Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
# 平成 26 年度東北地方太平洋沿岸地域植生・海域等調査 調査報告書

## 要 約

### 1. 調查目的

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震及びそれに伴う津波（東日本大震災）は、特に東北地方太平洋沿岸の自然環境に大きな影響を与えた。本調査では、「東日本大震災からの復興の基本方針（東日本大震災復興対策本部）」を受け、東日本大震災が自然環境に与えた影響および変化状況を把握するため、植生や海岸域、藻場・アマモ場の分布等を対象に広域のモニタリング調査を行った。

### 2. 調査結果

## (1) 植生調査

昨年度作成した津波浸水域の植生図をもとに、今年度の植生図および震災後の変化を示した植生改変図を作成した（図化面積：577km²）。植生の変化は造成や耕作再開などの人為的な改変が主体となっており、植生の遷移による変化は面積的にめだって小さくなっていた。一方で、攪乱環境が比較的大規模に残る場所や新たに塩沼地植生が再生する場なども存在した。また、植物群落の追跡を計787地点で実施した。セイタカアワダチソウ、ヒメムカショモギ等の草地の増加、イヌビエ、ヒメガマ群落等の減少など全体として環境の乾燥化傾向が伺えた。また、植林跡地は、地形の複雑さ、土地の乾湿に対応した多様な群落のモザイクであることを整理した。

## (2) 特定植物群落の調査

過年度調査をふまえ津波浸水域に分布する26群落について現地調査を実施した。この結果、津波等による影響が認められたのは計15群落で、件数、規模（面積）で宮城県の群落が突出した。また、このうち11群落では工事等の人為的な影響が認められた。

## (3) 海岸調査

平成24年に続き、青森県から千葉県までの太平洋沿岸の砂浜・泥浜（延長約680km、397海岸区分）で海岸汀線、海岸後背地の土地被覆状況を最新の画像で調査した。この結果、平成24年にくらべ一旦後退した汀線の多くが回復傾向にあったが、一部の海岸では汀線の回復が遅かった。海岸後背地の土地被覆状況は、おもに海岸林が防潮堤等の海岸構造物や他の土地利用に変わる傾向があり、仙台湾沿岸で目立っていた。

## (4) 重点地区调查

過年度調査地区の中からとくに重要と考えられた6地区を選定し、ベルトトランセクト調査、環境区分ごとの動植物相調査等を実施した。相調査は夏、秋の2季節行った。各地区とも希少種の生息状況等で季節的な特徴が把握されたほか、比較できる秋季についてみるといずれの地区も出現種数の増加が認められ環境の回復を示唆していた。

## (5) 藻場・アマモ場分布調査

藻場・アマモ場を対象に、最新の空中写真をもとに正規化、図形処理、判読により分布素図を作成し、有識者のヒアリングで修正・確定して分布図とした。岩礁性藻場は津波等の影響が小さく各地で残存し、アマモ場は生育基盤が大きく影響をうけたため、衰退した場が多かった。このほか、衛星画像を活用した解析を試行した。
# Fiscal Year 2014 Survey of the Vegetation and Sea Areas in the Pacific Coastal Area of the Tohoku Region Survey Report

## Summary

### 1. Survey objectives

The earthquake and accompanying tsunami that occurred off the Pacific coast of the Tohoku Region on March 11 $ ^{th} $ , 2011 (Great East Japan Earthquake) had a tremendous impact on the natural environment especially on the Pacific coast of the Tohoku Region. In this survey, based on the Basic Guidelines for Recovery in Response to the Great East Japan Earthquake (Reconstruction Headquarters in Response to the Great East Japan Earthquake), a wide-area monitoring survey was conducted of the vegetation, coastal area and distribution of seaweed beds and eelgrass beds to grasp the impact of the Great East Japan Earthquake on the natural environment and the resulting changes.

### 2. Survey results

## (1) Vegetation survey

Fiscal year 2014 vegetation maps and vegetation change maps showing the post-earthquake changes were created based on vegetation maps of the tsunami flooded area created in the fiscal year 2013 survey (mapped area: $ 577km^{2} $ ). The vegetation changes consisted mainly of land development, resumption of cultivation and other man-made changes, while changes due to vegetation transition were conspicuously small in area. On the other hand, there were places where relatively large-scale disrupted environments remained or where new salt marsh vegetation had grown back. Also tracing of plant communities were conducted at 787 sites. Overall, the environment showed a tendency toward aridification with an increase of grassland such as Canada goldenrod, horseweed and other grasses and a decrease in barnyard grass and raupo communities. The remains of afforested sites formed a mosaic of diverse communities in response to the complex terrain and wet-dry land.

## (2) Survey of specific plant communities

Based on past surveys, a field survey was conducted of 26 communities distributed in the tsunami flooded areas. As a result, the effects of the tsunami were recognized in 15 communities, with far the most communities located in Miyagi prefecture both by number and by scale (area). In addition, construction and other man-made impacts were recognized in 11 of the communities.

## (3) Coastal survey

Following on from the fiscal year 2012 survey, land cover condition on the coastal shoreline and coastal hinterland of sandy and muddy beaches on the Pacific coast from Aomori prefecture to Chiba prefecture (approx. 680km in length, 397 coastal categories) was surveyed using the latest images. As a result, compared with 2012, much of the shoreline which had receded showed signs of recovery, but on some coasts shoreline recovery was slow. As for land
cover condition in the coastal hinterland, generally coastal forests tended to have changed into coastal structures such as tide embankments or to other land uses. This was noticeable on the Sendai Bay coast.

## (4) Survey of focal zones

Six zones deemed especially important were selected from among the zones surveyed in the past, and belt transect surveys and surveys of the fauna and flora in each environmental classification were conducted. Insect surveys were conducted in two seasons, summer and autumn. An understanding was gained of the seasonal characteristics in each zone by the inhabitation status of rare species, and looking at comparable autumn seasons, an increase in the number of species found was recognized in all the zones, suggesting recovery of the environment.

## (5) Distribution survey of seaweed beds and eelgrass beds

A manuscript distribution map of seaweed beds and eelgrass beds was created by normalization, graphics processing and decipherment of the latest aerial photographs, and made into a distribution map by correction and finalization through interviews with well-informed persons. Rocky seaweed beds were little affected by the tsunami and others and survived in various places, while the eelgrass beds had declined in many places due to the impact on their growth base. Analysis was also attempted using satellite images.
## 平成26年度東北地方太平洋沿岸地域植生・海域等調査 調査報告書

## 目次

1. 調査概要 ..... 1-1
1.1 調査目的 ..... 1-1
1.2 調査範囲 ..... 1-1
1.3 調査内容 ..... 1-2
(1) 植生調査 ..... 1-2
(2) 特定植物群落の調査 ..... 1-2
(3) 海岸調査 ..... 1-2
(4) 重点地区調査 ..... 1-2
(5) 藻場・アマモ場分布調査 ..... 1-3
2. 植生調査 ..... 2-1
2.1 調査目的 ..... 2-1
2.2 植生調査の流れ ..... 2-2
2.3 植生改変図作成調査 ..... 2-3
(1) 震災後植生図（H25）以降の改変地の抽出 ..... 2-3
(2) 凡例および範囲の現地確認 ..... 2-7
(3) 震災後植生図（H26）の作成 ..... 2-9
(4) 植生改変図（H26）の作成 ..... 2-13
(5) 面積集計結果 ..... 2-17
2.4 植物群落の追跡調査 ..... 2-26
(1) 目的 ..... 2-26
(2) 調査項目 ..... 2-26
(3) 調査地点の選定 ..... 2-26
(4) 現地調査の方法 ..... 2-26
(5) 調査実施項目と数量 ..... 2-27
(6) 調査実施期間 ..... 2-27
(7) 調査実施範囲 ..... 2-28
(8) 植生景観調査 ..... 2-29
(9) 組成調査 ..... 2-30
(10) 注目すべき種の抽出 ..... 2-32
(11) 植物群落の経年変化 ..... 2-34
2.5 植林跡地の詳細調査（補足調査） ..... 2-35
(1) 背景・目的 ..... 2-35
(2) 調査方法 ..... 2-35
(3) 調査範囲 ..... 2-35
(4) 調査期間.....2-35
(5) 調査結果.....2-36
(6) 植林跡地の詳細調査のまとめ.....2-44
2.6 GIS データの作成.....2-44
2.7 植生調査のまとめ.....2-45
2.8 今後の課題.....2-45

3. 特定植物群落の調査.....3-1
3.1 調査目的.....3-1
3.2 調査方法.....3-2
3.3 調査結果.....3-3
(1) 平成 26 年度調査結果概要.....3-3
(2) 地震等による影響が認められた群落（15 件）.....3-6
(3) 空中写真による時系列的な変化状況（事例）.....3-10
(4) 地震等による影響がみられなかった群落（11 件）.....3-11
3.4 まとめ.....3-12
3.5 今後の課題.....3-21

4. 海岸調査.....4-1
4.1 調査目的.....4-1
4.2 調査方法.....4-2
(1) 調査対象海岸.....4-2
(2) 資料収集・整理.....4-3
(3) 調査方法.....4-10
(4) 砂浜・泥浜海岸変化要因の考察方法.....4-16
4.3 調査結果（砂浜・泥浜の変化状況調査）.....4-20
(1) 調査対象海岸.....4-20
(2) 各県における土地被覆別の面積変化.....4-24
(3) 変化要因別の傾向.....4-30
(4) 土地被覆面積変化の相互関係.....4-42
(5) 県毎の変化状況.....4-48
4.4 調査結果（海岸線改変調査）.....4-103
(1) 概要.....4-103
(2) 調査方法.....4-105
(3) 調査結果.....4-107
4.5 今後の課題.....4-113

5. 重点地区調査.....5-1
5.1 調査目的.....5-1
5.2 重点地区の選定.....5-1
5.3 調査方法 ..... 5-2
(1) 調査内容 ..... 5-2
(2) 調査範囲の設置方法 ..... 5-3
5.4 調査結果 ..... 5-4
(1) 調査実施日 ..... 5-4
(2) 各重点地区における調査結果 ..... 5-5
5.5 調査結果の整理 ..... 5-40
(1) 重点地区の出現種数の変化 ..... 5-40
(2) 重要種・指標種に着目した環境区分毎の出現種の変化 ..... 5-42
(3) 希少種の確認状況 ..... 5-49
5.6 地表徘徊性昆虫の調査（補足調査） ..... 5-52
(1) 調査の背景・目的 ..... 5-52
(2) 調査地点 ..... 5-52
(3) 調査方法 ..... 5-52
(4) 調査期間 ..... 5-52
(5) 調査結果 ..... 5-54
5.7 まとめ ..... 5-55
5.8 今後の課題 ..... 5-55
6.1 調査目的 ..... 6-1
6.2 調査方法 ..... 6-1
(1) 藻場・アマモ場調査の対象範囲と使用した画像 ..... 6-4
(2) 藻場・アマモ場分布図作成方法 ..... 6-13
6.3 調査結果 ..... 6-21
(1) 空中写真に基づく調査結果 ..... 6-21
(2) 衛星画像に基づく調査結果 ..... 6-38
6.4 考察 ..... 6-47
(1) 第5回自然環境保全基礎調査による藻場／アマモ場分布との比較 ..... 6-47
(2) 空中写真と衛星画像による藻場・アマモ場の抽出結果の比較 ..... 6-47
6.5 今後の課題 ..... 6-48
6.6 参考文献 ..... 6-49
7. 有識者ヒアリング ..... 7-1

## 【資料編】

資料 1 植生調査 震災後植生図 (2014)
資料 2 植生調査 植生改変図 (2014)
資料 3 海岸調査 地区海岸一覧
資料 4 重点地区調査 希少種・確認種一覧
### 1. 調査概要

### 1.1 調查目的

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震およびそれに伴う津波（東日本大震災）は、東北地方太平洋沿岸を中心とする地域の自然環境、生活環境、社会環境にきわめて大きな影響を与えた。この東日本大震災を契機とした「東日本大震災からの復興の基本方針」（東日本大震災復興対策本部）では、「津波の被害を受けた自然環境の現況調査と経年変化状況のモニタリングを行う」こととされている。

震災により被災地の自然環境は大きく改変され、その後自律的に再生している場所もある一方で、新しく出現した環境では震災前とは違う遷移や人為的な改変など様々な変化が生じている。このような変化を把握することは今後の復興を考える上で重要である。

本調査は、このような背景のもと、環境省が東日本大震災に関連して行う一連のモニタリング調査の一環として、平成24年度、平成25年度に引き続き自然環境の調査を実施したものである。今年度は、地震等による影響が大きく、自然環境の要素として重要な植生や海岸域、重要な生態系である藻場・アマモ場の分布等を対象として調査を行い、東日本大震災後4年次時点の自然環境への影響および変化状況を把握することを目的とした。また、平成27年に予定している総合とりまとめ（地震等による自然環境への環境影響評価）への反映、グリーン復興ビジョンに資することを目的として実施した。

### 1.2 調查範囲

青森県六ヶ所村～千葉県九十九里浜

· 植生調査：津波浸水域（約 577km²）

· 特定植物群落调查：26 箇所

・海岸調査：延長約680kmの砂浜・泥浜等

·重点地区調查：6箇所

・薬場・アマモ場分布調査：津波浸水域の前面海域（岩手県、宮城県、福島県（北部）の沿岸海域）

図 1.1 調査対象範囲
### 1.3 調査內容

## (1) 植生調査

調査対象範囲（図1.1：津波浸水域）において、平成25年度調査で作成した震災後3年目の植生図（以下、「震災後植生図（H25）」という）を更新し、平成26年度時点の現況を表した震災後植生図（H26）を作成した。また、震災後植生図（H25）と震災後植生図（H26）を重ね合わせ、この間の変化を把握した上で、平成25年度時点での震災前からの植生の改変状況を示した図（以下、植生改変図（H25）という）を更新して植生改変図（H26）を作成した。これらの図は基本的に縮尺1/10,000で作成し、GIS化した。また、平成25年度に実施した植生景観調査ならびに組成調査の追跡調査を実施し、植生の経年変化を把握した。

これらの調査とあわせて、植生調査の調査手法、解析内容等について有識者からのヒアリングを実施した。

## (2) 特定植物群落の調査

平成24年度、平成25年度に調査を行った特定植物群落のうち、地震等によるなんらかの影響が認められた群落（23群落）および影響の有無が不明であった群落（3群落）、計26群落について、津波等による影響、その後の人為的な改变等群落の変化状況を把握するための現地調査を実施した。調査は既往の文献・資料を参考に、他機関の調査と連携しつつ進めるとともに、津波浸水域の特定植物群落の現状に明るい該当県ごとの有識者からヒアリングを実施した。

## (3) 海岸調査

調査対象範囲の自然海岸、半自然海岸のうち砂浜・泥浜（延長約680km）において、海岸域の変化状況を調査した。調査項目として、海岸の土地被覆状況、汀線の状況を対象とした。調査手法は前回実施の平成24年度調査に準拠し、海岸の土地被覆状況については縮尺1/10,000の土地被覆図を作成、汀線については海岸汀線の状況をデータ化した。データはいずれもGIS化し、これらに基づき、1970年代、震災前、震災後（平成24年度）、震災後（平成26年度）の土地被覆状況の変化、汀線の変化を整理した。なお、作業にあたっては最新の衛星画像（新規撮影：Rapid Eye）を用いて解析した。

また、平成24年度に作成した汀線区分図および第5回自然環境保全基礎調査海辺調査で作成した汀線区分図とあわせて、3時期の海岸線全線の変化状況を整理した。

## (4) 重点地区調查

平成25年度に重点地区調査を行った13地区のうち、特に変化が大きく重要な環境と思われた6地区について、森里川海のつながりや生態系サービスの観点から、生態系を横断的に把握するための調査を行った。調査は主要な環境要素を横断する調査ベルトを設定し、ベルトトランセクトにより植生の群落模式図を作成するとともに、植物相、動物相の調査を各2時期実施した。調査結果のとりまとめにあたっては、平成25年度調査時からの環境の変化傾
向やハビタットごとの希少種に着目した。また、調査の実施に当たって、森里川海、生態系サービス等に詳しい有識者2名に、調査開始前には調査手法等について、調査実施後には調査結果のとりまとめ手法についてヒアリングを実施した。

## (5) 藻場・アマモ場分布調査

岩手県、宮城県、福島県（北部）沿岸地域の藻場・アマモ場について、空中写真、衛星画像の解析により、震災後の藻場・アマモ場分布図（以下、「震災後藻場分布図」という）を作成した。空中写真は藻場の繁茂する時期に撮影された最新のものを利用し、正規化、図形処理等をほどこしたものを判読して藻場分布素図とした。この藻場分布素図を藻場の生育状況に明るい有識者からのヒアリングにより補正・確定し、震災後藻場分布図とした。また、同様の作業を一部地域で衛星画像（World View 2）でも行い、画像解析による藻場分布図作成を試行した。

判読や解析にあたっては平成24年度、平成25年度の生態系監視調査（薬場・アマモ場調査）の結果およびモニタリングサイト1000（薬場・アマモ場調査）の調査結果を教師データとして活用した。

藻場・アマモ場の分布図は GIS データ化し、第 5 回自然環境保全基礎調査海辺調査で作成した藻場分布図と分布、面積、ポリゴン数などの比較を試みた。

これらの調査を進めるにあたり、藻場生態系やリモートセンシングに明るい学識者等有識者からは解析手法、とりまとめ手法について、地域の藻場・アマモ場の状況に明るい水産関係等有識者からは分布状況や内容（種類等）についてヒアリングを実施した。
### 2. 植生調査

### 2.1 調查目的

東日本大震災より4年目となる今年度の植生調査は、昨年度（震災後3年目）以降の植生の変化を把握するとともに、震災後の自然環境変化の変遷をとらえることを目的とした。

図2.1 今年度調査の位置づけ（イメージ）

平成 24 年度は、震災前植生図と震災後植生図（H24）、植生改変図（H24）を作成し、平成 25 度はこれらを更新し、震災後植生図（H25）、植生改変図（H25）を作成した。今年度はさらにこれらを更新し、震災後植生図（H26）、植生改変図（H26）を作成した（図 2.1）。

また、津波浸水域における経年変化を詳細に把握するために、昨年度の現地調査地点の追跡調査を実施した。
### 2.2 植生調査の流れ

今年度の植生調査の流れを図 2.2 に示す。今年度は植生改変図作成調査と植物群落追跡調査の 2 種類の調査を実施した。

植生改変図作成調査では、植生図および植生改変図の作成を通して、植生の分布の変化を面的に把握することを目的とした。一方、植物群落追跡調査では、昨年度実施した植生景観調査と組成調査の追跡調査を実施し、群落あるいは種レベルでの変化を把握することを目的とした。

植生改変図作成調査では、震災後植生図（H25）以降の改変地を事前に抽出し、凡例や範囲の現地確認を実施したうえで、震災後植生図（H25）を更新し、震災後植生図（H26）を作成した。また、震災後植生図（H25）と震災後植生図（H26）とを比較することにより植生改変図（H26）を作成した。なお、震災後植生図（H26）の作成にあたっては、植物群落追跡調査の結果を活用した。作成した植生図ならびに植生改変図の面積を集計し、過年度の成果と経年比較を行い、面的な植生変化を把握した。

植物群落追跡調査では、昨年度の調査地点のうち、特に改変の大きかった地点において、昨年度と同様に植生景観調査と組成調査を実施した。これらの植物群落追跡調査で得られた確認種から注目すべき種の抽出を行ったほか、優占種の経年比較を通して植物群落の変化を把握した。

本調査では、これらの２つの視点から得られた知見を基に、津波浸水域における植生の変化を把握した。

図 2.2 植生調査の流れ
### 2.3 植生改变図作成調査

植生改変図作成調査の項目を表2.1に示す。

表 2.1 植生改変図作成調査の項目

項目	内容
(1) 改变地の抽出	現地調査を効率的に進めるため、調査のポイントとなる改変地を2時期の衛星画像から抽出し改变地画像を作成した。
(2) 凡例および範囲の現地確認	改变地画像を携行し、改変地を中心に現地確認を行い、震災後植生図（H25）の更新のための情報（凡例と範囲）を取得した。
(3) 震災後植生図（H25）の作成	現地調査の結果を受けて、今年度使用する凡例を整理し、震災後植生図（H25）を更新した。
(4) 植生改変図（H26）の作成	震災後植生図（H25）と震災後植生図（H26）における変化箇所を抽出し、植生改変図（H25）を更新した。

## (1) 震災後植生図（H25）以降の改変地の抽出

### a. 目的

植生改変図（H26）の作成のためには、広大な津波浸水域における植生変化を短期間で把握する必要がある。本調査では、事前に2時期の衛星画像を用いて、震災後植生図（H25）以降の改変地を抽出することで、現地調査のポイントとなる改変地が図示された改変地画像を作成し、現地調査を効率的に進めることを目的とした。

### b. 使用する衛星画像の選定

改变地の抽出には、平成25年度業務に使用したRapidEye画像と、今年度新規撮影したRapidEye画像を使用した。なお、RapidEye画像は、地上分解能と観測可能範囲とのバランスが良く、撮影頻度が高いという理由により、採用している。なお、今年度新規に使用した画像の撮影日は平成26年7月22日である。

### c. 改变地の抽出

変化抽出の手法はクラスタリング法を採用した。クラスタリング法は、2 時期の画像を合成して 1 枚の画像を作成し、画像分類を行う手法である。本調査では、5 バンドの各画像を合成した 10 バンドの画像に対し、ISODATA 法による教師なし分類を適用して 80 カテゴリに分類したうえで、改変地に該当するカテゴリを抽出した（図 2.3）。
図 2.3 クラスタリング法の手順

### d. 現地確認踏査の結果を踏まえた改変パターンの抽出

植生変化のパターンと現地確認の結果を表2.2示す。

衛星画像解析で抽出される植生変化のパターンを整理した結果、イネやダイズによる耕作の開始（黄色）、二次草本の繁茂（水色）を植被の増加としてとらえることができた。一方、造成による裸地化、構造物の建設（青色）を植被の低下としてとらえることができた。

また、抽出した改变地が現地の改変状況を正しく抽出できているかを確認するため、現地確認踏査を実施した。
表 2.2 植生変化のパターンと現地確認の結果

変化パターン	現地の状況
①植被の増加耕作開始(イネ・ダイズ)	前年度は圃場整備により植被がほとんどなかったが、今年度はイネやダイズが密に植えられていた。
②植被の増加(主に二次草本の繁茂)	前年度から非耕作農地であったが、イスビエ、ケイヌビ等の草本類が繁茂していた。
③植被の低下(造成による裸地化)	前年度は草本群落であったが、造成により裸地化していた。
④植被の低下(造成による裸地化、構造物の建設)	前年度は非耕作農地または路傍空地雑草群落であったが、造成後に構造物が建設されていた。

赤矢印は写真の撮影方向を示す。
### e. 改变地画像の作成

改变地の抽出結果を RapidEye 画像（True 画像）上にオーバーレイし、改変地画像を作成した（図2.4）。この図を現地調査に携行し、現地調査のポイントとなる改変地を優先的に確認することで、直近1年間の変化箇所を効率的に把握することができた。

図 2.4 改変地抽出画像（野帳）

改変地の凡例は表2.3と同じ。
## (2) 凡例および範囲の現地確認

### a. 目的

平成25年から平成26年の直近1年間の変化を現地で確認し、震災後植生図（H25）を更新するための情報（凡例、範囲）を取得することを目的とした。広大な津波浸水域を短期間で調査するために、事前に抽出した改変地の位置情報を参考に、効率的に調査することを意識した。

### b. 調查範囲

昨年度業務と同じ範囲（津波浸水域：577km²）を調査対象とした（図2.5）。但し、福島第一原発周辺（北側10km、南側20km）およびアクセスが困難な離島を除いた。

図 2.5 調査実施範囲

### c. 調查実施期間

平成26年6月23日～平成26年10月26日
### d. 調査方法

震災後植生図（H25）の凡例と境界線を衛星画像上に表示させた現地野帳を作成し、凡例が昨年度と異なる箇所や形状が変化した箇所については、現状に即して新しい情報を記入した。奥行きなどがわからない造成地などは、画像抽出範囲や空中写真を参考に境界線を修正した。

### e. 調査結果

## 1 ) 改変地の現況

震災後植生図（H25）以降に改変地のうち、典型的な例を表2.3に整理した。これらの変化を現地調査野帳に記録し、震災後植生図（H25）のGISデータを修正することで、震災後植生図（H26）を作成した（後述）。

表 2.3 典型的な改変地の例

農業の再開等（仙台市 2014/9/11）

高茎草本の繁茂（南相馬市 2014/10/24）

震災後植生図（H25）では圃場整備中で、植生は繁茂していなかった。今年度は耕作が開始されており、植比率が増加したことにより、改変地として抽出された。

盛土造成等（陸前高田市 2014/9/12）

震災後植生図（H25）では非耕作農地であったが、盛土造成により植生が消失し、改変地として抽出された。多年生の高茎草本が繁茂したことにより、植被率が増加し、改変地として抽出された。このような場所では、群落の構造と組成の変化を把握するために組成調査を実施した。

海岸林造成等（岩沼市 2014/8/28）

昨年度は植林跡地であったが、新たな海岸林造成の為、植被が低下し、改変地として抽出された。
## (3) 震災後植生図（H26）の作成

現地確認時に取得した情報（凡例や範囲）を基に、震災後植生図（H25）のGISデータを更新し、震災後植生図（H26）を作成した。

### a. 使用凡例の設定

過年度の凡例を基に、現地確認により今年度の図化に使用する凡例を決定した。今年度は、植生に関連した42凡例と土地利用に関連した20凡例の合計62凡例を使用した。凡例の大部分を占める58凡例は、平成24年度に自然環境保全基礎調査の統一凡例を基に設定したものである。今回使用した凡例と過年度の使用状況、統一凡例の凡例コードの対応表を表2.4に示す。

### b. 過年度の使用凡例からの変更点

今年度の植生図では、昨年度新たに追加した凡例をはじめ、すべての凡例を現地で確認できた。また、新たに区分すべき凡例がなかったことから、平成25年度の使用凡例と同一の凡例を使用することとなった。
表 2.4 使用凡例一覧および過年度の使用状況

区分	凡例名称	H24	H25	H26	凡例番号	植生区分	区分レベル	対応する統一凡例コード
植生凡例	自然林	イヌシデーアカシデ群落	●	1	IV, VI	中	130400	300400
スダジイ群落	●	●	●	2	VI	中	271200
タブノキ群落	●	●	●	3	VI	中	271600
ハンノキ群落	●	●	●	5	IV, VI	中	170200	310100
モミ群落	●	4	IV, VI, VII	中	141100	280100	420400
ヤナギ高木群落	●	●	●	6	IV, VI	中	180100	320100
ヤナギ低木群落	●	●	●	7	IV, VI	中	180200	320200
クロマツ群落	●	●	●	13	VI, VII	中	290200	420200
マサキ-トベラ群集	●	●	●	14	VI	细	340101
二次林	プナ-ミズナラ群落	●	8	V	中	220100
コナラ群落	●	●	●	9	IV, V, VII	中	130600	220500	410100
オニグルミ群落	●	●	●	10	IV, V	中	180300	221200
ケヤキ群落	●	●	●	11	IV～VII	中	160400	221300	300100	410800
アカマツ群落	●	●	●	12	IV～VII	中	150100	230100	290100	420100
低木群落	●	●	●	15	VII	大	440000
伐採跡地群落	●	●	●	16	V, VII	大	260000	460000
ススキ群団	●	●	●	17	V, VII	中	250200	450100
二次草地	メダク群落	●	●	●	18	VII	中	430200
アズマネササ群落	●	●	●	19	VII	中	430400
スマガヤオ-ダ-	●	●	●	20	VII	中	470200
湿生草原	ヨシクラス	●	●	●	21	VIII	中	470400
ツルヨシ群集	●	●	●	22	VIII	细	470501
オギ群集	●	●	●	23	VIII	细	470502
ヒルムシロクラス	●	●	●	24	VIII	中	470600
塩沼地植生	塩沼地植生	●	●	●	25	VIII	大	480000
ウミミドリ群落	●	42	VIII	中	480700
カワツルモ-リュウノヒグモ群落	●	●	79	VIII	细	480901
砂丘植生	砂丘植生	●	●	●	26	VIII	大	490000
ハマナス群落	●	●	●	27	VIII	中	490100
ハマニンニク-コウボウムギ群集	●	●	●	28	VIII	细	490501
ハマグルマ-コウボウムギ群集	●	●	●	29	VIII	细	490502
海岸崖地植生	コハマギク群落	●	●	●	30	VIII	细	500101
ハマオトコヨモギ-コハマギク群集	●	●	●	31	VIII	细	500102
ラセイタソウ-ハマギク群集	●	●	●	32	VIII	细	500203
ハチジヨウスキ群落	●	●	●	33	VIII	细	500301
植林	スギ・ヒノキ・サワラ植林	●	●	●	34	IX	中	540100
アカマツ植林	●	●	●	35	IX	中	540200
クロマツ植林	●	●	●	36	IX	中	540300
カラマツ植林	●	37	IX	中	540700
その他植林(落葉広葉樹林)	●	●	●	38	IX	中	541200
その他植林(常緑針葉樹)	●	●	●	39	IX	中	541000
竹林	●	●	●	40	IX	大	550000
新たな植林(盛土)	●	●	80	IX	独自に設定した凡例であり、対応する凡例はない
植林跡地	植林跡地	●	●	●	73	IX
外来種木本群落	イタチハギ群落	●	●	●	74	IX	细	541402
外国産樹種吹付地	●	●	●	41	IX	中	541400
ニセアカシア低木群落	●	75	IX	细	540902
ニセアカシア群落	●	●	82	IX	细	540902
土地利用凡例	耕作地	畑雑草群落	●	●	●	a	IX	中	570300
水田雑草群落	●	●	●	b	IX	中	570400
放棄畑雑草群落	●	c	IX	中	570101
放棄水田雑草群落	●	d	IX	中	570500
果樹園	●	●	●	e	IX	中	570200
牧草地	●	●	●	g	IX	中	560200
ゴルフ場・芝地	●	●	●	h	IX	中	560100
ビニールハウス群	●	●	81	IX	独自に設定した凡例であり、対応する凡例はない
非耕作農地	非耕作農地(畑雑草群落)	●	●	●	70	IX	细	570101
非耕作農地(水田雑草群落)	●	●	●	71	IX	中	570500
空地雑草群落	空地雑草群落	●	●	●	72	IX	中	570100
市街地等	緑の多い住宅地	●	●	●	i	X	细	580101
市街地	●	●	●	k	X	中	580100
工場地帯	●	●	●	l	X	中	580300
残存・植栽樹群をもった公園、墓地等	●	●	●	p	X	中	580200
仮設住宅	●	●	●	77	X	独自に設定した凡例であり、対応する凡例はない
造成地	造成地	●	●	●	m	X	中	580400
瓦礫置き場	●	●	●	76	X	独自に設定した凡例であり、対応する凡例はない
表土剥き取り	●	●	●	78	X	独自に設定した凡例であり、対応する凡例はない
干拓地	●	●	●	n	X	中	580500
自然裸地	自然裸地	●	●	●	r	X	中	580700
開放水域	開放水域	●	●	●	w	X	中	580600
### c. 震災後植生図（H26）

現地調査野帳に記録した改変地を基に、震災後植生図（H25）のGISデータを更新し、震災後植生図（H26）を作成した（図2.6）。

図 2.6 震災後植生図（H26）宮城県沿岸部
## (4) 植生改変図（H26）の作成

### a. 植生改変図（H26）作成の流れ

昨年度に作成した震災後植生図（H25）と今年度作成した震災後植生図（H26）をGISソフト上で重ね合わせ、直近1年間の凡例の変化を抽出した。このデータを基に植生改変図（H25）を更新し、植生改変図（H26）を作成した。植生改変図の作成のイメージを図2.7に示した。

図 2.7 植生改変図作成の流れ

### b. 凡例の設定（昨年度の改変凡例の更新）

## 1 ) 凡例の設定方法

震災後植生図（H25）の凡例と震災後植生図（H26）の凡例を基に、凡例の組み合わせを14通りに区分し（表2.6）、震災前と震災後3年目の改変状況を示す改変凡例を作成した（表2.7）。

## 2 ) 改変凡例で留意する事項

植生改変図作成上の留意点としては、直近1年間に変化がなかった場所は、「変化なし」として着色せずに重ねる為、前年度の改変状況を引き継いで図化される。また、1年ごとに変化のあった箇所を更新していくので、更新の結果、震災前と同じ凡例に戻っても、4年間の変化としては変化があった箇所として図化される。図化および凡例体系、表現の妥当性については、今後の課題の項で後述する。
表 2.6 凡例の変化パターンの抽出テーブル

震災後植生図(H26)
凡例区分
震災後植生図(H25)
凡例区分	1	2	3	4	5	6	7	8	9	10	11	12	13	14	15	16
自然林·二次林	植林	新たな植林	外来種木本群落	海岸崖地植生	湿性草原	塩沼地植生	砂丘植生	二次草原	非耕作農地	空地雑草群落	植林跡地	耕作地	造成地	市街地等	自然裸地	開放水域
2012状況凡例	5割以上	5割未満	5割以上	5割未満
1	自然林·二次林	①	②	×	×	×	×
2	植林	×	①	②	×	×	×	×	×	×	×
3	外来種木本群落	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×
4	海岸崖地植生	×	×	×	×	×	×	×	×	×
5	湿性草原	×	×	×	⑤	④	⑪	×	×
6	塩沼地植生	×	×	×	×	×
7	砂丘植生	×	×	⑭	③	×	×	⑦	×	⑫	⑨	⑬	⑧	⑩
8	二次草原	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×
9	非耕作農地	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×
10	空地雑草群落	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×
11	植林跡地	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×
12	耕作地	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×
13	造成地	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×
14	市街地等	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×
15	自然裸地	×	×	×	⑥	×	×
16	開放水域	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×	×

✗ : 変化なし

表 2.7 植生改変図の凡例一覧

凡例番号	凡例名
①	残存（5割以上残存）
②	倒伏・枯死（5割未満残存）
③	外来木本繁茂
④	自然植生から他の自然植生へ変化
⑤	自然植生が残存・再生
⑥	無植生地から自然植生へ変化
⑦	荒地化
⑧	自然裸地化
⑨	人為的改变
⑩	流出・水没
⑪	二次草原へ変化
⑫	耕作開始
⑬	宅地造成・構造物建設
⑭	新たな植林・植栽
### c. 直近 1 年間の変化の抽出

植生改変図（H25）を更新して植生改変図（H26）を作成するため、震災後植生図（H25）と震災後植生図（H26）を用いて直近1年間の凡例の変化を抽出した。直近1年間の変化箇所の一部を図2.8に示す。

図 2.8 直近 1 年間の変化

震災後植生図（H25）と震災後植生図（H26）から直近1年間の変化を抽出した。図の範囲は宮城県名取市および岩沼市の周辺を含む範囲。凡例の番号は表2.6、表2.7に対応。
### d. 植生改变図（H26）

植生改変図（H25）に直近1年間の変化を反映させて植生改変図（H26）を作成した。作成した植生改変図の一部を図2.9に示す。なお、作成した植生改変図（全域）は資料編に掲載した。

図 2.9 植生改変図 (H26)

植生改変図（H25）に直近1年間の変化を反映させて作成した。図の範囲は宮城県名取市および岩沼市の周辺を含む範囲。凡例の番号は表2.6、表2.7に対応。
## (5) 面積集計結果

### a. 直近 1 年間の変化

直近 1 年間の変化の面積集計結果を表 2.8 に示す。

面積的な変化が大きいのは、造成跡地の空地雑草の繁茂や非耕作農地が含まれる「荒地化 (約2,800ha)」で、次いで盛土造成や瓦礫置き場等が含まれる「人為的改変 (約2,700ha)」、水田や畑地が含まれる「耕作開始 (約2,300ha)」である。

植生に関する変化では、震災後の裸地や水域に自然植生が回復したことを示す「無植生地から自然植生への変化（約96.6ha）」が最も多く、次いで、ススキ等の繁茂を示す「二次草原へ変化（39.6ha）」、ニセアカシアが繁茂したことを示す「外来木本の繁茂（13.3ha）」、塩生湿地植生からヨシ群落などへの変化を示す「自然植生から他の自然植生への変化（8.5ha）」が確認された。

表 2.8 直近 1 年間の変化の面積集計結果

凡例番号	凡例	面積(ha)
青森県	岩手県	宮城県	福島県	茨城県	千葉県	全県合計
3	外来木本繁茂	0.0	0.0	13.3	0.0	0.0	0.0	13.3
4	自然植生から他の自然植生へ変化	0.7	2.2	5.5	0.1	0.0	0.0	8.5
6	無植生地から自然植生へ変化	6.3	1.1	61.3	11.4	9.2	7.2	96.6
7	荒地化	29.0	116.4	2,288.9	374.0	11.3	11.2	2,830.8
8	自然裸地化	6.8	1.5	29.6	26.3	1.1	0.0	65.3
9	人為的改変	10.1	291.0	2,100.4	289.1	18.1	27.1	2,735.7
10	流出・水没	1.6	5.1	43.6	14.8	0.0	0.0	65.1
11	二次草原へ変化	3.1	0.0	4.1	0.5	0.1	31.9	39.6
12	耕作開始	26.2	212.5	1,457.7	658.3	0.0	0.0	2,354.7
13	宅地造成・構造物建設	7.7	134.4	486.3	217.4	1.4	6.9	854.0
14	新たな植林・植栽	12.2	0.4	165.1	0.0	0.0	23.8	201.5
0	変化なし	3,002.7	5,372.5	25,430.2	9,751.5	2,515.9	2,403.6	48,476.5
改変地の面積の合計	103.8	764.6	6,655.7	1,591.9	41.1	108.0	9,265.1
津波浸水域の面積の合計	3,106.5	6,137.1	32,085.9	11,343.4	2,557.0	2,511.6	57,741.5
津波浸水域に占める改変地の割合(%)	3.34	12.46	20.74	14.03	1.61	4.30	16.05

改変地の面積の合計には「変化なし」を含めていない。

## く凡例適用における留意点>

平成24年度に画像判読で変化を抽出した「①残存」および「②倒伏・枯死」は、平成25年度以降の変化抽出方法では改変地として抽出できない。また、「⑤自然植生が残存・再生」は震災前との比較が前提である為、直近1年間の変化の抽出では適用することができない。

上記のように、平成24年度に設定した改変図の凡例は、以降の改変箇所の抽出において更新できないものが含まれている。これらの取り扱いについては、次年度の課題として後述する。
### b. 植生改変図（H26）の面積集計結果

植生改変図（H26）の県別の面積集計の結果を表2.9に示す。

過年度の変化の状況に直近 1 年間の改変状況を反映させた結果、津波浸水域全体で約 54% に当たる地域が改変地として図示された。最も面積が大きいのは「荒地化（約 14,000ha）」で、次いで「耕作開始（約 5,300ha）」、「人為的改変（4,500ha）」となっている。

特筆すべきは、土地利用の面積変化に比べれば変化は小さいが「無植生地から自然植生へ変化（約402ha）」が示すように、砂丘植生や塩沼地植生等の自然植生が砂浜や湿地で新たに群落を形成していた点である。

全体的な傾向としては、震災から3年半が経過し、人為的な造成が継続される中で、人為的な変化に比べれば小さいが、自然植生が回復していることわかる。

表 2.9 植生改変図（H26）の県別の面積一覧

凡例
記号	凡例	面積(ha)
青森県	岩手県	宮城県	福島県	茨城県	千葉県	全県
1	残存(5割以上残存)	512.2	244.7	388.1	154.0	67.6	44.5	1,411.0
2	倒伏・枯死(5割未満残存)	1.0	51.0	44.7	24.7	6.6	6.1	134.0
3	外来木本繁茂	1.1	1.7	137.1	0.1	0.0	0.0	140.1
4	自然植生から他の自然植生へ変化	5.8	44.1	113.6	53.7	0.6	0.0	217.7
5	自然植生が残存・再生	305.6	56.2	381.5	165.7	73.5	117.8	1,100.4
6	無植生地から自然植生へ変化	51.1	34.6	201.8	67.2	31.1	16.4	402.2
7	荒地化	188.0	1,563.1	7,166.9	4,967.5	136.4	213.6	14,235.5
8	自然裸地化	53.7	47.6	228.9	111.4	34.3	20.1	495.9
9	人為的改变	119.5	1,030.9	2,597.7	652.6	84.0	55.1	4,539.8
10	流出・水没	33.6	121.6	557.5	154.9	62.7	43.6	974.0
11	二次草原へ変化	4.5	5.1	51.6	36.9	38.9	93.2	230.3
12	耕作開始	37.4	340.6	3,828.6	1,127.2	4.9	10.6	5,349.1
13	宅地造成・構造物建設	28.4	374.7	864.6	260.4	29.9	31.4	1,589.3
14	新たな植林・植栽	15.1	0.6	165.1	0.0	0.1	51.6	232.4
0	変化なし	1,749.6	2,251.5	15,464.3	3,350.2	1,998.4	1,858.9	26,672.8
改变地の面積の合計	1,356.9	3,916.4	16,727.7	7,776.2	570.5	703.9	31,051.6
津波浸水域の面積	3,106.5	6,137.1	32,085.9	11,343.4	2,557.0	2,511.6	57,741.5
津波浸水域に占める改変地の割合(%)	43.68	63.82	52.13	68.55	22.31	28.03	53.78

改変地の面積の合計には「変化なし」を含めていない。
### c. 特筆すべき変化～無植生地から自然植生への変化の内訳～

植生に関連する変化のうち、特筆すべきものとして無植生地から自然植生への変化が挙げられる。これに含まれる凡例変化の主なパターンと面積の内訳を表2.10に示す。面積は平成24年から平成25年までの1年間、平成25年から平成26年まで1年間について整理した。

最も面積が大きかったのは、開放水域からヨシクラスへの変化（約100ha）であった。ヨシクラスには、ヨシ、ヒメガマ、ウキヤガラ、サンカクイ、マコモ、ミクリ等の高茎の湿性草本が含まれる。次いで、自然裸地から砂丘植生への変化（約33ha）が多く、ハマニンニクーコウボウムギ群集も含めると約56haとなる。砂丘植生には、ハマヒルガオ、ハマニンンニク、コウボウムギ、コウボウシバ、オカヒジキ、ハマニガナ等が含まれる。

平成 25 度まではわずかであったが、開放水域からヒルムシロクラスへの変化が平成 26 年度にみられた（約 11ha）。ヒルムシロクラスには、ヒシ、ヒルムシロ、ヒツジグサ、アサザ等の浮葉・沈水植物が含まれる。現地で確認した代表的な種を表 2.11 に示す。

表 2.10 無植生地から自然植生への変化の主なパターン

震災後植生図(H25)	震災後植生図(H26)	面積(ha)	主な立地
H24/H25	H25/H26	合計
開放水域	→	ヨシクラス	64.04	37.25	100.29	河川・河口非耕作農地
自然裸地	→	砂丘植生	12.06	20.87	32.93	砂浜
自然裸地	→	ヨシクラス	23.95	4.68	28.63	河川・河口
自然裸地	→	ハマニンニクーコウボウムギ群集	14.52	8.38	22.9	砂浜
開放水域	→	ヒルムシロクラス	0.62	11.29	11.91	湖沼・水田

表 2.11 現地で確認した代表的な種

ヒシ (ヒルムシロクラス)	ヒルムシロ (ヒルムシロクラス)

オカヒジキ (砂丘植生)	サンカクイ (ヨシクラス)
### d. 自然植生に関連する凡例の経年変化

植生改変図（H24）、植生改変図（H25）、植生改変図（H26）において、自然植生に関連する凡例の面積の推移を図2.10に示す。また、各凡例に該当する事例を表2.12に示す。

震災から1年半後の平成24年度に回復・繁茂していた自然植生を「自然植生が残存・再生」としたが、これらは自然あるいは人為の変化により年々減少していた。また、震災後の環境の変化から、ヨシ群落等から塩沼地植生等に変化したことを示す「自然植生から他の自然植生へ変化」についても、年々減少傾向がみられた。一方で、自然裸地や水域にヨシ群落や砂丘植生が繁茂したことを示す「無植生地から自然植生への変化」は年々増加しており、新たな震災以前からの立地ではなく、新たな立地に自然植生が繁茂していることがうかがえる。

図 2.10 自然植生に関連する凡例の経年的な変化

表 2.12 自然植生に関連する凡例（事例）

自然植生が残存・再生
写真は河岸のヨシ群落。震災の翌年には
既に繁茂していた（宮城県石巻市）。	自然植生から他の自然植生へ変化
写真はかつてヨシ群落であった箇所に成立した塩沼地植生（宮城県仙台市）。

無植生地から自然植生へ変化
写真は水域からヨシクラスへの変化した
箇所（宮城県石巻市）。	無植生地から自然植生へ変化
写真は自然裸地から砂丘植生へ変化した箇所（宮城県仙台市）。
### e. 土地利用に関連する凡例の経年変化

植生改変図（H24）、植生改変図（H25）、植生改変図（H26）において、土地利用に関連する凡例の面積の推移を図2.11に示す。また、各凡例に該当する事例を表2.13に示す。

震災の前後において人為的な目的により土地が利用されていることから、「荒地化（空地雑草や非耕作農地）」、「人為的改変（造成地や表土剥ぎ取り）」、「耕作開始（水田・畑）」、「宅地造成・構造物建設」を土地利用に関連する凡例として定義し、面積を比較した。

荒地化が減少し、耕作開始や構造物建設が大きく増えているが、これは荒地化した箇所を造成し、耕作地や構造物を整備する一連の復興・復旧事業が大規模に進んでいることを示す。

図 2.11 土地利用に関連する凡例の経年的な変化

表 2.13 土地利用に関連する凡例（事例）

荒地化
空地雑草群落や非耕作農地が含まれる。
写真は非耕作農地（宮城県仙台市）。	人為的改变
造成盛土、表土剥ぎ取り等が含まれる。写真は圃場整備中の水田（岩手県陸前高田市）。

耕作開始
圃場整備後に作付された水田、畑が含まれる。写真は水田（宮城県石卷市）。	宅地造成・構造物建設
コンクリート構造物等の建設が含まれる。写真は仙台湾岸の海岸堤防（宮城県岩沼市）。
### f. 樹林地に関連する凡例の経年変化

植生改変図（H24）、植生改変図（H25）、植生改変図（H26）において、樹林地に関連する凡例の面積の推移を図2.12に示す。また、各凡例に該当する事例を表2.14に示す。

震災の前後において樹木を含む凡例であることから、「残存（5 割以上残存）」、「倒伏・枯死（5 割未満残存）」、「外来木本の繁茂」、「新たな海岸林・植栽地」を樹林地に関連する凡例として定義し、面積を比較した。

「残存（5割以上残存）」や「倒伏・枯死（5割未満残存）が年々減少している一方で、新たな植林が増加していた。このことから、津波により被災した海岸林から新たな海岸林を整備していることが推察される。また、外来木本は成長が早い為、現地では著しく繁茂、あるいは分布が拡大しているように見えるが、面積的にはやや減少していることが分かった。

図 2.12 樹林地に関連する凡例の経年的な変化

表 2.14 樹林地に関連する凡例（事例）

残存（5割以上残存）
震災直後の画像判読で区分した。写真はクロマツの海岸林が残存した箇所（宮城県仙台市）。	倒伏・枯死（5割未満残存）
震災直後の画像判読で区分した。写真は倒伏・枯死したクロマツの海岸林（青森県三沢市）。

外来木本繁茂
写真は海岸林の跡地にニセアカシアが繁茂した箇所（宮城県仙台市）。	新たな植林・植栽地
写真は震災後新たに植えられたクロマツの実生（宮城県岩沼市）。