Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
750 法 (調)

要求
番号	事 项	前 年 度
算 额	2 4 年 度
概算要求额	对 前 年 度
比 较增△减	備 考
95014-2123-09-1040 情報处理業務庁
費	0	3,604	(国庫債務負担行為)
中央合同庁含第6号館設備管理等業務(入退館ゲート保守)
総額及び計画年次	21年度以前
予算計上額	22年度
予算額	23年度
予算額	24年度
要求額	25年度
所 要額	26年度
所 要額	27年度
所 要額	28年度
所 要額
23年度～26年度
4か年計画
総額 4(百万円)	-	-	(0)
0	(1,214)
1,214	(1,214)
1,214	(1,214)
1,214	-	-
下段は国庫債務負担行為限度額(年割額),上段()書は契約見込額(支出予定額)
752 法 (調)

要求番号	事項	前年度算額	24年度概算要求額	对前年度比較增△減	備考
⑦	06-95公安調査庁研修所必要庁經費	24,063	21,388	△	2,675	18年度	19年度	20年度	21年度	22年度
予算額	26,927	26,748	26,748	26,180
18年度	19年度	20年度	21年度	22年度
予算額	391	363	363	363
(要求要旨)
円滑・効率的に研修を実施するために必要な経費のうち,一括調達等を行う経費
消耗品費	313	360
18年度	19年度	20年度	21年度	22年度
予算額	26,536	26,385	26,385	25,817
(要求要旨)
公安調査官に対し、職務上必要な知識・技能を修得させるための研修及び語学の委託研修を行うのに必要な経費
754 法 (調)

要求番号	事 项	前 年 度 额	2 4 年 度 额	概算要求额	对 前 年 度 比 较 增 △ 减	備 考
3 語学委託研修	(6)	(382,166)	1,936(	2,293)
4 他省庁等研修	(23,705)	(23,705)	826(	1,422)
雑役務費	2人×30回@13,773	1,701(	1,840)
1 語学委託研修授業料	(1)集中型	1,293(	1,512)
(1)集中型	(7,200)	(90)	649(	680)
1 クラス @ 5,149×1.05×120時間	(2)業務並行型	(1)	(6,600)	644(	832)
3 クラス @ 5,109×1.05×40時間	(1)	(6,600)	644(	832)
2 受験料	(40)	(40)	408(	328)
(1)第一部(普通)	(40)	51人@4,040	206(	162)
(2)第二部(高等)	(41)	(41)	202(	166)
(注)当該經費に係る(目)庁費(消耗品費)については,公安調査庁研修共通経費に計上している。	(注)当該經費に係る(目)庁費(消耗品費)については,公安調査庁研修共通経費に計上している。
1 8年度	1 9年度	2 0年度	2 1年度	2 2年度
予算額	(2,687,141)(2,771,518	(2,643,525)(2,643,525	(2,588,206)(2,595,507	(2,640,363)(2,576,624	(2,322,901)
決算額	2,707,894	2,642,943	2,586,077	2,613,095	2,297,468
不 用 額	453	582	2,129	27,268	25,433
区 分	22年度	流 用 等	予算現額	支出済額	不用額
予算額	增△済額	增△済額	增△済額	增△済額	增△済額
団体等調査業務	529,268	0	529,268	522,304	6,964
団体等調査業務	529,268	0	529,268	522,304	6,964
71	01-95 破壊的団体等の調査に必要な経費	2,152,183	2,084,626	△	67,557	1 8年度	1 9年度	2 0年度	2 1年度	2 2年度
予算額	(2,687,141)(2,771,518	(2,643,525)(2,643,525	(2,588,206)(2,595,507	(2,640,363)(2,576,624	(2,322,901)
1 8年度	1 9年度	2 0年度	2 1年度	2 2年度
予算額	(117,587)(113,804)(113,804	(115,369)(115,369)	(111,500)(111,500)	(104,122)
(要求要旨)	「破壊活動防止法」及び「無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律」の規定に基づく暴力主義的破壊活動団体等の調査用機材等の整備に必要な経費のうち,一括調達等を行う経費	(要求要旨)	(要求要旨)	(要求要旨)	(要求要旨)
95014-2123-09-1080 団体等調査業務	68,724	68,586	△	138	1 消耗品費	41,243(	45,513)
756 法 (調)

要求
番号	事 项	前 年 度
算 额	2 4 年 度
概算要求额	对 前 年 度
比 较 增 △ 减	備 考
(3) 専門職
6～4級	93人 × 1回 × 12月 @ 1,100	1,228(	1,228)
(4) 調查官	73,835(	83,023)
1 4·3級	(390) (5)	20,698(	25,740)
1 4·3級(2泊3日)	392人 × 4回 × 12月 @ 1,100	20,698(	25,740)
1 4·3級(2泊3日)	(72)	37,373(	39,571)
1 2級以下	13,586(	12,485)
(1) 既定分	(291)	11,587(	11,873)
(1) 既定分	284人 × 4回 × 12月 @ 850	11,587(	11,873)
(1) 既定分	(6)	1,224(	612)
(1) 既定分	30人 × 4回 × 12月 @ 850	1,224(	612)
(1) 既定分	38人 × 4回 × 6月 @ 850	775(	0)
(12)	12	2,178(	5,227)
二 2級以下(2泊3日)	5人 × 2回 × 12月 @18,150	2,178(	1,243)
3 遞送旅費	1,208(	1,243)
(1) 幹線遞送	718(	738)
1 北海道方面	369(	374)
(1) 東京－青森	2人 × 4週	(33,500)	272(	268)
(1) 札幌－青森	1人 × 4週	(26,600)	97(	106)
1 九州方面	349(	364)
(1) 東京－大阪	2人 × 4週	(30,400)	232(	243)
(1) 福岡－大阪	1人 × 4週	(30,200)	117(	121)
(2) 管内遞送	490(	505)
1 公安局·事務所分	1人 × 4週	(92,800)	364(	371)
1 沖縄分(那覇－福岡)	126(	134)
1 人 × 4週	@ 31,620	7,181(	10,771)
4 朝鮮総聯等特別調查旅費	2,534(	4,435)
5 国際テロ等特別調查旅費
法（調）757

要求番号	事 项	前 年 度 算 额	2 4 年 度 概算要求额	对 前 年 度 比 较增△减	備 考
95014-2122-08-7011 参考人等旅费	57	57	0	6 立入檢查旅費	5,913(	7,130)
7 意見交換会旅費	1,613(	2,593)
8 海外公安情報協議旅費	5,428(	5,453)
9 実務担当者協議旅費	0(	4,725)
1 0 管内情勢協議旅費	0(	1,872)
計	111,274(	136,073)
1 8 年度	1 9 年度	2 0 年度	2 1 年度
予 算 额	(	57)(	57)(	57)(	57)
決 算 额	0	0	0	0	0
不 用 额	57	57	57	57	57
参考人等旅費	6人	@ 9,510	57(
1 8 年度	1 9 年度	2 0 年度	2 1 年度
予 算 额	(	1,800,519)(	1,775,402)(	1,787,817)(	1,789,172)(
決 算 额	1,878,752	1,775,402	1,787,817	1,789,172	1,618,723
公安調查官調查活動費	1,787,704	1,614,974
1 8 年度	1 9 年度	2 0 年度	2 1 年度
予 算 额	(	442,497)(	431,378)(	417,303)(	459,319)(
(	442,497	431,378	417,303	395,580	311,254
(	要求 要 旨)
「破壊活動防止法」及び「無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律」の規定に基づく調査活動の基盤整備に必要な経費
1 8 年度	1 9 年度	2 0 年度	2 1 年度
予 算 额	(	400,449)(	396,409)(	383,742)(	359,571)(
予 算 额	400,449	396,409	383,742	361,116	279,178
1 備品費	32,855(	35,634)
(1) 報道映像錬画裝置
1 台	@1,560,000 ×	1.05	1,638(	0)
(2) WEBカメラシステム
7式	@3,145,600 ×	1.05	23,120(	25,688)
(3) デジタル一眼レフカメラ
(16)	@	(74,300)	1,395(	1,248)
20台	@	66,440 ×	1.05	1,395(	1,248)
(4) 小型デジタルカメラ
(15)	@	(22,390)	481(	353)
17台	@	26,940 ×	1.05	1,395(	1,248)
764 法 (調)

要求
番号	事 项	前 年 度
予 算 额	2 4 年 度
概 算 要 求 额	对 前 年 度
比 較 增 △ 减	備 考
(5) 前年度限り
(单位:人)

区 分	23年度末定 員	24年度要求人員增△减	24年度末定 員	積算內訳	職種	級	月数	增△減人員数
新規增員	削減	振替
合理化計画人員	減員	独法移行減	各省間振替	アタッシェ	司法修習	会計間振替	その他の振替
(組織)矯正官署(項)矯正官署共通費	23,315	708	△395	0	0	0	0	0	△3	310	23,625
定員令1条	185	0	△1	0	0	0	0	0	0	△1	184
(矯正管区)	48	0	0	0	0	0	0	0	0	0	48
(矯正研修所)	19,380	645	△340	0	0	0	0	0	△3	302	19,682	未定員のうち再任用職員(フルタイム)	316人
(刑事施設)	(新規增員)·保安警備·処遇体制の充実強化のため新規增	公(一)公(一)	2級1級	6ヶ月6ヶ月	230人291人
·再犯防止対策の充実強化のため新規增	公(一)公(一)	3級2級	6ヶ月6ヶ月	103人18人
·外国人被收容者の処遇体制の充実強化のため新規增	公(一)公(一)	3級	6ヶ月	3人
(機構の增設)·部長(広島刑務所分類教育部長)部長(広島刑務所教育部長)	公(一)公(一)	8級8級	12ヶ月12ヶ月	1人△1人
(少年院)	2,487	40	△34	0	0	0	0	0	0	0	2,493	未定員のうち再任用職員(フルタイム)	39人
(新規增員)·教育処遇体制の充実強化のため新規增	公(二)	2級	6ヶ月	40人
法 767

(单位:人)

区 分	23年度末定 員	24年度要求人員增△减	24年度末定 員	積算內訳	職種	級	月数	增△減人員数
新規增員	削減	振替
合理化計画人員	減員	独法移行減	各省間振替	アタッシェ	司法修習	会計間振替	その他の振替
(少年鑑別所)	1,213	23	△20	0	0	0	0	0	0	0	3	1,216	未定員のうち再任用職員(フルタイム)
(新規增員)
·親護処遇体制の充実強化のため新規增
·鑑別実施体制の充実強化のため新規增	公(二)
公(二)	2級
2級	6ヶ月
6ヶ月	31人
19人
4人
(婦人補導院)	2	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	2
(組織)更生保護官署
(項)更生保護官署
共通費	1,669	114	△30	0	0	0	0	0	0	0	84	1,753	未定員のうち再任用職員(フルタイム)
(新規增員)
·東日本大震災の被災地域における保護
観察処遇等の体制の再構築のため新規
增
·刑務所出所者等に対する再犯防止対策
の強化のため新規增
·心神喪失者等医療観察制度の強化のため
新規增	行(一)
行(一)	4級
3級	12ヶ月
12ヶ月	4人
21人
62人
27人
(組織)法務局
(項)法務局共通費	9,590	95	△231	0	0	0	0	0	0	0	△136	9,454	(新規增員)
·地図整備事務体制の強化のため新規增
·登記事務処理体制の強化のため新規增
·復興に伴う登記事務処理の強化のため
新規增
·大規模被災地における地図の修正(土地
の境界の復元)の実施のため新規增
·訟務事件処理体制の充実強化のため新
規增
·人権侵犯事件事務処理体制の充実強化
のため新規增	行(一)
行(一)	4級
3級
1級
3級	6ヶ月
6ヶ月
12ヶ月	35人
1人
1人
18人
21人
9人
10人
(組織)地方入国管理
官署	(項)地方入国管理
官署共通費
(单位:人)

区 分	23年度末定 員	24年度要求人員增△減	24年度末定 員	積算內訳	職種	級	月数	增△減人員数
新規增員	削減	振替
合理化計画人員	減員	独法移行減	各省間振替	アタッシェ	司法修習	会計間振替	その他の振替
定員令1条	3,697	183	(△6)△58	0	0	0	0	0	0	0	0	125	3,822	(新規增員)•出入国審査業務の充実強化のため新規增•在留管理業務の充実強化のため新規增•退去強制手続業務の充実強化のため新規增	行(一)行(一)行(一)行(一)	3級2級2級2級1級	6ヶ月9ヶ月6ヶ月9ヶ月	12人48人45人60人18人
(組織)公安審査委員会(項)公安審査委員会	4	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	4
定員令1条	(組織)公安調査庁(項)公安調査庁共通費	38	△29	0	0	0	0	0	0	0	0	9	1,542	末定員のうち再任用職員(フルタイム)(新規增員)•公安調査体制の充実強化のため新規增	公(二)	1級	6ヶ月	19人38人
定員令1条	1,533	(△20)	(△20)	0	0	0	△1	0	0	0	△3	486	52,985
所管計	52,499	1,451	△964	0	0	0	0	0	0	0	3	486	52,979	末定員のうち再任用職員(フルタイム)
定員令1条	52,493	1,451	(△20)	0	0	0	△1	0	0	0	△3	486	52,979	大臣1,副大臣1,大臣政務官1,中央更生保護審査会委員長1,中央更生保護審査会委員2	455人
大臣等特別職	6	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	6
平成23年度

モニタリングサイト 1000 森林・草原調査報告書

平成24(2012)年3月

環境省自然環境局 生物多様性センター
## 要 約

1．本コアサイト 20 か所において、原則として毎木調査（樹種、幹の胸高周囲長）、落葉落枝・落下種子調査（落葉等の落下量）、地表徘徊性甲虫調査（地表徘徊性甲虫の種と個体数）、鳥類調査（繁殖期・越冬期で種と個体数）を実施した。準コアサイト 10 か所において、主に毎木調査及び鳥類調査を実施した。

2．一般サイトでは、鳥類調査（繁殖期・越冬期で種と個体数）を実施した。繁殖期は森林90サイト、草原22サイト、計112サイトで、越冬期は森林68サイト、草原17サイト、計85サイトで調査を実施した。

3．本コアサイト及び準コアサイトにおける毎木調査の結果、調査開始時から2011年度の間で、調査区内の出現種に-4～+2種の増減があった。秩父ブナ・イヌブナ林では54種中4種が調査区から消失していた。2011年度は、コアサイトの半数近くの調査区で炭素蓄積量が減少した。特に、ナラ枯れが進行している愛知赤津で大きく減少していた。調査開始以降の森林の炭素蓄積量はほとんどの森林で増加する傾向が見られた。森林動態については、調査区全体の死亡率・加入率に大きな変動はなかった。常緑広葉樹及び落葉広葉樹の一部で、年平均気温の低い森林で調査開始以降の新規加入率が高く、死亡率が低い傾向があった。

4．本コアサイト及び一部の準コアサイトにおける落葉落枝・落下種子調査では、2010年度までのデータを集計した結果、ほとんどの調査区で2010年度の年間落葉量・年間落下リター量に大きな変動は見られなかった。しかし、与那においは2010年の夏に多量の落葉・リター落下があり、年間落葉量・年間落下リター量も多くなっていた。落下種子量では2010年度はシイ類が豊作だったサイトが多く、落葉性のブナ科樹種が凶作だったサイトが多い傾向があった。綾の果実タイプ別の落下量の解析の結果、2010年度は液果の結実量が多かった。全年を通して、液果及びその種子は初夏から夏にかけて多く落下し、堅果は秋に多く落下する傾向があった。

5．本コアサイト及び一部の準コアサイトにおける地表徘徊性甲虫調査の結果、7,032個体の甲虫成虫が捕獲された。主要な分類群（オサムシ科、ホソクビゴミムシ科、ハンミョウ科、シデムシ科、センチコガネ科、ハネカクシ亜科）の種数は98種、オサムシ科の種数は79種であった。オサムシ科、ハネカクシ科、シデムシ科、センチコガネ科は総捕獲個体数のそれぞれ68%、11%、8%、8%を占めていた。全国的に甲虫のバイオマス、種数ともに例年並みであり、全年度を通じた増減傾向にも全国的なパターンは認められなかった。
6．本コアサイト及び準コアサイトにおける越冬期の鳥類調査での優占種やギルド別の構成比は過年度の結果とほぼ一致していたが、2010年度はアトリやマヒワが多かった点が異なっていた。他の調査の結果でもこれらの種が2010年度に多かったことが報告されており、冬鳥の飛来状況の違いが越冬期のモニタリングの結果に影響を及ぼすことが示された。繁殖期の調査結果は、ヒヨドリ、ヒガラ、ヤマガラ、シジュウカラが優占しており、出現種、ギルド別の構成比も越冬期以上に過年度との違いが小さく、繁殖期の鳥類相が安定していることが示された。

7．一般サイトにおける鳥類調査では2011年度の繁殖期には合計153種、2010年度越冬期には合計118種の鳥類が観察された。森林サイトでは、群葉高多様度が高くなるに従って、繁殖期における鳥類の種多様度は高くなる傾向が見られた。外来種は4種が記録された。そのうちガビチョウは2010年度に比べ、記録されたサイト数が倍増していた。また、2010年度には第1期（2004～2007年度）と比較して分布拡大と個体数増加が見られたソウシチョウは、2011年度も同等の規模を維持していた。
## Summary

1. Tree census (species and trunk girth at breast height), litter and seed trap survey (amount of litterfall), ground beetle census (species and abundance), and bird census (species and abundance in the breeding and wintering seasons) were conducted at 20 core sites. Tree and bird censuses were conducted at 10 sub-core sites.

2. For satellite sites, we planned to survey birds in the breeding and wintering seasons of 2011. One hundred and twelve sites were surveyed (90 forests and 22 grasslands) for the breeding season, and 85 sites were surveyed (68 forests and 17 grasslands) for the wintering season.

3. In the tree census at the core and sub-core sites, the number of species in each plot slightly changed from the first census (from 4 species decrease to 2 species increase). Four of 54 species disappeared from a plot in the Chichibu site. The aboveground biomass of trees decreased in almost half of the plots in the core sites. In particular, the aboveground biomass substantially decreased in the Aichi-akazu site, where many oak trees were damaged by the Japanese oak wilt disease. The aboveground biomass of trees increased from that at the start of survey at almost all sites. With respect to forest dynamics, the rates of recruitment and death of trees were within the normal range. The recruitment rates of some common evergreen and deciduous broadleaf species were higher at sites with a lower mean annual temperature.

4. In the litter and seed trap survey conducted at the core and sub-core sites, the amount of annual leaf fall and annual litterfall in 2010 were within the normal range at almost all sites, but were higher than the normal range at the Yona site because of the large amount of litterfall in summer. The seed fall of Castanopsis spp. (evergreen Fagaceae) was higher than the average year level at many sites, while that of deciduous Fagaceae spp. tended to be lower at many sites. At the Aya site, the annual seed fall of bacciferous trees were higher in 2010. Basically, the amount of seed fall of bacciferous trees tended to be higher in early-to-mid summer, while the amount of acorn fall was higher in autumn.

5. In the ground beetle census at the core and sub-core sites, 7,032 adult beetles were captured, of which 98 species of major families/subfamilies (Carabidae, Brachinidae,
Cicindelidae, Silphidae, Geotrupidae, Staphylininae), including 79 species of Carabidae, were identified. Carabidae, Silphidae, Staphylinidae, and Geotrupidae accounted for 68%, 11%, 8%, and 8% of the total individuals, respectively. The biomass and species richness of beetles were similar to those of previous years at most sites, and no common patterns over all sites were found in the trends of biomass and richness throughout the census years.

6. Bird surveys in the 2010 wintering season in the core and sub-core sites showed that the dominant species and the proportion of species comprising each guild were largely the same as those in 2009, while the numbers of bramblings and siskins were greater than in 2009. Our survey result was supported by findings of other reports showing that these 2 species were particularly abundant in 2010. Therefore, the abundance of winter visitors possibly affects the results of population monitoring in the wintering period. The survey in the 2011 breeding season showed that the dominant species (brown-eared bulbul, coal tit, varied tit, and great tit), detected species, and proportion of species comprising each guild were almost the same as those in 2010, suggesting that the breeding population was stable.

7. One hundred and fifty-three species for the breeding season of 2011, and 118 species for the wintering season of 2010–2011 were recorded in the bird censuses performed at the satellite sites. The species diversity of breeding birds significantly increased with foliage height diversity. In total, 4 alien species were recorded. Among them, the number of Hwamei ( $ Garrulax\ canorus $ )-recorded sites was approximately twice the number of the previous year. The distribution area and observation rate were similar to those of the previous term (2004–2007) for the red-billed leiothrix ( $ Leiothrix\ lutea $ ).
## 目次

## 要約 Summary

I 調査の概要……1
1．目的……3
2．調査項目及び調査頻度……3
3．調査サイトの配置状況……4

Ⅱ コアサイト・準コアサイト調査実施状況及び調査結果……5
1．調査サイトの配置状況……7
2．毎木調査……13
（1）調査方法……13
（2）平成23（2011）年度調査結果……13
（3）集計・解析……14
1）集計・解析方法……14
2）樹木の多様性……16
3）森林の炭素蓄積量とその変化……21
4）森林動態……22
3．落葉落枝・落下種子調査……25
（1）調査方法……25
（2）平成23（2011）年度調査結果……25
（3）集計・解析……25
1）集計・解析方法……25
2）落葉落枝量……26
3）落下種子量……30
4．地表徘徊性甲虫調査……32
（1）調査方法……32
（2）平成23（2011）年度調査結果……32
（3）集計・解析……32
1）集計・解析方法……32
2）地表徘徊性甲虫……33
3）堆積落葉層……39
5．鳥類調査……41
（1）調査方法……41
（2）平成23（2011）年度調査結果……42
（3）集計・解析……43
1）集計・解析方法……43
2）越冬期群集構成……43
3）繁殖期群集構成……47
4）植生概況調査……50

Ⅱ 一般サイト調査実施状況及び調査結果……53
1．調査サイトの配置状況……55
2．植生概況調査……59
（1）調査方法……59
（2）平成23（2011）年度調査結果……59
（3）集計・解析……59
1）集計・解析方法……59
2）植生の構造解析……60
3．鳥類調査……63
（1）調査方法……63
（2）平成23（2011）年度調査結果……63
（3）集計・解析……64
1）集計・解析方法……64
2）記録鳥類……68
3）植生の階層構造と鳥類の種多様度の関係……72
4）外来種……75
5）分布域の高緯度への移動……77

V 調査マニュアル（平成23（2011）年度調査版）……79
I 調査の概要
### 1. 目的

モニタリングサイト1000は、全国の様々なタイプの生態系について、合計約1000の調査サイトにおいて継続して調査を行い、生態系の指標となる生物種の個体数の変化等のデータを収集していく調査である。

モニタリングサイト1000 森林・草原調査では、樹木、昆虫（地表徘徊性甲虫）、鳥類を対象生物として、2004年度から調査を行っている。

## 2 ．調査項目及び調査頻度

モニタリングサイト1000 森林・草原調査では、①毎木調査又は植生概況調査、②落葉落枝・落下種子調査（リター・シードトラップ調査）、③地表徘徊性甲虫調査（ピットフォールトラップ調査）、④鳥類調査を実施している。調査頻度は調査サイトによって異なり、調査項目及び調査頻度の違いにより、コアサイト、準コアサイト、一般サイトの3種類の調査サイトに区分している（表I-2-1）。

表I-2-1. モニタリングサイト1000 森林・草原調査における調査項目及び調査頻度

調査頻度	調査項目
毎木又は植生概況	落葉落枝・落下種子	地表徘徊性甲虫	鳥類
コアサイト	毎年	○	○	○	○
準コアサイト	おおむね5年に1度	○	○
一般サイト	おおむね5年に1度	○	○

なお、各調査項目の調査方法の概要は、「Ⅱ2.～5.の（1）調査方法」並びに「Ⅲ2.及び3.の（1）調査方法」に、調査方法の詳細は、「Ⅳ調査マニュアル（平成23（2011）年度調査版）」に示す。
## 3 ．調査サイトの配置状況

コアサイト及び準コアサイトの配置状況は、「Ⅱ1．調査サイトの配置状況」に、一般サイトの配置状況は、「Ⅲ1．調査サイトの配置状況」に示す。
II コアサイト・準コアサイト調査実施状況

及び調査結果
### 1. 調査サイトの配置状況

コアサイト・準コアサイトは、日本の代表的な森林タイプ（常緑針葉樹林、針広混交林、落葉広葉樹林、常緑広葉樹林等） $ ^{1} $ や気候帯（亜高山帯・亜寒帯、冷温帯、暖温帯、亜熱帯）を網羅し、かつ生物多様性保全のための国土10区分のすべての区域に配置されている（48サイト、63調査区。表II-1-1、表II-1-2、図II-1-1、図II-1-2、図II-1-3）。2011年度は、新たなサイトの配置はなく、すでに配置されているサイトで継続調査を行った。

2011年度に調査を実施した調査区は、毎木調査：24サイト26調査区、落葉落枝・落下種子調査（リター・シードトラップ調査）：21サイト22調査区、地表徘徊性甲虫調査（ピットフォールトラップ調査）：22サイト29調査区、鳥類調査：28サイトである（表II-1-1）。

図 II-1-1. 2004-2011 年度のコアサイト・準コアサイト数及び調査区数の推移

図中縦棒の黒塗り部分がコアサイト数、白抜き部分が準コアサイト数をそれぞれ示す。
表 II-1-1.（続き）

サイトプロットID	サイト名	サイトタイプ	プロット名	プロットコード	森林タイプ*	経度↑	緯度↑	標高(m)	毎木調査間隔	面積(ha)	モニ1000開始年	2011年度調査実施状況
毎木	リタートラップ	ピットフォール	鳥類調査
203401	三之公	準コア	-	SN-EC1	EC	34.26	136.07	560	5毎毎	1	2007	-	-	-	-
203501	対馬龍良山	準コア	-	TT-EB1	EB	34.15	129.22	160	5毎毎	1	2007	-	-	-	-
203601	佐田山	準コア	-	SD-EB1	EB	32.74	133.00	320	5毎毎	0.98	2007	-	-	○¶	-
203701	屋久島スギ林	準コア	-	YS-EC1	EC	30.31	130.57	1200	5毎毎	1	2007	-	-	-	-
203801	大山沢	コア	-	OY-DB1	DB	35.96	138.76	1425	毎年	1	2008	○	○	○	○
203901	大雪山	準コア	-	TA-EC1	EC	43.66	143.10	975	5毎毎	1	2008	-	-	-	-
204001	大滝沢	準コア	-	OZ-DB1	DB	39.64	140.89	460	5毎毎	1	2008	-	-	-	-
204101	高原山	準コア	-	TK-DB1	DB	36.88	139.80	925	5毎毎	1	2008	-	-	-	-
204201	木曽赤沢	準コア	-	KI-EC1	EC	35.72	137.63	1175	5毎毎	1	2008	-	-	-	-
204301	西丹沢	準コア	-	TZ-DB1	DB	35.47	138.99	1150	5毎毎	1	2008	-	-	-	-
204401	臥龍山	準コア	-	GR-DB1	DB	34.69	132.19	1150	5毎毎	1	2008	-	-	-	○
204501	那須高原	コア	-	NS-DB1	DB	37.12	140.01	900	5毎毎	0.3	2009	-	-	-	○
204601	筑波山	準コア	-	TB-DB1	DB	36.23	140.10	780	5毎毎	1	2009	-	-	-	-
204701	宮島	準コア	-	MY-EB1	EB	34.30	132.33	100	5毎毎	1	2009	-	-	-	-
204801	西表	準コア	-	IR-EB1(仮)	EB(仮)	24.35	123.90	140	4毎毎	1	2009	-	-	-	-
204901	椎葉	準コア	-	SI-DB1	DB	32.38	131.10	1190	5毎毎	1	2009	-	-	-	-

*DB: 落葉広葉樹林、EB: 常綠広葉樹林、BC: 針広混交林、EC: 常綠針葉樹林、AT: 人工林。

十世界測地系(WGS84)。

♦ 仁鮒水沢は2010年度より調査サイトではなくなった。

サイトの自主的調査による
図 II-1-2. コアサイト・準コアサイト(2012 年 3 月現在)

△: 針広混交林、■: 常緑針葉樹林、○: 落葉広葉樹林、●: 常緑広葉樹林、×: 人工林。下線はコアサイト、下線なしは準コアサイト。複数調査区がある場合は毎年調査している調査区の森林タイプを表示している。

* 仁鮒水沢は 2010 年度より調査サイトではなくなった。準コアサイト数に仁鮒水沢を含まず。
表 II−1−2. コアサイト・準コアサイトの生物多様性保全のための国土区分と気候帯別配置

生物多様性保全のための国土10区分	亜高山帯・亜寒帯	冷温帯	暖温帯	亜熱帯	二次林等*	人工林
(1)北海道東部区域	■大雪山	△雨龍○足寄	該当なし	該当なし	(○足寄)
(2)北海道西部区域	○苫小牧○野幌	該当なし	該当なし	(○苫小牧)	(×苫小牧)
(3)本州中北部太平洋側区域	■御岳濁河	○小川○秩父○大山沢○高原山○那須高原△青葉山■木曽赤沢	該当なし	(○秩父)	(×秩父)×富士
(4)本州中北部日本海側区域	■おたの申す平■早池峰	○カヌマ沢△大滝沢■仁鮒水沢**○金目川○カヤの平	該当少ない	該当なし
(5)北陸・山陰区域	該当少ない	■大佐渡○大山文殊越○臥龍山■芦生	■上賀茂	該当なし	○小佐渡
(6)本州中部太平洋側区域	○西丹沢○筑波山	●函南●春日山	該当なし	△愛知赤津
(7)瀬戸内海周辺区域	該当なし	該当少ない	●宮島	該当なし	○半田山
(8)紀伊半島・四国・九州区域	○椎葉	■和歌山△市ノ又■三之公●田野●綾●対馬龍良●佐田山●粕屋●屋久島照葉樹林■屋久島スギ林	該当なし
(9)奄美・琉球諸島区域	該当なし	該当なし	該当少ない	●与那●奄美●西表
(10)小笠原諸島区域	該当なし	該当なし	該当少ない	●小笠原石門

表中の凡例は図Ⅱ-1-2と同じ。また、括弧書きはコアサイトの複数ある調査区のうち一部が該当する場合。

表中の「該当なし」又は「該当少ない」は、日本において、そこに該当する森林が「ない」又は「少ない」ことを表す。

*: ここではコナラやカンバ類などの陽樹が優占するなど、種類組成が人為による影響を大きく受けた森林を指す。

**: 仁鮒水沢は2010年度より調査サイトではなくなった。
暖かさの指数 50℃・月は亜高山帯・亜寒帯常緑針葉樹林と冷温帯落葉広葉樹林の境界、85℃・月は冷温帯落葉広葉樹林と暖温帯・亜熱帯常緑広葉樹林の境界とされている。図中の凡例は図Ⅱ-1-2と同じ。*仁鮒水沢は2010年度より調査サイトではなくなった。

図Ⅱ-1-3. コアサイト・準コアサイトの緯度、標高、森林タイプの関係
### 2. 每木調查

## （1） 調査方法

各サイトにおいて1 ha(100m×100m)の調査区（プロット）を設けた。計測対象は調査区内に生育している樹木のうち、幹の胸高（高さ1.3m）周囲長が15cm以上のものとした。幹の直径5cm（つまり周囲長15.7cm）以上ではなく、周囲長15cm以上を対象としているのは、直径が新たに5cm以上となる新規加入木を確実にとらえるためである。サイズの指標として胸高周囲長を計測し、樹種名を記録した。

長期にわたる調査のために、測定した幹には個体識別ができるようアルミタグ（樹木番号）を付した。一個体が複数の幹に分かれているものについては、各幹で計測を行った。

調査間隔は、コアサイトの一部の調査区では毎年、その他のコアサイトの調査区と準コアサイトの調査区ではおおむね5年ごととしている。

## （2） 平成 23（2011）年度調査結果

2011 年度は、24 サイト 26 調査区で調査を行った（表 II-2-1）。雨龍と小川は春に、それ以外のサイトでは、秋から冬にかけて調査を行った。準コアサイトである小笠原石門、大山文殊越、春日山、粕屋、半田山では初めての再調査となった。

表II-2-1. 2011年度に毎木調査を実施したサイト及び調査区一覧

サイト名	サイトタイプ	調査区名
苦小牧	コア	苦小牧成熟林
苦小牧二次林 404 林班
苦小牧トドマツ人工林
カヌマ沢	コア	カヌマ沢渓畔林
大佐渡	コア	-
小佐渡	コア	小佐渡豊岡
小川	コア	-
秩父	コア	秩父ブナ・イヌブナ林
愛知赤津	コア	-
綾	コア	-
田野	コア	田野二次林
与那	コア	-
雨龍	コア	-
足寄	コア	足寄拓北
カヤの平	コア	-
おたの申す平	コア	-
和歌山	コア	-
市ノ又	コア	-
芦生	コア	芦生枡上谷
上賀茂	コア	-
大山沢	コア	-
小笠原石門	準コア	-
大山文殊越	準コア	-

サイト名	サイトタイプ	調査区名
春日山	準コア	-
粕屋	準コア	-
半田山	準コア	-
## （3） 集計・解析

## 1 ）集計・解析方法

毎木調査は、樹木種の多様性の変化と炭素蓄積・吸収量などの機能の変化を捉えるために行っている。樹木は寿命が長いため、多様性の変化は短期的には現れにくい。しかし樹木は移動できないため、その場所の環境や生物間相互作用の変化が、樹木の成長量、生死を変化させると予想される。このために変化する森林の動態は、炭素蓄積・吸収量を左右し、森林の更新、そして樹木種の多様性を変化させる。そこで、下記に着目し、胸高周囲長15.7cm以上（胸高直径5cm以上）の幹を対象に解析した。なお、集計・解析対象としたデータは2012年3月2日までにサイトから提出されたデータとした。

## ① 樹木の多様性

調査区ごとの出現種数を求めた。2回以上調査している調査区については、調査開始時からの新たに加入した種及び調査区から消失した種の種数を求めた。

## ② 樹木の成長

樹木の成長による森林の炭素蓄積量を評価するため、樹木地上部の炭素現存量（以下地上部現存量とする）を求めた。アロメトリー式（表II-2-2）を用いて、幹の直径から推定した幹・枝・葉の乾燥重量の和に0.5（乾燥重量中の炭素量の割合の概算値）を乗じたものを地上部現存量とした。また毎年調査を行っているコアサイトの調査区について、地上部現存量の2004年～2010年度の年変化量を求めた。さらに、2回以上調査を実施した調査区について、調査開始時からの地上部現存量の変化量を求めた。

## ③ 森林動態

各調査区の全幹における死亡率（前回の調査時から今回までに死亡した幹の割合）と、新規加入率（今回までに成長して調査対象木となった幹の割合）を以下の式で求めた。

$$ 新規加入率 (\%\cdot 年^{-1})=\ln\left(Nf/Ns\right)\times100/t $$

$$ 死亡率 (\%\cdot 年^{-1})=\ln\left(No/Ns\right)\times100/t $$

Ns: 今回調査時に生存していた幹数、 $ Nf^{:} $ 今回調査時の幹数（生存した幹数と新しく胸高周囲長が15.7cm以上になった幹数の和）、No：前回の調査時の幹数、t：前回から今回までの経過年数。死亡率と新規加入率の平均である回転率を求めた。動態を示すこれら指標の経年変化を求めた。

全幹と同様に、各調査区の種ごとの新規加入率、死亡率を求めた。
出典	地域	森林	サンプル木

表II-2-2. 現存量推定にもちいた相対生長式 (ln W=a+blnDBH, W:絶乾重(kg)、DBH:胸高直径(cm))
## 2 ）樹木の多様性

2011 年度に集計した調査区全体では 127 属 266 種（変種含む）が見られた（表 II-2-3、表 II-2-4）。

前年度までと同様に年平均気温が高い場所の森林は低い場所の森林に比べ種数が多い傾向が見られた（表 II-2-3）。調査開始時から新たに加入した種は0～2種、調査区から消失した種は0～4種だった（表 II-2-3）。秩父ブナ・イヌブナ林では4種、粕屋及び富士では3種が消失していた。秩父ではサンショウ、ベニドウダン、マコミなど低木・小高木種が消失していたが、これは近年増加しているニホンジカが影響している可能性も考えられる。

表Ⅱ−2−3. 2回以上調査した調査区での種数及び調査開始時から新たに加入した種と消失した種

調査区	年平均気温(℃)	調査開始年	最新調査年	最新調査年の種数	新規加入種数	消失種数	加入した種	消失した種
御岳濁河	3.33	2005	2010	10	0	0
雨龍	4.10	2005	2011	13	0	0
早池峰	4.57	2005	2010	16	0	0
足寄美盛	4.58	2005	2010	17	0	1	チョウセンヤマナラシ
足寄拓北	4.69	2006	2011	31	1	2	イヌエンジュ	ツルアジサイ、ネムロブシダマ
おたの申す平	4.82	2006	2011	8	0	0
カヤの平	5.75	2005	2011	20	1	1	ヤマウルシ	タラノキ
野幌	6.96	2005	2010	31	0	2	ミヤマザクラ、オオパボダイジュ
大山沢	7.39	2008	2011	46	2	0	ヤマグルマ、ホソエカエデ
苫小牧二次林208林班	7.47	2005	2010	28	1	0	ナナカマド
苫小牧成熟林	7.49	2004	2011	33	0	2	ウダイカンバ、ヤマブドウ
苫小牧二次林404林班	7.58	2006	2011	39	1	0	イタヤカエデ
苫小牧ドマツ人工林	7.66	2008	2011	7	0	0
苫小牧カラマツ人工林	7.74	2008	2010	21	2	1	ハンノキ、パッコヤナギ	マユミ
臥龍山	8.54	2007	2008	27	0	0
秩父ブナ・イヌブナ林	8.63	2004	2011	50	0	4	サンジョウ、ベニドウダン、マユミ、アオダモ
金目川	8.76	2005	2010	26	2	0	ツハハシバミ、ヤブデマリ
カヌマ沢渓畔林	8.88	2004	2011	29	3	0	ツハハシバミ、コシアブラ、オオヤマザクラ
大佐渡	8.88	2004	2011	24	3	1	クロモジ、ハリギリ、ハウチワカエデ	エゾユズリハ
大山文珠越	9.11	2006	2011	25	1	1	サワフタギ	ミズナラ
富士	9.15	2004	2009	35	0	3	ミヤマザクラ、ツタウルシ、シラビソ
秩父ウダイカンバ林	9.24	2004	2009	31	0	1	ツガ
芦生枡上谷	10.17	2007	2011	32	2	2	ツルアジサイ、エゾユズリハ	クロモジ、ヤマウルシ
小川	10.20	2004	2011	45	1	1	オオウラジロノキ	クサギ
秩父矢竹沢	10.39	2004	2009	1	0	0
和歌山	11.06	2005	2011	37	0	0
青葉山	12.20	2005	2010	48	0	1	リヨウブ
市ノ又	12.44	2005	2011	46	1	0	シイモチ
函南	13.09	2005	2010	41	0	0
小佐渡豊岡	13.14	2005	2010	23	1	0	オオバクロモジ
春日山	14.07	2006	2011	42	1	0	ヤブニッケイ
愛知赤津	14.08	2004	2011	37	0	0
綾	14.57	2004	2010	30	2	0	クロキ、テツカエデ
上賀茂	14.99	2007	2011	16	0	0
半田山	16.14	2007	2011	34	3	0	ヤマコウバジ、センダン、クロガネモチ
粕屋	16.39	2006	2011	47	0	3	アカメガシワ、ヤマハゼ、ツジラフジ
田野二次林	17.01	2004	2011	66	2	1	ミサオノキ、バリバリノキ	クマノミズキ
屋久島照葉樹林	20.07	2006	2010	44	0	1	シヤシャンボ
奄美	20.10	2005	2010	56	0	1	ギーマ
与那	20.95	2004	2010	62	2	0	ホソバムクイヌビワ、シマイズセンリヨウ
表 II–2–4. 2011 年度に集計した調査区（一部 2010 年度に調査を実施した調査区を含む）の出現種ごとの幹本数

種名*	苦小牧成熟林	苦小牧二次林404林班	苦小牧下マツ人工林	力又マ沢渓畔林	大佐渡	小佐渡豊岡	小川	秩父ブナ・イヌブナ林	愛知赤津	綾	田野二次林	雨龍	足寄拓北	力ヤの平	おたの申す平	和歌山	市ノ又	大山文珠越	春日山	粕屋	芦生枡上谷	上賀茂	半田山	大山沢	綾10+	与那10+
イヌカヤ	0 0 0
表 II−2−4.（続き）

種名*	苦小牧成熟林	苦小牧二次林404林班	苦小牧下マツ人工林	力マ沢渓畔林	大佐渡	小佐渡豊岡	小川	秩父ブナ・イヌブナ林	愛知赤津	綾	田野二次林	雨龍	足寄拓北	力ヤの平	おたの申す平	和歌山	市ノ又	大山文珠越	春日山	粕屋	芦生枡上谷	上賀茂	半田山	大山沢	綾10+	与那10+
シオジ	0 0 0 0 0

* 種名は、佐竹ほか(1999)に拠り、同種異名は標準和名に統一した(同種異名は括弧内に示す)。

十 2010 年度に調査を実施した調査区。

キ「イタヤカエデ」は亜種レベル(オニイタヤ、ウラゲエンコウカエデ、エゾイタヤ、エンコウカエデ、アカイタヤ、イトマキイタヤ)で区別していないイタヤカエデ類を指す。
## 3 ）森林の炭素蓄積量とその変化

全調査区の樹木の地上部現存量を図 II-2-1 に、コアサイト調査区の地上部現存量の増減の経年変化を図 II-2-2 に示す。2011 年度は 2010 年度に比べ樹木の地上部現存量が減少した調査区が多かった。特に、ナラ枯れが進行している愛知赤津では地上部現存量が大きく減少した。

図Ⅱ-2-1．樹木の地上部現存量と年平均気温の関係

常緑針葉樹林 ■、針広混交林 △、落葉広葉樹林 ○、常緑広葉樹林 ●、人工林×。黑色は2011年度に調査を実施した調査区、灰色は2010年度以前に実施した調査区。大きいシンボルは成熟林・老齢二次林、小さいシンボルは二次林・人工林。

図 II-2-2. 2004～2011 年度のコアサイトにおける地上部現存量の増減量の推移

t 年の現存量から t−1 年の現存量を引いた値が t 年の増減量である（ただし春先に調査を実施しているサイト（雨龍、小川）では、t−1 年の変化量としている）。0 より大きい場合は、森林に蓄積している炭素量（現存量）が増えたことを示し、0 より小さい場合は現存量が減少したことを示す。
2 回以上調査を実施した調査区の調査開始時からの炭素蓄積の変化量を図 II-2-3 に示す。一部の調査区を除き、ほぼすべての調査区で炭素蓄積量は増加していた。5 年毎に調査を実施する調査区のうち、本年度調査を行った調査区では大山文殊越のみが減少していた。これは主にはブナの大径木の立ち枯れが多く起きていたためである。前年度までと同様、増加量は温かい場所の森林ほど多い傾向があったが、年平均気温が 15℃を超えると増加量が少なくなる傾向があった。

今後も調査を継続し、炭素蓄積の長期的な変動及び地理的な傾向を明らかにしていく必要がある。

図 II-2-3. 調査開始時からの地上部現存量の増減量と年平均気温の関係 増減量は5年あたりに換算した値。常緑針葉樹林 ■、針広混交林 △、落葉広葉樹林 ○、常緑広葉樹林 ●、×人工林。黑色は2011年度に調査を実施した調査区、灰色は2010年度以前に実施した調査区。大きいシンボルは成熟林・老齢二次林、小さいシンボルは二次林・人工林。

## 4 ）森林動態

2011 年度の各調査区の全幹における新規加入率は 0.0～3.7%・年 $ ^{-1} $ （図 II-2-4 左上）、死亡率は 0.6～2.6%・年 $ ^{-1} $ （図 II-2-4 右上）となり、ともにほぼ例年の範囲内であった。死亡率と新規加入率の平均である回転率も、例年の範囲内であり、全調査区で共通した傾向は見られなかった（図 II-2-4 左下）。

昨年度までの解析でスダジイ（オキナワジイを含む）、ヒサカキなどの常緑広葉樹で年平均気温の低い森林ほど新規加入率が高く、死亡率を上回る傾向があったが、本年度の結果を加えても同様の傾向があった（図 II-2-5 上）。また、イタヤカエデ類（エゾイタヤ、アカイタヤなど）や、アズキナシなどの一部落葉広葉樹でも同様の傾向があった（図 II-2-5 下）。これらの結果は、日本の樹木がその分布域の北限・上限付近で増加傾向にあることを示唆する。さらなる調査及び解析の継続が必要である。
図 II-2-4. 2004～2011 年度の新規加入率、死亡率、回転率の変化

t—1 年の調査から t 年の調査の間に、新規に調査対象となった幹の割合を t 年の新規加入率とし、またこの期間に死亡した幹の割合を t 年の死亡率として示している。ただし春先に調査を実施しているサイト（雨龍、小川）では、t—1 年の春の調査から t 年の春の調査までの新規加入率及び死亡率は、t 年よりも t—1 年の影響を強く受けているので t—1 年の値として表示している。雨龍の 2005 年、小佐渡豊岡の 2006 年、大佐渡の 2007 年の値は過大・過少評価の可能性があるため、表示していない。
図 II−2−5. 種ごとの調査期間を通した加入率(〇)と死亡率(✗)の年平均気温との関係 スダジイ(屋久島以北に分布)とその亜種のオキナワジイ(奄美以南に分布)はスダジイ類として解析した。

## 引用文献

Takyu, M., Kubota, Y., Aiba, S., Seino, T. and Nishimura, T. 2005. Pattern of changes in species diversity, structure and dynamics of forest ecosystems along latitudinal gradients in East Asia. Ecological Research 20:287–296.

佐竹 義輔・巨理 俊次・原 寛・富成 忠夫, 1999. 日本の野生植物 木本(1)～(2). 平凡社
### 3. 落葉落枝・落下種子調査

## （1） 調査方法

コアサイト及び一部の準コアサイトにおいて、落葉落枝・落下種子調査（リター・シードトラップ調査）を実施した。

調査区内にリター・シードラップを25個設置した。設置期間は、積雪量の少ない南方のサイトでは通年、積雪量の多いサイトでは晩秋もしくは初冬にリタートラップを撤去し、翌年の春先に設置した。

およそ1か月おきに、トラップに落下した葉、枝、繁殖器官など（リターフォール）を回収し、その乾燥重量を計測した。繁殖器官のうち種子は、任意の調査として樹種ごとに仕分け、種子数・健全種子数と種子重量・健全種子重量を計測した。

## （2） 平成 23（2011）年度調査結果

2011 年度は 21 サイト 22 調査区で調査を行った。9 サイトで 12 か月間の落葉落枝・落下種子を回収した（表 II-3-1）。積雪の多い 12 サイト 13 調査区では原則として春先から晩秋までの落葉落枝・落下種子を回収し、うち 6 サイト 7 調査区では冬季の間トラップを林床に置き続けて冬季の落葉落枝・落下種子も回収した（表 II-3-1）。回収した落葉落枝・落下種子は計量・計数した。

表 II−3−1. 2011 年度の調査期間 点線は冬季に林床にトラップを置き続けたことを示す。

サイト名	調査区名	調査間隔	2011年度

## （3） 集計・解析

## 1 ）集計・解析方法

集計・解析対象は、これまでに調査を行った調査区すべてについて、2012年3月2日までにサイトから提出されたデータとした。

各月の１日当たりのリターフォール量及び落葉量の平均を求めた。これらの値をもとに