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# 第 4 回自然環境保全基礎調查要綱「湖沼調查」（抜粋）

## 湖 沼 調 查 要 綱

### 1. 調査目的及び調査概要

わが国の天然湖沼については、近年、富栄養化や污水の流入等による水質の悪化、埋立・干拓等による消失、湖岸の開発等による生物の生息環境の悪化、レクリエーション資源としての価値の低下など、湖沼の自然性の消失が問題とされているが、保全のための継続的・体系的調査はほとんどなされていない状況にある。

このため、本調査においては、第3回自然環境保全基礎調査（昭和60年度調査）で調査した全国の天然湖沼を主な対象として、水質や透明度をはじめ、湖岸の改変状況等について調査する。

さらに、代表的な60湖沼については、魚類相及び植物プランクトン相についても調査する。

### 2. 調查実施者

国が都道府県に委託して実施する。各都道府県の調査分担は、別表1「調査対象湖沼一覧」に示す。

### 3. 調查対象湖沼

別表1「調査対象湖沼一覧」に示す天然湖沼について調査する。

なお、その他の天然湖沼で面積 0.01 Km²以上のものは、調査対象としてさしつかえない。（以下、別表1に示す天然湖沼と同様の調査を実施する湖沼を「追加湖沼」、別表1に示す天然湖沼の調査項目の一部について調査を実施する湖沼を「参考湖沼」という。）

### 4. 調查実施期間

委託契約締結の日から平成4年3月31日までとする。
### 5. 調査内容及び調査方法

調査内容は、次のとおりである。なお、調査方法の詳細は別紙1「湖沼調査実施要領」による。

(1) 湖沼概要調査（別表1に示す全国480湖沼及び追加湖沼）

わが国の天然湖沼のの属性を概観するために行うものであり、既存資料により、下記の項目を調査する。

なお、今回は前回調査の調査票を最新のデータにより更新する。

また、参考湖沼については、下記の項目の一部を調査する。

位置、成因、湖沼型、保全地域の指定状況、鳥獣保護区の設定状況、水面標高、面積、最大水深、平均水深、容積、湖岸線延長、水位変動、水温、結水の有無、流入流出河川数、埋立・干拓面積、水質、湖沼の利用状況、生物相の概要等

(2) 透明度調査（別表1のうち北海道の62湖沼を除く418湖沼及び追加湖沼）

天然湖沼の水質を把握するものであり、現地調査により、透明度をはじめPH、DO等や、今回新たに調査項目に加えたEC及びアルカリ度を測定する。

なお、今回は、前回調査と極力同じ測定地点で測定し、水質の経年変化の把握に努める。
(3) 湖沼改变状况调查（別表1に示す全国480湖沼及び追加湖沼）

湖岸及び湖岸地先の改変状況を把握するものであり、現地において下記の項目を調査する。

なお、今回は前回調査の調査票及び湖沼調査図を,最新のデータにより更新する。

(7) 湖岸地先における挺水（抽水）植物群落の有無

(1) 湖岸の改変状況

(ゥ) 湖岸の土地利用状況

(Ⅰ) 湖岸の保全地域の指定状況

(t) 湖岸の建築物の状況

(カ) 埋立・干拓の状況

(≠) その他

(4) 魚類調査（別表2「特定湖沼一覧」に示す60湖沼）

代表的な天然湖沼の魚類（エビ類、貝類を含む）相の概要を把握するものであり、既存資料や聞き取りにより、下記の項目を調査する。

なお、今回は前回調査の調査票を最新のデータにより更新する。

(7) 生息する魚種名（エビ類、貝類を含む）

(1) 漁獲量

(ゥ) 放流量

(Ⅰ) 天然繁殖の有無

(t) 魚類相に関する調査記録

(5) プランクトン調査（別表2「特定湖沼一覧」に示す60湖沼）

代表的な天然湖沼の植物プランクトン相の概要を把握するものであり、
現地において、表層に生息する主要な植物プランクトンの種名及び優占度等を調査する。

なお、本調査は、今回新たに設けた調査である。

### 6. 調査結果のとりまとめ

調査実施者は調査結果を下記のとおりとりまとめる。なお、詳細は別紙2「湖沼調査報告書作成要領」及び別紙3「湖沼調査図帳作成要領」による。

## (1) 湖沼調查報告書

ア．調査結果の概要

1. 湖沼別調査結果

(7) 湖沼概要調査票

(1) 状况写真

(う) 湖沼概念図等

(Ⅰ) 透明度調査票

(才) 湖沼改变状况调查票

(力) 魚類調査総括表（特定湖沼のみ）

(‡) プランクトン調査票（特定湖沼のみ）

(ク) 資料リスト、測定方法一覧、調査者名簿

## (2) 湖沼調査図帳

### 7. 調査結果の報告

調査実施者は、調査結果をとりまとめ、報告書及び湖沼調査図帳各2部（正本、写各1部を、それぞれ別紙2「報告書作成要領」、別紙3「湖沼調査図帳作成要領」により作成し、平成4年3月31日までに環境庁自然保護局長あてに提出する。
## 湖沼調查実施要領

### 1. 通則

第4回自然環境保全基礎調査・湖沼調査は、この実施要領に従って行うこととし、その調査内容は次のとおりとする。

(1) 湖沼概要调查

(2) 透明度调查

(3) 湖沼改变状况调查

(4) 魚類調査（特定湖沼のみ）

(5) プランクトン調査（特定湖沼のみ）

### 2. 湖沼等の定義

(1) この調査で「湖沼の区域」とは、最高の水位の時の静水面の広がっている区域をいう。（したがって流入流出する河川の区域を含まない。）

(2) 「水際線」とは、最高の水位における水面が陸地と接する部分をいう。

(3) 「湖岸」とは、水際線より陸側100mの区域をいう。

(参考)
### 3. 湖沼概要调查

a．別表1に示す調査対象湖沼の概要を把握するため、各種資料等により、次の事項について調査し、「湖沼概要調査票」（様式1）を作成する。なお、本調査は、昭和60年度に実施した第3回自然環境保全基礎調査・湖沼調査（以下「前回調査」という）の際に作成した調査票の内容をもとに、記入事項のチェック及びその後の新たな資料による追補訂正等により、データ更新をはかる。

## (1) 成 因

当該湖沼の成因を次により区分して示す。

断 層 湖……断層によってできた凹地に水をたたえたもの
カルデラ湖……土地が鍋状に陥没して、その落ちこんだ凹地に水をたたえたもの
火 山 湖……火口、火口原に水をたたえたもの（カルデラ湖をのぞく）
堰 止 湖……河谷、凹地が種々の要因でせきとめられて生じたもの（海跡湖をのぞく）
海 跡 湖……かつて海であったところが湖になったもの
そ の 他……（極力具体的に）
不 明……（ ” ）

## (2) 湖沼型

当該湖沼の湖沼型を次により区分する。また、汽水湖、淡水湖の区別を行う。

富 栄 養 湖	酸 栄 養 湖
中 栄 養 湖	鉄 栄 養 湖
貧 栄 養 湖	腐 植 栄 養 湖
## (3) 位置

当該湖沼の湖心の緯度、経度を1／2.5万地形図より調べる。緯度、経度は、四捨五入により、「分」まで表示する。

## (4) 保全地域の指定状況

当該湖沼の区域、島及び湖岸のそれぞれにおいて、自然公園、自然環境保全地域等（以下「保全地域」という）が指定されている場合には、その地域地区区分を次のコード番号で示す。2以上の地域地区区分がある場合は、そのすべてのコードを示す。

保 全 地 域	地域地区区分	一卜
国 立 公 園	特别保護地区	1 1
特 别 地 域	1 2
普通地域	1 3
国 定 公 園	特别保護地区	2 1
特 别 地 域	2 2
普通地域	2 3
都 道 府 县 立 自 然 公 園	特 别 地 域	3 2
普通地域	3 3
原 生 自 然 環 境 保 全 地 域	4 1
自 然 環 境 保 全 地 域	特 别 地 区	5 2
普通地区	5 3
都 道 府 县 自 然 環 境 保 全 地 域	特 别 地 区	6 2
普通地区	6 3
## (5) 鳥獣保護区設定状況

当該湖沼の区域、島及び湖岸のそれぞれにおいて、鳥獣保護区の設定状況を調べ、次により区分し、コード番号で示す。

区 分	コード
鳥獣保護区の設定がない	0
鳥獣保護区の設定がある	特別保護地区の指定がない	1
特別保護地区の指定がある	2

## (6) 水面標高

地形図等の各種資料により、最近の最も信頼できる数値を採択し、単位はm（小数点以下第1位を四捨五入する。以下同様）で表わす。

関連資料がない場合は、1／2.5万地形図の陸岸付近の標高により推定する。

また採択したデータの出所を明らかにする。

## (7) 面積

「湖沼の区域」の面積を原則として国土数値情報湖沼名一覧表に示す数値（1／2.5万地形図上で、国土地理院が測定機により計測したもの）で示す。ただし、埋立・干拓等のため、その数値が適当でない場合には点格子板等で図上計測する。

なお、湖沼内に島がある場合は、島の面積を除いたものを湖沼面積とし、単位はkm²で小数第2位まで示す。

上記に拘わらず、面積0.1km²未満の湖沼については、大縮尺の地図等が得られる場合には、図上計測により可能な限り小数第3位まで示す。

また、採択したデータの出所を明らかにする。点格子板等により計測した場合は「データの出所」欄に「点」あるいは「プラニ」（プラニメーター）等と略記する。
## (8) 最大水深·平均水深·容積

地形図等の各種資料により、最近の最も信頼できる数値を採択するものとし、単位はmで小数第1位まで示す。（容積については、単位はkmで小数点以下は適宜取扱う。）最近の資料がない場合は、特に支障のない限り「Morphometric Feature and Classification of all the Lakes in Japan（本邦全湖沼の湖盆形態の特徴及びその分類）」Shoji Horie（堀江正治1962）に記載されている数値によるものとする。

また、採択したデータの出所を明らかにする。

## (9) 湖岸線延長

「湖沼の区域」の外周線の延長（河口部、海への開口部の延長も含む）を計測し、単位はkmで小数第1位まで示す。なお、湖沼内に島がある場合は、島岸延長も湖岸線延長に含める。

また、この場合、「データの出所」欄に計測方法を例えば「キルビ」（キルビメーター）というように略記する。

## (10) 水位变動

人為によって水位変動がある場合は、年間における水位変動幅を単位はmで小数第1位まで示す。長年のデータの蓄積がある場合は、過去5年間の年平均値を示す。

また、採択したデータの出所を明らかにする。

## (11) 水 温

各種資料により、表面水及び底層におけるそれぞれの年間の最低水温、最高水温及び測定水深を、たとえば「0m/5.6～25.7℃」「17m/4.2～8.1℃」というように単位は℃で小数第1位まで示す。長年のデータの蓄積がある場合は、最も湖心に近い測定点における過去5年間の平均値を示す。関連資料がない場合は表示する必要はない。また、採択したデータの出所
を明らかにする。

## (12) 結 氷

結氷（湖面の全面凍結）の有無及びその期間を調べ次の例にならい示す。

記入例
例年結氷が見られる場合	有(12月～2月)
通常は結氷しない場合	無

## (13) 流入河川数·流出河川数

通常、年間を通じて水流のある河川数を、流入、流出別に調べる。

## (14) 埋立·干拓面積

1945年以後、埋立または干拓された区域を「湖沼調査図」（様式3）に図示し、その面積を点格子板等により測定し、単位は $ k\pi $ で小数第2位まで示す。（面積については、「沖出し幅×延長」で算出してもさしつかえない。）また、このうち前回調査以降に埋立または干拓された区域の面積を同様の方法で測定し、内数として示す。

## (15) 水質

当該湖沼の水質に関し、既存資料により次の項目について調べる。多くの測定結果がある場合には、表面水に関するものであって、最近の夏期におけるデータのうち、最も湖心に近い測定点での数値を採用するものとする。なお、同一測定点で2検体以上測定している場合は、平均値をもって当該測定点の測定値とする。

また、採択したデータの出所及び測定年月を明らかにする。

ア PH カ SS サ NO_{3}-N タ Ca ナ Fe

1 DO ≠ Cl^{-} シ NO_{2}-N チ Mg 二 大 腸 菌 群 数

ウ COD ク SO_{4}^{2-} ス T - P ツ Na

エ BOD ケ T−N セ PO_{4}−P テ K

オ TOC コ NH_{4}-N ソ Al ト Mn
前回調査結果をはじめ、各種資料により当該湖沼に係る透明度に関するデータを調べ、単位はmで小数第1位まで示す。なお、多くの測定値がある場合は、同一年においては最高の透明度を示す測定値を採択する等可能な限り長期にわたる経年変化がわかるよう適宜取捨選択する。また、採択したデータの出所及び測定年月日（西暦）を明らかにする。

## (17) 利水状况及び水位操作

当該湖沼の利水状況を下記例示により示す。また、水門等による水位操作の有無を記入する。

ア 発電用取水 エ 工業用水用取水

イ 農業用取水 オ 飲料用水用取水

ウ 水産用取水 カ その他（具体的に）

(18) 湖沼の利用状況

当該湖沼及び湖畔においてどのような利用状況が見られるかについて、次の例示により示す。2以上記入してもさしつかえない。

ア 水浴（水遊び）

イ 魚 釣

ウ 氷上釣

エ スケート

オ 手こぎボート（カヌーを含む）

カ モーターボート

キ 遊覧船

ク ヨット

(19) 水辺環境における不快要因

当該湖沼及びその周辺において水辺環境として特に不快感を生じさせ
ている事例があれば、次の例示により示す。

ア 汚濁及び富栄養化 エ 騒 音

イ 悪 臭 オ アオコ等の発生

ウ 湖沼周辺の乱開発 カ その他（具体的に）

## (20) 夏期における生物相

各種資料により、当該湖沼の夏期における生物相の概要を示すため、次の生物群ごとに優占種数種を記入する。（ただし、水鳥については冬期の状況を示す。）夏期以外の時期における資料による場合は、その種が優占する時期を明記する。

なお、要領7に基づきプランクトン調査を実施する特定湖沼（別表2）については、その調査結果を本様式に改めて記入する必要はなく、「データの出所」欄に「様式7参照」と記入する。

また、特定湖沼以外の湖沼についても、透明度調査等の際に併せてプランクトンに関する調査を実施することが望ましい。

ア 挺水（抽水）植物 カ 底生動物

イ 浮葉植物 キ 魚 類

ウ 沈水植物 ク 水 鳥（ガン、カモ、ハクチョウ等

エ 植物プランクトン の水鳥の渡来が多いか少ない

オ 動物プランクトン かをできるだけコメントする。）

## (21) その他特記事項

当該湖沼について、特に前回調査以降の変化に関する原因、理由等特記事項を記入する。
(様式1) 湖沼概要調査票

調査年度	1991
都道府県

湖沼一卜	湖沼名	成因	湖沼型	位置
淡汽	N°1	E°1
地形图名	関係市町村名	保全地域等	鳥獣保護区
湖沼	島	湖岸	湖沼	島	湖岸

調査項目	測定値	データの山所	調査項目	測定値	データの出所
水面標高	m	透明度	年 月 日	m
面積	km	年 月 日	m
最大水深	m	年 月 日	m
平均水深	m	年 月 日	m
容積	km	年 月 日	m
湖岸線延長	km
水位変動	m
水表層	℃	項目	内 容	データの出所
温底層	℃	利水状況	水位操作(有·無)
結水
流入河川数
流出河川数
埋立·干拓	km	湖利沼用の状況
PH年月
DO年月	ppm
COD年月	ppm
BOD年月	ppm
TOC年月	ppm
SS年月	ppm	夏期の生物相の概要	挺水(抽水)植物
Cb一年	ppm	浮葉植物
SO42年	ppm	沈水植物
T-N年月	ppm	植物プラソクトン
NH4-N年月	ppm	植物プラソクトン
NO3-N年月	ppm	植物プラソクトン
NO2-N年月	ppm	植物プラソクトン
T-P年月	ppm	植物プラソクトン
PO4-P年月	ppm	植物プラソクトン
Al年月	ppm	植物プラソクトン
Ca年月	ppm	植物プラソクトン
Mg年月	ppm	植物プラソクトン
Na年月	ppm	植物プラソクトン
K年月	ppm	植物プラソクトン
Mn年月	ppm	植物プラソクトン
Fe年月	ppm	植物プラソクトン
大肠菌群数	MPN/L	水鳥(冬)

特記事項
(湖沼概要調査票記入上の注意)

1. 調査票は、1 湖沼ごとに作成する。

2. 「都道府県」には、当該湖沼の調査担当都道府県名を記入する。

3. 「湖沼コード」には、別表1に示す当該湖沼の湖沼コードを記入する。

4. 「湖沼名」には、「フリガナ」を付す。（カタカナ）

5. 「湖沼型」には、当該湖沼の湖沼型を記入するとともに、淡水湖か汽水湖かの別を該当のものを〇で囲んで示す。

6. 「関係市町村名」には、当該湖沼が所在する郡市町村名を記入するが、当該湖沼が、調査担当都道府県以外の都府県にも属する場合は、その都府県名も併せて記入する。

7. 「保全地域」には、湖沼、島、湖岸のそれぞれに、何らかの保全地域の指定がなされている場合に指定されている地域地区区分の「コード」をそれぞれ記入する。複数の地域地区区分にまたがる場合には列記する。

8. 「鳥獣保護区」には、湖沼、島、湖岸のそれぞれにおける鳥獣保護区の設定状況を「コード」で記入する。

9. 「PH」～「透明度」の測定年は西暦で記入する。
b．別表1.以外の天然湖沼の存在状況を把握するため、各種資料等により、次の事項について調査し、「参考湖沼一覧表」（様式2）を作成する。

(1) 一覧表に記載する湖沼は、別表1.に示された湖沼以外で、次の要件に該当する湖沼とする。

ア．天然湖沼であること。

イ．湖沼面積が0.01km²以上であること。

(2) 記入方法は、「湖沼概要調査票」（様式1）の該当項目の例に準ずる。

(様式 2 )

参考湖沼一覧表

整理番号	(ふりがな)湖沼名	位 置	標高(m)	面積(km²)	保全地域	成 因
市町村名	1/2.5万図幅名	緯 度	経 度	湖沼	島	湖岸
1	N°/	E°/
2
3	.
4
5
6
7

### 4. 透明度調査

別表 1 「調査対象湖沼一覧」に示す湖沼（ただし「透明度調査を行わない湖沼」とした湖沼を除く）について、次により現地調査を実施し、透明度、気温、水温、PH、DO、EC及びアルカリ度を測定する。また、その他水質項目に関
する測定が同時に実施されることが望ましい。これら調査結果をとりまとめ、「透明度調査票」（様式3）を作成する。

なお、生活環境項目に関する水質環境基準類型指定済の湖沼等で、常時監視

により上記項目を含むデータが得られる場合には、当該データにより調査票を

作成してさしつかえない。この場合、「備考」欄に「公共用水域水質測定デ-

タ」等と明記する。(多数の測定データが得られる場合は、下記の条件に最も近いものを採択する。)

(1) 調査はできる限り夏期に、年1回実施する。（1回以上実施してもさしつかえない。）

(2) 調査日は、降雨のない平穏日が数日続いた後の風のない晴天の日を選ぶよう努める。

(3) 調査地点は、流入河川から影響の少ない、湖岸からできるだけ離れた湖心付近の相互に離れた2地点を選定する。（2地点以上選定してもさしつかえない。）なお、原則として前回調査と同一地点とすること。

(4) 透明度の測定については次のとおり実施する。

調査には、透明度板（直径25～30cmの表面を白色ラッカーで塗装したもので、板の中央に穴があいているものがよい）を使用する。

測定は、太陽や天空の反射の影響を避けるため、船影やのぞき眼鏡等を利用して実施するものとし、透明度板を水中に沈めて見えなくなる深さと、次にこれをゆっくり引き上げていって見えはじめた深さとを、反復して確めて平均する。

ウ 測定した結果、湖底まで見透せる場合は、その水深を記録し、「○○m （全透）」と表示する。

エ 測定値は、単位は m で小数第 1 位まで求める。

(5) 気温の測定は、調査地点において日光の直射および周囲の放射を避けて実
施する。（単位は℃で、小数第1位まで求める。）

(6) 水温、PH、DO、EC 及びアルカリ度の測定にあたってはできる限り垂直分布を調査する。特に夏期に躍層を生じる湖沼、低酸素層（あるいは無酸素層）が生じる湖沼については、その状況が把握できるよう、できるだけ多数の水深において測定する。（測定値は小数第1位まで求める。）この場合、測定された水深を明らかにする。

(7) 調査地点において、COD、TOC、SS、Cl⁻、SO₄²⁻、T−N、NH₄⁻、NO₃⁻、NO₃⁻、N⁻、T−P、PO₄³⁻、P⁻、Al₂C₃O₅、Mg⁰、Na⁺、K⁺、Mn²⁺、Fe³⁺、クロロフィルー等水質に関する測定が同時に実施されることが望ましい。なお、測定が行われた場合は、測定水深、測定値（ppm）を「透明度調査票」（様式3）に記入する。

(8) 測定項目ごとに測定（分析）方法を明らかにする。なお、この測定（分析）方法の表示については、別紙2「湖沼調査報告書作成要領」の6.に参考例を示す。
(様式 3)

透明度调查票

湖沼 囗 囗	湖 沼 名

調査年度	1991
都道府県

調査地点
番 号	st.	水深
(m)	水温
(℃)	PH	DO
(ppm)	EC
(μs/cm)	アルカリ度
(mEq/L)	その他の測定項目

測定年月日
時 刻
天 候
雲 量
気 温	℃
透 明 度	m	調査者
所属・氏名

調査地点番号	st.	水深(m)	水温(℃)	PH	DO(ppm)	EC( $ \mu $ s/cm)	アルカリ度(mg/L)	その他の測定項目

測定年月日
時刻
天候
雲量
気温	℃
透明度	m	調査者所属・氏名

調査地点番号	st.	水深(m)	水温(℃)	PH	DO(ppm)	EC( $ \mu $ s/cm)	アルカリ度(mg/L)	その他の測定項目

測定年月日
時刻
天候
雲量
気温	℃
透明度	m	調査者所誡・氏名

備考
(透明度調査票記入上の注意)

2. その他の測定項目欄は、COD、Cl⁻等の測定項目を記入の上、データを記入する。（測定項目が多数にわたるときは、二段にまたがっても良い。）

1. 調査票は、1 湖沼ごとに作成する。
### 5. 湖沼改变状况调查

別表 1 に示す調査対象湖沼について、現地観察により湖沼の改変状況等による湖岸線の区分、湖岸の建築物等の状況、埋立・干拓の状況について調査し、「湖沼改変状況調査票」（様式4）及び「湖沼調査図」（様式5）を作成する。なお、現地調査の際に、湖沼全体の状況が把握できる写真を撮影する。

## (1) 湖岸線の区分

「湖岸地先における挺水（抽水）植物群落の有無」「湖岸の改変状況」「湖岸の土地利用状況」「湖岸の保全地域の指定状況」がそれぞれ変わるごとに湖沼調査図上に区分線を入れて湖岸線を区分する。

上記のように細かく区分された湖岸線を以下「計測区間」という。

(下図参照)

イ湖岸線の区分は次のとおり表1～表4によって行う。

表 1. 挺水（抽水）植物群落の有無

区分	一卜
湖岸地先に挺水（抽水）植物群落がある	1
湖岸地先に挺水（抽水）植物群落がない	0

(注) 挺水（抽水）植物群落のおよその沖出し幅についても調べる。
表 2 湖岸の改変状況区分表

区	分	コード
自然湖岸
水際線及び水際線に接する陸域が人工によって改变されておらず, 自然の状態を保持している湖岸
水際線は人工構築物によって構成されておらず, 自然状態であり, かつ水際線より幅20mの湖岸の区域に人工構築物が存在しない。	水際線は崖に
なっていない。
水際線は崖(高さ3m以上の急斜面)
上になっている。
半自然湖岸
水際線は自然状態であるが, 水際線に接する陸域が人工によって改变されている湖岸
水際線は人工構築物によって構築されておらず自然状態が, 水際線より幅20mの区域内に人工構築物が存在する。
3
人工湖岸
水際線がコンクリート蓮岸, 矢板等の人工構築物でできている湖岸。
4
水面
流入流出河川の河口部や, 潟湖の海への開口部等湖岸の存在しない部分。	0
表 3 湖岸の土地利用状況区分表

湖岸の土地利用状況区分表	コード
自然地
樹林地、自然草地、湿地等自然が人工によって著しく改変されないで自然の状態を保持している土地	樹林地	①
その他の自然地	②
農業地
水田、畑、放牧地、樹園地等の農業的な利用が行われている土地	③
市街地、工業地、その他
住宅地、業務地、工場、港湾、廃棄物処理場、遊園地等都市的な利用が行われている土地、または、埋立地等で未だ利用されていない荒地、埋立工事中の土地等	④
水面
流入河川の河口部、流出河川の流出部、潟湖の場合の海への開口部等湖岸の存在しない部分	①

表 4 湖岸の保全地域指定状況区分表

保 全 地 域	地 域 地 区 区 分	一卜
国 立 公 園	特 别 保 護 地 区	11
特 别 地 域	12
普 通 地 域	13
国 定 公 園	特 别 保 護 地 区	21
特 别 地 域	22
普 通 地 域	23
都道府県立自然公園	特 别 地 域	32
普 通 地 域	33
原 生 自 然 環 境 保 全 地 域	41
自然環境保全地域	特 别 地 区	52
普 通 地 区	53
都道府県自然環境保全地域	特 别 地 区	62
普 通 地 区	63

(注) 区分は、湖沼(水面)の指定状況の如何にかかわらず、「湖岸」の指定状況のみについて行う。
湖岸線を区分するにあたり、それぞれの区分においてその長さが100mに満たない場合は、その部分を折半し、その両側の区間に含める。

エ 区分された計測区間の距離をキルビメーターにより計測する。その計測方法は次のとおりとする。

(7) 出発点より区分の方向に、キルビメーターを動かし、湖岸線上を一周する。その途中、それぞれの区分線のところで出発点からの距離としてキルビメーターの値をkm単位で小数第1位まで読みとる。

(1) 上記の2回繰り返し、その2回の平均値を各計測区間の出発点からの距離の欄に記入する。（平均した場合、でてくる端数はそのまま記入する。）小数以下2ヶタ。

(ウ) 出発点からの距離より各計測区間の区間長を算出し、記入する。

## 2 ) 湖岸の建築物等の状況

湖岸における5階建以上（または13m以上）の建築物または建築物に準じる工作物の位置を「湖沼調査図」（様式5）に図示する。

(3) 埋立・干拓の状況

１９４５年以後、埋立・干拓された区域を「湖沼調査図」（様式５）に図示する。この際に、前回調査以降、埋立・干拓された区域を区別して表示する。

(4) その他、湖岸及び湖岸地先に強い影響を及ぼすようなもの等、特記すべき事項があれば、「湖沼改変状況調査票」（様式4）の「備考」欄に記入する。
(様式4)

## 湖沼改变状况调查票

(記入例)

調査年度	1 9 9 1
都道府県

湖沼コード	湖沼名	前回調査結果との比較
変化なし	変化あり
計測区間No	挺水(抽水)植物群落	湖岸	保全地域(湖岸)	出発点からの距離(km)	区間長(km)	備考
有無	沖出し幅(m)	改变状況	土地利用	保全地域名	地域名一	地域地区区分一	区域区分一	区域区分一
(様式 5) 湖沼調査図

(湖沼调查图例)

(湖沼調査図作成上の注意)

1. 湖沼調査図には、必ず国土地理院発行の1/25万地形図を使用する。複写図、編さん図等は使用しないこと。（原則として最新のものを用いる。）

2. 湖沼調査図例のように地形図の余白の所定の位置に「タイトル」「M」（湖沼コード）「湖沼名」「調査年度」（西暦）、「都道府県」（当該湖沼担当都道府県名）を記入する。同一地形図に2以上の湖沼がある場合は、「湖沼コード」「湖沼名」を連記する。
3. 湖岸線の区分は、次の手順に従って行う。

(1) 湖岸線の区分は、湖沼ごとに行う。（湖沼の区域が2以上の地形図にわたる場合も同様とする。

(2) 調査対象とする「湖沼の区域」を紫色の色鉛筆で明示する。

(3) 湖岸の区分を開始する点（以下「出発点」という。）を湖沼の北辺の適当な点に定め、進行方向に向って陸を左に見るように区分を開始する。

湖沼内に島がある場合には、それぞれの島の北辺の適当な点を出発点とする。

(4) 出発点には、湖沼調査図例のように◎印を記入する。

(5) 「湖岸地先における挺水（抽水）植物群落の有無」

湖岸地先に挺水（抽水）植物群落がある場合には、湖側にその区間を緑色の区分線（長さ3mm程度）で区分するとともに、挺水（抽水）植物群落のある計測区間の湖側に沿って幅3mm程度に緑色で彩色する。

(6) 「湖岸の改変状況区分」

表2「湖岸の改変状況区分表」による5種の区分に従って出発点から湖岸
線を区分していく。区分点には、その湖側に区分線（長さ3 mm程度）を青で引くとともに、その区分を示すコード（表2参照）を区分線と区分線の間に青で記入する。

(7) 「湖岸の土地利用状況区分表」による5種の区分に従って出発点から湖岸線を区分していく。区分点には、その座側に区分線（長さ3mm程度）を赤で引くとともに、その区分を示すコード（表3参照）を区分線と区分線の間に赤で○で囲んで記入する。

## (8) 「湖岸の保全地域指定状況区分」

湖岸が保全地域に指定されている場合は、湖岸線を表4「湖岸の保全地域指定状況区分表」により区分し、陸側を湖岸線に沿って3mm程度の幅に次に示す色鉛筆でうすく彩色する。

また、保全地域の名称を地形図に黒文字で記入する。

保全地域	地種区分	指定色	色鉛筆の指定
自然公園	特別保護地区特別地域普通地域	橙色ピンク色水色	三菱ポリカラー1675004138
自然環境保全地域等	原生自然環境保全地域特別地区普通地区	橙色ピンク色水色	14138
(例)

(注) 湖面の指定状況の如何にかかわらず湖岸の指定状況により区分及び彩色を行う。

(9) 上記による湖岸線の区分終了後、各計測区間に1.からはじまる通し番号を与える。（以下「計測区間」という。）

湖沼調査図の各出発点に、当該計測区間の「計測区間%」を記入する。出発点以外の計測区間には「計測区間%」は記入しない。

(例) ◎ — 15

出 計測区間

発 ≠

点 ≠

4. 1945年以後に埋立・干拓された区域を茶線で囲んで示す。

また、前回調査以降に埋立・干拓された区域を茶色で塗りつぶす。

5. 湖岸における5階建（または13m）以上の建築物等の位置を赤で直径2mm程度の〇で示す。

また、前回調査以降に建設された建築物等については、赤丸(●)で示す。
6. 透明度調査地点の位置に黒で×印を、プランクトン調査地点の位置に黒で△印をつけ、調査地点番号（st1、st2、……）を付す。

7. 調査図の下方の余白には、凡例を記入し、使用した記号の意味を明らかにする。

### 6. 魚類調査（特定湖沼のみ）

別表 2 に示す特定湖沼において、そこに生息する魚類等について次の事項を調査し、「魚類調査総括表」（様式 6）を作成する。調査は主として既存資料、漁獲統計、漁協からの聞きとり等により実施し、特に魚類相の調査に関しては、魚類に詳しい専門家の協力をあおぐものとする。

## (1) 魚類相に関する記録

当該湖沼の魚類相全般について学術調査等による記録があれば、その時記録されている魚種名を記入する。

なお、その記録にエビ類、貝類の生息について記載があればその種名も記入する。

また、前回調査の結果についても記入する。

## (2) 現在の魚類相

既存資料及び漁協からの聞きとりにより、現在、当該湖沼で生息していると思われる魚種名を調べる。

また、エビ類、貝類の生息状況についてもわかれば記入する。

## (3) 漁獲量（年平均漁獲量）

過去 5 年間の漁獲量の年平均を魚種ごとに単位は t で小数第 1 位まで調べる。

## (4) 放流量（年平均放流量）

放流されている魚類があれば、過去5年間の放流量の年平均を魚種ごとに
示す。卵放流の場合は、単位は「千粒」、稚魚（ないし成魚）放流の場合は、単位は「千尾」で示す。

## (5) 天然繁殖の有無

当該湖沼に現在生息していると思われる魚種について、採卵、人工孵化にによらず自然の状態で繁殖しているかどうかについて調べる。
( 模式 6 )

( 記入例 )

魚類調查総括表

無名	無類相関する記錄	現在の無類相関(1年)	無類量(1年)	放·応量(1年)	天然素組	偶考
1979	1985
アニ	○	○	○
ワカサギ	○	○	○	1.63	8000	1 ほとんどが垂種種放流
タモロコ	○	○	○	○
ホンモロコ	○	○	○	1.36	○
スモロコ	○	○	○	○
ニガイ	○	○	○	○
モガラ	○	○	○	○
モッコ	○	○	○	○
アブラハヤ	○	○	○	○
ソワギ	○	○	○
ハス	○	○	○	○
オイカワ	○	○	○	○
カワムツ	○	○	○	○
コ	○	○	○	1.49	2.17	○
キンブナ	○	○	○	○
ニゴロブナ	○	○	○	3.52	1.67	○
ゲンゴロブナ	○	○	○	○
ヤリタナゴ	○	○	○	○
アブラボテ	○	○	○	○
イチモンジタブ	○	○	○	○
シロレタブ	○	○	○	○
ドジ・ク	○	○	○	○
シマドジ・ク	○	○	○	○
イワトコナマズ	○	○	○	○
カジカ頌(1)	○	○	○	○
カジカ頌(2)	○	○	○	○
ワナキ	○	○	○	0.28	0.04
メタカ	○	○	○	○
ヨシノポリ	○	○	○	○
計	30魚種	1.73
オオタニシ	○	○	○	○
カラスガイ	○	○	○	○
マルトブガイ	○	○	○	○
ヌマガイ	○	○	○	○
セタシジミ	○	○	○	○
タテポシ	○	○	○	○
カワニナ	○	○	○	○
テナガエビ	○	○	○	○
スジエビ	○	○	○	0.45	○
ヌカエビ	○	○	○	○

資料名
または
聞きとり先	過去の記録

現在の魚類相

調査者	所属	水 壺 武 號 場
氏名
(魚類調査総括表作成上の注意)

1. 「魚種名」は、別表3「魚類分類表」に示す順序で系統分類の順に記入するものとし、エビ類、貝類は魚類の次にエビ類、貝類の順で記入する。

2. 「魚種名」には標準和名を使用するものとする。また、「フナ」というような総称を用いることは避け、極力「ギンブナ」、「ゲンゴロウブナ」というように種レベルの名称まで調べるように努める。どうしても種名まで確認できない場合には、必ず「フナ類」、「ドジョウ類」のように表示する。

3. 記入例（ギンブナ、ニゴロブナ、ゲンゴロウブナ、ドジョウ）のように、種名まで確認できなかった場合はと表示する。

4. 記入例（カジカ類(1)、(2)）のように、カジカ類に明らかに2種いることが判っているが、種名までは判明していない場合は、カジカ類(1)、カジカ類(2)と表示する。

5. 「漁獲量」が四捨五入しても 0.1 t／年に達しない場合は、「0.0 t／年」と表示し、漁獲実積がない場合は「一」と表示する。

6. 「放流量」が四捨五入しても1千粒（または1千尾）に達しない場合は、「0千粒」（または「0千尾」）と表示し、放流実積がない場合は「一」と表示する。

7. 「天然繁殖」の有無がはっきりしない場合は「?」と表示する。

8. 「備考」には、それぞれの魚種について附記すべき事項があれば記入例を参照して記入する。

9. （計）には、現在生息していると思われる魚類及び現在天然繁殖していると思われる魚類の種類数を記入する。種名まで確認できず「〇〇類」とされたものは1種に数える。また天然繁殖の有無がはっきりせず、「？」印となったものはカウントしない。

10. 「資料名及び聞きとり先」欄には、魚類相について調べた既存資料の名称等を必ず記載する。
### 7. プランクトン調査（特定湖沼のみ）

別表2に示す特定湖沼について次により現地調査を実施し、その結果をとりまとめ、「プランクトン調査票」(様式7)を作成する。

なお、当該湖沼において定期的にプランクトンに関する調査が実施されている場合は、既存のデータを使用してさしつかえない。（この場合、調査票には、データの出所、調査時期等を記入する。）

(1) 調査日は、原則として透明度調査を実施する日とする。

(2) 調査地点は、湖心の１点とする。（２点以上選定してもさしつかえない。）

(3) 調査対象種は、表層に生息する主要な植物プランクトンとするが、動物プランクトンについても同様に調査されることが望ましい。

(4) 調査は採水法により、以下の手順で実施する。（ネット法により調査する場合は、プランクトンネットの規格（口径、網目等）を調査票に記入する。）

ア適当量の表層水を採取する。

イ 採集した試料に、できるだけ早くホルマリンを加え、4～8％の濃度となるようにする。

ウ 試料をメスシリンダーまたは沈澱管（プランクトンの沈澱に通常用いられる円錐形の器具）に入れ24時間放置し、その上澄み液を取り除き、残った10ml程を検討試料とする。

なお、「水の華」を形成する藍藻類などの沈澱しない種については、別の容器に移し上澄み液を除いた後、同一試料として加える。

工検討試料をよく攪拌した後、スライドグラス上にその一滴を取り、100倍位の倍率で検鏡し、生物群の構成や各種属の割合などを概観し、次いで倍率を400～600倍に上げて細かく観察する。

(5) 出現数の多い種（上位数種）を、下記の参考図書の図と照らして、種まで同定する。(種の同定が困難な場合は、属までの同定でもさしつかえない。)
(6) 上記により決定した植物プランクトンの種名（または属名）を学名で調査票に記入する。また、出現数が多い順に番号をつける。

(7) 「湖沼調査報告書作成要領」の（例1）にならい、「湖沼概念図」にプラ

ソクトン調査地点、淡水赤潮発生地点、「水の華」発生地点等を図示する。

[植物プランクトン分類のための参考書]

1）日本水道協会：上水試験方法，日本水道協会（1978）

2）上野益三編：日本淡水生物学，北隆館（1973）

3）水野寿彦：日本淡水プランクトン図鑑，保育社（1964）

4）小久保清治：浮游硅藻類，日本学術振興会（1950）

5）福島 博：淡水植物プランクトン，ニューサイエンス社（1980）

6）廣瀬弘幸・山岸高旺編：日本淡水藻図鑑，内田老鶴新社（1977）

7) G.W.Prescott: Algae of the Western Great Lakes Area, Granbrook

Inst. of Science (1951)

8) W.T. Endmondson: Freshwater Biology, John Wiley & Sons Inc. (1966)