の女性においては、子ども年齢が3歳のとき、本人労働時間が長い場合、学歴に対する意識が強い場合、家事・
育児をもっぱら自分ひとりで行っている場合、配偶者が気がはりつめている場合に、イライラしている確率が高く、勤務先に両立支援制度があるほどその確率が低い。次に、「有期雇用・子ども1人」の女性においては、結婚年が2011年以降の場合、子どもの年齢が1歳～5歳の場合、地域の保育事情が「探しても難しい」「わからない」場合、学歴に対する意識が強い場合、配偶者が気がはりつめている場合にイライラしている確率が高く、本人学歴が大学・大学院卒ほどその確率が低い。「無職・子ども1人」の女性においては、子ども年齢が1歳、3歳のとき、学歴に対する意識が強い場合、配偶者が気がはりつめている場合にイライラしている確率が高く、本人学歴が大学・大学院卒である場合にその確率が低い。

分析からわかることは以下の点である。まず、家事・育児を自分ひとりで行わざるを得ない環境が負担を感じさせるのは正規雇用の女性である。有期雇用の女性においては、地域において子どもを預けられる環境にないことが負担に関係しよう。また、就業形態によらず、子どもの学歴に対する意識が強い女性は負担を感じやすい。さらには、配偶者が気がはりつめた状態でいることは、その妻にも心理的負荷を与えていることがわかった。

表4 育児期の女性における「イライラしている」ことの規定要因（二項ロジスティック回帰分析）

分析対象	正規雇用・子ども1人	有期雇用・子ども1人	無職・子ども1人
保数(B)	標準誤差	Exp(B)	保数(B)	標準誤差	Exp(B)	保数(B)	標準誤差	Exp(B)
本人年齢	-.030	.025	.971	.011	.024	1.011	-.034	.023	.967
配偶者年齢	.012	.018	1.012	.007	.017	1.007	-.012	.017	.988
本人学歷(基準:中学・高校卒)
専門・穀大・高専卒	-.097	.237	.907	-.265	.183	.767	-.254	.185	.775
大学・大学院卒	-.452	.237	.636	-.383	.193	.682	-.571	.193	.565
配偶者学歴(基準:中学・高校卒)
専門・穀大・高専卒	.019	.217	1.019	-.024	.187	.976	-.034	.210	.967
大学・大学院卒	-.034	.186	.967	-.002	.166	.998	-.163	.176	.850
結婚年(基準:2006年以前)
2007～2008年	-.075	.260	.928	.119	.192	1.126	.156	.208	1.168
2009～2010年	-.211	.263	.809	.403	.217	1.496	-.013	.222	.987
2011年以降	-.045	.285	.956	-.702	.267	2.018	-.116	.251	.891
子ども年齢(基準:0歳)
1歳	.351	.191	1.420	.666	.241	1.947	.408	.183	1.504
2歳	.100	.231	1.105	1.025	.245	2.787	.354	.207	1.424
3歳	.757	.264	2.133	1.102	.264	3.010	.525	.246	1.690
4歳	.113	.335	1.119	.947	.280	2.579	.433	.288	1.541
5歳	.146	.381	1.157	.951	.295	2.588	.108	.339	1.115
本人年収(基準:100万円未満)
100～300万円未満	.081	.291	1.085	-.039	.152	.962
300万円以上	.203	.294	1.224	.215	.253	1.240
本人労働時間	.115	.045	1.122	-.071	.043	.932
勤務先に両立支援制度あり	-.430	.187	.650	.032	.135	1.032
配偶者年収(基準:400万円未満)
400～600万円未満	.166	.165	1.180	.230	.148	1.259	.313	.161	1.367
600万円以上	-.152	.182	.859	-.118	.199	.889	-.047	.168	.954
配偶者帰宅時刻(基準:午後8時より前)
午後8時～9時前	.353	.184	1.424	-.327	.186	.721	.024	.186	1.025
午後9時～10時前	.093	.214	1.097	.082	.207	1.085	-.153	.193	.858
午後10時以降	.020	.180	1.020	.157	.174	1.170	.011	.175	1.011
同近居(自分の親)	.320	.166	1.378	-.160	.170	.852	.067	.188	1.069
同近居(配偶者の親)	-.110	.194	.896	.037	.178	1.037	-.069	.184	.933
地域の保育環境(基準:待機せず預けられる)
探せばどこかに預けられる	.100	.190	1.105	.369	.189	1.446	.176	.260	1.192
探しても難しい	.177	.221	1.194	.554	.216	1.740	.279	.275	1.322
わからない	.170	.266	1.186	.716	.253	2.047	.332	.281	1.394
学歴に対する意識の強さ	.210	.070	1.234	.243	.068	1.275	.175	.067	1.191
家事・育児分担:もっぽら自分ひとり	.726	.165	2.068	.077	.155	1.080	.162	.138	1.176
配偶者:気がはりつめている	.859	.180	2.361	.798	.178	2.221	.365	.170	1.440
定数	-1.159	.939	.314	-1.863	.853	.155	1.057	.854	2.877
x2俵値	101.856	**	91.65	**	52.057	**
自由度	31	31	27
-2対数尤度	1320.679	1370.02	1391.197
Cox-Snell R2乗	0.087	0.082	0.048
Nagelkerke R2乗	0.121	0.11	0.065
N	1120	1069	1052

**1%水準で有意,*5%水準で有意
## 5 子ども 1 人の女性における追加出生意欲の規定要因

最後に、子ども1人の女性を対象に追加出生意欲の規定要因を分析する。図4でみたように、子ども1人の女性においてはイライラが追加出生意欲に関わる可能性があるからだ。ここで検証する点は2点ある。1点目は、「イライラ」が示す日々の心理的負荷が追加出生意欲を低下させるかである。2点目は、「イライラ」が追加出生意欲の低下につながるプロセスに関わる。つまり、イライラがあると子育てを「楽しい」と感じられない場合も生じ、それが追加出生意欲を阻害するのではないかという点の検証である。以上の2点を検証するため、「イライラしている」ことの追加出生意欲への直接の影響を検証するモデル（モデル1）と、「子育てについての感じ方」変数を投入し係数値の変化を検証するモデル（モデル2）の2つのモデルで分析した。そのほか投入した変数は、表4とほぼ同一であるが、先行研究をふまえて「配偶者：心配事や悩みを聞いてくれる」を投入している $ ^{108} $ 。

結果をみよう（表5）。モデル1から女性の就業形態別に結果をよむ。正規雇用の女性では、本人年齢、本人学歴、結婚年、子ども年齢、配偶者が心配事や悩みを聞いてくれること、本人のイライラが出生意欲に関係する。有期雇用の女性では、本人年齢、配偶者年齢、子ども年齢、勤務先の両立支援制度、配偶者が心配事や悩みを聞いてくれること、本人のイライラが出生意欲に関係する。無職の女性では、本人年齢、配偶者年齢、子ども年齢、地域の保育環境、配偶者が心配事や悩みを聞いてくれること、本人のイライラが出生意欲に関係する。配偶者の情緒的サポートがあるほど追加出生意欲が高まることは既存研究と整合的な結果であるが、ここで重要な結果は、イライラがあるほど追加出生意欲が低くなることであり、育児期に負担を感じている場合に追加出生意欲が阻害される可能性である。

次に、「子育てについての感じ方」変数を投入したモデル2の結果をよむ。正規雇用の女性では、子育てが「楽しい・つらいが同じくらい」「つらい」と感じる人は、「楽しい」と感じる人に比べて追加出生意欲が低い。有期雇用の女性、無職の女性では、子育てが「つらい」と感じる人は「楽しい」と感じる人に比べて追加出生意欲が低い。注目すべきは、モデル1からの変化として、どの就業形態の女性でも「イライラしている」の係数値が0に近づき、正規雇用と有期雇用のケースではその有意な効果が消滅していることである。

分析からわかることは以下の点である。まず、子ども１人の女性においてイライラがあることは追加出生意欲を低下させる。ただ、イライラ自体が直接に追加出生意欲を阻害するというより、子育てを「つらい」と感じることを媒介して追加出生意欲を阻害する部分が大きい $ ^{109} $ 。図３でみたように、イライラのある女性では、子育てを「楽しい」と感じる割合が低いが、このことが追加出生意欲の低下にまでつながりうることを示していよう。