Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
## 【現状と課題】

山村や離島等において、過疎を初めとする

生物多様性の保全・活用による元気な地域づくり

【目的】

「疲弊した地域」を「元気な地域」に変える起爆剤として、地域の生物多様性を保全し、活用することにより地域経済の自立と

活性化に寄与。

(1) 自然资源の保全・持続可能な利用のルールづくりなどの活動、ガイド等の人材育成に取り組むことで、地域経済を活性

○自然資源の保全活用を進める人材の不足

○地域のビジョン・ルールや魅力的な資源活用

【施策の位置付け】

○新成長戦略(基本方針)

(平成21年12月閣議決定)

プログラムの不足

○外国人来訪者対応策の不足（外国人旅行者数は2007年までの5年間で1.6倍に増加）

化。

(2)豊かな生物多様性が存在する国立公園等において、保護管理や質の高い利用サービス等を行うとともに、エコツーリズムに活用する情報提供拠点等の基盤づくりを実施する。

## 900 百万円(新規)

○生物多樣性國家戰略2010

(平成22年3月閣議決定)

## 1 人材・プログラムづくり

## ○山岳環境保全対策事業(175百万円)

○エコツーリズムを通じた地域活性化事業（160百万円）

自然資源の保全、魅力ある資源活用プログラムの開発、持続可能な利用のルールづくりなどエコツーリズムの活動を通じて、地域経済の自立と活性化へ寄与する取組を進めるとともに、ガイド等の人材育成に取り組む。

生物多様性の保全と活用による国立公園活性化事業費（65百万円）

生物多様性の屋台骨とされる国立公園の、特に山村や離島等の過疎地を中心に、公園管理の一環として、シカ等の鳥獣被害対策等も含む自然環境の保全管理や利用者サービスのグレードアップの活用策を図ることにより、疲弊した地域の活性化を支援する。また、国立公園の所在する山村や離島において深刻な雇用状況の改善にも資するもの。

生物多様性豊かな山岳地域の環境保全とその活用を推進するため、以下の事業を行う。

(1) 山岳環境保全と適正な登山に向けた計画の立案及び受益者負担に向けた合意形成・普及啓発等の取組を行う事業

(2) 高い公共的機能が認められる民間山小屋等における、緊急を要するし尿対策・安全対策の実施経費を助成する事業

エコツーリズム基盤施設整備事業((公共)500百万円)

国立公園のエコツーリズムに意欲的な地域において、エコツーリズムの基盤となる情報提供拠点、自然資源の保全・活用に係る施設等を集中的に整備する。

○自然資源の保全と活用を進めることによって、地域の住民が自分たちの資源の価値を再認識、社会経済的に疲弊した地域社会そのものが活性化。

○シカなど鳥獣被害やオーバーユースによる自然環境の劣化が抑制、回復される。

○エコツアーガイドによる経済効果（屋久島のケースでは、年間3.6～4.6億円、全国で実施した場合、年間3,300～4,200億円）

○地域の人々を人材育成、若しくは直接雇用することによって、過疎地域における雇用を拡大
## 調査研究の内容

子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）46億円（31億円）
## 注目すべき疾患発生率の増加

先天異常

ダウン症(年間約1000人出生)

ダウン症(年間約1000人出生) 25年で2.4倍 25年で1.8倍(米アトランタ)

水頭症(年間約800人出生) 25年で2.7倍

二分脊椎症(年間約500人出生) 25年で2.7倍

尿道下裂(年間約400人出生) 25年で2.0倍 25年で4.0倍(米アトランタ)

臀のう胞 25年で2.5倍(米アトランタ)

免疫性疾患

喘息(小学生の4%、28万人が罹患) 20年で3～8倍 25年で3.8倍

代謝・内分泌系異常

小児肥満(12歳児の10％に出現) 30年で1.5倍 20年で3倍

精神神経発達障害

15年で20倍(米ウイスコンシン)

日本(エロテル調査)	NCS(米国)
追跡主体対象数·期間	10万人の出生児
脳児期から13歳まで	10万人の出生児
脳児期から21歳まで
質問票調査·生体試料採取	全体	全体
訪問調査·環境試料採取·面談	一部での実施	全体
調査内容	化学物質の影響に注目、その
他は交給要因	幅広い要因を調査、大規模予
算投入
実施主体·陣容	国立環境研究所
専門職·医師15名、技官12名、
事務補助26名 計53名	疫学調査専門会社が5年契約
で請負い
医師·博士16名、技官41名、そ
の他23名(2008年度 計80名)
実施年度からの予算規模	2010年 31億円
2011年 46億円
調査期間平均予算:
55億円/年
調査期間:16年間	2007年 81億円
2008年 116億円
2009年 181億円
調査期間:25年間

## 子どもの発育への影響(環境要因と交絡要因)

米国調査は訪問・環境試料採取・面接を全対象者に行う全面展開型

・日本は基礎的部分を環境省で立上げ、後に関係省が参加できる発展型(効率性重視)

環境要因

子どもの発育に与える

影響が明らかとなる

化学物質の曝露(胎内、大気、水、食事)

○生活環境

子どもの発育(身体・精神・知能)

胎児 → 乳児 → 幼児 → 児童 → 青少年 → 成人

そどもの特徴

○発達期の脆弱性(心身の発達過程にあり影響を受けやすい)

○特有の曝露経路(胎内・母乳曝露、物を口に入れる行動、

床面での活動)

子どもは小さな大人ではない

・子どもの脆弱性に着目したリス

ク評価、リスク管理が必要

(例) ダイオキシン(TCDD):

性に関する致死率(LD_{50})は0.6 $ \mu $ g/kg

ヒトでは塩素痙瘡を発症、致死率(LD_{50})不明

(ユシチェンコ大統領125 $ \mu $ g/kg→公務復帰)

2. 低濃度曝露の影響を検出

(一般環境レベルの曝露による影響が重要)

低濃度メチル水銀曝露による発達への影響

(セイシェル、デンマークフェロー諸島等多数)

低濃度の鉛曝露による知能の低下

(アメリカ)

・低濃度のPCB曝露による発達への影響

・有機に素化合物曝露による小児への健康影響

（知能の低下、自律神経の異常 日本）

図 用量と生殖・発育異常の型との関連（新版トキシコロジーより）

3. 人でしか明らかにできない疾患（症状）がある

(例) ADHD（注意欠陥・多動性障害）、自閉症、性同一性障害

## 原因究明のため、化学物質に注目した長期・大規模の疫学調査が必要
## 化学物質環境実態調査

## 化学物質による環境安全性実態調査等

经辑·概要

化学物質審査規制法 $ ^{※1} $ の成立（国会附帯決議）を契機に、昭和49年度から一般環境中の様々な化学物質の残留状況を把握するため、実施している実態調査。（平成20年度までに1,183物質の残留状況を把握）

○多媒体（水質、底質、生物、大気）を対象に実施。

化学物質審査規制法における規制対象物質及び化営法 $ ^{※2} $ におけるPRTR制度の対象物質の選定、環境リスク評価のために必要な暴露実態の把握等に寄与。

調査の内容

環境残留の有無が明らかでない化学物質の環境残留を確認するための調査。

(分析法の開発も併せて実施)

2. 詳細環境調査

初期環境調査で環境残留が確認された化学物質について、環境中の残留状況を精密に把握するための調査。

## ←

3. モニタリング調査

難分解性、高蓄積性等の性質を持つPCB、DDT等の化学物質の残留状況を経年的に把握するための調査。

## 調査結果の活用

調査結果は、以下の各種化学物質施策に活用され、規制・管理対象物質の追加等に貢献。

○化学物質審査規制法に基づく規制対象物質（第一種特定化学物質など）の指定に資する基礎資料

○化管法に基づくPRTR制度の対象化学物質（第一種指定化学物質）等の指定に資する基礎資料

※1 化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律

※2 特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律

#### 7.4 億円(6.8億円)

化学物質の内分泌かく乱作用に関する

評価等推進事業

これまでの成果

SPEED'98

優先して調査研究を進める必要性が高い物質のリストを作成した上で調査研究を実施し、4物質について魚類(メダカ)に対して内分泌かく乱作用を有すると推察される等の成果。

Extend2005

開発を進めてきた魚類、両生類及び無脊椎動物の試験法が、OECDにおける国際的なテストガイドラインとして採択される等の成果。

EXTEND2010の

策定

(H22.7)

これまでの知見や開発された試験法を基に、評価手法の確立と評価の実施を加速化する。

## 今後の取り組み
## 成果目標に関する調書【道路整備特別会計】

No.	施策名	成果目標	成果目標を達成するための手段	成果目標の達成度合いの事後的な評価方法	16年度予算額(千円)	17年度予算額(千円)
1	IT社会推進に向けた道路の情報化	ETC利用率:5%(H14)→70%(H17)※また、平成17年度までに世界最先端のIT国家となることを目標にe-japan重点計画-2004(平成16年6月IT戦略本部決定)等に基づきITSの推進やその基盤となる道路情報板などの情報提供装置、光ファイバーとその収容空間の整備等を推進しているところ※H19目標である70%をH17までに前倒しで向上を図る	①料金所のETC専用化・ETC利用者の利便性を更に向上させるため、終日専用レ-ンの設置拡大②ETC利用者を対象とした料金割引の実施・時間常割引(深夜割引、通勤割引、早朝夜間割引)・マイレ-ジ割引(マイレ-ジ割引、大口・多頻度割引)等③都市高速等における回数労の利用停止を踏まえ、ETCへの利用転換を促進④ETC車載器リース制度等によるETC普及促進策の実施	「国土交通省政策評価基本計画」及び「平成16年度国土交通省事後評価実施計画」に基づき、業績指標「ETC利用率」について「政策チェックアップ(業績測定)」方式により政策評価	83,712,000	80,225,000
2	都市構造を再編、再構築する環状道路等の整備と都市交通の円滑化等	道路洪湍による損失時間:38.1億人時間/年(H14)を約1割削減(H19)拠点的な空港・港湾への道路アクセス率:59%(H14)→68%(H19)三大都市圈環状道路整備率:35%(H14)→60%(H19)市街地の幹線道路の無電柱化率:7%(H14)→15%(H19)	三大都市圈環状道路の整備、交通結節点の整備、面整備、ポトルネック踏切の解消、無電柱化、渋滞対策、空港・港湾へのアクセス道路の整備など	「国土交通省政策評価基本計画」及び「平成16年度国土交通省事後評価実施計画」に基づき、業績指標「道路渋滞による損失時間」、「拠点的な空港・港湾への道路アクセス率」、「三大都市圈環状道路整備率」及び「市街地の幹線道路の無電柱化率」について「政策チェックアップ(業績測定)」方式により政策評価	1,278,179,000	1,251,213,000
3	市町村合併等連携を強化する道路整備	日常生活の中心となる都市まで、30分以内で安全かつ快適に走行できる人の割合:63%(H14)→68%(H19)	1.5車線的道路整備の積極的な採用等による効率的な道路整備、地域内の効率的なネットワーク形成に寄与する事業の推進等	「国土交通省政策評価基本計画」及び「平成16年度国土交通省事後評価実施計画」に基づき、業績指標「日常生活の中心となる都市まで、改良された道路を利用して30分以内に安全かつ快適に移動できる人の割合」について「政策チェックアップ(業績測定)」方式により政策評価	788,404,000	745,900,000
4	步行空間のバリアフリー化等	1日あたりの平均利用者数が5,000人以上の旅客施設、その周辺等の主な道路、不特定多数の者等が利用する一定の建築物及び住宅のバリアフリー化の割合(道路):17%(H14)→約5割(H19)	「重点整備地区における移動円滑化のために必要な道路の構造に関する基準」に基づき以下のバリアフリー化を实施a.幅員の確保・歩道の新設・拡幅、幅の広い歩道の整備・無電柱化・自転車駐車場の整備・コミュニティ道路、歩車共存道路の整備等b.段差・勾配等への対応・既設歩道等の段差・勾配等の改善等c.步行支援施設の設置・立体横断施設の整備(エレベータ等昇降装置含む)・ベデストリアンデッキ等の整備等	「国土交通省政策評価基本計画」及び「平成16年度国土交通省事後評価実施計画」に基づき、業績指標「1日あたりの平均利用者数が5,000人以上の旅客施設、その周辺等の主な道路、不特定多数の者等が利用する一定の建築物及び住宅のバリアフリー化の割合(道路)」について「政策チェックアップ(業績測定)」方式により政策評価	326,722,000	336,315,000
5	沿道環境対策	NO2・SPMの環境目標達成率(NO2:64%(H14)→約8割(H19)、SPM:-(H14)→約6割(H19)夜間騒音要請限度達成率:61%(H14)→72%(H19)	平成11年度に「沿道環境改善事業」を創設しており、沿道環境の現況が厳しい地域において、ポトルネック対策や騒音低減効果のある高機能舗装の敷設等、沿道環境を改善するための事業を推進する	「国土交通省政策評価基本計画」及び「平成16年度国土交通省事後評価実施計画」に基づき、業績指標「NO2・SPMの環境目標達成率」「夜間騒音要請限度達成率」について「政策チェックアップ(業績測定)」方式により政策評価	89,328,000	94,306,000
## 成果目標に関する調書【道路整備特別会計】

No.	施策名	成果目標	成果目標を達成するための手段	成果目標の達成度合いの事後的な評価方法	16年度予算額(千円)	17年度予算額(千円)
6	住宅市街地総合整備促進事業に必要な経費	○住環境、都市生活の質の向上都心部における住宅供給戸数(H12 47.7万戸→H17 100万戸)良好な環境を備えた宅地整備率(H12 35.3%→H17 46%)○地震・火災による被害の軽減地震時等において大規模な火災の可能性があり重点的に改善すべき密集市街地のうち最低限の安全性が確保される市街地の割合(約8,000haのうち、H14 0→H19 約3割)	○住環境、都市生活の質の向上·住宅、公共施設等の整備を総合的に行い、良質の住宅供給を促進しつつ、良好な居住環境の形成を図る。·職住近接の実現等に資する良好な住宅及び宅地の供給を促進する公共施設等の整備を行う○地震・火災による被害の軽減·老朽住宅等の除却、公共施設の整備及び従前居住者用住宅の整備等を行い、密集市街地の防災性を向上する	「国土交通省政策評価基本計画」及び「平成16年度国土交通省事後評価実施計画」に基づき、業績指標「都心部における住宅供給戸数」「良好な環境を備えた宅地整備率」「地震時等において大規模な火災の可能性があり重点的に改善すべき密集市街地のうち最低限の安全性が確保される市街地の割合」について「政策チェックアップ(業績測定)」方式により政策評価	60,104,000	53,662,000
7	都市再生推進事業	国際的な水準の交通サービスや国際競争力の確保・強化	都市再生を促すトリガー(引き金)となる地区において、民間を含めた多様な主体が一体となって都市基盤施設等の集中的な整備を実施し、中核となる都市拠点の形成を促進する	面的整備事業やそれに伴う民間建築活動等により、低未利用地が有効に活用され、都市機能の集積がどの程度実現したかどうかにより評価	3,000,000	3,000,000
8	災害に強い都市の構築	·洪水による氾濫から守られる区域の割合約58%(H14)→約62%(H19)·床上浸水を緊急に解消すべき戸数約9万戸(H14)→約6万戸(H19)·土砂災害から保全される戸数約120万戸(H14)→約140万戸(H19)·土砂災害から保全される災害時要援護者関連施設数約3,100施設(H14)→約4,100施設(H19)	洪水による氾濫被害から守られるための河川整備・ダム等洪水調節施設の整備、砂防設備・地すべき防止施設・急傾斜地崩壊防止施設の整備	「洪水による氾濫から守られる区域の割合」、「床上浸水を緊急に解消すべき戸数」、「土砂災害から保全される戸数」及び「土砂災害から保全される災害時要援護者関連施設数」について政策チェックアップ(業績測定)方式により評価	4,131,000	3,999,000
9	安全な地域づくり	·洪水による氾濫から守られる区域の割合約58%(H14)→約62%(H19)·床上浸水を緊急に解消すべき戸数約9万戸(H14)→約6万戸(H19)·土砂災害から保全される戸数約120万戸(H14)→約140万戸(H19)·土砂災害から保全される災害時要援護者関連施設数約3,100施設(H14)→約4,100施設(H19)	洪水による氾濫被害から守られるための河川整備・ダム等洪水調節施設の整備、砂防設備・地すべき防止施設・急傾斜地崩壊防止施設の整備	「洪水による氾濫から守られる区域の割合」、「床上浸水を緊急に解消すべき戸数」、「土砂災害から保全される戸数」及び「土砂災害から保全される災害時要援護者関連施設数」について政策チェックアップ(業績測定)方式により評価	8,710,000	8,207,000
## 第三者を従事させる場合の届出書

令和 年 月 日

支出負担行為担当官

(分任支出負担行為担当官) 殿

(○○官 (室長) 気付)

地方防衛局長等 經由

住 所

会社 名

代表者名

下記契約に関して、第三者を従事させる場合等の届出に関する特約条項第1条の規定に基づき、下記のとおり届け出ます。

記

調達要求番号 ___

認証(契約)番号·年月日 ___

品名·数量 ___

## 届出表

番号	会社名 (事業者名)	代表者名	住所・電話番号	業務範囲

注1：業務範囲については、いずれの会社（事業者）の下請業務か分かるよう、かつ、簡潔に記載すること。

注2：追加のあった場合は、速やかに追加した旨を本様式により届け出ること。この場合、「届出表（追加）」と記入すること。
環境庁請負

# 第 4 回 自然環境保全基礎調査

# 湖沼調查報告書

(全国版)

1993

環境庁自然保護局

朝日航洋株式会社
本報告書は、環境庁自然保護局より朝日航洋株式会社が請負った「第4回自然環境保全基礎調査 湖沼調査集計・解析業務」について、その結果をとりまとめたものである。

湖沼調査は、1991年度に各都道府県が、その行政管轄内に存在する天然湖沼を対象として環境庁の定める「調査要綱」にしたがって実施したもので、その成果は各都道府県別の「調査報告書及び調査図帳」としてとりまとめられた。

本業務は、これらの調査報告書及び調査図帳から個々の湖沼の情報を数値データ化し、これらから多面的な集計をおこなうとともに第2・3回調査におけるデータ集計との比較をおこなったものである。集計・解析にあたっては、次の3つの基本的観点を踏まえた。

① 今日（1991年）のわが国の天然湖沼の現況を環境要因毎に明らかにする

② わが国の天然湖沼における環境要因相互の関係を明らかにする

③ 自然環境保全の観点から、第2・3回調査時点から今日（第4回調査：1991年）までのわが国の天然湖沼の経年的変化を明らかにする

平成5年3月

朝日航洋株式会社
[調査結果の概要]
調査結果の概要 ..... ①～②
[本文]
1 湖沼調査（都道府県別調査）
I. 湖沼調査（都道府県別調査） ..... 1
1. 調査の目的 ..... 1
2. 調査対象湖沼 ..... 1
3. 調査実施者及び調査実施年 ..... 1
4. 調査の概要 ..... 1
4-1 湖沼概要調査 ..... 2
4-2 透明度調査 ..... 2
4-3 湖沼改変状況調査 ..... 2
4-4 魚類調査 ..... 3
4-5 プランクトン調査 ..... 3
4-6 湖沼調査報告書の作成－調査結果のとりまとめ ..... 3
11 湖沼調査集計・解析業務
II. 湖沼調査集計・解析業務 ..... 5
1. 業務の目的 ..... 5
2. 概要 ..... 5
3. 作業手順 ..... 5
4. 調査対象湖沼と集計・解析対象湖沼 ..... 7
4-1 第4回調査対象湖沼と集計・解析対象湖沼 ..... 7
4-2 第2回調査からの調査対象湖沼の変遷と経年的集計・解析対象湖沼 ..... 7
Ⅲ－1 湖沼の現況 ..... 13
1．集計・解析対象湖沼の成因と型 ..... 13
1－1 湖沼成因の現況 ..... 13
1－2 湖沼型（栄養型）の現況 ..... 16
1－3 湖沼の成因と栄養型の相関 ..... 19
1－4 汽水湖の現況（成因区分と栄養型区分） ..... 21
2．集計・解析対象湖沼の形態 ..... 22
2－1 湖沼形態の現況 ..... 22
2－2 湖沼形態と成因の相関 ..... 27
2－3 湖沼形態と栄養型の相関 ..... 30
3．集計・解析対象湖沼の結水 ..... 32
4．集計・解析対象湖沼の水質 ..... 34
4－1 湖沼水質の現況 ..... 35
4－2 湖沼水質と成因・型の相関 ..... 40
5．集計・解析対象湖沼の湖岸線改変状況及び湖岸線土地利用状況他 ..... 47
5－1 湖岸線改変状況（現況） ..... 47
5－2 湖岸線土地利用状況（現況） ..... 50
5－3 非改変湖沼の現況 ..... 51
5－4 湖岸線改変状況・土地利用状況の成因区分別集計 ..... 53
5－5 湖岸線改変状況・土地利用状況の型区分別集計 ..... 56
5－6 非改変湖沼の成因区分別集計 ..... 59
5－7 湖岸線改変状況と湖岸線土地利用状況の組み合わせ現況 ..... 59
5－8 湖沼の干拓・埋立 ..... 62
6．集計・解析対象湖沼の保全地域指定状況 ..... 66
6－1 保全地域指定概况 ..... 66
6－2 保全地域内湖沼の成因 ..... 69
6－3 保全地域内湖沼の湖岸線改変状況及び湖岸線土地利用状況 ..... 70
6－4 非改变湖沼の保全地域指定状況 ..... 76
6－5 湖沼と鳥獣保護区設定状況 ..... 76
6－6 保全地域内湖沼の利用状況 ..... 77
7．集計・解析対象湖沼の挺水植物群落状況 ..... 78
7－1 挺水植物群落概況 ..... 78
7－2 挺水植物群落と湖沼成因・栄養型 ..... 78
7－3 挺水植物群落と湖岸線改変状況区分・土地利用状況区分 ..... 79
8．集計・解析対象湖沼の魚類相 ..... 80
8－1 湖沼別魚類数 ..... 80
8－2 放流及び漁獲状況 ..... 85
9．集計・解析対象湖沼のプランクトン相 ..... 88
9－1 出現確認プランクトン種 ..... 88
9－2 出現プランクトンによる湖沼分類 ..... 94
10．集計・解析対象湖沼の利水・利用状況 ..... 97
10－1 湖沼の利水状況 ..... 97
10－2 湖沼利水に伴う水位変動状況 ..... 97
10－3 湖沼の利用状況 ..... 97
10－4 湖沼の不快状況 ..... 99
Ⅲ－2 湖沼環境の経年変化状況 ..... 100
1．湖沼の型の経年変化 ..... 100
2．水質（透明度）の経年変化 ..... 101
3．湖岸線改変状況と湖岸線土地利用状況の経年変化 ..... 105
3－1 経年変化概況 ..... 105
3－2 人工構造物による改変の進んでいる（進んだ）湖沼 ..... 108
4．湖岸線の改変状況と土地利用状況の組み合わせ経年変化 ..... 111
4－1 湖岸線非改変湖沼の経年変化状況 ..... 111
4－2 湖岸線の改変状況と土地利用状況の組み合わせ経年変化 ..... 111
5．保全地域内湖沼湖岸線の改変状況と土地利用状況の経年変化 …… 1 1 4
5－1 湖岸線改変状況の経年変化 …… 1 1 4
5－2 湖岸線土地利用状況の経年変化 …… 1 1 4

## [文 中]

用語の定義1「湖沼等の定義」……4
用語の定義2「湖沼の成因区分」……13
用語の定義3「湖沼の型区分（米養型）」……16
用語の定義4「水質項目」……34
用語の定義5「湖岸線の改変状況区分」……47
用語の定義6「湖岸線の土地利用状況区分」……50
用語の定義7「非改変湖沼」……51

## [卷末资料]

1. 湖沼概要一覧表 …… 1 1 7
2. 参考文献 …… 1 5 0
3. 第 4 回自然環境保全基礎調查檢討会及び分科会 …… 1 5 1
4. 第 4 回自然環境保全基礎調查要綱「湖沼調查」 …… 1 5 2

## [図 表]

Ⅰ．湖沼調査（都道府県別湖沼調査）
図Ⅰ－１ 湖沼調査の構成 …… 1
図Ⅱ－2 調査対象湖沼位置図(1)「全国」……8

図Ⅱ－2 調査対象湖沼位置図(2)……9

図Ⅱ－2 調査対象湖沼位置図(3)……10

図Ⅱ－2 調査対象湖沼位置図(4)……11

図Ⅱ－2 調査対象湖沼位置図(5)……12

1. 集計・解析対象湖沼の成因と型

図Ⅲ－1－1 集計・解析対象湖沼の成因区分（全国） …… 14
図Ⅲ－1－2 集計・解析対象湖沼の成因区分別平均湖沼面積 …… 14
図Ⅲ－1－3 集計・解析対象湖沼の型区分（全国） …… 17
図Ⅲ－1－4 集計・解析対象湖沼の栄養型別平均湖沼面積 …… 17
表Ⅲ－1－1 集計・解析対象湖沼成因別集計 …… 13
表Ⅲ－1－2 都道府県別集計・解析対象湖沼「成因区分」集計 …… 15
表Ⅲ－1－3 集計・解析対象湖沼栄養型別集計 …… 16
表Ⅲ－1－4 都道府県別集計・解析対象湖沼「湖沼型区分」集計 …… 18
表Ⅲ－1－5 集計・解析対象湖沼の「成因／栄養型」相関マトリックス集計 …… 20
表Ⅲ－1－6 汽水湖の「成因／栄養型」区分集計 …… 21

2. 集計・解析対象湖沼の形態

図Ⅲ－1－5 肢節量の大きい湖沼 上位10の形状 …… 24
表Ⅲ－1－7 肢節量の大きい湖沼 …… 23
表Ⅲ－1－8 都道府県別「湖沼形態階級区分集計」表 …… 25
表Ⅲ－1－9 集計・解析対象湖沼の「成因／形態」相関マトリックス集計 …… 28
表Ⅲ－1－10 湖沼成因区分別「肢節量」 …… 29
表Ⅲ－1－11 集計・解析対象湖沼の「型／形態」相関マトリックス集計 …… 31

3. 集計・解析対象湖沼の結氷

図Ⅲ－1－6 日本における温帯湖・熱帯湖の分布限界 …… 33
表Ⅲ－1－12 都道府県別「結水湖沼数」 32

4．集計・解析対象湖沼の水質

図Ⅲ－1－7 淡水湖と汽水湖におけるEC値の比較 36
図Ⅲ－1－8 水質項目別出現頻度図（全湖沼） 37
図Ⅲ－1－9 淡水性海跡湖と汽水性海跡湖のEC出現頻度分布図 45
表Ⅲ－1－13 湖沼水質総括表 37
表Ⅲ－1－14 透明度の高い湖沼－上位30 39
表Ⅲ－1－15 水質の湖沼成因・型区分による総括表 42

5．集計・解析対象湖沼の湖岸線改変状況及び湖岸線土地利用状況他

図Ⅲ－1－10 湖岸線改変状況区分図（第4回調査：集計・解析対象全湖沼） 48
図Ⅲ－1－11 湖岸線土地利用状況区分図（第4回調査：集計・解析対象全湖沼） 48
図Ⅲ－1－12 都道府県別「湖岸線改変状況〔自然湖岸〕・湖岸線土地利用状況〔自然地〕」占有率図 49
図Ⅲ－1－13 湖沼成因別「湖岸線改変状況」・「湖岸線土地利用状況」区分図 53
図Ⅲ－1－14 湖岸線改変状況・湖岸線土地利用別「成因」区分図 54
図Ⅲ－1－15 湖沼型別「湖岸線改変状況」・「湖岸線土地利用状況」区分図 56
図Ⅲ－1－16 湖岸線改変状況・湖岸線土地利用別「湖沼型」区分図 57
図Ⅲ－1－17 湖沼の干拓・埋立の経年変化 63
表Ⅲ－1－16 非改変湖沼上位15－湖岸線延長5km以上の湖沼 51
表Ⅲ－1－17 都道府県別「非改変湖沼」集計表 52
表Ⅲ－1－18 湖岸線改変状況－湖沼成因別 55
表Ⅲ－1－19 湖岸線土地利用状況－湖沼成因別 55
表Ⅲ－1－20 湖岸線改変状況－湖沼型別 58
表Ⅲ－1－21 湖岸線土地利用状況－湖沼型別 58
表Ⅲ－1－22 非改変湖沼の成因区分別集計 59
表Ⅲ－1－23 主要な湖岸線改変状況と土地利用状況の組み合わせ（上位10位） 60
表Ⅲ－1－24 湖岸線の「改変状況と土地利用状況」の相関集計 61
表Ⅲ－1－25 湖沼の干拓・埋立 64
6．集計・解析対象湖沼の保全地域指定状況

図Ⅲ－1－188湖岸線の保全地域指定状況 ……67
図Ⅲ－1－19保全地域区分別「湖岸線改変状況区分・土地利用状況区分」……70
図Ⅲ－1－20湖岸線改変状況・土地利用状況別「保全地域」区分図 ……71
表Ⅲ－1－26湖沼（湖岸線）の保全地域指定状況 ……68
表Ⅲ－1－27保全地域別「湖沼成因」集計 ……69
表Ⅲ－1－28保全地域別「湖岸線改変状況」……72
表Ⅲ－1－29保全地域別「湖岸線土地利用状況」……74
表Ⅲ－1－30非改变湖沼の保全地域別集計 ……76
表Ⅲ－1－31湖沼の鳥獣保護区設定状況総括 ……76
表Ⅲ－1－32保全地域別「湖沼の利用状況」……77

7．集計・解析対象湖沼の挺水植物群落状況

表Ⅲ－1－33挺水植物群落の出現状況 ……78
表Ⅲ－1－34挺水植物群落の湖沼成因・栄養型別出現状況 ……79

8．集計・解析対象湖沼の魚類相

表Ⅲ－1－35特定湖沼の生息魚類数 ……80
表Ⅲ－1－36汽水湖における海産魚種数 ……81
表Ⅲ－1－37特定湖沼の天然繁殖魚種数 ……82
表Ⅲ－1－38外国産移入種の生息湖沼数 ……83
表Ⅲ－1－39広域に生息する魚種 ……84
表Ⅲ－1－40放流量の多い湖沼(1)「稚魚放流（kg／年）」……85
表Ⅲ－1－40放流量の多い湖沼(2)「稚魚放流（千尾／年）」……86
表Ⅲ－1－40放流量の多い湖沼(3)「卵放流（千粒／年）」……86
表Ⅲ－1－41漁獲量の多い湖沼 ……87

9．集計・解析対象湖沼のプランクトン相

表Ⅲ－1－42出現頻度の高いプランクトンの集計 ……88
表Ⅲ－1－43多くの湖沼に出現するプランクトン ……89
表Ⅲ－1－44出現頻度の高いプランクトン分類と生息湖沼栄養型 ……90
表Ⅲ－１－４５ 特定湖沼のブラント群集分類 95

10. 集計・解析対象湖沼の利水・利用状況

表Ⅲ－１－４６ 湖沼の利水状況 97
表Ⅲ－１－４７ 湖沼の利用状況 98
表Ⅲ－１－４８ 湖沼の不快状況経年変化 99

Ⅱ－２ 湖沼環境の経年変化状況

2. 水質（透明度）の経年変化

図Ⅲ－２－１ 主要湖沼の透明度経年変化図(1) 100
図Ⅲ－２－１ 主要湖沼の透明度経年変化図(2) 101
図Ⅲ－２－１ 主要湖沼の透明度経年変化図(3) 102
図Ⅲ－２－１ 主要湖沼の透明度経年変化図(4) 103
図Ⅲ－２－１ 主要湖沼の透明度経年変化図(5) 104

3. 湖岸線改変状況と土地利用状況の経年変化

図Ⅲ－２－２ 自然湖岸／自然地の湖沼成因別・湖沼栄養型別経年変化 106
表Ⅲ－２－１ 湖岸線改変状況経年変化状況（全湖沼） 107
表Ⅲ－２－２ 湖岸線土地利用状況経年変化状況（全湖沼） 107
表Ⅲ－２－３ 人工構造物による改変の進んだ湖沼 108
表Ⅲ－２－４ 人工構造物による改変率の高い湖沼 110

4. 湖岸線の改変状況と土地利用の組み合わせ経年変化

表Ⅲ－２－５ 湖岸線非改変湖沼数の湖沼成因別経年変化状況 111
表Ⅲ－２－６ 湖岸線非改変湖沼に係わる経年変化 112
表Ⅲ－２－７ 湖岸線の「改変状況と土地利用状況」の相関経年比較集計 113

5. 保全地域内湖沼湖岸線の改変状況と土地利用状況の経年変化

表Ⅲ－２－８ 湖岸線改変と土地利用の経年変化量 114
表Ⅲ－２－９ 保全地域内湖沼の湖岸線改変状況経年変化 115
表Ⅲ－２－１０ 保全地域内湖沼の湖岸線土地利用状況経年変化 116
## 調査結果の概要

目次
I. 調査概要 ..... ①
1. 調査の目的 ..... ①
2. 調査対象湖沼及び集計・解析対象湖沼 ..... ①
3. 調査の構成・内容 ..... ①
II. 調査結果の概要 ..... ②
1. 調査湖沼の成因と型 ..... ②
2. 調査湖沼の形態 ..... ③
3. 調査湖沼の結水 ..... ⑥
4. 調査湖沼の水質 ..... ⑥
5. 調査湖沼の湖岸線改変状況及び湖岸土地利用状況 ..... ⑧
6. 調査湖沼の保全地域指定状況 ..... ⑭
7. 調査湖沼の挺水植物群落状況 ..... ⑱
8. 調査湖沼の魚類相 ..... ⑱
9. 調査湖沼のプランクトン相 ..... ⑳
10. 調査湖沼の利水・利用状況 ..... ⑳
### 1. 調査の目的

湖沼の自然環境保全のための継続的・体系的調査として、第2回自然環境保全基礎調査（湖沼調査：以下「第2回調査」：昭和54年度）及び第3回自然環境保全基礎調査（湖沼調査：以下「第3回調査」：昭和60年度）の一環として調査が実施されてきたが、今回の第4回自然環境保全基礎調査（湖沼調査：以下「第4回調査」）においても全国の天然湖沼について水質や透明度をはじめ湖岸の改変状況等を調査し、また代表的な湖沼（特定湖沼）については魚類相及びプランクトン相の調査を実施した。これに基づいて、全国的な観点からの集計・解析業務を実施し、第4回調査時における湖沼の現況把握をおこなうとともに、第2回及び第3回自然環境保全基礎調査の湖沼調査結果との比較に基づく経年変化を明らかにするものである。

### 2. 調查対象湖沼及び集計・解析対象湖沼

天然湖沼で原則的に1ha以上の湖沼について調査対象湖沼として、第4回調査においては480湖沼を調査した。しかし、これらのうち「中の沼（0890：北海道）」と「上堰潟（3380：新潟県）」は乾涸したため、調査が実施されなかった旨の報告がなされているので、今回、集計・解析の対象となった湖沼は478湖沼である。

（*1）中の沼：周辺の圖場整備等が進み、それらに起因して2年ほど前から水が枯れてしまい、現在は水面がなくアシが茂っている。

(*2) 上堰渦：排水路の設置により、一部水路を残して完全に干上がり、アシが茂っている。

また、この中から代表的な60の湖沼を「特定湖沼」とし、詳細な生物相（魚類・プランクトン）調査をおこなった。

### 3. 調査の構成・内容

(1) 湖沼概要調査 （全湖沼で実施）

①成因 ②湖沼型（柴養型，淡水/汽水区分） ③位置 ④保全地域の指定状況 ⑤鳥獣保護区設定状況 ⑥水面標高 ⑦面積 ⑧最大水深・平均水深・容積 ⑨湖岸線延長 ⑩水位変動 ⑪水温 ⑫結水 ⑬流入河川数・流出河川数 ⑭埋立・干拓面積 ⑮水質 ⑯透明度 ⑰利水状況及び水位操作 ⑱湖沼の利用状況 ⑲水辺環境における不快要因 ⑳夏期における生物相⑴その他の特記事項

## (2) 透明度調査 （全湖沼で実施）

①透明度 ②氖温 ③水温 ④pH ⑤DO ⑥EC ⑦アルカリ度

## (3) 湖沼改变状况调查 （全湖沼で実施）

①前回調査との比較 ②挺水（抽水）植物群落の有無と区間距離／沖出し幅 ③湖岸改変状況

区分と区間距離 ④湖岸土地利用状況区分と区間距離 ⑤湖岸の保全地域指定状況 ⑥湖岸の建築物等の状況（※様式5） ⑥埋立・干拓の状況（※様式5） ⑦その他

## (4) 魚類調査 （特定湖沼で実施）

①魚類相に関する記録 ②現在の魚類相 ③漁獲量（年平均漁獲量） ④放流量（年平均放流量） ⑤天然繁殖の有無

(5) プランクトン調査 （特定湖沼で実施） ※今回の第4回調査で初めて実施

①植物ブランクトン（できれば種までの同定：出現数の多い順に配載）

②動物ブランクトン
### 1. 調査湖沼の成因と型

## 1 －1 成因区分別にみた湖沼

☐ 湖沼の規模が成因に規定されている。

成因別出現数順位(総湖沼数 478湖沼)	成因別湖沼面積順位(総面積 2,374.37 km²)	成因別一湖沼当り平均面積順位(単位:km²/湖沼)
1. 堰 止 湖 183 (38.3%)2. 海 跡 湖 101 (21.1%)3. 火 山 湖 59 (12.3%)4. カルデラ湖 15 (3.1%)5. 断 厝 湖 13 (2.7%)	1. 海 跡 湖 1,034.92 (43.6%)2. 断 厝 湖 795.43 (33.5%)3. カルデラ湖 376.36 (15.9%)4. 堰 止 湖 120.73 (5.1%)5. 火 山 湖 7.61 (0.3%)	1. 断 厝 湖 61.192. カルデラ湖 25.093. 堰 止 湖 10.254. 海 跡 湖 0.665. 火 山 湖 0.13
その 他 62 (13.0%)不 明 45 (9.4%)	その 他 33.90 (1.4%)不 明 5.42 (0.2%)	その 他 0.55不 明 0.12

☐ 全国的分布の特徴は、次のとおり。

〇断層湖：滋賀県を通る断層沿い・長野県を通る糸魚川－静岡構造線沿いなどに分布している 〇カルデラ湖：北海道・東北における地質時代の活発な火山活動の結果形成されたカルデラにみられる 〇火山湖：北海道・東北・中部・九州地方の火山地域に分布する 〇堰止湖：堰止の種類を厳密に区分する必要があるが、青森県・宮城県・山形県・長野県では20湖沼以上がこの成因で出現している 〇海跡湖：海跡湖の半数以上が北海道でみられる。

☐ 次項でみる栄養型と成因との関係の傾向は、以下のようにまとめられる。

☐断層湖：富米養湖が半数を占める ☐カルデラ湖：貧米養湖がおよそ半数を占め、酸米養湖も一定の数みられる ☐火山湖：貧米養湖がおよそ半数を占め、酸米養湖も一定の数みられる ☐堰止湖：米養型全てにほぼ均等に出現しており特徴的傾向はみられない ☐海跡湖：富米養湖が半数を占めるとともに、腐植米養湖も2割程ある

このような傾向は、次のような理由によるものと考えられる。

◆断層湖の多くは人口集中地域に近接していることから、栄養塩を豊富に含んだ生活排水の流入を受けやすい環境条件にある。◆カルデラ湖は、これらの位置が比較的高山にあることから栄養塩流入が比較的小さい環境にあることに加えて、湖沼形成が火山活動に成因をもっていることによる地質・土壤等に起因する。◆火山湖についても同様にみてよい。◆堰止湖は、その形成要因が火山性であったり地すべり性であったりするが、基本的には河川の狭窄部等に代表されるような地形条件と外的作用が合致した条件下で形成されることから火山湖や海跡湖等のように地理的位置が狭く限定されずに、人口集中地域に近接する湖沼もあれば、山奥の湖沼もある等さまざまである。◆海跡湖は低い標高に位置していることから、全般的には人口集中地域に近接することになること、あるいは容易に湖沼に接近できることから水質汚濁を受けやすいこと、時として河川の河口部が湖沼に変化した場合は河川流域からの栄養塩供給の末端に位置する状況になる。◆腐植米養湖がみられるのは、臨海地域でしばしばみられる低地湿地域における特有の物質変化サイクルの結果である。
## 1 －2 型区分別にみた湖沼

☐ 湖沼面積規模と湖沼栄養型との間の相関は特に認められない。

湖沼型别出现数顺位(絵湖沼数 478湖沼)	湖沼型别湖沼面積順位(絵面積 2.374.37 km²)	湖沼型別一湖沼当り平均面積順位(単位:km²/湖沼)
1. 富 栄 養 湖 158 (33.1%)	1. 中 栄 養 湖 925.97 (39.0%)	1. 酸 栄 養 湖 10.70
2. 貧 栄 養 湖 124 (25.9%)	2. 富 栄 養 湖 857.02 (36.1%)	2. 中 栄 養 湖 8.82
3. 中 栄 養 湖 105 (22.0%)	3. 貧 栄 養 湖 343.68 (14.5%)	3. 富 栄 養 湖 5.42
4. 腐 植 栄 養 湖 63 (13.2%)	4. 酸 栄 養 湖 213.95 (9.0%)	4. 貧 栄 養 湖 2.77
5. 酸 栄 養 湖 20 (4.2%)	5. 腐 植 栄 養 湖 33.32 (1.4%)	5. 腐 植 栄 養 湖 0.53
6. 鉄 栄 養 湖 1 (0.2%)	6. 鉄 栄 養 湖 0.01 (0.0%)	6. 鉄 栄 養 湖 0.01
不 明 7 (1.5%)	不 明 0.42 (0.0%)	不 明 0.06

☐ 全国的分布をみると、富・中・貧米養型湖沼は全国に分布しており、鉄米養湖は福島県の1湖沼だけである。火山起源の無機酸が係わっている酸米養湖は国内の主要な火山地域でみることができ、腐植米養湖は主として泥炭分布地域－東北地方以北及び中部地方以南の標高1000m以上の湿原低地でみられる。

☐ 湖沼数にして58湖沼、全体（集計・解析対象湖沼478：以下同じ）の12％が汽水型であり、全国に分布している。これらを成因区分別にみると海跡湖が81％となっている。他に堰止湖とその他の成因に分類されている湖沼もあるが、いずれも海域に近接した位置にある湖沼であり、湖沼形成にあたっては、沿岸流が湾や入江の入口に砂州を造って湾口を閉ざすような海象作用が係わっているものとみて間違いない。このようなことから、汽水湖の米養型では富米養性の傾向が明瞭に認められるし、臨海地域にある低地湿原地域が係わる腐植米養型も出現する結果となっている。

☐ 第3回調査から第4回調査の間で湖沼型の変化した湖沼については、次のとおりである。

$$ \begin{array}{c|ccc}{{{\bigcirc}}}&{{{貧米養化が進んだ湖沼（9 湖沼）}}}&{{{\multicolumn{2}{c}{\left[\begin{array}{c} 富米養湖から急激に貧米養湖に変化した湖沼}}}&{{{1 湖沼}}} \\{{{\bigcirc}}}&{{{富米養湖から中米養湖に変化した湖沼}}}&{{{8 湖沼}}} \\\end{array} $$

$$ \begin{array}{c|cccc}{{{\bigcirc}}}&{{{富米養化が進んだ湖沼（9 湖沼）}}}&{{{貧米養湖から中米養湖に進んだ湖沼}}}&{{{5 湖沼}}} \\{{{\hline}}}&{{{中米養湖から富米養湖に進んだ湖沼}}}&{{{4 湖沼}}} \\\end{array} $$

$$ \begin{array}{c|cccc}{{{\bigcirc}}}&{{{調和 / 非調和の変化した湖沼（6 湖沼）}}}&{{{\bigstar}}}&{{{调和型から非調和型に変わった湖沼}}}&{{{3 湖沼}}} \\{{{\hline}}}&{{{\bigstar}}}&{{{非調和型から调和型に変わった湖沼}}}&{{{\bigstar}}}&{{{3 湖沼}}} \\\end{array} $$

$$ \left(※ 调和型 : 富 \cdot 中 \cdot 贫 柴 耋型 \quad 非调和型 : 酸 \cdot 铁 \cdot 腐植柴 耋型 \right) $$

### 2. 調査湖沼の形態

## 2 −1 湖沼標高

☐ 2,000m以上の標高にある湖沼は21湖沼である。一方、水面標高0～10mの湖沼が全体の34％を占め、次いで500～1,000mの標高に21％の湖沼が位置している。人口・産業の集中地域でもある100mまでの低標高に位置してる湖沼は全体の45％である。

☐ 成因別及び栄養型別の標高の傾向は、次のものがあげられる。
☐断層湖とカルデラ湖は標高1000m未満に主に分布している ☐火山湖は高い標高になるほど数が多くなっている ☐堰止湖は低標高から高標高まで万遍なく分布しているが、特に100～1000mで最も多くなっている ☐海跡湖は、標高10m以下である ☐米養型をみると、最頻値は標高が高くなるにしたがって富→中→貧になる傾向がみられる。これは、標高が高くなることで人為的係わりが小さくなることによるものと考えられる ☐腐植米養湖は、その形成が主として低地湿原によることから湿原の多い低標高に多く分布している

## 2 －2 湖沼面積

☐ 面積1.00km²以下の湖沼が77%であり、そのうち0.01～0.10km²の湖沼が全体の48%を占めていることから、大部分が小面積である。

☐ 成因別の面積の傾向は次のとおりである。

〇断層湖は、その形成に係わる地質構造規模によって大から小まで出現している 〇カルデラ湖の規模は 100km²以下である 〇火山湖はさらに小さく 0.1km²以下のものが最も多い 〇堰止湖は 1km²以下が多く、そのなかでも半数以上は 0.1km²以下の規模である 〇海跡湖では 0.1～1.0km²のところで最頻値がみられるが、100km²以上もある

☐ 面積と湖沼型との間には、相関傾向は特に認められない。

## 2 −3 湖沼水深

☐ 最大水深の上位5湖沼はいずれもカルデラ湖である。最大水深5m未満の湖沼が50％となっており、96％の湖沼の最大水深が50m以下となっている。

☐ 平均水深は最大水深の湖沼と同様に、カルデラ湖が上位を占める。全体としては、平均水深5m未満の湖沼が78%、平均水深10m未満の湖沼が90％となっている。

☐ 成因及び栄養型による水深の特徴は、以下のとおりである。

湖沼形態毎の上位 5 位湖沼

水 面 標 高 (m)	面 積 (km²)	最 大 水 深 (m)
上位5位	12345	4120二の池2.905m長野県2870霞ヶ浦168.18km2000サロマ湖150.29km2770猪苗代湖104.80km4480中海86.79km島根県	4310琵琶湖669.20km2170田沢湖363.0m1720十和田湖4760池田湖233.0m0450摩周湖211.5m北海道
平均水深(m)	容積(km)	湖岸線延長(km)
上位5位	12345	2170田沢湖280.0m秋田県1010支笏湖265.4m北海道1010支笏湖20.900km北海道1120洞爺湖8.190km北海道4760池田湖125.5m見見島2170田沢湖7.2000km秋田県0410風蓮湖93.5km北海道1120洞爺湖117.0m北海道4110諏訪湖6.1350km長野県0200サロマ湖86.7km北海道
○カルデラ湖は他の湖沼と比較すると全体的には深い水深規模にあり、最大水深グループの湖沼は全てカルデラ湖となっている。○他の成因湖沼においては、全般的により浅い水深湖沼の数が相対的に多くなる傾向がある。○海跡湖では平均水深5 m以下がほとんどである。○全てではないが、水深が深いほど貧米養性の状態である傾向が認められる。

## 2 －4 湖沼容積

☐ 面積・平均水深ともに小の湖沼が多いことから、湖沼容積においても大きな湖沼は少ない。

☐ 容積と成因及び栄養型との間には、特徴的傾向は特に認められない。

## 2 －5 湖岸線延長

☐ 湖岸線総延長が1 km未満の湖沼は33%あるが、最も出現頻度が高い（41%）のは1～5 kmの湖沼であり、5～10km・10～50kmの湖沼の数もそれぞれ12%ある。

☐ 湖岸線延長と成因との間には、面積の項でみたのと同様の傾向がみられるが、栄養型との関係では特に相関傾向は認められない。

## 2 −6 肢節量

☐ 肢節量とは、湖沼と同一面積を占める円の円周と湖岸線延長との比で、湖沼が円形ならば肢節量＝1になる。つまり湖沼の形態が円形からより崩れた形になればなるほど、また湖岸線の出入り（屈曲）がより激しいほど、肢節量は1から離れた大きな数値となる。

☐ 肢節量の大きい湖沼は、以下のとおりである。

肢節量の大きい湖沼

No	湖 沼 名	成因	—	湖沼型	—	肢節量	面積km²	湖岸線km	都道府県
1	3630	武周ケ池	堰止	貧	淡	8.25	0.11	9.7	福井県
2	3070	大峰沼	他	腐植	淡	5.08	0.01	1.8	群馬県
3	4530	蟠竜湖	堰止	中	淡	4.46	0.13	5.7	島根県
4	0142	長沼(2)	他	腐植	淡	4.38	0.17	6.4	北海道
5	3210	手賀沼	堰止	富	淡	4.04	6.50	36.5	千葉県

☐ 成因区分別の肢節量は次のとおりである。

湖沼成因区分别「肢節量」

断層湖	カルテラ湖	火山湖	堰止湖	海跡湖
湖沼数	13	15	58	183	101
平均肢節量	1.69	1.47	1.24	1.68	1.94

火山湖が円形に近い形態にあり、海跡湖が最も円形からかけ離れた形状となっている。この結果は、それぞれの湖沼の形成過程に起因している。堰止湖と断層湖の肢節量値がほぼ一致しているが、偶然と理解される性質のものである。
### 3. 調査湖沼の結氷

☐ 結氷が報告されている湖沼は 282 湖沼（59%）であり、北海道の 122 湖沼から鹿児島県の 1 湖沼まで全国に分布している。

☐ 結水湖沼は、湖沼の水深と広さの条件から、湖水の上層と下層が年2回循環する温帯湖と称されているもので、冬の平衡温度の最低が4℃以下の条件下で生ずる。

### 4. 調査湖沼の水質

## 4 −1 透明度

☐ 透明度10m以上の湖沼は13湖沼、第20位の湖沼で9.0mの透明度、第30位の湖沼で7.7mの透明度である。圧倒的多数の湖沼は、透明度5m以下となっている。

※ 第3回調査と比較すると第1位の摩周湖は変わらないものの、第2位以下は大きく順位が入れ替わっている。これは、大部分は測定時の天候による変化のようである。

透明度の高い湖沼-上位20

顺位	湖沼番号	湖沼名	都道府県名	成因	型	汽水	透明度(m)	保全地域指定
第4回	第3回	顺位
1	0450	摩周湖	北海道	力	貧	28.0	25.0	1 阿寒国立公園
2	1150	俱多楽湖	北海道	力	貧	22.0	19.0	3 支笏洞爺国立公園
3	1550	赤笏湖	青森県	堀力	貧	18.2	15.0	5 十和田八幡平国立公園
4	1010	支笏湖	北海道	力	貧	17.5	18.0	4 支笏洞爺国立公園
5	0460	バケ湖	北海道	力	貧	14.0	15.9	6 阿寒国立公園
6	3910	大沼池	長野県	堀力	酸	13.5	12.0	10 上信越高原国立公園
7	3040	菅沼	群馬県	堀力	貧	13.2	9.6	17 日光国立公園
8	1310	宇曾利山湖	青森県	力	酸	13.0	6.5	- 下北半島国定公園
9	0470	ベンケ湖	北海道	力	貧	11.3	-	- 阿寒国立公園
10	3740	本栖湖	山梨県	堀力	貧	11.2	13.0	8 富士箱根伊豆国立公園
11	4630	六観音御池	宮崎県	火	酸	11.1	7.8	- 堀島屋久国立公園
12	4690	大浪池	鹿児島	火	火	10.9	-	- 堀島屋久国立公園
13	1120	洞爺湖	北海道	力	貧	10.0	13.0	- 支笏洞爺国立公園
14	3930	青木湖	長野県	断	貧	9.8	4.3	-
14	1800	御苗代湖	岩手県	火	貧	9.8	8.6	- 十和田八幡平国立公園
14	0730	然別湖	北海道	力	貧	9.8	19.5	2 大雪山国立公園
17	0200	サロマ湖	北海道	海	富	○	9.4	7.0	- 網走国定公園
18	3050	丸沼	群馬県	堀力	中酸	9.3	10.0	15 日光国立公園
19	2700	瑠璃沼	福島県	そ力	貧	9.0	10.0	14 磐梯朝日国立公園
19	2780	沼沢沼	福島県	力	貧	9.0	9.0	20 只見柳津県立自然公園
19	1720	十和田湖	青森県	力	貧	9.0	12.5	9 十和田八幡平国立公園
19	1820	三角沼	岩手県	力	貧	9.0	6.2	- 栗駒国定公園
19	4650	大幡池	宮崎県	力	貧	9.0	11.0	12 堀島屋久国立公園
19	3000	中禅寺湖	栃木県	力	貧	9.0	13.5	7 日光国立公園

※1 成因：断＝断層湖力＝力ルテ湖火＝火山湖※2 型：富＝富栄養湖中＝中栄養湖堰＝堰止湖海＝海跡湖そ＝その他貧＝贫栄養湖酸＝酸栄養湖

☐ 成因区分別集計では、カルデラ湖において透明度の高い湖沼が出現しており、この透明度平均値は10 mになる。これは、他の成因湖沼のそれに比較して極端に大きな値である。湖沼総数の多くを占める堰止湖の大部分は透明度10 m以下であるが、一部は10 m～18 mの透明度を呈している。

☐ 栄養型区分別集計では、貧米養湖と酸米養湖において、比較的透明度が高い湖沼が出現しており、この透明度平均値は他よりもやや高い値となっている。

☐ このような特徴は、カルデラ湖においては貧米養性あるいは酸米養性湖沼が多くなっていること、堰
止湖においても一定の数の湖沼が同様であることが係わっていると考えられる。それらの貧米養性あるいは酸米養性湖沼では、水中のプランクトンや不純物の含有が他の米養型湖沼に比較して相対的には少ないことが特徴である。このようなことから、基本的には「貧米養性あるいは酸米養性湖沼においては概して透明度が高い傾向にある」ことが確認される。

## 4 −2 水 温

☐ 26℃をピークとして、やや低温側に偏った出現頻度分布を呈している。水温のデータは測定時の気温や垂直分布等と総合的にみる必要があり、取扱いには注意を要する。

☐ 成因区分別集計では、断層湖では22～29℃の狭い温度幅内の値をとっているが、他の成因湖沼では（上限値は30℃前後で大差はないが）下限値で異なる特徴がある。つまり、カルデラ湖と海跡湖では下限値が10℃まで下がり、堰止湖ではさらに7℃程度まで、火山湖では1℃まで下がる傾向を呈している。

☐ 栄養型区分別集計では、栄養性が貧→中→富になるにともなって出現頻度の最頻値をピークとする出現分布が高温側へ移行する傾向が読み取れる。平均値と最高値もこの傾向で漸移している。

☐ 以上の傾向については、成因区分に関してはその根拠はよくわからない。米養型に関する傾向は、富米養性湖沼では生物の活動がより活発であるので、その活動に伴い生じる熱エネルギーが寄与しているとの推測もできるが、不明である。

## 4 - 3 pH

☐ 7 をピークとして、かなりアルカリ性側に偏った出現頻度分布を呈している。しかし、大部分は 4～9 の間の値であり、一般的にいわれている生物生息可能の値となっている。

☐ 成因区分別集計では、上限値はいずれの成因湖沼においても9～10程度であるが、下限値は断層湖・堰止湖・海跡湖ではほぼ5～6程度までである。しかし、火山湖においては最下限値が1.7を呈しており、5以下の湖沼が顕著に認められる。カルデラ湖においては概して6までの範囲内の値であるが、例外的に3.7という低い値が出現している。

☐ 米養型区分別集計では、富・中米養湖では6～10の範囲内に集中しているが貧米養湖では4～9の範囲内となり、酸米養湖では全て7以下の酸性値となっている。腐植米養湖は特にピークがなく4～8強に平均して出現しており、他の米養型湖とは若干様相が異なっている。このような酸性傾向は、明らかに、火山活動や腐植作用に根源をおく酸性物質が関与しているものである。

☐ また、今回出現している値の上限値10前後は富米養性湖沼で特に出現が確認されているもので、一般的にいわれているように、富米養化の度合いが増していくにしたがってよりアルカリ性に移行していく傾向が認められる。

## 4 - 4 DO（溶存酸素）

☐ およそ 9.0mg/l 弱の値をピークとしてやや小さい方の値に偏った出現頻度分布を示している。大部