Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
( Patuxent Wildlife Research Center ) の Bird Banding Laboratory に置かれている。

カナダでは1923年に国の調査が始まり、現在鳥類標識センターはカナダ環境省野生生物局に所属しており、アメリカと緊密な関係を保って調査が進められている。

両国で年間に標識されるのは約110万羽であり、これまでに5,800万羽のデータが蓄積されている。また年間の回収記録は約65,000例、これまでに約300万例の回収記録が集められている。これらの膨大なデータの処理には1960年代からコンピューターが導入されており、回収記録の解析、生存率の計算をはじめ、適正な狩猟数の算出などに活用されている。

バンダー数はアメリカが約5,000名（約2,900名の補助資格者を含む）カナダが約400名である。バンダーの約27%が国立野生生物保護区などの政府の行政官であり、ガンやカモなどの狩猟鳥のバンディングを担当している。バンダーとなるためには高度の鳥学的知識が必要とされ、厳重な審査を経て連邦機関および州機関からライセンスを受けなければならない。足環は鳥類標識センターから無償でバンダーに供与される。

##### 1.1.1.3 アジア諸国

1960 年代に実施された米軍の移動動物病理学調査（Migratory Animal Pathological Survey = MAPS）の調査を除くと、しばらく前までは日本以外のアジア地域ではバンディングはあまり活発に行われてこなかった。

中国では 1981 年に日中渡り鳥保護協定が締結された後、1982年に「全国鳥類環志中心（鳥類標識センター）」が設置され、1983年には青海省青海湖鳥島において中国で初めてのバンディングが行われた。全国的なバンディングは1984年から本格的に実施され、22カ所の標識観察ステーションが設置された。これらは当初北部や東部沿岸に偏って分布していたが、2007年までに南部、中部、西部にも設置され40カ所以上となった。放鳥数は1996年までは年間1万羽前後であったが、その後バンダーの養成を進めた結果急速に増加し、2001年には14万羽、2003年には30万羽を超えるまでになった。2007年までの累計は600種、約198万羽となっている。

韓国は MAPS 計画以後、バンディングを中断していたが、1993 年から国立環境研究所（現在は国立生物資源研究所が担当）が調査を再開した。ただし、対象がほぼシギ・チドリ類に限られていて、規模も小さかった。2000 年には韓国国立公園局が国立公園渡り鳥センターを設置し、紅島において定期的な調査を開始した。これによって、韓国のバンディングは格段に活発となっている。

台湾では中華民国野鳥学会が鳥類標識センターとなり、調査を実施しているが、規模は大きくない。またシギ・チドリ類に関しては、台湾シギ・チドリ類研究グループ（Taiwan Wider Study Group）を中心に調査をしている。

アジアのその他の国では、まだバンディングの実施は限定的であり、組織だって継続するには至っていない。こうした状況に鑑みて、山階鳥類研究所では環境庁（当時）や文部省（当時）のQDA事業や民間の資金援助によって、東アジアの国々でバンディングの意義と重要性を紹介し、その技術移転に努めてきた。そしてこれまでに上記の中国や韓国のほか、フィリピン、台湾、ベトナム、タイ、マレーシア、インドネシアおよびモンゴルにおいて、バンディングの研修会を行うとともに、研究者を日本に招いて技術研修を実施した。その結果、台湾、タイ、マレーシアのサバ州およびインドネシアにおいては政府機関または民間団体が標識調査プロジェクトを組織し、調査が行われるようになった。しかしながらその他の国では、さまざまな理由により、独自に調査を開始するには至っていない。

##### 1.1.1.4 オーストラリア・ニュージーランド

オーストラリアにおけるバンディングは 1912 年に開始され、当初は小規模で断続的であったが、1953年からは科学産業調査局の野生動物調査部が組織的に推進することとなった。1984年には管轄がオーストラリア国立公園野生動物局（現在は環境・水・遺産・芸術省）に移管された。年間の標識数は約7万羽、1953年以降の累計は290万羽である。10km以上の移動回収記録は年間560例、同地回収を含めた回
収例の累計は約15万羽である( Baker et al. 1995)。バンダー数は953名、グループが32あり、600近い調査プロジェクトが登録され、それぞれの計画に沿って調査が進められている。

ニュージーランドでは、1950年からニュージーランド鳥学会が中心になってバンディングが行われてきたが、1967年に鳥類標識センターが野生生物局内に組織され、1987年以降は保護省科学調査局に所属している。年間の放鳥数は約24,000羽で、累計は110万羽となっている。回収記録は年間約3千例あり、累計では約16万羽に達している。バンダー数は68名であるが、この中にはグループも含まれている。

#### 1.1.2 我が国の鳥類標識調査

##### 1.1.2.1 歷史

日本の鳥類標識調査は、1924年（大正13年）農商務省畜産局鳥獣調査室によって開始された。これは、世界的にみるとかなり早い方である。その後、年を追って活発になり、1943年までに放鳥総数317,000羽余り、回収約15,000羽の成果を残した（松山1960）。また、標識記録分析による鳥類の渡り、習性についての研究成果は、ツバメ、ゴイサギ、ツグミ、イワツバメ、シジュウカラ、ウズラなどに関して取りまとめられている（農林省山林局1932-1942）。

山階鳥類研究所は、1931-1932年伊豆諸島鳥島に研究員を派遣し、アホウドリ52羽、コアホウドリ20羽、クロアシアホウドリ12羽に標識した（農林省山林局1936-1937）。しかし我が国の鳥類標識調査は第二次世界大戦中に一時中断された。

終戦後の1948年には、農林省がかすみ網業者に委託して全国100カ所で標識試験を再開したが、正しい方法で実施されなかったために計画は失敗し、1951年に中止された。その後10年間、標識調査は行われなかった。

1960 年東京で国際鳥類保護会議の総会が開催され、ここで「アジアならびに汎太平洋地域の諸国がこの地域に渡り鳥の調査保護に関する中央機関を設置し、そのセンターを最初に日本に設けることを勧告する」という決議が採択された。これを受けて当時鳥獣行政を所管していた林野庁は、1961年から3年計画で標識調査の恒久的実施のための適地の探索並びに予備調査を山階鳥類研究所に委託した。この予備調査では16道府県20カ所において、総計9,486羽が標識放鳥された。

その後、山階鳥類研究所は1964年から米軍の移動動物病理学調査（MAPS）として東南アジア地域で広く一斉に行われた渡り鳥の調査に参加し調査を継続した。このMAPSは1970年までの7年間続けられ、アジア14カ国の大学・研究所・博物館などのバンダー計171名が協力して、総計1,216種、1,165,288羽を放鳥し、日本ではこのうち125,000羽余りを標識放鳥した（McClure 1974）。

国による調査は1964年以降2年の休止期間があったが、1966年から再開され、1972年の環境庁（当時）発足と共に、林野庁から環境庁に所管が移り、その規模も飛躍的に拡大された。そして、全国各地に鳥類観測ステーションの設置が計画され、1972年に1級ステーション3カ所と2級ステーション15カ所が指定されたのに続き、順次増加して、1995年までに1級10カ所、2級50カ所の計60カ所となっている。

環境庁による標識調査事業の開始当初は、年間の標識放鳥数は27,000羽であったが、3年後の1975年にはほぼ倍の53,000羽となった。その後の5年毎の放鳥数を見ると、1980年は67,000羽、1985年は91,000羽、1990年は126,000羽、1995年は174,000羽、2000年は163,000羽、2005年は129,000羽、2008年には164,000羽となっている。こうした調査規模の拡大には、1979年から開始したバンディング講習会によってバンダー育成に力をいれてきたことが大きく貢献している。バンダーの人数は当初66名であり、その後数年間はあまり変化がなかったが、講習会を始めた頃から毎年20～30名の増加が見られ、2008年には実働数が450名に達した。日米、日豪、日中、日露の渡り鳥保護条約（あるいは協定）の存在もまた、標識調査のこうした発展に重要な役割を果たしている。

##### 1.1.2.2 实施体制

1.1.2.2.1 鳥類標識調査事業と鳥類標識センター

鳥類標識調査は、捕獲行為を伴うこと、対象とする鳥類の移動範囲が広いこと、多くの資料を収集し
長期間管理する必要があることなどの理由から、多くの場合、国レベルで統括機関を定めて調査の便宜を図り、データの収集管理を行っている。この機関または機能を鳥類標識センター（Bird Banding Center）と呼び、日本では戦前および戦後の一時期は林野庁が担当していたが、環境庁の発足以降は山階鳥類研究所標識研究室（2009年度以降、保全研究室）が一貫してその役割を担っている。

環境省は「鳥類の渡りの状況、生態等を解明し、もって鳥類の保護及び国際協力の推進に資する」ことを目的として鳥類標識事業を実施し、その遂行を山階鳥類研究所に委託してきたが、この事業の主な内容は、全国にある環境省鳥類観測ステーション（以下、ステーションという）でのバンディングの実施と、鳥類動態モニタリングや渡り実態把握の観点からの解析、標識調査のデータベースの更新、諸外国との標識データの交流などである。

山階鳥類研究所鳥類標識センター（以下、標識センターという）は、上記の委託調査の遂行に加えて、標識調査に従事するバンダーの育成や講習会の開催、バンダー認定書の発行などを行っている。その結果、現在では450名を超えるボランティアのバンダーが全国各地で標識調査を実施し、多くの成果があるようになった。また、標識センターでは環境庁（当時）発足以前の農林省やMAPS調査のデータも管理している。

一方、大学等で生態研究のために鳥類を個体識別する場合があり、これには標識センターが直接かかわりを持つ制度にはなっていないが、できる限りバンダーの資格を取得して、環境省の足環を使用するように勧めている。

###### 1.1.2.2.2 標識センターの体制

標識センターではステーションおよびその他の調査地を県別に分け、全国を5プロックに区分して、それぞれ地域担当者を置いている。地域担当者は、バンダーの調査開始時の申請書の内容を検討し、助言する。また調査用具の貸し出しなども必要に応じて調整する。さらに調査の実施に対して関係法規の遵守をはじめ、鳥の安全処置など調査全般についての対応と指導を行う。

標識センターの業務担当者は、標識記録の収集とデータベースへの登録、捕獲許可申請の手続き、会計処理などを行っており、いずれの担当者もバンダーとの連絡を密にして、調査をサポートし標識調査の遂行と記録の適正な管理に努めている。

鳥類標識データの国内および国際的な利用に関して、標識センターは環境省自然保護局生物多様性センターと連携をとって進めていく。

###### 1.1.2.2.3 プロジェクト調査

これは比較的短期間の調査計画を設定して、効果的に成果を得ようとするもので、次の2種類がある。①標識センターが主導し、全国のバンダーの協力のもとに実施するもので、サギ類、ズグロカモメ、シギ・チドリ類のカラーマーキング調査などがある。②バンダーのグループまたは個人が計画・登録し、実施するもので、この調査を実施するにあたっての手順は次の通りである。

計画：実施を希望するグループまたは個人は次年度の鳥類標識調査のための「鳥類標識調査参加申込書」と共に「プロジェクト調査計画書」を作成し、標識センターに提出する。

審査：標識センターは提出されたプロジェクトが実施可能かどうかを、足環などの供給、資金、技術、知識、人員等の援助面などから多面的に検討し、承認する。

実施：実施に際しては、バンダーの自主性を重んじる。

報告：単年度計画の場合、調査終了から1年以内にレポートを提出する。複数年度計画の場合、年次毎に中間レポートを提出し、調査終了後は1年以内にレポートを提出する。

発表：調査結果は学術誌への発表を目指す。また各レポートの要約は、原則として環境省事業報告にも適時まとめて掲載する。

この制度のメリットとして、以下の点があげられる。

・目的を設定することによって、成果が明確になる。

・科学的なレポートとして、結果が蓄積される。

・バンダーやグループ間、標識センターとの間でお互いの調査についての情報の共有を可能とし、情報の交換や協力が促進できる。
### 1.2 鳥類標識データの活用

#### 1.2.1 鳥類標識データの活用範囲

鳥類標識調査には、既に述べた「渡りや生存に関する生態資料の収集や個体群動態などの把握」以外にも多様な目的や応用範囲がある。その可能性を含めると以下のような項目に整理できる。

なお、これら鳥類標識データの活用には、標識センターとして全体的に行うものと、バンダーが個人またはグループとして利用する場合がある。また、バンダー以外の鳥類研究者、行政機関、民間会社や一般個人などによる利用が考えられる。

## ① 渡り鳥の生態解明

・種や個体群毎の繁殖地と越冬地の関連

・渡り経路や主要中継地

· 生存率、繁殖開始齡、最高寿命、主要死因、幼鳥

の分散など

・潜行性・夜行性や、野外識別困難な種（亜種）の確認

② 個体群動態のモニタリング

・個体数変動の実態

・変動のメカニズム

③ 形態・分類・生理の研究

・種や亜種の識別、性・齢の判定基準

・羽毛や血液の DNA 解析による分類や遺伝子多様性の判定

・換羽や体重変化など

④ 鳥類保護や狩猟管理に役立つ資料の提供

・希少種の選定や保護策

・狩猟対象種の設定・保護区設定など

⑤ 国際協力

・渡り鳥保護条約などへの資料提供

・共同調査による具体的な協力、資料収集

⑥ その他分野への貢献

・重金属や農薬汚染などの研究

・感染症、寄生虫などの研究

・自然教育や環境保全への活用

#### 1.2.2 標識センターが取りまとめているデータ

##### 1.2.2.1 標識放鳥数の集計

標識センターは業務報告として、1975年以来毎年鳥類標識調査報告書を取りまとめており、ここでは毎年の放鳥数や再捕獲数などを集計している。海外では、イギリスが標識調査結果を鳥類標識センターの機関誌であるRinging and Migrationで報告している。ヨーロッパ诸国でこうした年報を発行しているのは6割くらいのセンターであり、その他は経済的理由などにより発行されていない。オーストラリアやニュージーランドではしばらく続いていたが現在は発行されていない。

##### 1.2.2.2 渡りや移動の分析（「渡り鳥アトラス」の発行）

これは回収記録を種毎に地図上に示し、渡りや移動について解析するものである。多くの種類を対象としたものに、ヨーロッパ全体のスズメ目の回収記録を種毎に地図上に表示したものがある（Zi nk 1987-1995）。これは3分冊となっており、116種について合計4万例以上の回収記録を739の地図に表示している。そして秋・春の渡り、越冬、渡りの速さ、帰還性、齢などについて詳細に解説している。近年は同様の「アトラス」の出版が、イギリス、ノルウェー、スウェーデンなどで相次いでいる。日本ではこれまでに「渡り鳥」(吉井・叶内 1979)「日本の鳥類標識調査」(山階鳥類研究所標識研究室 1985)「渡り鳥アトラス（環境省委託調査報告書）」(山階鳥類研究所 1997)「鳥類アトラス（環境省請負業務報告書）」(山階鳥類研究所 2002)が出版されている。

##### 1.2.2.3 個体群動態のモニタリング

地域毎や種全体としての個体群動態を把握する目的で、近年バンディングの手法を用いた、鳥類相のモニタリングが盛んに行われるようになった。例えばイギリスで1981年から開始された継続調査サイト（Constant Effort Sites）プロジェクトでは、小鳥類の個体数の年変動を広範囲かつ長期間にわたってモニターしている。これは、毎年繁殖期に週1回計12日間、同じ場所に同じ枚数の網を設置して鳥を捕獲するもので、それによって、幼鳥の捕獲数による
・調査のデータを正確かつ完全に作成し、適宜、標識センターに提出する。

る年毎の繁殖成功率と、成鳥の再捕獲率による生存率が導き出される。2008年現在、117カ所の場所で調査が継続されており、同様の調査はフィンランドやフランスなどでも行われている。ドイツでは渡り期も含めた長期的なモニタリング調査が、3カ所のステーションで継続されている。

アメリカでは鳥類の繁殖率と生存率調査（MAPS：Monitoring Avian Productive and Survivorship）プログラムがある。前述の米軍移動動物病理学調査とは略称が同じだが、これはチェルノブイリ原発事故をきっかけとして、環境の変化と鳥類の個体数変動との関係をモニターする目的で1989年から開始されたもので、そのためのバンディングステーションが全国規模で設定されることとなった。1994年までに300カ所が設定され、継続的なバンディングが実施されるとともに、調査地の植生データも記録されており、鳥類の個体数変動と比較できるようになっている。この調査では個体数変動を長期間モニターして鳥類の保護管理に必要な資料を提供している。

日本では環境庁の調査開始の当初から、1級ステーションの多くで、できる限り調査地や手法を一定にした調査を実施してきたが、個体群動態のモニタリングの観点からの本格的な調査は、1985年ころから開始された。秋の渡り時期のモニタリング調査が現在まで継続されているのは、浜頓別、風蓮湖、下北、福島潟、婦中、織田山の各ステーションである。このほか繁殖期の夏鳥モニタリングとして山中湖と福島潟、越冬鳥のモニタリングが出水と沖縄の各ステーションで行なわれている。これらの結果は、鳥類標識調査報告書に取りまとめられている。

### 1.3 バンダーのとるべき基本姿勢

すべてのバンダーには、調査に際して自らの安全と共に、鳥の安全を確保し、鳥へのストレスを最小にすることを最も優先することが求められている。また、決してバンディングで鳥が死亡することは不可避であるとか、許容できると考えてはならない。そのため、特に以下の各項目に十分留意して調査を実施すべきである。

・鳥を注意深く慎重に、そして最小限の時間で扱う。

・安全に扱うことができる範囲の数の鳥のみを捕獲する。

・捕食者による被害が懸念されるときや悪天候時は調査を控える。

・状況に応じて必要な頻度で網やわなをチェックする。

・調査の終わりには、すべての網やわなを適切に閉じる。管理できないようであれば撤収する。

・鳥の負傷や死亡が起きたなら、手順を検討し再発の防止に努める。

・関係する法律や標識マニュアルを遵守する。

・標識センターとの連絡を密にし、その指示に従う。

・足環や網などの調査用具を適切に管理する。

・他者からの建設的な批判を受け入れ、また他のバンダーにも改善点を提示する。

・将来のバンダーを適切に教育する。

・バンディングの成果や取り扱い技術の改良を積極的に発表する。
## Ⅰ - 2 バンディングへの従事

この章ではバンダー資格の取得方法や、バンディングを実施する際の手続きについて解説する。

1979年に組織的なバンダーの養成を開始して以来、2008年までにバンダー資格を取得した者は約800名にのぼり、そのうち毎年約450名が調査に参加している。しかし、日本全国をカバーするように調査地を配置するためには未だバンダーの数が不十分であり、より多くのバンダーを養成していくことが必要である。

### 2.1 バンダーになるには

バンダーになるには、標識センターが開催するバンディング講習会を受講した後、所定の試験に合格し、「バンダー（鳥類標識調査者）認定証」（以下、バンダー認定証という）を取得してから、標識センターの推薦によって、環境省から捕獲許可証を交付されることが必要である。

#### 2.1.1 バンディング講習会

バンディングには野生鳥類を安全に捕獲し、放鳥する技術が不可欠である。この技術は一朝一夕には習得できないため、バンダーを志す者はバンダー認定資格A（後述）を持ち、かつ経験豊富なバンダー（以下，指導バンダーという）の下で十分な訓練を受ける必要がある。指導バンダーは、バンダーとしての心得、捕獲技術、識別能力、鳥学の基礎知識などをバンダー志望者に教え、その実力が十分に独立できるレベルに達したと判断した場合には、志望者をバンディング講習会に推薦することができる。

バンディング講習会に参加を希望する者は以下の条件を満たしていなければならない。

・鳥類の調査・研究に関心があること

・野外での野鳥観察歴が十分あり、少なくとも200種程度の野外識別ができること

・指導バンダーのもとで十分に技術を習得していること

・指導バンダーの推薦が受けられること

・受講後１年以内にバンディングを実施できること

なお、講習会への参加資格には特に年齢制限を設けてはいないが、未成年者には捕獲許可証が交付されないため、結果としてバンダーの年齢制限も20オ以上となっている。しかし、未成年者であっても上記の参加資格を満たしていれば講習会への参加は可能であり、標識センターは講習会での成績に基づいて未成年バンダー認定証を発行する。その後該当者が成人するまでの間、毎年30日以上のバンディングに参加し、さらに指導バンダーの推薦があれば、再講習なしに捕獲許可証の交付申請をすることができる。

### 2.2 バンディング資格の種類

バンダー認定証は、標識センターが実施する標識調査に従事するバンダーの資格を示すとともに、調査の際に鳥獣捕獲許可証と併用することによって、捕獲可能な鳥の種類などを定めるものである。認定証に記載されているバンディング資格には講習会受講後の判定結果およびその後の経験に基づき、A、B、Cの3種類がある。認定資格Aは鳥種識別力・標識技術・熟練度も十分で独立して調査を行えることを示し、足環やかすみ網の支給を受けられ、捕獲可能な鳥種の制限はない。認定資格Bは、認定資格Aのバンダーの補助として調査を行える資格で、足環やかすみ網の支給は受けられないが、捕獲可能な鳥種の制限はない。認定資格Cは鳥種を限定した場合に限って調査を行うことができ、足環やかすみ網の支給を受けられる。認定内容は捕獲できる鳥種を示すもので、A、B資格認定証には「各種鳥種」と
記入され、Cのそれには捕獲できる鳥の種類が列記されている。

バンダー認定証の更新は3年毎に一斉に行われるため、継続の場合の有効期間は3年、新バンダーの場合の有効期間は次の更新までとなる。

新バンダーは、認定から3年間は認定資格や認定内容を変更できない。それ以外の者は発行の翌年から認定資格や認定内容の変更を申請できるが、認定資格や認定内容の変更には複数のA資格バンダーの推薦を必要とし、申請内容は標識センターが審査する。

バンダー認定証はその有効期間終了後は標識センターへ速やかに返納しなければならない。

図2-1 バンダー認定証（例）

### 2.3 バンディング認定資格の取り消しと再取得

#### 2.3.1 認定資格の取り消し

以下の行為を行ったバンダーに対し、標識センターは審査し、必要と認められた場合はバンディング認定資格を取り消す。

・違法行為を行った場合

・鳥類標識調査の信用を著しく損なった場合

・標識センターの業務推進を著しく妨害した場合

#### 2.3.2 認定資格の再取得

以下の条件を満たした場合、認定資格の再取得ができる。

・認定証の更新を行わず3年以上経過後に認定資格の再取得を希望する場合には、標識センターが開催する研修に参加しなければならない。研修としては、毎年福島潟ステーションで開催されるバンディング勉強会をこれにあてることができるが、詳細は標識センターに問い合わせること。

・認定証の更新を行わず10年以上経過したり、前項によって認定資格を取り消されたりした後に、認定資格の再取得を希望する場合には、バンディング講習会に参加し、認定基準以上の評価を得なければならない。

### 2.4 調査を開始するに当たっての手続き

鳥類標識調査では鳥類を捕獲することが不可欠であるが、野生鳥類の捕獲は法律で全て禁止されているため、調査を開始するには予め関係する法律に基づいた捕獲許可が必要になる。

#### 2.4.1 鳥獣捕獲許可の申請

環境省委託事業の鳥類標識調査にかかわる捕獲許可に関しては、標識センターが全国のバンダーの捕獲許可申請・返納・捕獲報告を取りまとめて行う。そのため、バンダーは標識センターと密に連絡を取り、標識センターはそれぞれの申請内容について調整などを行う。

許可申請は一斉申請（許可有効期間 4月1日～翌年3月31日）と中途申請（許可有効期間 8月1日～翌年3月31日）の2回行われる。

なお、本事業にかかわる捕獲許可では、鳥類を捕獲後、環境省足環を装着してすみやかに放鳥することと定められている。従って、カラーリングや発信器を装着し、または血液や羽毛の採取をする場合には、別途、学術研究の捕獲許可が必要である。ただし、鳥体を傷つけずにダニなどの外部寄生虫を取り除いたり、採取したりすることは許可範囲に含まれている。

鳥獣の捕獲には以下のような法律や条令が関係し
てくるが、主な法律の概要と解説をⅡ-2（p.73）に掲載した。また、行政機関のウェブサイトに法令の全文が掲載されているので、これらに目を通して関係項目をよく理解しておかなければならない。

①「鳥獣の保護及び狩猟の適正化に関する法律」(以後、「鳥獣保護法」と略する)は全ての鳥獣類の捕獲について定めている。p.73

②「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」（以後、「種の保存法」と略する。）は、国内希少野生動植物種の捕獲について定めている。

p. 75

③「文化財保護法」は、天然記念物指定鳥類の捕獲や天然記念物指定地域内での捕獲について定めている。p.76

④「自然公園法」は国立・国定公園内の調査について定めている。p.77

⑤「自然環境保全法」は、原生自然環境保全地域内での捕獲について定めている。p.77

⑥「都市計画法」「都市公園法」は、都市公園内での捕獲について定めている。p. 78

⑦「特定外来生物による生態系に係る被害の防止に関する法律」(以後、「外来生物法」と略する。)は、特定外来生物の捕獲について定めている。p. 78

⑧各都道府県の条例で捕獲禁止の指定がある場合がある。 p. 78

##### 2.4.1.1 バンディング計画の提出

次年度の標識調査に関して、具体的な調査場所、捕獲方法（かすみ網以外の網やわなの使用など）、捕獲禁止の場所での調査の有無、学術研究との調整、関係する法律等を記した調査計画を鳥類標識調査参加申込書として提出する。標識センターはこれを審査し、適切と認められた計画につき、次年度の調査に必要な捕獲許可申請などを行う。

##### 2.4.1.2 捕獲許可の申請および返納

###### 2.4.1.2.1 捕獲許可の申請

翌年度の調査にかかる捕獲許可の具体的な申請方法などは、毎年秋に標識センターからの事務連絡で通知し説明するが、申請方法は各法律によって異なるので、事前の確認が必要である。

環境省委託事業の鳥類標識調査は、原則としてかすみ網を使用するので、その許認可はすべて国の権限になる（図2-2）。

表Ⅱ-2-1（p.75）に掲載された国内希少野生動植物種を捕獲対象とする場合は、「種の保存法」、天然

図2-2 鳥獣捕獲許可における国と都道府県の関係

記念物指定鳥で、国指定のものおよび地域を定めないもの(表Ⅱ-2-2 p.76)を捕獲対象とする場合は「文化財保護法」それ以外の一般鳥類を対象とする場合は、「鳥獣保護法」に従い許可を得る必要がある。

なお、複数の法律による保護指定を受けている鳥種（タンチョウ、ヤンバルクイナ、アカヒゲなど）については、すべての法律に関して許可を受ける必要があるので注意されたい（ただし、「種の保存法」の捕獲許可を得れば、「鳥獣保護法」の許可は不要）。「鳥獣保護法」および「種の保存法」にかかわる許可申請は、バンダー→山階鳥類研究所（標識センター）→環境省→各地方環境事務所、の順に進められ、許可はその逆順で下りる。

環境省関係の許認可は地方環境事務所が行うが、担当区域は7カ所の地方環境事務所と3カ所の自然環境事務所(表3-1)に重複なく分かれているため、申請する際には注意を要する。「鳥獣保護法」ではバンダー毎に許可証が発行されるが、「種の保存法」では山階鳥類研究所（標識センター）に捕獲許可証が発行され、各バンダーには従事者証が発行される。

天然記念物種の調査を計画する場合は、前述の鳥類標識調査参加申込書にその旨を記入し、標識センターが取りまとめて、文化財保護法の現状变更手続
を行う。

上記の手続きに加えて、各都道府県の条例などで捕獲禁止の指定がある場合は、バンダー自身が、その自治体に捕獲申請をする。

###### 2.4.1.2.2 捕獲許可証などの返納

バンダーは捕獲許可証、従事者証の有効期限終了後、20日以内に捕獲報告を添えて標識センターへ返送する。標識センターは各地方環境事務所毎に取りまとめ、捕獲報告を添えて有効期間終了後30日以内に返納する。

捕獲報告は都道府県別、メッシュ別、種別に集計し、捕獲後死亡したり保護したりして、放鳥できなかった個体も含める。メッシュは各都道府県が発行する鳥獣保護区等位置図のメッシュ番号を用いる。

表 2-1 地方環境事務所および自然環境事務所一覧と担当区域

地方環境事務所	担当区域	丷	住所	TEL
FAX
北海道	北海道の内(A)以外	060-0808	北海道札幌市北区北8条西2丁目
札幌第一合同庁舎3階	011-299-1954
011-736-1234
東北	青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島	980-0014	宮城県仙台市青葉区本町3-2-23
仙台第二合同庁舎6階	022-722-2876
022-722-2872
関東	茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川・新潟・山梨・静岡	330-6018	埼玉県さいたま市中央区新都心11-2
明治安田生命さいたま新都心ビル18階	048-600-0516
048-600-0517
中部	富山・石川・福井・長野・岐阜・愛知・三重
上記の内(B)以外	460-0001	愛知県名古屋市中区三の丸2-5-2	052-955-2139
052-851-8919
近畿	滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山	540-6591	大阪府大阪市中央区大手前1-7-31
OMMビル8階	06-4792-0700
06-4790-2800
中国四国	鳥取・島根・岡山・広島・山口・徳島・香川・愛媛・高知	700-0984	岡山県岡山市桑田町18-28
明治安田生命岡山桑田町ビル1階	086-223-1561
086-224-2081
九州	福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄
上記の内(C)以外	862-0913	熊本県熊本市尾ノ上1-6-22	096-214-0311
096-214-0354

自然環境事務所	担当区域	丷	住所	TEL
釧路	(A) 北海道の内: 釧路市、北見市、網走市、紋別市、根室市、網走郡、斜里郡、常呂郡、釧路郡、厚岸郡、川上郡、阿寒郡、白糠郡、標津郡、野付郡、目梨郡	085-8639	北海道釧路市幸町10-3釧路地方合同庁含4階	0154-32-75000154-32-7575
長野	(B) 富山県·長野県	380-0846	長野県長野市旭町1108長野第一合同庁含	026-231-6570026-235-1226
那覇	(C) 鹿児島県の内: 名瀬市·大島郡·沖縄県	900-0027	沖縄県那覇市山下町5-21沖縄通関社ビル4階	098-858-5824098-858-5825

(2009年3月現在)
## Ⅰ - 3 バンディングに必要な用具類

この章では、バンディングに必要な用具につき、標識センターが供給するものと、バンダー自身が用意するものに分けて解説する。具体的な使用法や使用する際の注意は、関係する章で述べる。

### 3.1 標識センターから貸与または供与されるもの

#### 3.1.1 かすみ網

かすみ網は「鳥獣保護法」で販売や使用が禁止されているが、鳥類標識事業の実施や研究を目的とする場合は環境大臣の許可を得て使用することができる。従って標識事業に携わるバンダーが、標識センターから貸与されるかすみ網を用いて鳥を捕獲することは合法である。標識センターでは、調査地の実状等に応じて必要な枚数のかすみ網を貸し出している。バンダーはこれらのことをよくわきまえ、かすみ網を紛失や盗難の結果悪用されたりすることのないように、十分気をつけて使用、保管しなければならない。

##### 3.1.1.1 標識センターが貸与するかすみ網の種類

標識センターがこれまでに製作したかすみ網の種類を表3-1に示す。

#### 3.1.2 足環

##### 3.1.2.1 足環の刻印

現在、鳥類標識事業で使用している足環には“KANKYOSHOTCKYOJAPAN”という文字と一連の数字が刻印されている。また、各国で使用されている足環も大体同様で、連絡先と番号だけが刻印されてい

## 表 3-1 かすみ網の種類

る。図 3-1 に刻印の例を示したが、左端の INFORM の文字は、スペースの関係でガイド記号 06 以下の足環には付いていない。

##### 3.1.2.2 足環の種類と番号システム

足環番号は、標識個体を識別するための背番号である。何百万羽もの鳥に番号を付すので、あとで整理、抽出がしやすいような番号システムにしておく必要がある。

環境省の足環には、1D-00001、2AA-30457、12A-11582というように2桁または3桁のガイド記号と、5桁（一部3桁または4桁）の一連番号とが用いられている。ガイド記号の数字は足環のサイズを表し、鳥の足の太さによって1～16サイズを使い分ける（表3-2およびⅡ-3p.79）。

1986 年以前はガイド記号に数字のみを使用していたが、組み合わせが不足してきたので 1987 年からは最初の 0 を取り、ガイド記号の末尾にアルファベ

INFORM	KANKYOS HO TOKYO JAPAN 1 0 A 1 2 3 4 5

図3-1 足環の刻印
表 3-2 足環の種類とサイズおよび主要適合鳥種

サイズ
記号	ガイド番号	内径
mm	厚さ
mm	高さ
mm	重さ
g	材質	形状	主要適合鳥種
1	1A-1F	2.0	0.38	5.5	0.03	アミニウム	スプリット	小型の小鳥類
2	2A-2Y,2AA,2AB	2.3	0.38	5.5	0.04	アミニウム	スプリット	小鳥類
3	3A,3C,3D,3F	2.8	0.50	5.5	0.07	アミニウム	スプリット	小鳥類
3B,3E	2.8	0.35	5.5	0.16	イコロイ	スプリット	小型シェ・類、コアジ・サ
4	4A	3.3	0.35	5.5	0.18	イコロイ	スプリット	小型シェ・・チドリ
4B,4C	3.5	0.50	5.5	0.09	アミニウム	スプリット	エズ、サツミ類
5	5A,5D	4.3	0.35	5.5	0.23	イコロイ	スプリット	中型シェ・・チドリ類
5B,5C	4.3	0.60	7.0	0.16	アミニウム	スプリット	シロラ、ムドリ、リヒドリ
6	6A	5.25	0.56	7.0	0.58	イコロイ	スプリット	中型シェ・・チドリ類、カス
7	7A	6.35	0.56	7.0	0.72	イコロイ	スプリット	オボリルシギ、ヤセミ
8	8A	7.0	0.56	7.0	0.76	イコロイ	スプリット	ヨシゴイ、コガモ、キジルト
9	9A,9B	8.0	0.85	9.0	1.80	イコロイ	スプリット	タイシャシギ、ウミコ
10	10A,10B	9.5	0.85	9.0	2.03	イコロイ	スプリット	コサキ、オガガモ、キシ
11	11A	11.0	0.60	8.7	2.37	イコロイ	スプリット	タイサキ、カオオカ
12	12A	12.5	0.85	9.0	2.63	イコロイ	スプリット	アオサキ、フロウ
13	13A-E	16.0	0.60	8.7	3.29	イコロイ	クリップ	加ウ、ヒシイ、ナパッル
14	14A	19.0	0.60	8.55	3.54	イコロイ	クリップ	イワシ、マナツル
14B	22.0	1.00	12.0	6.84	イコロイ	スプリット	ウミウ
14C	22.0	0.95	12.0	3.53-3.71	イコロイ	クリップ	シワカウ、イワシ
15	15A	26.0	1.5-2.0	20.1-30.0	12.2-13.5	アミニウム	クリップ	オボリカウ、タンチヨウ
15B	26.5	1.60	70.7	70.0	アミニウム	ピス止め	タンチヨウ
16	16A	28.0	1.00	12.0	10.71	イコロイ	クリップ	オボシ
X	XA	2.5-4.0	0.38	4.0	0.06	アミニウム	オール・ラップ	ヒメマツルメ、カセミ

ットを付した（例：025→2A、100→10A）。また、2006年以後は2サイズのガイド記号を2Yまで使い終わったため、2AAから順に2AB、2AC……2AYと2文字のアルファベットを使用している。

ガイド記号の1桁または2桁のアルファベットは、ガイド記号に続く5桁の一連番号が、00001から始まって99999に達したあと、さらに足環を製作する場合に、Aから順にB、C…と変わる。これによって、1桁のアルファベットでは、各サイズの鳥をおのおの219万9999羽まで足環番号化できる(I, QWZは後述の理由で使用しない)。ガイド記号2サイズについては2桁のアルファベットを使うので22文字（アルファベット）×220万で、約4,800万羽分の足環ができる。なお、I、QZはそれぞれ1、0、2また、WはHやMと誤読される可能性があるので使用していない。一部の大きいサイズの足環（13～16サイズ）では、一連番号は3桁または4桁の数字で構成されている。

現在使用されている足環には通常のスプリットリングのほかに、オーバーラップリング、クリップリングがある。オーバーラップリング（Xサイズ）は、カワセミやアマツバメ類など跗蹠の短い鳥種用で、足の太さに合わせて金属部分を重ねて装着するようになっている。クリップリングは、大きなサイズの

図 3-2 現在使われている足環の種類
足環で足環の端を折り返して、反対側の末端を閉じこむタイプである。装着すると広がりにくい特徴がある。クリップリングは13、14、15サイズの一部で採用されている。

##### 3.1.2.3 足環の摩耗と腐蝕

野鳥には、シギ・チドリ類やカモメ類のように泥水や海水に浸るものも多く、なかには繁殖期には土中に穴を掘って生活し、繁殖期以外は洋上で暮らすオオミズナギドリのようなものもいる。従ってこれらの鳥に用いる足環は、摩耗・腐蝕に対してかなり強くなければならない。

そのため、あまり摩耗や腐蝕を懸念する必要のない小型陸鳥類用の足環には軽量のアルミ合金（アルミニウム - マグネシウム合金）が用いられ、鳥の寿命が長くて、足環が海水に浸る可能性のある海鳥、シギ・チドリ類や大型の鳥には、磨耗や海水腐蝕に強いステンレス系のインコロイ（ニッケル - クロム - 鉄合金）製を使用している。以前はモネル（ニッケル - 銅合金）を使用していたが、モネルは海水腐蝕に弱いので、腐蝕に強いインコロイに変更された。なお、ガイド記号3～5サイズでは、陸鳥用のアルミ合金と、水鳥用のインコロイの2種を用意している。

足環の刻印には摩耗が進んでも1と7、3と8、4と7などが判別できるような字体が選ばれている。

#### 3.1.3 プライヤー

標識足環を装着するための専用プライヤーにはLとSの2種類のサイズがある。各足環サイズに合った穴を使用することによって容易に装着することができる（図3-3）。

#### 3.1.4 記録用紙類

バンディングに必要な記録用紙類は以下のものがあるが、これらは標識センターから供与される。それぞれの用紙の使用方法や記入要領は、7.2 バンディングデータの取りまとめ方（p.40）に記す。

① オリジナル用紙 標識調査の大本のデータを記録する用紙で、一般にオリジナルと呼んでおり、次の3種類が用意されている。

・標識記録（オリジナル）

図3-3 専用プライヤーと適合足環サイズ

・番号順オリジナル：足環番号の下2桁が印刷されているもので、次の4種類がある。

(A) 下2桁は01～25

(B) 下2桁は26～50

(C) 下2桁は51～75

(D) 下2桁は76～00

・再捕用オリジナル（R）

ガイド記号にかかわらず、捕獲した順に記入する標識記録（オリジナル）は、毎日の集計や、調査状況を知るには便利である。一方番号順オリジナルは、番号の記入ミスや番号飛ばしを防ぐには有効である。また、コンピューター入力や足環番号の検索を容易にしている。一方、同時に使用する用紙が増えることにより作業が煩雑になり、日付などの記入忘れが起こることがある。再捕用オリジナルは、番号順オリジナルを使用したときの再捕獲個体を記入するときには必ず使用するが、標識記録（オリジナル）を使用したときの再捕獲個体を記入するのに使用してもよい。また、一部の足環サイズにだけ番号順オリジナルを使用し、それ以外の足環サイズには従来の標識記録（オリジナル）を使用するなど、調査状況によって使い分けることもできる。

## ② 調査日誌
③ 日別放鳥一覧 長期間調査用と短期間用の2種類が用意されている。

· 日別放鳥一覧（大）20 日分記入可能

· 日別放鳥一覧（小）7 日分記入可能

④ 放鳥集計

⑤ 消費・在庫リングー覧

⑥ かすみ網在庫一覧

⑦ 標識場所登錄用紙

## ⑧ 保護鳥標識記錄

#### 3.1.5 旗·腕章

環境省が行っている標識調査中であることを示すもので、旗は猟具表示板（図3-5）とともに網やトラップに直接付けるか、よく見えるところに設置する。バンディング中は腕章を着用する（図3-4）。

### 3.2 貸与または供与物品の入手、管理および返納

#### 3.2.1 貸与または供与物品の入手申請と管理報告

毎年秋に送られる消費・在庫リング一覧、かすみ網在庫一覧の用紙に必要事項を記入し、放鳥データとともに、翌年の1月10日までに標識センターに送付する。その際、足環については12月末日現在の在庫状況をガイド記号別に確認し、足環番号と個数を記入し、翌年1年間に使用が予想される足環のサイズ別の希望数量を記入する。かすみ網については、在庫数や、破損した網の枚数、次年の追加希望数を記入して提出する。記録用紙類送付申込書についても次年に必要な枚数を記入し、放鳥データとともに、翌年の1月10日までに標識センターに送付する。

#### 3.2.2 貸与または供与された物品の返納

調査を中止したり、中断したりした場合、貸与された網、足環、プライヤー、旗、腕章などを速やかに標識センターに返納する。また、破損や劣化して

図3-4 旗と腕章

使用できなくなった網、旗、腕章なども標識センターに返納する。

### 3.3 バンダー自身が用意するもの

#### 3.3.1 猟具の設置者氏名などの表示板

2007年4月に鳥獣保護法施行規則の一部が改正され、使用する猟具ごとに金属又はプラスチック製の標識を付けることが義務化された。表示板は図3-5を参考にして作成し、プリンターで印刷してプラスチックシールでラミネート加工するのが手軽である。なお、施行規則によれば、表示板に記載する文字は縦横とも1cm以上とする必要があるが、参考図をB6判にするとおおむね適合する。

許可者	関東地方環境事務所長
有効期間	平成20年4月1日から平成21年3月31日まで
許可証番号	第080307001号
捕獲鳥種	各種鳥類
氏名	山階鳥類研究所
住所	千葉県我孫子市高野山115

図3-5 猟具に付ける表示板（例）
#### 3.3.2 かすみ網以外の網、わな

かすみ網以外の網、わな類などは基本的に自分で作成または購入する。作成方法などは標識センターでアドバイスできる。なお、使用にあたっては別途の申請が必要である（2.4.1.1 p.9参照）。

主なわな類については、4.2.2（p.18）で解説する。

#### 3.3.3 支柱およびひも類

かすみ網を張るための支柱は網を開いた状態で固定できるものならば、竹、木、金属、プラスチックなどいずれの材料でもよい。普通は地面に差し込む分を含めて、3mくらいの長さが必要である。また、あまり細いものは、網を張ったとき、折れたり曲がったりするので使用できないが、何枚も続けて網を張る場合、中間に使用する支柱は両側から引っ張られるために両端より細い支柱でも構わない。なお、金属の場合には特に落雷に注意する必要がある。

各地のバンダーが利用しているものには、竹竿のほかに、もの干し用や園芸用、日曜大工用等のプラスチックでコーティングした各種鋼管やのばり旗用支柱などがある。現在、標識センターがステーションなどで使用しているアルミニウム支柱の規格を表3-3の上の表に示したが、通常、小鳥用として使っているのは、中と小との組み合わせで、2本1組で支柱1本分になる（価格は1組約5,000円前後）。これは地元の鉄工所などでも製作してもらえるが、入手が困難な場合は標識センターで紹介できる。また、海外調査など遠隔地での調査で使用する支柱として、表3-3下のようなも

表 3-3 アルミポールの規格

アルミポール

外径(mm)	厚さ(mm)	長さ(mm)	備考
大	35	2	2000	アルマイト加工
穴あけ加工
中	30	2	2000	アルマイト加工
穴あけ加工
小	25	2	2000	アルマイト加工
穴あけ加工

携帯用アルミポール

外径(mm)	厚さ(mm)	長さ(mm)	備考
特大	30	2	1000	アルマイト加工
大	25	2	1000	アルマイト加工
中	20	2	1000	アルマイト加工
小	15	2	1000	アルマイト加工

のもある（1 セット 3 本組 3,000 円前後）。

支柱や網を固定するためのひもは漁網店や釣具屋で販売している漁具固定用のナイロン紐の2mmから3mmのものが丈夫でかつ安価である。

#### 3.3.4 鳥袋および鳥保管用容器

捕獲した小鳥類を保管するには、主に布製の袋を用いる。その鳥袋は晒し木綿製、口を閉じられるもので、一般的な製作法を次に示す。また、シギ・チドリ類やカモ類などの大きな鳥にはダンボール箱やかご（干物用のネットかご、カニかご、コンテナかごなど）を用いることもある。

##### 3.3.4.1 鳥袋の作り方

初回の用具申請時に1枚供与されるので、それを見本にして各自で作成する。

図3-6 鳥袋の作り方

材料：晒し木綿など丈夫で通気性のよいもので、なるべく白色の布を使用する。色物や柄物を使用すると、鳥袋内での出血による染みに気づくのが遅れたり、身の回りの他の物と紛らわしく、圧迫等の事故を招いたりする恐れがある。

大きさ：小鳥用の袋には 40× 60 cm大の布を用い、

出来上がりは縦 40 cm× 横 30 cm、ひもの長さは 110

～ 130 cm。

縫い方: 糸くずが外に出ないように周囲は袋縫い、ひもの通し口は二つ折りにして縫う。糸くずが外に出ていると、その糸くずが鳥体にからむことがある。
縫い始め、縫い終わりやひもの出口はほつれやすいので三回以上の返し縫いにする。また、鳥が逃げ出さないよう口際まで縫う。

#### 3.3.5 音声による誘引機器

対象とする種や近縁種の音声を再生することは誘引のために有効である。しかし、繁殖期に長時間同じ場所で使用することは対象種の繁殖に悪影響を与える可能性があるので注意が必要である。また、モニタリング調査のように定量的調査の場合には使用しない方がよい場合もある。

再生機器にはテープレコーダー、MDプレーヤー、CDプレーヤー、デジタルオーディオプレーヤーなどがある。拡声装置は音量の出るもので、雨や霧でも使える防滝タイプのポータブルスピーカーが便利である。また、AC電源が取れる所では、オーディオ用アンプと防水スピーカーをコードでつないで室内から鳴き声をコントロールすることもできる。

#### 3.3.6 测定用具

鳥体を測定するための代表的な用具の使用法はⅡ-1（図Ⅱ-1-3 p.61）で述べる。

## ① 物差し

金尺、プラスチック製の物差し、竹尺などで、大型の鳥には巻尺（コンベックス）折尺が便利。物差しの端にストッパーをつけたものは、測定誤差が出にくく、使い良い。15～20cm 30cmなどを使用。

## ② ノギス

15cmまたは30cmのものが使いやすい。

## ③ 秤

ばね秤、銀秤、油圧秤、デジタル天秤など色々ある。秤によって適正な秤量範囲が決まっているので、測定対象の重さによって使い分ける必要がある。

## ・小鳥用（ツグミ大以下）0~100g

・中鳥用（ツグミ大以上、シギ・チドリ大以下）100

~300g、300~500g

・大鳥用(シギ・チドリ大以上、カモ大)300～500g、500g～2kg

#### 3.3.7 カメラ

接写機能のあるコンパクトカメラ、または一眼レフカメラとマクロレンズのように、羽域の細かい部分を撮影できるものがよい。

自然光での撮影が望ましいが、ストロボなどの補助光も必要である。

#### 3.3.8 その他

夜間の調査に必要なヘッドランプ、虹彩色の検査に用いるペンライト、リングを削るための目の細かいやすり等を準備しておくとよい。また、リングを外すためにはスナップリングプライヤーを用意しておくと便利である。

## ① ヘッドランプ

夕方などで暗くなった時に網から鳥などをはずすため両手が自由になるライトで、広範囲に照らせて、中央部の明るいタイプが便利である。

## ② スナップリングプライヤー

先端が90度曲がっていて、握ると開くタイプのも

図3-7 スナップリングプライヤー

ので、先端を削って細く加工しておくと作業がしやすい(図3-7)。
## I - 4 鳥の捕獲と放鳥

本章では調査のために鳥を捕獲するに当たって、調査者及び鳥の安全を確保するという観点からの基本的な技術や注意点について解説する。

### 4.1 捕獲場の設定

4.1.1 捕獲場を設定するに当たっての手続きと注意点

①その場所が、受けている許可証の範囲内にあり、適法に捕獲できることを確認すること。

②当該地の所有者あるいは管理者の使用許可を得ること。

③管轄の役所、警察署、鳥獣保護員、小さな集落内では区長等にも可能な限り連絡を取り、事前に了解を得ておくこと。

④捕獲場の設定やバンディングの実施に当たっては、調査者の生命や身体に危険が及ぶことのないよう十分に配慮すること。

⑤バンディングを実施する際、一般の人の理解と援助がないと満足な成果は得られないということを常に念頭において、謙虚な心をもって外部の人々と接すること。さらに、調査中は旗や腕章を表示し、特別の許可の下に実施中であることを通行人や住民に明示すること。

#### 4.1.2 かすみ網を用いた捕獲場の設営方法

林内、草原、ヨシ原、河川敷内等、環境によって網場の作り方は異なる。かすみ網を設置する場合、基本的にはその両側にそれぞれ1m程度の空間が必要になる。これは、調査者の巡回用スペースと、風にあおられたり、鳥がぶつかったりして、かすみ網が膨らんだときに、木の枝や障害物にかからない距離を確保するためである。造成時の幅の目安は両手を広げたくらいが適当である。

## ① 林内の網場

捕獲対象鳥類により、かすみ網を低く張る場合は地面近くまで樹木や下草を刈り取る必要がある。高く張る場合は捕獲や通行に支障のない樹木、下草は残し、樹木の伐採はできる限り控えるようにし、環境の改变を最小限にとどめる。

## ② 草原、ヨシ原の網場

使用するかすみ網の枚数が少ない場合や、一時的な捕獲では、植物をかき分けるか、踏み倒すか、またはかまで刈り取るなどして網場を造成する。かすみ網の枚数が多い場合や調査が長期に及ぶ場合では刈り払い機を用いると効率がよい。

## ③ 河川敷内の網場

河川敷内では滻木林、草原、ヨシ原など様々な環境が出現するが、地面に砂や砂利、石が混ざり、かすみ網を張るための支柱が地面に刺さらず、固定が困難なことが多い。このような場合、あらかじめ張り綱の位置や支柱の固定方法を決めておくとうまくいく。

### 4.2 鳥の捕獲方法
### 4.3 鳥の保持の仕方

スズメ目の鳥類のうち、いわゆる小鳥類に足環を付けたり、体の各部分の測定を行うためには、鳥を傷めたり苦しめたりせずに、しかも、鳥が暴れたり逃げたりしないように、正しい方法で鳥を持つ必要がある。小鳥類の持ち方には次の二つの方法がある（図4-9）。

## ① 尾が手前に来る持ち方

右ききの人なら左手で鳥を持つ。尾が手前に向くように鳥を持つ場合は、人差し指と中指の間に頸部を軽く挟み、他の指で鳥の体を軽く握る。翼長の測定をしたり、翼の換羽を調べたりする際には、両足をそろえて脛節を小指と薬指の間（あるいは、薬指と中指の間）に軽く挟んで鳥を保持する。足環を付ける際には右足を出し（日本では標識調査用の足環は原則として右足に付ける）左手の人差し指と親指で右足をつかんで付ける。

## ②頭が手前に来る持ち方

①とは逆に、鳥の頭部を手前にして持つ。方法①の場合と同様に、両足をそろえて脛節を人差し指と中指の間に挟んで保持する。当然、この持ち方では、表側に出るのは左足であるから、足環を付ける際には左右の足を間違わず正しく付けるように注意しなければならない。

スズメ目の鳥でも、トラツグミより大型の鳥を片手で保持するのは難しいが、保持の仕方は小鳥類の場合と基本的には同じである。大型の鳥に一人で足環をつける場合は、鳥を布袋に入れて、足だけを引き出すのがよい。

どの持ち方の場合にせよ、鳥を扱った経験の浅い人は、一般に強く鳥を握りすぎる傾向があり、鳥の

図4-9 鳥の持ち方