Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
保健医療従事者の中で職業資格保有者や準学士号保有者が多数を占めるのは、医療技術者（technologist/technician）である。その資格・学位は、約2年間のプログラムを経て授与される。

このほか保健医療分野では、高校卒業後の特別な職業訓練を受けていない者も多く働いている。介護施設・入所施設の職員の47%、病院職員でも20%は、高卒あるいはそれ未満の資格しか持たないとされる $ ^{184} $ 。

## (2) 理美容

職業資格の分野として3番目に多い理美容の分野で働くのに、高卒資格ないし一般教育修了検定(General Education Development Test: GED) $ ^{185} $ しか必要とされない州もあるが、殆どの州では、州が免許を与えた理美容学校のプログラムを修了していることが求められる。これらのプログラムは、高校と、後期中等教育後の職業訓練校の両方で提供される。プログラムは通常9か月間で、準学士号に繋がるプログラムもある。プログラム修了後は州の免許試験を受け合格しなければならない。ちなみにシャンプーは資格なしで行うことができる $ ^{186} $ 。

## (3) 自動車整備

職業資格の分野として次に多い自動車整備の分野では、働くために必須という資格はない。しかし就職では、高校、職業訓練校あるいはコミュニティ・カレッジでの正式な訓練プログラムの修了を求められることが多い。

高校における訓練プログラムは様々だが、最も内容が幅広いのは「自動車青年教育サービス」（Automotive Youth Education Service: AYES）に参加しているプログラムである。AYES プログラムでは自動車修理だけでなく電子、物理、化学、英語、コンピューター、数学が教えられ、サービス技術者としての基礎が形成される。

後期中等教育後のプログラムは技術学校やコミュニティ・カレッジで提供され、前者では6か月から1年間、後者では通常2年間の教育訓練が行われる。コミュニティ・カレッジのプログラムを修了すると準学士の学位が授与される $ ^{187} $ 。

#### V. 1.2 職業教育・訓練の全体像

##### V. 1.2.1 教育制度の全体像と後期中等教育までの職業教育

米国の教育構造を図示すると図表 V - 4 の通りである。

このように米国では、後期中等教育の段階まで、職業教育・訓練に特化した教育機関は存在しない。教育から職業生活への移行経路（pathway）に関する経済協力開発機構（OECD）の報告書によれば、米国の後期中等教育では88％の生徒が普通科教育（general education）を受けている一方、高校の職業科（school-based vocational pathway）は12％に過ぎず、欧州に多い徒弟制度（apprenticeship-type pathway）に至っては殆どざ口である。このような米国の後期中等教育は、
日本と同じく「高校普通科優位型」に分類される（図表 V - 5） $ ^{188} $ 。

図表 V - 4 米国の教育構造

（資料）Institute of Education Science (2011), p.11.
図表 V - 5 OECD 諸国における教育から職業生活への移行形態の分類

類型	定義	該当国
徒弟制度優位型諸国Apprenticeship countries	徒弟制度型訓練 50%超	ドイツ、スイス
混合型諸国Mixed pathway countries	徒弟制度型訓練：20%超 50%未満高校普通科 50%未満	オーストリア、デンマーク、オランダ、ルウェー
高校職業学科優位型諸国School-based vocational countries	徒弟制度型訓練 20%以下高校職業科 50%超	ベルギー、チェコ、フィンランド、フランス、ハンガリー、イタリア、ポーランド、スウェーデン、英国
高校普通科優位型General education countries	高校普通科 50%超	オーストラリア、カナダ、ギリシャ、アイルランド、日本、韓国、ニュージーランド、ポルトガル、スペイン、米国

（注）定義欄の百分率値は若年層（young people）のうち当該教育・訓練を受けている者の割合。（資料）OECD (2000), p.31-32. 藤田・中島 (2004) 79 頁。

後期中等教育において普通科教育と職業教育の分化がみられる国での普通科教育は、高等教育への進学を目指す生徒を専ら対象としたものになる傾向にある。しかし、後期中等教育において包括的な地位を占める米国の高校普通科教育は、その内部に大学進学者向けコースと一般向けコースを持っており、進学希望者だけでなく、卒業後は就職を希望する生徒も多く対象としている。そのため、高校の一般コースには職業・キャリア教育関連科目も用意されており、生徒はこうした科目を履修することも可能である（米国の後期中等教育では、科目履修に関する生徒の自由度が高いことも特徴である）。

しかし実際には、高校卒業までに標準的に履修する20数単位のうち職業・キャリア教育関連科目が選択されるのは平均4単位程度に過ぎない（図表V-6）。普通科教育の内容まで踏み込んでもやはり、米国の後期中等教育において職業教育の占めるウェイトは限定的である $ ^{189} $ 。

図表 V - 6 高校卒業時における職業・キャリア教育関連科目の平均取得単位数

1982年	1992年	1996年
合計	4.68	3.99	3.99
職業教育	3.03	2.84	2.87
キャリア教育	0.95	0.62	0.61
家政・消費者教育	0.69	0.54	0.51

（資料）藤田・中島（2004）、87頁。

## V ．1．2．2 後期中等教育後における職業教育

このように普通科教育が圧倒的なウェイトを占める米国の後期中等教育を修了した者が、その後とりうる進学コースは、次の三つである。
① 技術・職業訓練機関（technical or vocational institution）

② 2年制のコミュニティ・カレッジあるいはジュニア・カレッジ

③ 4 年制カレッジあるいは大学（university）

①の技術・職業訓練機関は、特定のキャリアに導く技術訓練を、後期中等教育後のレベルにおいて提供する。

図表 V - 7 2 年制カレッジにおける準学士号の専攻分野別授与数 (2008 年度)

準学士号授与数	割合
農業および天然資源	5,724	0.7%
建築および関連サービス	596	0.1%
地域、民族、文化、ジェンダー研究	173	0.0%
生物学 生物医学	2,364	0.3%
ビジネス、マネジメント、マーケティング*	111,521	14.2%
通信	2,722	0.3%
通信技術	4,803	0.6%
コンピューター、情報科学	30,006	3.8%
建設	4,252	0.5%
教育	14,123	1.8%
エンジニアリング	2,181	0.3%
エンジニアリング関連技術	30,434	3.9%
英語学、英文学	1,525	0.2%
家族学、消費者学	9,020	1.1%
外国語、外国文学、言語学	1,627	0.2%
医療専門職および関連科学*	165,163	21.0%
法律専門職*	9,062	1.2%
リベラルアーツ、人文科学	263,853	33.5%
図書館学*	116	0.0%
数学	930	0.1%
機械 修理*	16,066	2.0%
軍事技術*	721	0.1%
学際的研究	15,459	2.0%
レクリエーション、レジャー、フィットネス*	1,587	0.2%
対人サービス、調理サービス*	16,327	2.1%
哲学、宗教学	191	0.0%
物理学、科学技術	3,617	0.5%
精密機械	2,126	0.3%
心理学	3,949	0.5%
行政学、社会サービス	4,178	0.5%
保安 護衛サービス*	33,033	4.2%
社会科学、歴史学	9,142	1.2%
神学	675	0.1%
交通 輸送	1,430	0.2%
ビジュアル、パフォーシング・アート	18,629	2.4%
総合計	787,325	100.0%
(* 印の合計)	353,596	44.9%

（資料）IES (2011), p. 410 (Table 280).
②の２年制カレッジには、４年制カレッジの１～２年次に相当する一般教養カリキュラムを提供する課程と、最終段階のキャリア・技術教育プログラム（terminal career and technical education programs）を提供する課程があり、前者では編入学位（transfer degree）と呼ばれる準学士号が、後者では職業学位（occupational degree）と呼ばれる準学士号が授与される $ ^{190} $ 。両課程の学生数内訳のデータは不詳だが、2008年度における準学士号の専攻分野別授与数は図表Ｖ－７の通りである。一般教養課程による編入学位か、キャリア・技術教育課程による職業学位かを、その名称から判断することは一概に出来ない分野も多いが、ほぼ明らかに技術教育系と考えられる分野（図表中の*印）の占める割合は44.9%であり、２年制カレッジの学生の概ね半数はキャリア・技術教育プログラムを受けていると推定される。

以上の、技術・職業訓練機関での教育、および2年制カレッジでのキャリア・技術教育プログラムでの教育が、米国の教育機関における後期中等教育後の職業教育に該当すると言える。

### V. 2 技術・職業訓練機関と2年制カレッジの概要

#### V. 2.1 技術・職業訓練機関および2年制カレッジの施設数・学生数

米国において後期中等教育後の職業教育を実施している2種の教育機関、技術・職業訓練機関および2年制カレッジ（コミュニティ・カレッジあるいはジュニア・カレッジ）の施設数と学生数は、図表Ｖ－８の通りである。

図表 V - 8 技術 職業訓練機関および2年制カレッジの施設数・学生数 (2008年度)

施設数	学生数
割合	割合
技術 職業訓練機関 (学位非授与)	2,223	56.8%	471,162	6.3%
公立	321	8.2%	119,916	1.6%
私立	1,902	48.6%	351,246	4.7%
2年制カレッジ (学位 韋学士号) 授与)	1,690	43.2%	6,971,378	93.7%
公立	1,024	26.2%	6,640,344	89.2%
私立	666	17.0%	331,034	4.4%
合計	3,913	100.0%	7,442,540	100.0%

（注）技術・職業訓練機関の施設数は postsecondary Title IV non-degree-granting institutions の数、学生数は 2-year および less-than-2-year の non-degree-granting institutions の enrollment 数。2 年制カレッジの施設数は postsecondary Title IV degree-granting institutions のうち 2-year colleges の数、学生数は 2-year の degree-granting institution の enrollment 数。両機関の統計資料上の定義については以下も同様。

（資料）IES (2011), p. 19 (Table 5) and p. 289 (Table 195).

施設数は、両機関合わせて4,000弱あるうちの6割弱が技術・職業訓練機関、4割強が2年制カレッジという内訳になるが、学生数は、合計750万人弱の9割超が2年制カレッジ（特に公立
カレッジ）に集中している。前述のように、2年制カレッジの学生のうち職業教育を受けている者は半数程度と推定されるが、それでも2年制カレッジが米国の職業教育において大きなウェイトを占めていることは確かである。

#### V. 2.2 技術・職業訓練機関の概要

##### V. 2.2.1 施設数

技術・職業訓練機関の施設数の推移および内訳詳細は図表 V - 9 の通りである。2000 年度からの 10 年間を通してみると横ばいである。公立 / 私立の別では全体の約 85% が私立であり、また私立機関の 9 割は営利の機関である。最近の微増傾向は、専ら私立機関の増加による。

図表 V - 9 技術 職業訓練機関の施設数の推移および内訳詳細 (2000～09 年度)

年度	総数	公立	私立	非営利	営利
2000-01	2,297	-	-	-	-
2005-06	2,187	-	-	-	-
2006-07	2,222	-	-	-	-
2007-08	2,199	319	1,880	191	1,689
2008-09	2,223	321	1,902	180	1,722
2009-10	2,247	317	1,930	185	1,745

（資料）IES (2011), p. 407 (Table 277).

##### V .2 .2 .2 学生数

同じく学生数の内訳詳細は図表 V - 10 の通りである。修学期間の別であると、2 年制の学生が約 13 万人、2 年未満が約 34 万人で、およそ 2 対 5 の比率である。男女比は、全体的に女性の方が多いが、特に修学期間が 2 年未満の機関では 7 対 3 で女性が多い。公立 / 私立の別では、施設数も多い私立の学生が多く、特に修学期間が 2 年未満の学生は 8 割が私立機関に在籍している。ただ、学生数の公私比は施設数の比ほど大きくなく、公立機関の方が 1 施設あたりの学生数の多いことがわかる。

図表 V - 10 技術 職業訓練機関の学生数の内訳詳細 (2008 年度)

総数
(男女比)	公立	私立
2年制機関	129,253	100.0%	52,841	76,412	11,004	65,408
男性	56,227	43.5%	27,878	28,349	2,684	25,665
女性	73,026	56.5%	24,963	48,063	8,320	39,743
2年末満制機関	341,909	100.0%	67,075	274,834	11,821	263,013
男性	94,279	27.6%	27,977	66,302	4,134	62,168
女性	247,630	72.4%	39,098	208,532	7,687	200,845
合計	471,162	100.0%	119,916	351,246	22,825	328,421
男性	150,506	31.9%	55,855	94,651	6,818	87,833
女性	320,656	68.1%	64,061	256,595	16,007	240,588

（資料）IES (2011), p. 289 (Table 195).
##### V. 2.2.3 教職員数

同じく教職員数の内訳詳細は図表 V - 11 の通りである。教職員の総数は 7 万人強で、そのうち 8 割弱が専門職員、2 割強が非専門職員である。全教職員の半数強、専門職員の 3 分の 2 は教員である。

教職員 1 人あたり学生数（student/staff ratio）は、全体で 6.6 人、公立で 5.6 人、私立で 7.1 人となっており、公立の方が配置は手厚い。これを教員のみについてみると、全体で 12.5 人、公立で 9.1 人、私立で 14.4 人となり、配置の手厚さの差は大きくなる。ただ、専門職員の比率は私立の方が高く（80.2%。公立は 75.0%）つまり私立では専門の事務職員およびその他職員の数が多い。

##### V. 2.2.4 資格授与数

技術・職業訓練機関が授与するのは、学位（degree）でなく資格（certificate）あるいはディプロマ（diploma）である。一方、学位を授与できる高等教育機関も資格を授与するので（むしろ資格授与数の大半は学位授与機関によるものである）統計情報は錯綜しているが、「2年未満、および2年ないし4年制による授賞」（less-than-2-year awards and 2- to 4-year awards）のうち、「2年制機関」（2-year institutions）および「2年未満制機関」（less-than-2-year institutions）で「学位非授与機関」（non-degree-granting institutions）である機関によるものが、技術・職業訓練機関による資格授与に該当すると考えられる。

これを前提に、その資格授与数の内訳詳細をまとめたのが図表Ｖ-12である。

#### V. 2.3 2年制カレッジの概要

##### V. 2.3.1 施設数

2 年制カレッジの施設数の推移および内訳詳細は図表 V - 13 の通りである。約 30 年前となる 1980 年度に比べ 2009 年度の施設数は 35% 増えている。1997 年度に 1,732 施設でピークを迎えた後、2000 年代に入ってからは減少傾向にあったが、最近 2 年間は増加し、1,700 台を回復している。公立／私立の別をみると、1990 年代までは公立施設が私立施設の倍以上あったが、2000 年代に入ると公立が一貫して減少している一方で私立は増加傾向にあり、直近での公私の比はおよそ 6 対 4 まで縮小している。

##### V .2.3.2 学生数

同じく学生数の推移は図表 V - 14 の通りである。30 年以上にわたって一貫して増加しており、特に最近は急伸して 750 万人を突破している。公立カレッジに在籍する学生が約 95% と圧倒的に多く、この公私比は以前から殆ど変化していない。上述のように施設数の公私比は直近でおよそ 6 対 4 であるから、公立の方が 1 校あたりの学生数も遅かに多いが、私立の方が 1 校あたり学生数の伸びは急である。
図表 V - 11 技術・職業訓練機関の教職員数の内訳詳細 (2009 年度)

総数
公立	私立
合計	71,081	21,599	49,482	5,078	44,395
専門教職員	55,868	16,203	39,665	3,772	35,893
事務職員	9,378	1,257	8,121	634	7,487
教員	37,631	13,266	24,365	2,442	21,923
その他専門職員	8,859	1,680	7,179	696	6,483
非専門職員	15,213	5,396	9,817	1,315	8,502
教職員1人あたり学生数	6.6	5.6	7.1	4.6	7.4
教員1人あたり学生数	12.5	9.1	14.4	9.6	15.0

（注）教職員1人あたり学生数を算出する際の学生数は2008年度値。

（資料）IES (2011), p. 289 (Table 195).

図表 V - 12 技術・職業訓練機関の資格授与数の内訳詳細 (2008 年度)

総数
(男女比)	公立	私立
2年制機関	75,328	100.0%	32,532	42,796	4,972	37,824
男性	32,157	42.7%	14,937	17,220	1,301	15,919
女性	43,171	57.3%	17,595	25,576	3,671	21,905
2年末満制機関	228,697	100.0%	35,602	193,095	13,064	180,031
男性	61,503	26.9%	14,495	47,008	5,186	41,822
女性	167,194	73.1%	21,107	146,087	7,878	138,209
合計	304,025	100.0%	68,134	235,891	18,036	217,855
男性	93,660	30.8%	29,432	64,228	6,487	57,741
女性	210,365	69.2%	38,702	171,663	11,549	160,114

（資料）IES (2011), p. 289 (Table 195).

図表 V - 13 2 年制カレッジの施設数の推移および内訳詳細 (1975～2009 年度)

年度	総数	公立	私立	非営利	営利
1975-76	1,128	897	231	-	-
1980-81	1,274	945	329	182	147
1985-86	1,311	932	379	-	-
1990-91	1,418	972	446	167	279
1995-96	1,462	1,047	415	187	228
2000-01	1,732	1,076	656	144	512
2005-06	1,694	1,053	641	113	528
2006-07	1,685	1,045	640	107	533
2007-08	1,677	1,032	645	92	553
2008-09	1,690	1,024	666	92	574
2009-10	1,721	1,000	721	85	636

（資料）IES (2011), p. 407 (Table 277).
図表 V - 14 2 年制カレッジの学生数の推移 (1975 ~ 2009 年度)

年度	総数	公立	1校あたり学生数	私立	1校あたり学生数
1975	3,970,119	3,836,366	4,277	133,753	579
1980	4,526,287	4,328,782	4,581	197,505	600
1985	4,531,077	4,269,733	4,581	261,344	690
1990	5,240,083	4,996,475	5,140	243,608	546
1995	5,492,529	5,277,829	5,041	214,700	517
2000	5,948,431	5,697,388	5,295	251,043	383
2005	6,488,055	6,184,229	5,873	303,826	474
2006	6,518,540	6,225,120	5,957	293,420	458
2007	6,617,930	6,324,119	6,128	293,811	456
2008	6,971,378	6,640,344	6,485	331,034	497
2009	7,521,406	7,101,445	7,101	419,961	582

（資料）IES (2011), p. 292 (Table 198) and p. 407 (Table 277).

学生数の全日制／定時制別および男女別の内訳詳細は図表 V－15 の通りである。全日制／定時制の内訳は、前者が 43.2％、後者が 56.8％ であるが、私立カレッジの定時制学生は極めて少なく、定時制学生の 99％は公立カレッジに在籍する。男女比はおよそ 4 対 6 だが、私立カレッジでは女性が 3 分の 2 と一層多い。

図表 V - 15 2 年制カレッジの学生数の内訳詳細 I (全日制 / 定時制別等、2009 年度)

総数
(男女比)	公立	私立
全日制 (full-time)	3,248,723	100.0%	2,880,631	368,092
男性	1,448,410	44.6%	1,317,630	130,780
女性	1,800,313	55.4%	1,563,001	237,312
定时制 (part-time)	4,272,683	100.0%	4,220,814	51,869
男性	1,748,150	40.9%	1,732,613	15,537
女性	2,524,533	59.1%	2,488,201	36,332
合計	7,521,406	100.0%	7,101,445	419,961
男性	3,196,560	42.5%	3,050,243	146,317
女性	4,324,846	57.5%	4,051,202	273,644

（資料）IES (2011), p. 298 (Table 204).

また、学生数の年齢階層別の内訳詳細は図表 V - 16 の通りである。全日制では、18～19 歳で 3 分の 1 以上、18～21 歳で半数以上を占める。一方、定時制では年齢層が分散しており、18～21 歳が最も多いのは全日制と同じだが比率は 4 分の 1 程度にとどまる。30 歳以上の学生の割合は、全日制が 17.2% であるのに対して定時制は 34.9% であり、40 歳以上に絞れば、6.9% 対 17.9% と比はさらに大きくなる。
図表 V - 16 2 年制カレッジの学生数の内訳詳細Ⅱ (年齢階層別、2009 年度)

総数
(構成比)	全日制(full-time) (構成比)	定時制(part-time) (構成比)
全体	7,521,406	100.0%	3,248,723	100.0%	4,272,683	100.0%
18歳未満	504,824	6.7%	75,101	2.3%	429,723	10.1%
18-19歳	1,654,544	22.0%	1,129,059	34.8%	525,485	12.3%
20-21歳	1,244,144	16.5%	696,438	21.4%	547,706	12.8%
22-24歳	1,028,845	13.7%	418,273	12.9%	610,572	14.3%
25-29歳	1,018,279	13.5%	363,287	11.2%	654,992	15.3%
30-34歳	614,350	8.2%	200,927	6.2%	413,423	9.7%
35-39歳	445,577	5.9%	133,366	4.1%	312,211	7.3%
40-49歳	607,758	8.1%	156,334	4.8%	451,424	10.6%
50-64歳	331,750	4.4%	65,991	2.0%	265,759	6.2%
65歳以上	48,736	0.6%	2,352	0.1%	46,384	1.1%
年齡不詳	22,599	0.3%	7,595	0.2%	15,004	0.4%

（資料）IES (2011), p. 295 (Table 201).

##### V. 2.3.3 教職員数

同じく教職員数の推移は図表 V - 17 の通りである。1990 年代前半に 50 万人を超え、直近では 70 万人に迫ろうとしている。こうした増加は図表 V - 14 でみた学生数の増加に概ね比例しているが、私立カレッジでは過去 20 年の間に若干配置が手厚くなっている。また私立では、教職員に占める専門職の比率が 1989 年の 70.9% から 2009 年には 83.7% に増加している（同期間における公立での専門職比率の変化は 69.6% から 73.3%）。

図表 V - 17 2 年制カレッジの教職員数の推移 (1975 ~ 2009 年度)

年度	総数	公立	私立
専門職	非専門職
1989	442,751	413,245	287,418	125,827	29,506	20,931	8,575
1991	468,812	441,414	306,631	134,783	27,398	19,672	7,726
1993	507,045	478,980	337,371	141,609	28,065	20,631	7,434
1995	508,595	482,454	336,661	145,793	26,141	19,478	6,663
1997	547,209	512,086	358,367	153,719	35,123	27,092	8,031
1999	554,513	517,967	364,703	153,264	36,546	28,957	7,589
2001	611,853	578,394	408,792	169,602	33,459	26,833	6,626
2003	629,142	593,466	422,756	170,710	35,676	28,956	6,720
2005	648,614	610,978	440,536	170,442	37,636	30,002	7,634
2007	662,503	620,784	449,372	171,412	41,719	33,901	7,818
2009	689,911	638,352	467,760	170,592	51,559	43,133	8,426

（資料）IES (2011), p. 372 (Table 253).

2009 年度（2009 年秋）における教職員数の内訳詳細は図表 V - 18 の通りである。総数 70 万人弱のうち 9 割超は公立カレッジの教職員である。常勤教職員と非常勤教職員の内訳は、2 年制カレッジ全体および公立カレッジでは概ね半分ずつであるが、私立カレッジでは常勤が 3 分の 2 を占める。専門職の比率は上述の通り、公立で 73.3%、私立で 83.7% と私立の方が高いが、教員
の比率に絞ってみると、公立が58.6%、私立が52.1%で、公立の方が高くなる。ただ常勤の教員は私立の方が多い（私立22.8%、公立17.7%）。私立の常勤専門職で顕著に多いのは管理職（executive/administrative/managerial）で、12.8%に上る（公立では4.2%）。

教職員 1 人あたり学生数は、全体で 10.9 人、公立で 11.1 人、私立で 8.1 人となっており、私立の方が配置は手厚い。これを教員のみについてみると、全体で 18.8 人、公立で 19.0 人、私立で 15.6 人となる。

図表 V - 18 2 年制カレッジの教職員数の内訳詳細 (2009 年度)

総数
公立	私立
常勤-非常勤合計	689,911	638,352	51,559	6,990	44,569
常勤教職員	335,610	301,974	33,636	4,086	29,550
専門職	216,756	189,728	27,028	3,116	23,912
管理職	33,638	27,037	6,601	822	5,779
教員	124,557	112,824	11,733	1,429	10,304
その他専門職員	58,561	49,867	8,694	865	7,829
非専門職	118,854	112,246	6,608	970	5,638
技術職/助手	28,917	28,101	816	174	642
事務職/秘書	57,583	52,816	4,767	408	4,359
熟練職	5,130	5,036	94	41	53
サービス/保守	27,224	26,293	931	347	584
非常勤教職員	354,301	336,378	17,923	2,904	15,019
専門職	294,137	278,032	16,105	2,543	13,562
管理職	970	790	180	64	116
教員	276,104	260,954	15,150	2,287	12,863
その他専門職員	17,063	16,288	775	192	583
非専門職	60,164	58,346	1,818	361	1,457
技術職/助手	15,674	15,437	237	55	182
事務職/秘書	33,427	32,336	1,091	176	915
熟練職	793	759	34	4	30
サービス/保守	10,270	9,814	456	126	330
教職員1人あたり学生数	10.9	11.1	8.1	-	-
教員1人あたり学生数	18.8	19.0	15.6	-	-

（資料）IES (2011), p. 374-5 (Table 255).

##### V .2 .3 .4 学位授与数

2 年制カレッジが授与する準学士号数の推移は図表 V - 19 の通りである。2008 年度には 80 万近い準学士号が授与されており、これは 1975 年度の 2 倍ほどにもなる。授与の大半は公立カレッジによるものだが、1975 年度には 9 割近かったそのシェアは、私立カレッジの伸張により徐々に下がってきており、2008 年度には 4 分の 3 程度となっている。

図表 V - 7 で示した、2008 年度における準学士号数の専攻分野別授与数を、1998 年度と比較したものが図表 V - 19 の通りである。全体の授与数は 10 年間で 41.2% 増えているが、ほぼ明らかに技術教育系と考えられる分野（図表中の * 印 ）の占める分野に限ってみれば 55.5% 増と一層
伸びている。全体の伸びに対する寄与率は、最大が「リベラルアーツ、人文科学」(liberal arts and sciences, general studies, and humanities) の 35.6% で、以下、「医療専門職および関連科学」(health professions and related sciences) が 31.3%、「ビジネス、マネジメント、マーケティング」(business, management, and marketing) が 10.7%、「保安・護衛サービス」(security and protective services) が 6.8% と続く。寄与率第 2 位の「医療専門職および関連科学」以下の上記諸分野はいずれも技術教育系と考えられる分野であり、後期中等教育後の職業教育における 2 年制カレッジの役割が増大していることがうかがわれる。

図表 V - 19 2 年制カレッジの準学士号授与数の推移 (2009 年度)

年度	総数1校あたり授与数	公立1校あたり授与数	私立1校あたり授与数
1975	391,454	347	345,006	385	46,448	201
1980	416,377	327	352,391	373	63,986	194
1985	446,047	340	369,052	396	76,995	203
1990	481,720	340	398,055	410	83,665	188
1995	555,216	380	454,291	434	100,925	243
2000	578,865	334	456,487	424	122,378	187
2005	713,066	421	557,134	529	155,932	243
2006	728,114	432	566,535	542	161,579	252
2007	750,164	447	578,520	561	171,644	266
2008	787,325	466	596,098	582	191,227	287

（資料）IES (2011), p. 431 (Table 287).
図表 V - 202 年制カレッジにおける準学士号授与数の分野別授与数の変化

1998-99	2008-09	(1998年度=100)
農業および天然資源	6,632	5,724	86.3
建築および関連サービス	405	596	147.2
地域、民族、文化、ジェンダー研究	85	173	203.5
生物学 生物医学	2,213	2,364	106.8
ビジネス、マネジメント、マーケティング*	86,964	111,521	128.2
通信	2,639	2,722	103.1
通信技術	2,528	4,803	190.0
コンピューター、情報科学	22,445	30,006	133.7
建設	2,137	4,252	199.0
教育	10,165	14,123	138.9
エンジニアリング	2,012	2,181	108.4
エンジニアリング関連技術	42,362	30,434	71.8
英語学、英文学	1,032	1,525	147.8
家族学、消費者学	8,063	9,020	111.9
外国語、外国文学、言語学	1,705	1,627	95.4
医療専門職および関連科学*	93,218	165,163	177.2
法律専門職*	9,133	9,062	99.2
リベラルアーツ、人文科学	181,977	263,853	145.0
図書館学*	86	116	134.9
数学	823	930	113.0
機械 修理*	10,781	16,066	149.0
軍事技術*	42	721	1,716.7
学際的研究	8,661	15,459	178.5
レクリエーション、レジャー、フィットネス*	819	1,587	193.8
対人サービス、調理サービス*	8,933	16,327	182.8
哲学、宗教学	297	191	64.3
物理学、科学技術	2,399	3,617	150.8
精密機械	2,201	2,126	96.6
心理学	1,625	3,949	243.0
行政学、社会サービス	3,881	4,178	107.7
保安 護衛サービス*	17,430	33,033	189.5
社会科学、歴史学	4,550	9,142	200.9
神学	476	675	141.8
交通 輸送	1,101	1,430	129.9
ビジュアル、パフォーミング・アート	17,640	18,629	105.6
総合計	557,460	787,325	141.2
(*印の合計)	227,406	353,596	155.5

（資料）IES (2011), p. 410 (Table 280).

### V. 3 技術・職業訓練機関と2年制カレッジの教育内容

#### V. 3.1 技術・職業訓練機関の教育内容

##### V. 3.1.1 授与する資格と条件

上述のように、技術・職業訓練機関——あるいはキャリア・技術教育校（career and technical education school）は、特定のキャリアに導く職業・技術の教育・訓練を後期中等教育後
（postsecondary）の段階において提供する。修了者に授与するのは学位（degree）レベルには達しない資格（certificate）あるいはディプロマ（diploma）であり、それらの授与条件は次の通りである $ ^{191} $ 。

<後期中等教育後資格・ディプロマ（1年以上2年未満）>

後期中等教育後レベル(準学士未満レベル)において、全日制の学生(student enrolled full time)が、全日制で1年以上2年未満の修学、あるいはセメスターないレトリメスター制で30以上60未満の単位取得、あるいはクオータ制で45以上90未満の単位取得、あるいは900時間以上1,800時間未満の受講を完了すること。

<後期中等教育後資格・ディプロマ（2年以上4年未満）>

後期中等教育後レベル（学士未満レベル）において、全日制の学生（student enrolled full time）が、全日制で2年以上4年未満の修学、あるいはセメスターないレトリメスター制で60以上120未満の単位取得、あるいはクオータ制で90以上180未満の単位取得、あるいは1,800時間以上3,600時間未満の受講を完了すること。

以下では、ニューヨーク州における技術・職業訓練機関について記述する。

##### V. 3.1.2 行政による監督と法的根拠

ニューヨーク州における技術・職業訓練機関（non-degree-granting Title IV institutions offering postsecondary education）の施設数の推移および内訳詳細は図表V-21の通りであり、大半は私立機関である。こうした私立の学位非授与校を監督・監視するのは、州教育省（State Education Department: SED）成人キャリア・継続教育部（Office of Adult Career and Continuing Education Services: ACCES）の私立校監督局（Bureau of Proprietary School Supervision: BPSS）であり、全てのビジネス・スクール（Business School）職業専門学校（Trade School）コンピューター訓練施設（Computer Training Facility）等は、BPSSによって一定の基準を満たすことを保証された上で、認証ないし登録されて（licensed or registered）いなければならない。ここでいう「ビジネス・スクール」は経営学大学院のことではなく、職業専門学校やコンピューター訓練施設と共に、専門職、準専門職、技術職、事務職、農業職に係る特定の職業知識・スキルを教授する教育機関を指す $ ^{192} $ 。

こうした職業専門学校等の認証・登録・監督の根拠となる法令は、州教育法（Education Law）第101条（Article 101）および州教育長官規制（Regulations of the Commissioner of Education）第126条（Part 126）である。教育法第101条における対象校の定義と基準に係る内容の要点は以下の通りである $ ^{193} $ 。
図表 V - 21 二ユーヨーク州における技術・職業訓練機関の施設数 (2000～09 年度)

年度	総数
公立	私立
非営利	営利
2000-01	152	-	-	-	-
2005-06	133	-	-	-	-
2006-07	138	-	-	-	-
2007-08	140	32	108	31	77
2008-09	141	33	108	31	77
2009-10	139	32	107	32	75

（資料）IES (2011), p. 407 (Table 277).

§5001 認証された私立学校と登録されたビジネス・スクール／コンピューター訓練施設（Licensed private schools and registered business schools/computer training facilities

● 諸校は登録ないし認証されなければならない。

● 「登録されたビジネス・スクール」とは、ビジネスで職に就こうとする個人に対し、会計ないし簿記、マーケティング、ビジネス算術、商法、ビジネス英語、速記、タイピング、商用のコンピューター応用・プログラミング等を含むコースを提供するカリキュラムの学校である。

● 登録されたビジネス・スクールは、州教育省が免許を与え、公立の中等教育機関における該当科目の教員に求められるのと実質的に同等の必要条件を満たす教員のみを、雇用することができる。

§ 5002 認証された私立学校と登録されたビジネス・スクールの基準（Standards for licensed private schools and registered business schools）

● 州教育長官は、規制基準（regulation standards）において、各校に対し、以下の諸点を明示する。

➢ 入学の基準

➢ 教育の基準と方法

➢ 教育で利用する設備と、その最大の利用可能人数

➢ 教育人材および管理人材の資格と経験

➢ 入学契約の形式と内容

授業料の徴収方法

免許を交付するプログラムに適切な基準

学校の支援に利用できる資源の十分性と適切性

➢ 生徒へのカウンセリング

● 各校は、適切かつ正確な記録を最低 6 か月間保管しなければならない。記録は、州教育
長官が示す方法と形式で保管され、必要に応じて教育省および高等教育サービスが入手できるものとなる。

● 州教育長官は、認証された私立学校と登録されたビジネス・スクールに対し、この条項の規定等を遵守しているか監視するため、予告なしの査察を定期的に行う。州教育省は、各校に対して少なくとも3年に1回、査察を行う。

● カリキュラムやコースは、最初に承認を得るため申請されなければならず、申請は州教育長官が規制により要求する情報を含んでいなければならない。承認の有効期間は最長4年である。

● カリキュラムやコースの承認にあたり、州教育長官は、以下の諸点を考慮する。

➢ 入学要件が、カリキュラムを進める上で生徒に必要なスキル、能力、必要な知識を明らかにするものであること

内容が、カリキュラムが能力開発を行う職業分野における雇用に必要な生徒のスキルや能力を、発展させ得るものであること

学校が適切な教育方法を活用すること

カリキュラムで用いられる教育設備が、カリキュラムが能力開発を行う職業分野のビジネス・産業において現在使用されている設備と同等のものであること

● 教員および監督者は、道德的特徴、教育に係る資格、実務的な経験を考慮した州教育長官規制に則って州教育省が免許を与えた者でなければならない。

##### V .3 .1 .3 教員資格

上述の州教育長官規制第 126 条 $ ^{194} $ の第 6 項(Section 126.6)「教育・管理職員の資格」(Qualification of teaching and management personnel)の f 号は、認証された私立学校、登録されたビジネス・スクールおよびコンピューター訓練施設の教員が基本的に満たさなければならない要件として、以下等を挙げている。

● 承認された 4 年制高校のプログラムを修了しているか、高校と同等のディプロマを有していること。

● 教育分野ないし職業において、最低 2 年間の、州教育長官が認めることのできる実務経験を有していること。教育経験を実務経験に代えることはできない。

● 上記の 2 要件を満たさない者でも、州教育長官がそう判断するに十分な独自の資格を持つ者には、例外が認められる場合がある。

このように、職業専門学校等の教員に学位は必ずしも求められず、むしろ実務経験が必須とされる。教育する能力については、教員として雇用されてから4週間以内に学級運営プログラムの
オリエンテーションを完了しなければならないとされる(州教育長官規制第126条第6項e号)。ただし校長（director）については、学士号以上の学位が、5年以上の実務、教育ないし管理監督経験に加えて求められる（同d号）。

##### V. 3.1.4 入学 ~ NYEBの例 ~

ニューヨーク市にある 1979 年創設のビジネス専門学校 New York Institute of English and Business (NYIEB) を例にとると、同校へは、高校を卒業した者も高校未卒者も入学することができる。

未卒者は、高校未卒者用の連邦奨学金を受けるのに必要な Ability-to-Benefit テストを受験し、合格点をとる必要がある。

既卒者は、高校卒業資格（high school diploma/certificate）を示せば入学できる $ ^{195} $ 。

##### V. 3.1.5 ディプロマ・プログラム ~ NYEBの例 ~

NYIEB では、ディプロマをとるためのプログラムと、資格（certificate）をとるためのプログラムが用意されている。

ディプロマ・プログラムは10課程あり、そのうち「外国語としての英語」(English as a Second Language: ESL)関係のもの以外の6課程の内容は、以下の通りである $ ^{196} $ 。後述する2年制カレッジの教育内容と比較すると、一般教育（英語等）や体育の科目が無く、コンピューター関係等の実務的な科目が充実している。

医療事務助手（medical office assistant）

学期	コース名	時間
1	医学用語 100	64
コンピューターのハードウェアとソフトウェア 100	64
解剖学・生理学 100	64
キーボード入力 100	64
数学 100	64
ビジネス・コミュニケイション 100	64
2	解剖学・生理学 101	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・ワード） 100	64
医療請求事務 100	64
医療事務手続き 100	64
医学用語 101	64
学期	コース名	時間
心電図の基礎概念 100	64
3	医療キーボード入力 100
キャリア開発 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・エクセル） 101	64
データベース・マネジメント（マイクロソフト・アクセス） 100	64
医療無菌法 100	64
医療記録保管（HIPAA） 100	32
医療請求事務 101	32
（合計）	1,152

コンピューターとデザイン・アプリケイション（computer and design application）

学期	コース名	時間
1	ビジネスの組織と管理 100	64
コンピューターのハードウェアとソフトウェア 100	64
ネットワーキング 100	64
キーボード入力 100	64
数学 100	64
ボキャプラリー形成 100	64
2	ビジネス・コミュニケイション 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・ワード） 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・エクセル） 100	64
デスクトップ・パブリッシング 100	64
CAD 100	64
ウェブ・デザイン 100	64
3	プロジェクト・マネジメント 100	64
CAD 101	64
デジタル・コンピューター・グラフィックス（フォトショップ）	64
データベース・マネジメント（マイクロソフト・アクセス）	64
起業スキル 100	64
キャリア開発 100	64
（合計）	1,152
医療管理助手（medical administrative assistant）

学期	コース名	時間
1	解剖学・生理学 100	64
コンピューターのハードウェアとソフトウェア 100	64
キーボード入力 100	64
数学 100	64
医学用語 100	64
ボキャプラリー形成 100	64
2	解剖学・生理学 101	64
ビジネス・コミュニケイション 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・ワード） 100	64
キーボード入力 101	64
医療事務手続き 100	64
医学用語 101	64
3	ビジネス・コミュニケイション 101
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・エクセル） 101	64
心電図の基礎概念 100	64
医療請求事務 100	64
医療キーボード入力 100	64
医療事務手続き 101	32
4	キャリア開発 100
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・パワーポイント） 102	64
データベース・マネジメント（マイクロソフト・アクセス） 100	64
心電図の応用概念 101	64
医療無菌法 100	32
医療手続き 100	32
医療請求事務 101	64
（合計）	1,536

コンピューター会計助手（computerized accounting assistant）

学期	コース名	時間
1	会計学 100	64
コンピューターのハードウェアとソフトウェア 100	64
ビジネスの組織と管理 100	64
キーボード入力 100	64
学期	コース名	時間
数学 100	64
ボキャプラリー形成 100	64
2	会計学 101	64
ビジネス・コミュニケイション 100	64
キーボード入力 101	64
コンピュータ一応用ソフト（マイクロソフト・ワード） 100	64
コンピュータ一会計 100	64
所得税手続き 100	64
3	会計学 102	64
所得税手続き 101	64
コンピュータ一応用ソフト（マイクロソフト・エクセル） 101	64
コンピュータ一会計 101	64
データベース・マネジメント（マイクロソフト・アクセス） 100	64
給与計算 100	64
4	会計学 103	64
キャリア開発 100	64
コンピュータ一応用ソフト（マイクロソフト・パワーポイント） 102	64
デスクトップ・パブリッシング 100	64
所得税手続き 102	64
給与計算 101	64
（合計）	1,536

コンピューター・アプリケイションによる会計（accounting with computer applications）

学期	コース名	時間
1	会計学 100	64
コンピューターのハードウェアとソフトウェア 100	64
所得税手続き 100	64
キーボード入力 100	64
数学 100	64
ボキャプラリー形成 100	64
2	会計学 101	64
ビジネス・コミュニケイション 100	64
ビジネスの組織と管理 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・ワード） 100	64
学期	コース名	時間
コンピューター会計 100	64
所得税手続き 101	64
3	会計学 102	64
キャリア開発 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・エクセル） 101	64
コンピューター会計 101	64
データベース・マネジメント（マイクロソフト・アクセス） 100	64
給与計算 100	64
（合計）	1,152

コンピューター・アプリケイション（computerized applications）

学期	コース名	時間
1	ビジネスの組織と管理 100	64
コンピューターのハードウェアとソフトウェア 100	64
キャリア開発 100	64
キーボード入力 100	64
数学 100	64
ボキャプラリー形成 100	64
2	ビジネス・コミュニケイション 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・ワード） 100	64
データベース・マネジメント（マイクロソフト・アクセス） 100	64
デスクトップ・パブリッシング 100	64
ネットワーキング 100	64
ウェブ・デザイン 100	64
（合計）	768

V.3.1.5 資格プログラム ~ NYEBの例 ~

NYIEB の資格プログラムは、ディプロマ・プログラムに含まれるコースが独立した形のもので、英語以外だと以下のコースがある $ ^{197} $ 。
コース名	時間
会計学 100 ~ 104	各 64
解剖学・生理学 100・101	各 64
ビジネス・コミュニケイション 100・101	各 64
ビジネスの組織と管理 100	64
コンピューターのネットワークとセキュリティ	656
コンピューターのハードウェアとソフトウェア 100	64
医療無菌法 100	32
医療手続き 100	32
キャリア開発 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・ワード） 100	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・エクセル） 101	64
コンピューター応用ソフト（マイクロソフト・パワーポイント） 102	64
コンピューターのハードウェアとソフトウェア 100	64
コンピューター会計 100	64
コンピューター会計 101	64
デジタル・コンピューター・グラフィックス（フォトショップ）	64
プロジェクト・マネジメント 100	64
データベース・マネジメント（マイクロソフト・アクセス） 100	64
デスクトップ・パブリッシング 100	-
起業スキル 100	64
所得税手続き 100 ~ 102	各 64
キーボード入力 100・101	各 64
医療キーボード入力 100	64
数学 100	64
医療請求事務 100・101	各 64
医療記録保管（HIPAA） 100	32
医学用語 100・101	各 64
医療手続き 100・101	各 64
ネットワーキング 100	64
給与計算 100・101	各 64
ポキャプラリー形成 100	64
ウェブ・デザイン 100	-