Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
より外来種も含めて多くの種が一時的に姿を消した。このような極めて大きな攪乱で在来種が減少又は消失して生態系のバランスが崩れることにより、外来種の定着や拡大が促進される可能性も考えられるため、今後の動向に注意する必要がある。

サイト名	エリア
ポイント	アサリ
(埋在)	ホソウミニナ
(表在)	ウメノハナガイ
(埋在)
2008	2009	2010	2011	2008	2009	2010	2011	2008	2009	2010	2011
厚岸	AU	8	3	4	1	0	0	0	0	0	0	0	0
AL	71	3	12	3	0	0	0	0	0	0	0	0
BU	0	0	0	1	80	254	78	128	0	0	0	0
BL	0	0	0	0	70	61	54	28	0	0	0	0
松川浦	AU	0	1	1	0	25	123	211	0	0	0	0	0
AL	2	3	4	0	190	269	201	9	0	0	0	0
BU	0	0	0	0	227	233	182	0	0	0	0	0
BL	0	0	0	0	270	219	422	0	0	0	0	0
盤洲干潟	AU	0	0	1	2	22	107	72	41	0	0	0	0
AL	20	0	3	82	0	0	0	7	0	0	0	0
BU	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0
BL	0	0	0	0	0	3	0	1	0	0	0	0
汐川干潟	BU	1	0	0	0	203	12	36	2	0	0	0	0
BM	0	0	0	0	10	4	0	0	0	0	0	0
BL	6	1	0	6	1	0	0	0	0	0	0	0
CU	4	0	2	0	185	4	296	234	0	0	0	0
CM	40	0	1	6	79	5	15	13	0	0	0	0
CL	90	3	1	109	4	46	1	1	0	0	0	0
南紀田辺	AU	0	1	0	0	100	254	661	611	0	0	0	0
AL	2	5	0	15	0	10	10	352	0	0	0	0
BU	0	0	0	0	1	0	8	5	0	0	0	0
BL	0	0	0	3	0	0	0	0	1	0	0	52
中津干潟	AIU	7	4	1	0	201	0	3	9	0	0	0	0
A2U	0	0	0	0	13	0	112	131	0	0	0	0
A3U	0	0	0	0	0	0	12	3	0	0	0	0
BU	0	1	0	0	0	0	29	0	0	0	0	0
BM	5	30	0	67	0	0	0	0	0	0	0	0
BL	0	2	0	6	0	0	0	0	0	0	0	0
CU	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0
CM	0	1	0	1	0	0	0	0	0	0	0	0
CL	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0
永浦干潟	AU	2	0	0	0	116	404	336	134	0	0	0	0
AL	0	6	1	4	26	0	117	15	0	0	0	0
BU	0	11	1	1	8	21	82	29	0	0	0	0
BL	0	3	0	1	0	1	0	0	0	0	0	0
石垣川平湾	AU	0	0	0	0	0	0	0	0	2	40	9	11
AL	0	0	0	0	0	0	0	0	1	23	3	20
BU	0	0	0	0	0	0	0	0	2	22	9	60
BL	0	0	0	0	0	0	0	0	12	8	2	7

図 4-2. 2008～2011 年度におけるアサリ，ホソウミニナ，ウメノハナガイの出現状況を示す．データはエリア・ポイント毎に確認個体数を示し色別で表現した．アサリとウメノハナガイは表面の個体を除き15 cm 径 × 20 cm 深のコア（2 mm 篩を使用）で採集した個体数，ホソウミニナは干渇表面の 50 cm × 50 cm の方形枠 5 個内に出現した個体数の合計を示した．
サイト名	エリア
ポイント	ホンビノスガイ
2008	2009	2010	2011	シマメノウフネガイ
2008	2009	2010	2011	サキグロタマツメタ
2008	2009	2010	2011	ヤミヨキセワタ
2008	2009	2010	2011
厚岸	AU
AL
BU
BL
松川浦	AU
AL
BU
BL
盤洲干潟	AU
AL
BU
BL
汐川干潟	BU
BM
BL
CU
CM
CL
南紀田辺	AU
AL
BU
BL
中津干潟	A1U
A2U
A3U
BU
BM
BL
CU
CM
CL
永浦干潟	AU
AL
BU
BL
石垣川平湾	AU
AL
BU
BL

図 4-3. 2008～2011 年度における外来種又はその疑いがある種 4 種の出現状況を示す．データはエリア・ポイント毎に出現の有無を色別で表現した．赤は確認を示し，グレーは未確認を示す．

## 3 ）アマモ場

毎年調査では、各サイトにおいて岸側から沖側に向けて複数の調査地点を設定し、同じ地点で海草被度の測定を行っている。各年におけるサイト全体の被度は、東北地方太平洋沖地震の際に発生した津波の影響を受けた大槌サイト（吉里吉里、根浜）でのみ有意な減少が認められたが、他のサイトで明瞭な増減は確認されなかった（図4-4）。
図4-4. 各サイトにおける海草被度の経年変化を箱ひげ図で示す. 各サイトには6～13の調査地点が設定されている. 各調査地点の平均被度をその地点の代表値としてサイト全体の被度を表した. アルファベットの違いは各サイトにおいて調査年度間に有意差があったことを示す (Steel Dwass test, P < 0.05).
図4-5. 各サイトにおけるサイト全体の相対優占率（各方形枠の優占種の出現率）を示す．各サイトには6～13の調査地点が設定されている．各調査地点では20個の方形枠を無作為に配置し，最も被度の高かった種をその方形枠の優占種として記録した．それらを合計し，サイト全体の方形枠（調査地点が6の場合は計120個の方形枠）の内の何割で優占種として記録されていたかを積み上げ棒グラフで示した．

各サイトに出現する海草の相対優占率の経年変化（図4-5）を見てみると、厚岸サイトのアイニンカップでは3種の海草が確認され、オオアマモが約70％の割合で優占していた。次いでアマモとスガモが確認されたが、いずれも相対優占率は低く、全体的に大きな変化は確認されなかった。厚岸湖では3種の海草が確認され、前年度と比較するとカ
ワツルモの相対優占率が減少しアマモで増加した。2010年度はカワツルモの分布拡大が示唆されていたが、相対優占率の増加は認められなかった。大槌サイトのある三陸沿岸では、東北地方太平洋沖地震の際に発生した津波により多くのアマモ場が消失した。そのため、吉里吉里エリア及び根浜エリアともに裸地が急増した。富津サイトでは、アマモ、タチアマモ、コアマモの3種が確認されている。タチアマモの相対優占率がわずかに減少したが、大きな変化は見られなかった。安芸灘生野島サイトでは、アマモとコアマモの2種が出現するが、今年度はコアマモの優占する方形枠がわずかしか確認できなかった。その分アマモの相対優占率が増加し、全体的には大きな変化は見られなかった。指宿サイトはアマモの純群落である。2010年度は、アマモの相対優占率が減少し裸地が増加したが、今年度は2009年度と同程度の値を示した。本サイトで優占するアマモは1年生で消長が激しいため、年変動が大きい可能性が高い。最も南に位置する石垣伊土名サイトでは、他のサイトとの共通種はコアマモのみで、海草藻場の構成種が大きく異なる。海草の種多様性が極めて高い地域で、南方系の種を中心に9種が確認されている。今年度の調査では、ボウバアマモを除く8種類の海草が確認され、全体の種構成に大きな変化は認められず、良好な環境が保たれていると思われた。

## 4 ）藻場

今年度の調査は新規設定した室蘭サイトを含め6サイトで実施した。各サイトの永久方形枠調査では、室蘭サイトではマコンブを中心としたコンブ群落、志津川サイトではアラメ群落とエゾノネジモク群落、伊豆下田サイトではアラメ・カジメ群落、竹野サイトではクロメ群落とホンダワラ科各種の群落、淡路由良サイトではカジメ群落とヤナギモク群落、薩摩長島サイトではアントクメ群落を確認した。いずれのサイトも2010年度と概ね同じ海藻植生であり、顕著な変化は認められなかった。

毎年調査では、永久方形枠の海藻被度調査に加えて調査海域の海藻植生の帯状分布（ゾーネーション）を把握するためライン調査（約100 m）を実施している。既定の起点から調査ラインに沿って離岸距離毎に50 cm四方の方形枠を配置し、出現する主な海藻種の被度を記録している。そこで、それらの被度データから当該海域における優占群落の空間的な変化を示した（図4-6）。

室蘭サイトでは調査ラインの中間部に広くコンブ・ワカメ類の褐藻群落（コンブ場）が優占し、一部に海草（スガモ）群落が混在していた。沖側には林冠を構成する大型褐藻類は見られず、紅藻群落が優占していた。志津川サイトは、東北地方太平洋沖地震の際に発生した津波の影響を受けたが藻場の大規模な消失は見られなかった。調査ラインの岸側にはホンダワラ類の褐藻群落（ガラモ場）が、中間部にはアラメ・カジメ類の褐藻群落（海中林）が、沖側には紅藻群落が優占していた。2008年度から今年度にかけて岸側のガラモ場が拡大し、海中林の分布範囲が縮小した。伊豆下田サイトでは、調査ラインの広い範囲でアラメ・カジメ類の褐藻群落（海中林）が確認され、岸寄りにわずかに安定したホンダワラ類の褐藻群落（ガラモ場）が見られたが、優占群落に大きな変化は認められなかった。調査ライン全体にホンダワラ類の褐藻群落（ガラモ場）が確認さ
図4-6. 各サイトにおいて優占する海藻群落の調査ライン沿いの空間変化と経年変化を示す. 各サイトでは既定の調査ライン沿いに10～20個の50cm四方の方形枠を配置し, 出現する主な海藻の被度を記録している. そのデータを元に林冠と下草を分けて群落毎（凡例）に被度を集計し, 50％以上の被度を示す群落を優占群落とした. 林冠と下草でいずれも50％以上の被度を示す群落が確認された場合は, 林冠の優占群落を採用した. 林冠の群落が50％未満であった場合は, 下草で50％以上の被度を示す群落を採用し, 林冠と下草いずれにおいても合計被度が50％未満であった場合は混生とした. 被度が合計で5％以下の場合は裸地とした.
れる竹野サイトでは、2009年度から今年度にかけてホンダワラ類が優占する地点が減少した。本サイトでは林冠を形成する群落として他にクロメが確認されているため、両者の被度の増減によって混生地点が増加した。今後はクロメ被度の増加によってガラモ場の縮小や海中林の拡大等が生じる可能性も考えられる。淡路由良サイトでは、2008年度調査において調査ラインの中心付近から岸側にホンダワラ類の褐藻群落（ガラモ場）や紅藻群落が見られ、沖側にアラメ・カジメ類の褐藻群落（海中林）が確認されていた。2010年度以降、海中林の分布範囲がより岸側に拡大している。薩摩長島サイトでは、他の海域に比べて長い調査ライン（約150m）を設定し、広範囲の海藻群落の被度を調査している。本サイトでは、広い範囲でアントクメの褐藻群落（海中林）が確認されている。特に今年度はアントクメの生育が良く、過年度よりも優占する分布範囲を拡大した。

磯根資源の成長不良や減少を招いて沿岸漁業に大きな影響を及ぼす磯焼けは、浅海の岩礁域において林冠を形成する大型の海藻が季節的消長や多少の経年変化の範囲を越えて減少又は消失し、無節サンゴモが海底の岩の表面を覆いつくした状態を示す。そのため、ガラモ場や海中林が衰退し紅藻群落が著しく増加する場合には磯焼けの進行が懸念されるが、本事業の調査サイトでは今のところその兆候は見られない。

## 5 ）東北地方太平洋沖地震の影響

2011 年 3 月 11 日 14 時 46 分、太平洋三陸沖 130 km 付近を震源としたマグニチュード 9.0 の地震が発生し、東北地方を中心とした東日本全域に甚大な被害をもたらした。さらに、地震に伴い発生した津波で岩手県、宮城県、福島県の沿岸部は極めて大きな被害を受けた。津波の痕跡高（浸水高 $ ^{1} $ 及び遡上高 $ ^{2} $ ）を調査した東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループの報告によると（森，2011）、痕跡高が 10 m を超える地域が青森県から茨城県に渡る南北約 425 km、20 m を超える地域が東北地方を中心に南北約 290 km、30 m を超える地域も約 198 km と非常に大きな規模のものが広範囲に渡って記録され、局所的には最高で 40.4 m の遡上高が記録されている。この地震や津波は、沿岸地形だけでなく、その周辺の生物相にも大きな影響を及ぼしたと考えられる。

環境省では、自然環境の変化を捉えるためモニタリングを実施する重要生態系監視地域モニタリング推進事業（モニタリングサイト 1000）を 2003（平成 15）年度に開始し、このモニタリングサイト 1000 の一部として、東北地方太平洋沖地震が発生する前の 2008（平成 20）年度から沿岸域調査（磯・干潟・アマモ場・藻場）を実施している。
モニタリングサイト 1000 沿岸域調査（磯・干潟・アマモ場・藻場）では、全国の沿岸域の状況を適切に把握するため、緯度勾配と海流を考慮して、全国を北部太平洋沿岸、日本海沿岸、瀬戸内海沿岸、中部太平洋沿岸、西部太平洋沿岸等、琉球列島沿岸の6つの海域に区分し、計26サイトで調査を行っている。このうち、今回の地震や津波の影響を受けたと考えられるサイトは、北部太平洋沿岸と中部太平洋沿岸の11の調査サイト（図4-7）で、とりわけ岩手県の大槌サイト（アマモ場）、宮城県の志津川サイト（藻場）、福島県の松川浦サイト（干潟）は津波の直接的な被害が大きく、海域での攪乱も相当に大きいものと予想された。

ここでは、まず、地震と津波が各サイト及びその近傍に与えた物理的な影響について整理した。次に、大槌サイト、志津川サイト、松川浦サイトの3箇所について、本事業で東北地方太平洋沖地震以前に得られた2008～2010年度までの3年間の調査結果と地震後の今年度（2011年度）実施した調査結果との比較を行いつつ、既存文献に基づき、地震と津波が生物相に及ぼした影響をまとめた。

図4-7. 北部太平洋沿岸と中部太平洋沿岸の11の調査サイト位置図. 赤色の丸は津波の影響を大きく受けたサイトを示す.
## 地震と津波の物理的影響

地震に伴い、東北地方から関東地方にかけて大きな地盤の変動が観察されている（表4-1）。このデータから推測すると、震源に近い大槌、志津川、松川浦の3サイトでは、水平方向に約250 cm～450 cm地盤が移動し、上下方向に約30 cm～70 cmの沈下が生じた可能性がある。それに加え、底質が砂や泥で形成されている干潟やアマモ場では基質が津波でえぐり取られ、地盤沈下の変動量以上に水深が深くなっている可能性もある。

気象庁が発表した各地の津波の高さのデータから各サイト近傍の検潮所で観測された津波の高さを抜粋してまとめた（表4-2）。局所的な津波の高さはその場所の地形や水深等によって大きく変化するため、ここでまとめた値は各サイトに実際に襲来した津波の高さとは必ずしも一致していないが、その大きさの程度はおおよそ把握できる。最も高い津波が観測された地点は、松川浦サイトがある福島県相馬市で、その高さは7.3 m以上に達した。次いで、大槌サイト近傍の岩手県釜石市で4.1 m以上、志津川サイト近傍の岩手県大船渡市で3.2 m以上であった。上記以外のサイト近傍でも津波は観測されたが、その高さは3 m未満であったと予想される。

表4-1．調査サイト近傍における地盤の変動量（平成24年2月20日確認）

生態系	サイト名	水平方向·上下方向の地殻変動量(暫定値)*	上下方向の地殻変動量**
水平変化量(cm)	上下変化量(cm)	都道府県	市区町村	上下変化量(cm)	都道府県	市区町村
磯	安房小湊	4	-4	千葉県	勝浦市	-2	千葉県	勝浦市
干潟	松川浦	270	-32	福島県	相馬市	-32	福島県	相馬市
盤洲干潟	9	-5	千葉県	富津市	-4	千葉県	木更津市
アマモ場	大槌(吉里吉里)	264	-47	岩手県	下閉伊郡山田町	-60	岩手県	上閉伊郡大槌町
大槌(根浜)	264	-47	岩手県	下閉伊郡山田町	-60	岩手県	釜石市
富津	9	-5	千葉県	富津市	-4	千葉県	木更津市
薬場	志津川	441	-71	宮城県	本吉郡南三陸町	-67	宮城県	本吉郡南三陸町

*市町村ごとの地殻変動量(暫定): http://www.gsi.go.jp/common/000059961.pdf

**東北地方太平洋沖地震に伴う地殻変動量（上下方向）：http://vldb.gsi.go.jp/sokuchi/www_kido/index2.html
表4-2．調査サイト近傍の検潮所において観測された津波の高さ（平成24年2月20日確認）

生態系	サイト名	検潮所	津波の高さ(m)
磯	厚岸浜中	霧多布港	2.6
安房小湊	布良	1.6
干潟	厚岸	霧多布港	2.6
松川浦	相馬	7.3 以上
盤洲干潟	横須賀	1.6
アマモ場	厚岸	霧多布港	2.6
大槌	釜石	4.1 以上
富津	横須賀	1.6
藻場	室蘭	室蘭港	1.0
志津川	大船渡	3.2 以上
伊豆下田	下田港	0.8

気象庁

津波観測に関する情報: http://www.jma.go.jp/jp/tsunami/observation_04_201103121939

## 松川浦サイト

松川浦では、津波で潟湖の海側の砂州が数力所で決壊し、外洋からの海水の流入が増えた。津波より砂泥底の攪乱は極めて大きく、多くの底生動物は砂泥や瓦礫とともに陸地又は沖に流されたと推測される。地盤沈下の影響もあり、津波発生直後には、干出する干潟の面積が限定的であったもようだが、外洋や河川からの土砂の運搬と堆積により、徐々に干出する干潟の面積が大きくなってきている。しかし、干出する干潟面積は地震発生前に比べると顕著に小さい。

本サイトでは、松川浦の北側にあった潟湖の入口付近に設けた「Aエリア（鵜の尾）」と、松川浦の南側に設けた「Bエリア（磯辺）」で調査を実施してきた。Aエリアは、かつて砂泥底であり、底生動物によって掘られた巣穴が多く見られたが、今年度の調査時には、それらの生物痕跡は少なく（図4-8）、調査結果からも生物相が貧弱になったことが明らかとなった。新たに堆積した砂泥により干出した干潟には、調査時（2011年6月16日）においてもなお、木材片やコンクリート片が混じっていた（図4-8）。また、潮上帯の塩性湿地やヨシ原、潮下帯水路沿いのアマモ場が消失していた。Bエリアでは、海岸の堤防が破壊されるなど大きな影響を受けた。調査時には、平坦な干潟が面積を減じて干出し、砂質や砂泥質の上に泥分が堆積していた（図4-8）。潮間帯上部にあったパッチ状の狭いヨシ原のおよそ半分が失われたが、残されたヨシ原では芽が出始めていた。

本サイトでは、地震発生前、干潟の表面にマツカワウラカワザンショウが高密度に生息していた。また、腐肉食性巻貝のアラムシロ、絶滅危惧Ⅱ類のカワアイ、準絶滅危惧のフトヘナタリとウミニナも生息していた。しかし今年度の調査では、これらの底生動物は確認されず、優占種の一つであったホソウミニナも減少していた。また、比較的浅い所に生息する埋在性のソトオリガイやアサリも確認できなかったことから、これらの
底生動物は津波により表面の砂泥とともに流された可能性が高い。松川浦サイトで確認された生物種は津波の襲来以前に確認されていた種数の半分程度まで落ち込んでいた。

攪乱により在来種が減少すると、外来種の定着が容易になることが広く知られている(Begon et al., 1999; 占部・鈴木, 2011)。松川浦では大陸を起源とする捕食性の巻貝、サキグロタマツメタが侵入し、アサリ漁業に影響を及ぼしていた。今回の調査では、漁業復興の阻害要因の一つであるサキグロタマツメタは、Aエリア、Bエリアのいずれにおいても確認されていない。しかし、Aエリア対岸の宇多川河口付近では生息が確認されており、その動向に注意する必要がある。

地震前

地震後

A エリア(鵜の尾)

B エリア(磯辺)

図4-8. 松川浦サイトにおける調査エリアの景観の変化.
## 大槌サイト

宮城県から岩手県にかけての三陸沿岸リアス式海岸域では、各湾の奥部の堆積物底に、アマモ場が形成されている場合が多い。岩手県の船越湾には、世界最大の海草で7 mにも達する草丈をもつ絶滅危惧種のタチアマモが分布している（相生ほか，1996；Aioi et al., 1998）。また、船越湾及びその周辺海域には、タチアマモに加えて、アマモ、スゲアマモ、オオアマモ、スガモの5種の海草が出現する。大槌サイトでは、船越湾南部の吉里吉里と、船越湾の南側に位置する大槌湾の根浜の2つのエリアに調査地を設定し2008年から調査を実施してきた。

地震前

地震後

オオアマモの群落

方形枠を配置し海草の被度を記録する調査員

図4-9. 大槌サイトにおける海中の様子の変化.
吉里吉里エリアでは、2010年度までは水深4 m～6 mにアマモが、水深4 m～17 mにタチアマモが生育していたが、津波発生後は一部を残して、そのほとんどが消失した。根浜エリアのアマモ場は、かつて大槌湾湾奥部に形成される小規模なパッチ状のアマモ場の中で最大のもの（約6 ha）であった。2010年度までは、アマモが水深1 m～4 mに、タチアマモが水深3 m～8 mに分布していたが、吉里吉里エリアと同様に津波発生後は海底の攪乱によりそのほとんどが消失していた（図4-9）。三陸沿岸では津波の影響により多くのアマモ場が消失したと考えられるが、今回の調査では浅い水深帯ではアマモ及びオオアマモの実生が、深い水深帯ではタチアマモの実生が観察され、場所によってはパッチ状に残存したアマモも観察されている。アマモ類は、種子繁殖だけでなく地下茎の分枝・伸長によっても繁殖するため、発芽実生や残存株によって比較的早くアマモ場が回復する可能性もある。

## 志津川サイト

調査サイトのある南三陸町は津波により甚大な被害を受けた場所の一つであり、沿岸部の集落は凄惨な状況であった。そのため海中の状況が心配されたが、本調査サイト及びその近傍では海藻群落の景観に著しい変化は確認されなかった（図4-10）。今年度の調査では、モニタリングを実施しているすべての永久方形枠でアラメの被度が減少し、また調査サイト周辺で茎部が折れた複数のアラメ個体が観察された（図4-11）。このことは、アマモ場で見られたような完全な藻場の消失は確認されなかったものの、津波の影響が当地の藻場群落にも及んだ可能性を示している。さらに、ライン調査の起点としている岩礁の上部は地震以前には岩肌が現れていたが、今回の調査ではフジツボの着生が多く見られた。このような岩礁生物の変化は、地震による地盤沈下で岩礁帯の水位が高くなっている可能性を示唆しており、潮間帯に分布する海藻の帯状分布（ゾーネーション）に大きな影響を与える可能性も考えられる。
地震前

地震後

調査ライン岸寄りのエゾノネジモク群落(ガラモ場)

調査ライン付近のアラメ群落(海中林)

図4-10. 志津川サイトにおける海中の様子の変化.

図4-11. 茎部が折れたアラメ個体.
## まとめ

磯、干潟、アマモ場、藻場等の海岸線を挟んだ陸域から沿岸域に存在するエコトーン（移行帯）は、豊かで多様な生物相を形成している。それゆえ、これらのエコトーンは、四方を海に囲まれたわが国において、生態系の保全上重要な場所の一つと考えられる。東北地方太平洋沖地震に伴い発生した津波は、陸域の人間活動のみならず、生物多様性に富む沿岸域の景観にも大きな影響をもたらした。

環境省では、わが国の代表的な生態系の状態を長期的かつ定量的にモニタリングすることにより、種の減少、種組成の変化等、その異変をいち早く検出し、適切な自然環境保全施策に資することを目的に、「重要生態系監視地域モニタリング推進事業（モニタリングサイト1000）」を実施してきた。沿岸域調査（磯・干潟・アマモ場・藻場）では、大槌、志津川、松川浦の3つの調査サイトにおいて、津波の発生前と発生後でデータを量的に比較することにより、津波が生物にもたらした影響の一端を可視化することができた（大槌、志津川、松川浦サイトの結果票参照）。

干潟調査を実施した松川浦サイトと、アマモ場調査を実施した大槌サイトでは、2010年と2011年で生物相が一変した。一方、藻場調査を実施した志津川サイトでは、津波の影響と思われる痕跡は確認されたものの、生物相に大きな変化は認められなかった。このように、これら3つのサイトにおいて地震と津波の影響は一様ではなく異なっていた。

地震や津波の影響が生態系や地形等で異なる状況は本事業の調査サイト以外でも確認されている。宮城県内の干潟では、干潟そのものが消失した場所もあれば、地震前とほとんど状況が変わらない場所もあった（鈴木，2011）。潮の干満によって大きく環境が変化する干潟では、津波だけでなく地震による地盤の変動の影響も大きい。例えば、石巻市にある万石浦内の干潟では、津波の影響はほとんどなかったようであるが、地盤沈下により現在では干潟が干出することはない（鈴木，2011）。潮間帯の生物にとって干満周期は極めて重要な環境要因であるため、これらの変化は干潟生態系の群集構造や生物多様性に影響を及ぼす可能性が高い。津波によって一時的に多くの生物が消失した場所でも、生物の生息場所が残存していれば、今後、生き残った個体が母体となり幼生分散等を通じて種多様性が回復していくものと考えられる。

アマモ場の消失は、大槌サイト近傍及びその他の地域でも確認されている（小松ほか，2011，玉置・村岡，2011）。砂泥質の海底に根を張る多くのアマモ類は、津波により海底の基質とともにえぐり取られて流失したと考えられる。一方、今回の大槌サイトにおける調査では、湾奥部であっても残存しているスゲアマモの群落が確認されているため、干潟での津波の影響が一様でなかったのと同様に、アマモ場においても津波の影響の程度は立地等の環境条件により異なると推察される。2004年に発生したスマトラ沖地震の津波の影響評価においてもアマモ場への影響は場所によって異なり（Nakaoka et al., 2006）、様々な環境要因によって影響の程度は変化すると思われる。

岩礁帯に形成される藻場については、志津川サイトの調査でアラメ被度の減少や茎部の損傷が見られたものの、干潟やアマモ場ほどの劇的な変化は認められなかった。志津川サイト近傍で東北大学の研究チームが実施したアラメ群落の津波の影響調査では、湾口部や湾中部に比べて湾奥部で個体の損傷が大きいことが報告されている（吾妻ほか，2011）。これは、津波のエネルギーが湾奥部で増幅されることや、引き波による瓦礫等の
流失によって物理的な損傷を受ける可能性が高まったためと考えられる。志津川サイトの調査地点は椿島の沖側に設定されているため、引き波による被害はそれほど多くなかった可能性がある。藻場の磯根動物に対する影響は動物種によって大きく異なり、付着力の強いエゾアワビの成員は影響が少なかったのに対し、付着力が弱いウニ類や小型巻貝類は大幅に減少した（河村・高見，2011）。これらの大型底生動物の分布や密度の変化は藻場生態系に何らかの影響を与える可能性も考えられる。

以上のように、短期的・長期的な津波の影響は生態系毎の違いだけでなく、その場所の立地や後背地の環境、生物群集の変化等さまざまな条件によって差異が生じると考えられる。

自然攪乱や人為的な環境改変の影響は、定量的なデータの比較によってのみ客観的な評価が可能となる。今回の津波のような極めて大きな攪乱は、感覚的には多大な影響があったと判断できるが、本報告書のようにその影響を定量的かつ客観的に評価できた背景にはこれまでのモニタリングのデータが蓄積されてきたことが極めて大きい。また、引き続き同じ方法、同じ場所でモニタリングを継続することは、生物群集や生態系の回復過程のモニタリングに貢献できるだけでなく、生物多様性の回復力を評価する基盤情報としての利用等、今後、多岐にわたって活用されることが期待される。さらに環境省では、全国の干潟や藻場の状況を網羅的に把握するため2002（平成14）年度から5年間にわたって行われた第6回・第7回自然環境保全基礎調査において、東北沿岸の多くの干潟、アマモ場、藻場において調査を実施し、地震発生前の生物相を示す貴重なデータを提供している。東北沿岸に限れば、松川浦を含む12箇所の干潟、船越湾（吉里吉里）、大槌湾（根浜）を含む6箇所のアマモ場、志津川湾を含む3箇所の藻場のデータが公開されている。これらの調査地点は各生態系の重要な場所として選択されているため、今後本事業の調査方式を転用してモニタリングを実施すれば、津波の影響や回復過程等を幅広く評価できる可能性がある。本事業では、今後も各生態系の回復過程を引き続きモニタリングし、得られたデータは積極的に公開し、震災復興並びに自然保護施策に活用していく予定である。

## 6 ）今後の展開

捉えた自然環境の変化を有効な保全対策につなげていくためには、収集された情報を速やかに公開し、関係者はもちろん、多くの人々がその事実を理解し利用できることが重要である。そのため、モニタリングサイト1000では、サイト代表者の協力を得て迅速なデータ収集と情報提供を目指している。

成果の公表については、速報や報告書等の「読み物」と、調査で取得された「データ」という2つの性質の異なる情報をそれぞれの目的に沿った形で公開することが必要である。得られた調査結果を一般の人々に分かりやすくトピックとして捉えてもらうためには、速報や報告書が有効であることから、沿岸域調査では写真を多数掲載した広報用資料（速報）を環境省生物多様性センターのモニタリングサイト1000ホームページで公開する体制を構築している。データの公開については、未公開期間の設定、データファイ
ルの概要と利用上の注意点、データフォーマット等が整備でき次第公開する予定であり、今年度の成果については一般の人々が利用しやすい形での公開体制を整えている。今後は、生物多様性情報に関連する国際的・学際的なネットワークである地球規模生物多様性情報機構（Global Biodiversity Information Facility：GBIF）、海洋生物地理情報システム（Ocean Biogeographic Information System：OBIS）、独立行政法人海洋研究開発機構が運用している BISMaL（Biological Information System for Marine Life）や生態学的データを収集する日本長期生態学研究ネットワーク（Japan Long Term Ecological Research Network：JaLTER）等との連携を検討し、国内外の学会等での報告や学術論文を作成するための資料として多くの人に活用していただけるようなデータベースを構築していく予定である。

沿岸域調査では、調査の継続性を担保するために後継者の確保・養成といったリクルート活動が重要な課題として挙げられてきた。しかし、調査対象と環境の性質上、調査を実施できる人材は限られており、とりわけ潜水作業を伴うアマモ場や藻場の調査については人材が著しく不足している。安全面からも、一般市民が調査に参加することは難しく、研究者や調査会社に依頼する他はない。今後は、学会や研究会等での広報活動を通じて調査員を確保する手段も検討していく必要がある。また、研究者以外の人員（例えば調査会社等）に調査を依頼する場合に備えて、データの精度を担保するためのシステム作りも検討しなくてはならない。一方、陸上での作業が中心である磯や干潟では、アマモ場や藻場に比べ一般市民が参加しやすい調査形態となっている。実際に、地元 NPO 団体等が独自に生物相調査を実施している場合もあり、調査手法や生物写真を掲載したガイドブックの作成等により、市民参加型のモニタリング事業として展開していくことも検討する余地がある。

## 【引用文献】

相生啓子・小松輝久・盛田孝一（1996）岩手県・船越湾で発見された巨大海草－タチアマモ－について．水産海洋研究，60:7-10.

Aioi, K., Komatsu, T. and Morita, K. (1998) The world's longest seagrass, Zostera caulescens from north-eastern Japan. Aquatic Botany, 61: 87-93.

吾妻行雄・遠藤 光・青木優和（2011）津波によるコンブ目褐藻アラメ海中林の被害と再生過程．食・農・村の復興支援プロジェクト報告，1（2）.

Begon, M., Harper, J. L. and Townsend, C. R. (1999) Ecology: Individuals, Populations and Communities, 3rd ed., Blackwell, New York.

河村知彦・高見秀輝（2011）磯のアワビやウニは津波でどうなったのか？これからどうなるのか．三陸沿岸生態系に対する大津波の影響と回復過程に関する研究報告会要旨，7.

小松輝久・大瀧敬由・澤山周平・阪本真吾（2011）大槌湾および船越湾の薬場に及ぼした大津波の影響．三陸沿岸生態系に対する大津波の影響と回復過程に関する研究報告会要旨，6.

森 信人（2011）津波合同調査の全体概要とその解析結果．東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループ（編），pp. 1-3．東北地方太平洋沖地震津波に関する合同調査報告会予稿集.
Nakaoka, M., Tanaka, Y., Mukai, H., Suzuki, T. and Aryuthaka, C. (2006) Tsunami Impacts on Biodiversity of Seagrass Communities in the Andaman Sea, Thailand: (1) Seagrass Abundance and Diversity. The nagisa world congress, 49-56.

鈴木孝男(2011)東日本大震災による干潟環境の変化と底生動物への影響. 水環境学会誌, 34: 395-399.

玉置　仁・村岡大祐（2011）地震とそれに伴い発生した津波が藻場・干潟生態系に及ぼした影響．水環境学会誌，34:400-404.

占部城太郎・鈴木孝男（2011）津波影響評価と環境修復に向けた生物多様性モニタリングの重要性－干潟生態系を例に－．用水と廃水，54:70-78.

【参考情報】

Biological Information System for Marine Life (BISMaL)

http://www.godac.jp/bismal/j/index.html

地球規模生物多樣性情報機構（GBIF）

http://www.gbif.org/

海洋生物地理情報システム（OBIS）

http://www.iobis.org/

環境省生物多様性センターモニタリングサイト 1000

http://www.biodic.go.jp/moni1000/index.html

日本長期生態学研究ネットワーク（JaLTER）

http://www.jalter.org/
參 考 資 料
1. 平成 22 年度版モニタリングマニュアル

(磯・干潟・アマモ場・藻場)
平成22年度版モニタリングマニュアル

(磯・干潟・アマモ場・藻場)
## はじめに

本稿は、重要生態系監視地域モニタリング推進事業「モニタリングサイト 1000」沿岸域調査のマニュアルである。この調査は、我が国の代表的な沿岸域の状態を長期的かつ定量的にモニタリングすることにより、種の減少、種組成の変化など、その異変を検出し、適切な自然環境保全施策に資することを目的としている。ここでは、沿岸域を4つの生態系（磯、干潟、アマモ場、藻場）に分け、各生態系に適したマニュアルを検討会と分科会で討議し作成した。

作成に当たっては、長期にわたるモニタリングを実施する際に、調査そのものが安全で持続可能であること、次世代の調査者が遂行可能であること、定量的なデータが得られること、得られたデータが将来に解析をするうえで十分な質・量であることに留意した。

今後は、調査を重ねながら、関係諸氏の助言などをもとに必要に応じて改良されていくものである。
## 目次

I. 我が国の沿岸域の自然・地理的特性 …… 4
II. 対象とする生態系と調査対象 …… 5
III. 海域区分とサイト配置 …… 6
IV. 各生態系の調査に関する共通事項 …… 7
V. 各生態系別モニタリングマニュアル
1. 磯 …… 9
2. 干潟 …… 25
3. アマモ場 …… 37
4. 藻場 …… 49

添付資料
1. 各サイトの位置情報 …… 58
2. 標本ラベル・標本データについて …… 59
3. 再圧治療室完備病院一覧 …… 61
4. 調査票 …… 63
### I. 我が国の沿岸域の自然・地理的特性

国土面積に比して長い海岸線を持つわが国の沿岸域は、次に示すように環境自体の多様性が高いことが知られている。

国内に幅広い緯度勾配を有すること。

・南からは暖流（黒潮・対馬暖流）の、北からは寒流（親潮）の影響を受けること。

半島や湾、内海など、複雑な地形が存在すること。

それらの地形、および河川の影響により、岩礁、砂質、砂泥質などさまざまな底質環境が存在すること。

潮位により、干潮時の乾燥暴露時間が異なること。

これらの環境条件によって、わが国の沿岸域には次のような相異なる生態系が発達し、生物多様性に極めて富んでいる。

潮間帯から上：塩性湿地、マングローブ湿地など。

潮間帶：磯、砂浜、干潟。

• 潮下帯：海草藻場 $ ^{*} $ （アマモ場）、海藻藻場 $ ^{*} $ （藻場）、サンゴ礁。

沿岸域調査が対象とする磯、干潟、アマモ場、藻場は、豊かで多様な沿岸域の生態系を構成する生態系として貴重である。

$ ^{*} $ 本マニュアルで「アマモ場」、「藻場」とは以下のものをいう。

海草藻場(アマモ場)	種子植物優占群落	アマモ類、ウミヒルモ類、スガモ類など
海藻藻場(藻場)	褐藻優占群落	コンブ類(コンブ場)
ホンダワラ類(ガラモ場)
アラメ・カジメ類(海中林:アラメ・カジメ場)
ウミウチワ類、アミジグサ類、ヤハズグサ類など
紅藻優占群落	マクサ類、サンゴモ類など
緑藻優占群落	アオサ類、アオノリ類など
### I I. 対象とする生態系と調査対象

沿岸域の生態系のうち、砂浜、干潟、およびサンゴ礁では、それぞれ、砂浜環境の指標となるウミガメの産卵、シギ・チドリ類の飛来数、およびサンゴの被度のモニタリングが行なわれている。したがって、沿岸域調査では、生物多様性に富む4つの生態系（磯、干潟（塩性湿地・マングローブ湿地も含む）、アマモ場、藻場）について、底生動物や海草・海藻に着目してモニタリングを行う。

生態系	調査対象(指標生物種群)	対象とした理由
磯	底生生物	定量的な測定を行いやすい、岩表面に生息する種を対象とする。転石の下や固着性生物の殻の中などに生息する種、移動速度の速い種は、定量的な測定を行うことが困難であるため、調査対象としない。	特に現存量が大きく、高次消費者の食物として生態系の基礎を支えている。水質浄化に寄与するなど、生態系エンジニアとしても沿岸域の環境に大きな影響を及ぼす。
干潟	底生生物	干潟表面に生息する種(表在生物)と底土の中に生息する種(埋在動物)の両方を対象とする。塩性湿地・マングローブ湿地においては、植物の根・地下茎の発達によって埋在動物の定量採集が極めて困難であるため、表在生物のみを対象とする。
アマモ場	海草	海草を指標とする。5年毎調査では、底生動物(葉上動物、表在動物、埋在動物すべて)も調査対象として記録する。	生態系の基礎であり、多くの他生物種に生息場所や食物を提供する。
藻場	海藻	海藻を指標とする。海藻群落に影響を及ぼす大型の底生動物が見つかった場合には、これも調査対象として記録する。
### I II. 海域区分とサイト配置

緯度勾配と海流に考慮し、全国を次の6つの海域に区分する。サイトの設定に当たっては、各海域に均等になるように考慮する。

海域区分名は以下のとおり。

①北部太平洋沿岸、②日本海沿岸、③濑戸内海沿岸、

④中部太平洋沿岸、⑤西部太平洋沿岸等、⑥琉球列島沿岸
## Ⅳ．各生態系の調査に関する共通事項

調査は、毎年実施する「毎年調査」と、5年毎に実施する「5年毎調査」で構成し、人的コストのかかる調査を後者で実施する。毎年調査では生物や環境の状況について、比較的少ない労力で得られる定量的なデータを収集し、5年毎調査では毎年調査よりも生物や環境の状況について詳細な定量的データを収集するとともに、生物の標本を採集する。また、5年毎調査の実施年度にも毎年調査をあわせて実施する。

5年毎調査は、各生態系で年度を変えて順番に実施する（下表も参照のこと）。

## 5 年每調查実施年度一覧

西暦(20xx年)	08	09	10	11	12	13	14	15	16	17	18	19	20
平成	20	21	22	23	24	25	26	27	28	29	30	31	32
磯	○	○	○
干潟	○	○	○
アマモ場	○	○	○
藻場	○	○

※表内の数字は年度を示す。

・各サイトでは、毎年の調査時期を揃える。

4つの生態系（磯、干潟、アマモ場、藻場）において、指標生物種群の調査に最も適したサイズの方形枠あるいはコアサンプラーを用い、統計的に解析可能な数の観察・調査を定量的に行う。

定量調査で種組成を把握しにくい場所（塩性湿地・マングローブ）や個体数の少ない種については、定性的な調査も行う。

調査者の安全と調査の円滑化のために、調査に先立ち、必ず潮位の確認を行なう。潮位表はhttp://www.saltwater.jp/tide/などから検索できる。

詳細は、各生態系別モニタリングマニュアルに記述する。
## · 調查許可

事前に自然公園法、自然環境保全法、文化財保護法、水産資源保護法、漁業調整規則などの諸法令の許可申請などが必要かどうか確認を行う。標本のための生物採取をはじめ方形枠設置、土砂の掘削、採取などで許可が必要な場合がある。また、調査対象海域の漁業協同組合などに連絡を入れ、調査許可を得る。

調査の際は、上記関連法令の許可証などを携帯し、できれば、調査中であることが分かるように、旗や腕章などをする表示すること。
V. 各生態系別モニタリングマニュアル

—1. 磯調查—
## [1] 磯 詳細マニュアル

## 1 ）調査必要人員と日数

毎年調査と5年毎調査を実施する。5年毎調査の実施年度にも、毎年調査をあわせて実施する。各調査で必要な人員と日数の目安は以下のとおり。

・ 毎年調査：2人で1日（一人は方形枠の配置をよく知る者を含む）とする。

毎年調査＋５年毎調査：４人で２日（半数は海産底生生物の専門家を含む）とする。この調査必要人員と日数で毎年調査も実施する。

・ 方形枠設置：新規に設置するサイトでは、本調査に加えて調査準備（永久方形枠（以下、方形枠という）設置など）も行なうので、+2～3人で+2～3日（うち数人は方形枠の設置経験があり、海産底生生物の専門家を含む）とする。

※サイト代表者は調査者に氏名とその所属を「速報」及び「結果票」に掲載してよいか確認しておく。

## 2 ）調査時期

調査は、海藻が少なく気象が安定しており、潮の引きが良い6～8月の大潮に実施することとし、各サイトで毎年同じ時期に実施する。各サイトの調査時期は、海藻の消長を考慮し、南から北へ実施していくように初年度に設定することが望ましい（例：南日本で5～6月、中部日本で6～7月、北日本で7～8月）。

• 安房小湊（千葉県）：5月頃（海藻類の繁茂後、一部の海藻類は残存）

• 大阪湾（大阪府）：6月頃（海藻類の繁茂後）

南紀白浜（和歌山県）：6月頃（海藻類の繁茂後）

• 石垣屋良部（沖縄県）：6月頃（海藻類の繁茂後）

・ 厚岸浜中（北海道）：8月頃（海藻類の繁茂後）

・ 天草（熊本県）：8月頃（海藻類の繁茂後）

## 3 ）調査に必要な資材（○は必需品 △は設置したボルトやロガーの状況により必要）

資材名	方形枠設置	每年調査	5年每調査
☐調査マニュアル(本稿:サイト代表者が携行、調査者人数分)	○	○	○
☐連絡先リスト(サイト代表者が携行)	○	○	○
☐温度データロガー	○	△
☐電気ドリル(ハンマードリル)	○3台	△1台
☐水中ボンド	☐2箱	☐1箱
☐ポリ手袋(水中ボンド取り扱い用)	☐	△
☐ドリルのピット(8mm、17mm)	☐各4本	△各2本
☐ハンマー	☐4本	△1本
☐たがね	☐2本
☐プラスチックアンカー(約8mm径、60mm長)	☐	△
☐ハンディGPS	☐	△
☐ダイモテープ(方形枠のナンバリング用:幅12mm、長さ38mm;赤色に白字)	☐	△
☐傾斜計	☐	△
☐巻尺	☐	△
☐水中チョーク(黄色、赤色、各5本)	☐	△
☐ものさし、折れ尺(2本程度)	☐	△
☐放射温度計(2つ)	☐	△
☐スプレーペンキ	☐	△
☐方位計	☐	△
☐水盛缶(給水タンク+内径6mmの透明チューブ2本(8,12m))	△
☐バケツ(小)または空ペットボトル(大)	☐
☐雑巾(設置穴の水拭き取り用)	☐
☐軍手	☐	☐	☐
☐長靴もしくはダイビングシューズ	☐	☐	☐
☐雨具(調査者用)	☐	☐	☐
☐雨具(調査道具用:大型のポリ袋)	☐	☐	☐
☐筆記用具(鉛筆、鉛筆削り)	☐	☐	☐
☐ビニールテーブ	☐	☐	☐
☐ガムテーブ	☐	☐	☐
☐リュック(3つ) 調査機材運搬用	☐	☐	☐
☐クリップボード	☐	☐	☐
☐耐水紙(地図用、サンプル記名用ほか)	☐	☐	☐
☐調査票	☐	☐	☐
☐航空写真	☐
☐カッターナイフ	☐	△
☐ビニール手袋	☐	△
☐地図(初年度作成したもの)	○	○
☐デジカメ	○
☐ロガーデータ抽出セットー式	○
☐方形枠(25 cm × 25 cm)	○
☐方形枠(ゴム紐+金属ピン 4 本)	○
☐49 穴(7 × 7)点格子板(2 枚)	○
☐ペーパータオル(2 箱)	○	○
☐スクレイパー(2 本)	○
☐ピンセット(先尖)	○
☐カウンター(2 つ)	○
☐クーラーバック	○
☐10%中性海水ホルマリン(500 ml)	○
☐海藻標本作製セット(小型のバット等、ケント紙、新聞紙、ガーゼ、ダンボール)	○
☐サンプル用密閉式ポリ袋(縦 10 cm 前後、2 サイズ以上)	○
## 4 ）調査地および方形枠などの設定

(1) 調査地の選定

以下の条件を満たす場所を調査地とする。

① 海岸距離（海岸線に平行な方向の距離）が50～100 mの連続した岩礁海岸

② 連続した平磯（潮間帯上部から下部までの距離が $ 100 \, m $ 以上）を含まない場所

③ 方形枠を、潮間帯上部 +50 cm（将来的な海面上昇を見越して）から潮間帯下部まで、さまざまな角度の傾斜で、さまざまな高さで設置できる場所。方形枠の位置の上限は、年間最高潮位付近とする。方形枠の位置の下限は、夏の大潮（8月の引きの悪い大潮）で調査できる範囲内とする。

## (2) 方形枠の設置方法

①方形枠の数、設置場所

モニタリング初年度に $ 25 \, cm \times 25 \, cm $ 方形枠 30 個の設置箇所を決定する。

30 個の方形枠が、さまざまな潮位や傾斜（水平を 0°、垂直を 90°とする）の特性をもつように、設置箇所を選ぶ（下の図を参照のこと）。ただし、以下の場所を除く。

• 傾斜角が $ 90^{\circ} $ を越える箇所

・潮だまり

· 転石場

観光者や遊漁者に踏まれやすい場所

• 大潮干潮時のみ干出する場所
## ②コーナーボルトの設置

設置する方形枠は永久的なものとする。すなわち、方形枠の4隅にはプラスチックアンカーを埋め込む。これらを、以後、コーナーボルトと呼ぶ。

コーナーボルトは、後述するゴム紐の枠をあてがうための目印とする。方形枠はコーナーボルトの位置に当てはめて、調査終了後すぐに取り外す。なお、この枠1つあたりの調査時間は、毎年調査で数分、5年毎調査で10数分である。

コーナーボルトの素材や設置方法については、調査エリアの生態系、部外者に対する安全性などに配慮して、サイト代表者が変更をしてもよい。ただし、コーナーボルトの素材や方形枠の設置方法を変更する場合には、関係省庁や都道府県、市町村との調整が必要な場合があるので、請負者に連絡する。

コーナーボルトの設置手順は以下のとおり。

電気ドリル（ハンマードリル）で、岩礁部の方形枠の4隅に該当する箇所に、コーナーボルト挿入用の深さ50～60 mmの穴をあける。使用する電気ドリルは、TE6-A充電式ロータリーハンマードリル（Hilti社製；標準セット）、もしくはそれと同性能の製品とする。

ハンマーでコーナーボルトを打ち込む。このとき、ボルトの頂部を岩表面からわずかに（10 mm 未満）出す。部外者に対する安全面を確保し、部外者による踏みつけによる破損を防ぐために、コーナーボルトを過度に突出させないようにする。

## ③方形枠番号の付け方

方形枠を識別するために、各方形枠に番号を付す。

・ ダイモテープに、後述する「サイト名の略語、方形枠番号」を記入する。ダイモテープは、事前に用意し、現地に持参する。一般に、赤色に白字が見やすいが、調査地の生態系などを考慮し配色するとよい。

電気ドリルで、方形枠の右横の2ヶ所（右上コーナーボルトの右と、右下コーナーボルトの右）に約5×2cm、1cm深の窪地をつくる。

上記の穴に 5 mm 程度の厚さで水中ボンドを充填し、ダイモテープの両端を埋め込み接着させる。穿孔作業で発生した粉塵が残っていると、接着強度が低くなる。そこで、穿孔作業を前日にして、その翌日に接着作業をすると、接着強度が高まり、耐久性が得られる。また、窪地に溜まった粉塵や砂をバケツまたは空ペットボトルに汲んだ海水で洗い流し、雑巾などで余分な水を取り除いてから水中ボンドを充填するとよい。なお、水中ボンドを扱う際は、安全のためポリ手袋を着用する。
## 方形枠番号

サイト名の略語は大文字アルファベット3文字で示す。

略語は添付資料2に基づく。

方形枠番号は「01」、「02」、…「30」のように2桁で示す。

## ④温度データロガーの設置方法

岩礁域の温度情報取得のため、任意に選んだ5つの方形枠付近に、温度データロガ一各1つを設置する。ロガ一の設置は原則として初年度とする。ロガ一の設置場所は、枠の右真横部とし、直近の方形枠の辺から5～10cm離れた箇所とする。

・ 設置前にロガーの動作が正常か確認する。

・ ロガーにはシリアル番号がある。事前に、ロガーのシリアル番号と、方形枠番号の対応表を作成する。

ロガーは、記録項目を温度のみ（バッテリー電圧にチェックが入っている場合は解除する）とし、測定間隔を15分に設定する。なお、設定はパソコン上で事前に行っておき、記録開始時刻をプログラムしておくとよい。

・ 電動ドリルで、岩盤にロガーをはめ込むことのできる程度の穴を開ける。

水中ボンドでロガーを設置する際には、データ読み取り器を取り付ける部分（角の曲面部分直下のラインまで）が露出するように注意する（目安として4 mm程度）。設置後、第三者による踏みつけを避けるため、必要以上にロガーが突出しないよう配慮する。接着方法は方形枠番号の取り付け方と同様。

必要に応じてロガー表面に保護ブーツなどを装着し、機器の破損を防ぐ（試行中 H22～）。

## ⑤方形枠、口ガーの保守・点検

毎年調査時にコーナーボルト、方形枠番号、および温度データロガーの、故障、破損、流出、その他の不具合が見つかった場合には、同等のものと交換する。交換用のロガーは請負者が準備しサイト代表者に送付する。故障・破損した温度データロガーは、岩礁からの取り出しが可能な場合は取り出して請負者に送付する。その他の詳細な事柄については請負者や環境省と適時相談すること。

## ⑥方形枠設置時の記録事項

初年度には、以下の情報を記録する。海況などにより、一部の項目が記録できなかったときは、次年度の調査時に補完する。

・ 方形枠の位置および環境条件の記録：緯度・経度、斜度、傾斜の方向、絶対潮位を記録する。このとき、傾斜の方向は、北を0°、東を90°、南を180°、西を270°とする。また「北」は、その場所の磁北とする。緯度経度の測定はGPS（測地系はWGS84）を用いることとし、表示は60進法（dd°mm'ss"）ではなく、10進法（ddd.ddd）に
設定すること。

- 地図の作成：各方形枠の位置が判別できるように、調査地の地図を作成する。岩角など、主要な測定点および各方形枠の中心までの角度を2基点から計測し、平面図を作成する。気球などを用いた空撮が可能な場合は、それらを用いて平面図を作成してもよい。
## 一 般的な測量手順

・ 方形枠設置箇所付近で可能な限り高い場所に最低2つの基点を設ける。

既存の基点があれば、それを利用する。新規に基点を設ける場合、目印となるものを設ける。たとえば、電気ドリルで基点の岩に穴を開け、目印（プラスチックアンカー数本など）を打ち込むなど。

2基点間の距離と方角を測定する。

## 5 ）每年調查

## (1) 風景の写真撮影

風景写真を 2 枚撮影する（基点から潮間帯下部に向かって 1 枚、潮間帯下部から基点方向に 1 枚などサイトごとに決めておく）。

## (2) 方形枠内の写真撮影

岩礁域の生物相を記録するため、デジタルカメラで方形枠内の写真を撮影する。撮影範囲、撮影枚数、撮影手順などは以下のとおり（次頁の図を参照のこと）。

① 方形枠全体の写真を1枚撮る。このとき、一边25 cmの方形枠が画面いっぱいに収まるようにし、2つの方形枠番号も収まるようにする。

② 撮影補助道具として、ゴム紐製の輪に 4 本のピンを取り付けた枠をコドラートに取り付けて撮影する（撮影の度に設置・取り外しを行う）。設置の際には紐がコーナーボルトを隠さないように注意する。

③ 得られた画像を CD−R 等に収録し、原本をサイト代表者が保管し、複写を請負者に送付する。

作業上の留意点は以下のとおり。

ゴミや泥、および方形枠外から延びて表面を覆っている海藻などを除去したうえで撮影する。

• 天候や波浪の影響で、方形枠内に水が溜まっている時は、生物の状態を損なわない程度に、タオルやスポンジなどで水を取り除いてから撮影する。

撮影後、「ピントが合っているか」、「ブレがないか」、「撮影範囲は適切か」を必ず確認する。

・ 画素数は 1000 万画素以上が望ましい。

・画像データのファイル名は添付資料2にまとめる。
## (3) 写真からのデータ抽出

指標的な固着性生物を各サイトにつき 3 種程度、サイト代表者が選定し、方形枠毎にその有無を記録する。これらの固着性生物はサイト毎に適切な種または種群を選択し、また将来的には状況に応じて変更してもかまわない。ただし、変更の際には分科会の承認を必要とする。

## (4) ロガーからの記録読み取り

データ読み取り装置（一般にシャトルと呼ばれている）で、ロガーからデータを取得し、記録する。同時に保守点検作業を行う。読み取ったデータは、パソコンに取り込み、サイト代表者がデータを保管する。データの保存形式は「.csv」とし、ファイル名は年度、サイト略号、方形枠番号、データ種類の組み合わせで「Temperature2009HMN3.csv」のようにする。また、CD-R等の媒体に複写して、請負者に送付する。

## (5) 放射温度計による計測（任意）

方形枠ごとの岩表面温度の相対的な大小関係を把握するため、放射温度計によって岩温を計測することが望ましい。各方形枠について、可能であれば調査の度に岩温を測定する。岩温の極大値が特に重要であるため、計測は最干潮時に行った方がよい。データが蓄積すれば将来的にロガーデータを基準として、各方形枠における温度変化を推定することができる。

## (6) その他の環境データの記録

現地調査とは別に、必要に応じて、気温・水温、水中の栄養塩などの環境データを、各種データベースを活用し、記録する。

たとえば、海洋データ・情報の閲覧・提供サービス (Japan Oceanographic Data Center (JODC)、Nationwide Ocean Wave information network (NOWPHAS)) などがある。