Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
7.11 平成23年度 化学物質環境実態調査モニタリング調査結果

物質調査番号	調査対象物質	水質(pg/L)	底質(pg/g-dry)	生物(pg/g-wet)	大気(pg/m²)
範囲(検出頻度)	平均值	範囲(検出頻度)	平均值	範囲(検出頻度)	平均值	範囲(検出頻度)	平均值	範囲(検出頻度)	平均值	範囲(検出頻度)	平均值	範囲(検出頻度)	平均值	範囲(検出頻度)	平均值
1	PCB類	16～2,100(49/49)	150	24～950,000(64/64)	6,300	820～65,000(4/4)	8,900	900～250,000(18/18)	14,000	5,400(1/1)	5,400	32～660(35/35)	160	tr(17)～320(37/37)	76
2	HCB	tr(3)～140(49/49)	13	11～35,000(64/64)	150	4～920(4/4)	45	34～1,500(18/18)	260	460(1/1)	460	87～180(35/35)	120	75～160(37/37)	96
3	アルドリン
4	ディルドリン	2.1～300(49/49)	33	2～2,200(64/64)	47	16～3,800(4/4)	390	17～1,100(18/18)	270	770(1/1)	770	0.80～230(35/35)	12	0.52～96(37/37)	4.3
5	エンドリン	nd～71(47/49)	3.8	nd～1,100(59/64)	8.8	tr(3)～110(4/4)	33	nd～160(16/18)	18	tr(3)(1/1)	tr(3)	nd～5.1(34/35)	0.46	nd～1.8(33/37)	0.16
6	DDT類
6-1	p,p'-DDT
6-2	p,p'-DDE
6-3	p,p'-DDD
6-4	o,p'-DDT
6-5	o,p'-DDE
6-6	o,p'-DDD
7	クロルテン類	11～1,600(49/49)	59	6.6～15,000(64/64)	260	600～11,000(4/4)	2,300	440～13,000(18/18)	2,600	1,100(1/1)	1,100	nd～2,200(34/35)	160	tr(2.7)～770(37/37)	63
7-1	cis-クロルテン	3.8～500(49/49)	20	1.7～4,500(64/64)	70	160～3,400(4/4)	790	79～3,800(18/18)	580	6(1/1)	6	1.5～700(35/35)	66	tr(0.88)～240(37/37)	20
7-2	trans-クロルテン	3.2～470(49/49)	16	3.2～4,300(64/64)	73	150～2,900(4/4)	490	20～1,300(18/18)	180	5(1/1)	5	tr(1.4)～810(35/35)	76	tr(0.70)～290(37/37)	24
7-3	オキシクロルテン	nd～34(44/49)	1.9	nd～83(36/64)	tr(1.6)	8～260(4/4)	68	33～2,300(18/18)	140	590(1/1)	590	0.28～5.2(35/35)	1.5	0.21～2.6(37/37)	0.61
7-4	cis-ノナクロル	0.8～130(49/49)	5.0	nd～2,900(63/64)	41	77～1,300(4/4)	250	45～2,900(18/18)	440	76(1/1)	76	0.24～89(35/35)	7.4	nd～28(36/37)	1.9
7-5	trans-ノナクロル	2.6～480(49/49)	15	1.7～4,500(64/64)	68	200～3,000(4/4)	640	190～5,000(18/18)	1,100	400(1/1)	400	1.2～550(35/35)	53	tr(0.70)～210(37/37)	16
8	ヘブタクロル類	nd～180(45/49)	5.8	nd～180(44/64)	tr(4.3)	tr(6.9)～380(4/4)	68	tr(5.2)～550(18/18)	53	410(1/1)	410	1.0～120(35/35)	18	0.65～58(37/37)	7.6
8-1	ヘブタクロル	nd～22(6/49)	nd	nd～48(40/64)	tr(1.3)	nd～51(3/4)	4	nd～7(13/18)	tr(1)	nd(0/1)	nd	0.73～110(35/35)	16	tr(0.13)～56(37/37)	6.1
8-2	cis-ヘブタクロルエポキシド	0.7～160(49/49)	5.8	nd～160(63/64)	2.8	3.9～320(4/4)	55	3.2～540(18/18)	50	410(1/1)	410	0.29～6.0(35/35)	2.0	0.35～2.8(37/37)	0.90
8-3	trans-ヘブタクロルエポキシド	nd～2.8(3/49)	nd	nd～2.4(2/64)	nd	nd～tr(6)(1/4)	nd	nd(0/18)	nd	nd(0/1)	nd	nd～0.14(5/37)	nd	nd(0/37)	nd
9	トキサフエン類
9-1	Parlar-26
9-2	Parlar-50
9-3	Parlar-62
10	マイレックス	nd～0.8(3/49)	nd	nd～1,900(42/64)	1.2	5.2～44(4/4)	10	tr(1.3)～41(18/18)	12	58(1/1)	58	0.08～0.25(35/35)	0.14	tr(0.03)～0.11(37/37)	0.07
11	HCH類
11-1	α-HCH	11～1,000(49/49)	67	1.6～5,100(64/64)	120	13～1,200(4/4)	64	tr(2)～690(18/18)	37	48(1/1)	48	9.5～410(35/35)	43	6.5～680(37/37)	18
11-2	β-HCH	28～840(49/49)	130	3～14,000(64/64)	180	39～2,000(4/4)	130	4～710(18/18)	100	4,500(1/1)	4,500	0.84～49(35/35)	5.0	tr(0.31)～91(37/37)	1.7
11-3	γ-HCH(例名:リンデン)	3～170(49/49)	23	nd～3,500(62/64)	35	5～320(4/4)	26	tr(1)～160(18/18)	12	26(1/1)	26	2.7～98(35/35)	14	tr(1.1)～67(37/37)	5.1
11-4	δ-HCH	0.7～300(49/49)	8.6	nd～5,000(63/64)	37	tr(1)～1,400(4/4)	9	nd～19(14/18)	3	5(1/1)	5	0.11～33(35/35)	1.1	tr(0.050)～26(37/37)	0.35
7.11 平成23年度 化学物質環境実態調査モニタリング調査結果

平成23年度 化学物質環境実態調査モニタリング調査結果(定量「検出」下限値一覧)

物質調査番号	調査対象物質	水質(pg/L)	底質(pg/g-dry)	生物(pg/g-wet)	大気(pg/m²)
1	PCB類	※4.5[※1.7]	※12[※4.5]	※220[※74]	※18[※5.9]
2	HCB	5[2]	7[3]	4[1]	2.3[0.75]
3	アルドリン
4	ディルドリン	1.6[0.6]	5[2]	3[1]	0.42[0.14]
5	エンドリン	1.6[0.6]	1.1[0.4]	4[2]	0.09[0.04]
6	DDT類
6-1	p,p'-DDT
6-2	p,p'-DDE
6-3	p,p'-DDD
6-4	o,p'-DDT
6-5	o,p'-DDE
6-6	o,p'-DDD
7	クロルデン類	※5.6[※2.2]	※6.5[※2.5]	※15[※5]	※3.9[※1.3]
7-1	cis-クロルデン	1.4[0.6]	1.1[0.4]	3[1]	1.3[0.42]
7-2	trans-クロルデン	1.0[0.4]	1.3[0.5]	4[1]	1.6[0.53]
7-3	オキシクロルデン	1.3[0.5]	2.2[0.9]	3[1]	0.07[0.03]
7-4	cis-ノナクロル	0.6[0.2]	1.1[0.4]	1.8[0.7]	0.15[0.051]
7-5	trans-ノナクロル	1.3[0.5]	0.8[0.3]	3[1]	1.1[0.35]
8	ヘブタクロル類	※1.1[※2.8]	※4.7[※1.8]	※12[※4.8]	※0.47[※0.16]
8-1	ヘブタクロル	1.3[0.5]	1.8[0.7]	3[1]	0.30[0.099]
8-2	cis-ヘブタクロルエポキシド	0.7[0.3]	0.6[0.2]	2.0[0.8]	0.04[0.01]
8-3	trans-ヘブタクロルエポキシド	0.8[0.3]	2.3[0.9]	7[3]	0.13[0.05]
9	トキサフエン類
9-1	Parlar-26
9-2	Parlar-50
9-3	Parlar-62
10	マイレックス	0.5[0.2]	0.9[0.4]	1.9[0.8]	0.04[0.01]
11	HCH類
11-1	α-HCH	7[3]	1.5[0.6]	3[1]	2.5[0.83]
11-2	β-HCH	2.0[0.8]	3[1]	3[1]	0.39[0.13]
11-3	γ-HCH(別名:リンデン)	3[1]	3[1]	3[1]	1.6[0.52]
11-4	δ-HCH	0.4[0.2]	1.4[0.5]	3[1]	0.063[0.021]

物質
調査
番号	調査対象物質	水質
(pg/L)	底質
(pg/g-
dry)	生物
(pg/g-
wet)	大気
(pg/m²)
12	クロルデコン	0.20
[0.05]	0.40
[0.20]	0.5
[0.2]	0.04
[0.02]
13	ヘキサブロモビフェ
ニル類	※2.2
[※0.9]	※3.6
[※1.4]	※3
[※1]	※0.3
[※0.1]
14	ポリブロモジフェニル
エーテル類(臭素数が4
から10までのもの)	※88
[※31]	※100
[※47]	※300
[※110]	※13
[※4.2]
14-1	テトラブロモジフェ
ニルエーテル類	4
[2]	30
[10]	16
[6]	0.18
[0.07]
14-2	ペンタブロモジフェ
ニルエーテル類	3
[1]	5
[2]	15
[6]	0.16
[0.06]
14-3	ヘキサブロモジフェ
ニルエーテル類	3
[1]	9
[3]	10
[4]	0.14
[0.05]
14-4	ヘブタブロモジフェ
ニルエーテル類	6
[2]	7
[3]	11
[4]	0.3
[0.1]
14-5	オクタブロモジフェ
ニルエーテル類	2
[1]	10
[4]	7
[3]	0.20
[0.08]
14-6	ノナブロモジフェニ
ルエーテル類	10
[4]	23
[9]	22
[9]	0.9
[0.4]
14-7	デカブロモジフェニ
ルエーテル	60
[20]	40
[20]	230
[80]	12
[4.0]
15	ペルフルオロオクタ
ンスルホン酸(PFOS)	50
[20]	5
[2]	10
[4]	0.5
[0.2]
16	ペルフルオロオクタ
ン酸(PF0A)	50
[20]	5
[2]	41
[14]	5.4
[1.8]
17	ペンタクロロベンゼ
ン	2.4
[0.9]	5
[2]	4
[1]	2.1
[0.70]
18	エンドスルファン	※140
[※60]	※39
[※14]	※61
[※24]	※13
[※4.4]
18-1	α-エンドスルファン	120
[50]	30
[10]	50
[20]	12
[4.0]
18-2	β-エンドスルファン	22
[9]	9
[4]	11
[4]	1.2
[0.39]
19	1,2,5,6,9,10-ヘキサ
ブロモシクロドデカ
ン類	※5,500
[※2,200]	※1,700
[※1,200]	※760
[※310]
19-1	α-1,2,5,6,9,10-ヘ
キサブロモシクロド
デカン	1,500
[600]	420
[280]	170
[70]
19-2	β-1,2,5,6,9,10-ヘ
キサブロモシクロド
デカン	1,300
[500]	250
[170]	98
[40]
19-3	γ-1,2,5,6,9,10-ヘ
キサブロモシクロド
デカン	1,200
[500]	400
[260]	210
[80]
19-4	δ-1,2,5,6,9,10-ヘ
キサブロモシクロド
デカン	790
[300]	350
[250]	140
[60]
19-5	ε-1,2,5,6,9,10-ヘ
キサブロモシクロド
デカン	740
[300]	280
[210]	140
[60]
20	N,N-ジメチルホルム
アミド	63,000
[19,000]	3,200
[2,600]	9,600
[3,900]

注)

· 上段は定量下限値、下段は検出下限値。

・※は同族体又は当該物質ごとの定量[検出]下限値の合計とした。

・網掛けは調査対象外の媒体であることを意味する。

出典：環境省 総合環境政策局環境保健部環境安全課「平成24年度版 化学物質と環境」より作成
### 7.15 PRTR届出排出量・移動量の上位10物質（平成23年度）

(单位：t/年)

対象化学物質	排出量	移動量	排出量・移動量合計
トルエン	58,536	41,451	99,987
マンガン及びその化合物	2,922	46,202	49,124
キシレン	31,960	8,588	40,548
塩化メチレン	13,556	7,149	20,705
エチルベンゼン	14,752	3,597	18,349
ノルマルーヘキサン	11,237	4,846	16,083
クロム及び三価クロム化合物	290	15,642	15,932
ふっ化水素及びその水溶性塩	2,364	8,400	10,765
塩化第二鉄	4	10,175	10,179
N,N-ジメチルホルムアミド	2,137	7,298	9,435

出典：環境省 総合環境政策局環境保健部環境安全課「平成23年度PRTRデータの概要」より作成
### 7.16 PRTR届出排出量・届出外排出量の上位10物質（平成23年度）

(单位：t/年)

対象化学物質	届出排出量	届出外排出量	排出量合計
トルエン	58,536	45,834	104,370
キシレン	31,960	42,624	74,583
エチルベンゼン	14,752	16,042	30,794
ポリ（オキシエチレン）＝アルキルエーテル（アルキル基の炭素数が12から15までのもの及びその混合物に限る。）	111	25,016	25,128
ジクロロメタン（別名塩化メチレン）	13,556	1,993	15,549
ノルマル－ヘキサン	11,237	2,972	14,209
直鎖アルキルベンゼンスルホン酸及びその塩（アルキル基の炭素数が10から14までのもの及びその混合物に限る。）	16	13,318	13,335
クロロジフルオロメタン（別名HCFC－22）	273	12,867	13,140
ジクロロベンゼン	127	11,781	11,909
ベンゼン	778	8,141	8,920

出典：環境省 総合環境政策局環境保健部環境安全課「平成23年度PRTRデータの概要」より作成
## 第 III 章 リン鉱石直接施用

ガーナ稲作における最大の制限要因の一つは、低い土壌肥沃度にあると考えられている(Abe et al., 2010、Buri et al., 2009、Buri et al., 2004、Issaka et al., 2011、Senayah et al., 2008)。こうした土壌肥沃度の問題は、先進各国においては、施肥や土壌改良資材の施用により改善されてきたが、アフリカの農家にとって化学肥料等は値段が高く、購入が困難であることから、あまり普及していない。

リン鉱石は、重過リン酸石灰(TSP)や過リン酸石灰(SSP)に代わる安価なリン肥料として有望な資源である(Chien et al., 2010)。トーゴ、モロッコをはじめとするアフリカ各国にはリン鉱床の存在が確認されており、その適切な施用方法の検討は急務である。中でも、リン鉱石を直接圃場に施用した際の肥効は、リン鉱石利用における基礎的な知見となり得る。

## I II-1 ブルキナファソにおけるリン鉱石施用がイネ収量に及ぼす影響について

これまでに、リン鉱石直接施用が、ガーナ稲作において有効であることは、これまでの報告書においても示してきた(JIRCAS、2012)。しかしながら、リン鉱石施用効果は気象条件の変化や、それにともなう土壤環境の変化によって影響されると考えられ、その施用効果の普遍性を評価する必要があると考えられる。

そこで、本年度試験においては、ガーナの隣国であり、リン鉱石の産出国であるブルキナファソの稲作におけるリン鉱石直接施用効果を検証することとした。ブルキナファソにおけるリン鉱石直接施用効果の検証は、ガーナで実施した試験と同様に、コアサイトならびにブランチサイトを設定し、それぞれ、リン鉱石の施用効果とその地域的普遍性を評価した。

III-1-① リン鉱石の施用水準の変化にともなうイネ収量の変化(コアサイト試験)

リン鉱石の施用効果を検証するため、リン鉱石施用量を四水準に設定し、その施用量の増加にともなう、イネ収量の変化を検証した。また、TSPとの比較により、PRによってTSPを代替する可能性を検証する。

## 材料及び方法

## 調查地

ブルキナファソ国クドゥグゥ市近郊に位置する Godin 村 (12°12′21.6″N、2°4′43.4″E) の稲作圃場をコアサイトとして試験を実施した。

## 試験設定

前年度までにガーナで実施した試験と同様に、0 kg、67.5 kg、135 kg、270 kg P₂O₅
ha $ ^{-1} $ のリン鉱石直接施用区(それぞれ Control、RP-L、RP-M、RP-H 区)を設定した。また対照として、270 kg P $ _{2} $ O $ _{5} $ ha $ ^{-1} $ の重過リン酸石灰施用区(TSP 区)を設定した。全ての処理区には、90 kg N ha $ ^{-1} $ の硫酸アンモニウム及び 60 kg K $ _{2} $ O ha $ ^{-1} $ の塩化カリウムを施用した。なお、リン鉱石はイネ移植の一週間前に施用し、窒素肥料の半量とカリ肥料及びTSP は、移植一週間後に施用した。窒素肥料の残り半量については、追肥として移植 5 週間後に施用した。

さらに、本試験においては、リン鉱石施用に及ぼす窒素施用量の影響を評価するため、窒素施用量を30 kg N ha $ ^{-1} $ に制限した処理区(N30)を設定した。このN30処理についても、リン無施用(NK-N30)、リン鉱石施用(PR-mid N30)、重過リン酸石灰施用(TSP-mid N30)を設定した。N30処理におけるリン酸施用量はPR及びTSPともに、135 kg P $ _{2} $ O $ _{5} $ ha $ ^{-1} $ とした。各処理の概要を表III-1に示す。

表 III-1. 調査圃場における施肥設計(kg ha $ ^{-1} $ )

処理区	リン酸肥料	P_{2}O_{5}	N	K_{2}O
Control	なし	0	0	0
PR	BPR	135	0	0
NK	なし	0	90	60
PR-L	BPR	67	90	60
PR-M	BPR	135	90	60
PR-H	BPR	270	90	60
TSP	TSP	270	90	60
NK-N30	なし	0	30	60
PRM-N30	BPR	135	30	60
TSPM-N30	TSP	135	30	60

各試験区は $ 5m \times 5m $ とし、3 反復で設定した。なお、本試験においては、現地の在来品種を供試した。畦間および条間はともに 20cm として栽培した。

## 分析方法

調査地における表層 0-20 cm 深の土壌を、イネ栽培前及び栽培後に採取し、風乾後、2 mm 径の篩で篩別した。この風乾細土試料を以下の各項目の分析に供試した。土壌 pH は、風乾細土試料 1 g あたりに 2.5 mL の蒸留水を加え、一時間振とうしたものを 3000 rpm で 5 分間遠心分離し、上澄みについてガラス電極法により pH を測定した。また、同じ上澄み液について、電気伝導度計 (HORIBA ES-51) を用いて、EC を測定した。全炭素および全窒素については Sumigraph NC220F （住化分析センター）を用いて乾式燃焼法により定量した。有効態リン含量は Bray and Kurtz (1945) に従って抽出後 (Bray-1 法)、モリブデン青法により発色し、紫外可視分光光度計 (UV-2400 Shimadzu Co. Ltd) により定量した。また、交換性塩基類については、pH
7に調整した1M 酢酸アンモニウム溶液で抽出した。その際、固液比は1:20とした。得られた抽出液について、ICPE-9000(Shimadzu Co. Ltd)を用いてICP発光分光分析法によりCa、Mg、K、Naをそれぞれ定量した。

## 收穫調查方法

収穫調査は、設定した試験区の中に、 $ 4.2m \times 4.2m $ の区画を設定し、収穫調査の対象区画とした。この区画において坪刈りを実施し、得られたイネ粉収量を単位面積あたり収量に換算した。また、得られたイネ粉に含まれる水分含量を測定し、乾物収量となるように計算した。

## 結果

## 各調査地の土壌条件の概要

調査地の栽培前土壌および栽培後土壌の化学性を表 III-2 に示す。調査地の土壌は、pH が 5.33 と弱酸性土壌であり、有効態リン量が 3.53 mg P kg $ ^{-1} $ と低い値を示した。これらの値は、ガーナの試験地とほぼ同程度である。なお、ガーナでの試験における土壌環境については、サバンナ帯試験地では土壌 pH が 5.6~5.8、有効態リン量は 6~11 mg P kg $ ^{-1} $ であり、赤道森林帯の試験地では、土壌 pH は 4.5~5.7、有効態リン量は 5~6 mg P kg $ ^{-1} $ を示した (JIRCAS 2013)。

各処理が試験地の土壌環境に及ぼす影響について、栽培前と栽培後を比較すると、無施用区であるControlでは、有効態リン量の減少が顕著だった。その減少量は1.65 mg P kg $ ^{-1} $ と他の処理区に比べて最も大きい値を示した。

表 III-2. コアサイト(Godin)における栽培前及び栽培後の土壤化学性

pH	EC	T-C	T-N	C/N	Bray-I P	Ca	K	Mg	Na
mS/m	%	mgP kg-1	cmolc kg-1
栽培前
平均	5.33	5.00	1.340	0.109	12.3	3.53	4.08	0.32	1.52	0.07
S.E.	0.01	0.14	0.014	0.001	0.1	0.10	0.05	0.01	0.03	0.00
栽培後
Control	5.36	3.64	1.316	0.105	12.6	1.88	3.85	0.23	1.42	0.05
PR	5.44	3.80	1.370	0.103	13.4	2.79	4.04	0.20	1.37	0.05
NK	5.36	4.71	1.369	0.112	12.2	1.93	4.07	0.24	1.49	0.06
PR-L	5.38	4.41	1.335	0.106	12.6	2.42	4.13	0.23	1.48	0.05
PR-M	5.34	4.74	1.348	0.111	12.2	1.93	3.92	0.20	1.37	0.05
PR-H	5.35	4.34	1.371	0.111	12.4	2.15	3.94	0.18	1.37	0.06
TSP	5.37	4.46	1.437	0.117	12.3	3.54	4.23	0.24	1.51	0.06
NK-N30	5.39	3.92	1.316	0.109	12.0	2.36	4.25	0.27	1.58	0.06
PRM-N30	5.43	4.07	1.349	0.109	12.4	2.68	4.11	0.23	1.49	0.05
TSPM-N30	5.37	4.38	1.373	0.113	12.2	2.95	4.19	0.25	1.53	0.06
図 III-1 にブルキナファソのコアサイトである Godin 試験地におけるリン鉱石直接施用試験の結果を示す。なお、図中の farmer は近接した現地農家のイネ粉収量を示している。

図 III-1. ブルキナファソにおけるリン鉱石直接施用がイネ収量に及ぼす影響(コアサイトにおける結果) エラーバーは標準誤差(n=3)

無施用であるControl区のイネ粉収量は1.61 t ha $ ^{-1} $ であり、近接する農家収量(1.68 t ha $ ^{-1} $ )とほぼ同水準の収量を示した。リン鉱石のみを施用したPR区の収量はControl区よりやや低い値を示した。有意差はないものの、PRのみの施用ではイネ収量の増加には寄与しないことを示している。

リン鉱石直接施用区である PR-L 区及び PR-H 区の収量は、それぞれ 3.68t ha $ ^{-1} $ 及び 3.78t ha $ ^{-1} $ と高い値を示し、リン鉱石無施用区である NK 区収量 (2.31t ha $ ^{-1} $ ) と比べて、大幅に収量が増加した。また、TSP 区における収量 (3.04t ha $ ^{-1} $ ) に比べても、PR 施用は高い効果があることを示しており、PR 直接施用はブルキナファソにおいても有効であることが示された。

一方で、PR-M 区の収量は $ 2.45t\ ha^{-1} $ と NK 区収量と同水準に留まった。PR-L 区および PR-H 区の収量が高い値を示していることから、PR-M 区において PR 施用効果が低いということは考え難い。PR-M 区の収量が他の要因によって制限された可能性もあり、更なる検討が必要であると考えられる。
さらに、窒素施用量を制限した N30 処理では、PRM-N30 および TSPM-N30 ともに NK-N30 と同水準の収量を示した。このことから、ブルキナファソの水稲作におけるリン酸肥料の施用効果は、窒素肥沃度条件によって規定されている可能性があると考えられる。すなわち、窒素肥料が十分に施用されている条件では、リン酸肥料が作物制限要因となり、PR および TSP の施用効果が顕現するものの、窒素肥料が十分に施用されていない場合、窒素量が作物生育の制限要因となるため、PR および TSP の施用効果が明らかになっていない。

## I II-1-② リン鉱石直接施用がイネ収量に及ぼす影響(地域的普遍性の検証)

ガーナにおけるリン鉱石直接施用効果は、地点間においてその有効性が変動することが示されている。リン鉱石直接施用効果は、土壤特性や気象条件、地形条件等によって変化すると考えられるため、その地域的普遍性の検証が不可欠である。そこで、本試験では、ブルキナファソの天水稲作圃場を7地点選定し、それぞれにおけるリン鉱石直接施用効果を検証し、その有効性の普遍性及び再現性を評価する。

## 材料及び方法

## 調查地

ブルキナファソ国クドゥグゥ市近郊に位置する7地点を調査地として、リン鉱石直接施用試験を実施した。調査地の位置図を図III-2に示す。

図 III-2. ブルキナファソにおけるリン鉱石直接施用試験の試験圃場の位置図

赤■: INERA、緑◆: コアサイト、緑▲: ブランチサイト
## 試験設定

ブランチサイトでは、完全無施用区であるControl区、135 kg P₂O₅ ha⁻¹ のPRのみを施用したPR区、リン酸無施用区であるNK区とともに、135 kg P₂O₅ ha⁻¹ のリン鉱石直接施用区、および同量の135 kg P₂O₅ ha⁻¹ の重過リン酸石灰施用区(TSP区)を設定した。また、コアサイトと同様に、リン鉱石施用に及ぼす窒素施用量の影響を評価するため、窒素施用量を30 kg N ha⁻¹ に制限した処理区(N30)を設定した。このN30処理についても、リン無施用(NK-N30)、リン鉱石施用(PRM-N30)、重過リン酸石灰施用(TSPM-N30)を設定した。

Control 区及び PR 区を除く全ての処理区には、90 kg N ha $ ^{-1} $ の硫酸アンモニウム及び 60 kg K $ _{2} $ O ha $ ^{-1} $ の塩化カリウムを施用した。なお、リン鉱石はイネ移植の一週間前に施用し、窒素肥料の半量とカリ肥料及び TSP は、移植一週間後に施用した。窒素肥料の残り半量については、追肥として移植 5 週間後に施用した。

ブランチサイトにおける各処理の概要を表 III-3 に示す。

表 III-3. ブランチサイト調査圃場における施肥設計(kg ha $ ^{-1} $ )

処理区	リン酸肥料	P2O5	N	K2O
Control	なし	0	0	0
PR	BPR	135	0	0
NK	なし	0	90	60
PRM	BPR	135	90	60
TSPM	TSP	135	90	60
NK-N30	なし	0	30	60
PRM-N30	BPR	135	30	60
TSPM-N30	TSP	135	30	60

各試験区は $ 5m \times 5m $ とし、3 反復で設定した。なお、本試験においては、現地の在来品種を供試した。畦間および条間はともに 20cm として栽培した。

## 分析方法

調査地における表層 0-20 cm 深の土壌を、イネ栽培前及び栽培後に採取し、風乾後、2 mm 径の篩で篩別した。この風乾細土試料を以下の各項目の分析に供試した。土壌 pH は、風乾細土試料 1 g あたりに 2.5 mL の蒸留水を加え、一時間振とうしたものを 3000 rpm で 5 分間遠心分離し、上澄みについてガラス電極法により pH を測定した。また、同じ上澄み液について、電気伝導度計 (HORIBA ES-51) を用いて、EC を測定した。全炭素および全窒素については Sumigraph NC220F （住化分析センター）を用いて乾式燃焼法により定量した。有効態リン含量は Bray and Kurtz (1945) に従って抽出後 (Bray-1 法)、モリブデン青法により発色し、紫外可視分光光度計
(UV-2400 Shimadzu Co. Ltd)により定量した。また、交換性塩基類については、pH 7に調整した1M 酢酸アンモニウム溶液で抽出した。その際、固液比は1:20とした。得られた抽出液について、ICPE-9000(Shimadzu Co. Ltd)を用いてICP発光分光分析法によりCa、Mg、K、Naをそれぞれ定量した。

## 收穫調查方法

収穫調査は、設定した試験区の中に、 $ 4.2m \times 4.2m $ の区画を設定し、収穫調査の対象区画とした。この区画において坪刈りを実施し、得られたイネ粉収量を単位面積あたり収量に換算した。また、得られたイネ粉に含まれる水分含量を測定し、乾物収量となるように計算した。

## 結果

## 各調査地の土壌条件の概要

表 III-4 に各調査地における栽培前の表層土壌試料の化学性を示した。調査地の土壌 pH は 5.07~5.96 の範囲を示し、平均で 5.40 の弱酸性土壌であった。土壌全炭素量は平均 0.77% と概して低い値を示したが、最小で 0.28%、最大では 1.21% と大きな変動を示した。有効態リン量についても、最大値で 3.74mgP kg⁻¹ と低い値を示し、更にその変動は変動係数で 0.48 と、地点間で大きな変動を示した。

表 III-4. ブランチサイトにおける表層土壌の化学的諸性質

pH	EC mS/m	T-C	T-N	C/N	Bray-II P	Ca	K	Mg	Na
%	mg P kg $ ^{-1} $	cmolc kg $ ^{-1} $
Nandiala	5.40	4.95	1.13	0.08	14.12	1.83	3.76	0.32	1.62	0.09
Nassoulou	5.96	3.09	0.76	0.05	14.06	0.87	4.10	0.14	1.46	0.10
Sissené	5.45	5.52	0.94	0.06	14.72	1.55	3.37	0.19	1.38	0.11
Siguinvousé	5.07	4.37	0.47	0.04	12.07	1.38	0.72	0.09	0.23	0.06
Villy	5.16	7.57	1.21	0.10	12.05	3.74	3.05	0.41	1.06	0.14
Ramongo	5.30	3.03	0.28	0.02	12.96	1.71	0.48	0.05	0.16	0.06
Poa sicobisé	5.48	5.52	0.61	0.05	12.61	2.19	1.91	0.08	0.62	0.07
Average	5.40	4.86	0.77	0.06	13.23	1.90	2.48	0.18	0.93	0.09
STD	0.29	1.58	0.34	0.03	1.07	0.91	1.46	0.13	0.60	0.03
C.V.	0.05	0.32	0.44	0.45	0.08	0.48	0.59	0.73	0.64	0.33

## リン鉱石直接施用がイネ収量に及ぼす効果

図 III-3 にブルキナファソの農家圃場におけるリン鉱石直接施用試験の結果を示す。図中の棒は、調査した7地点のうち、収穫することが出来なかったVillyを除く6地点の平均値で示した。

Control 区の値は、1.46 t ha $ ^{-1} $ であった。近接する農家圃場の収量は、1.03 t ha $ ^{-1} $
であり、無施用でも試験地内の Control 区が高い値を示した。本試験においては、各農家圃場において、畦畔の再整備を農家主体で実施したため、近接する現地農家圃場と比較して、土壌水分の管理状況が良好になったものと考えられる。

リン鉱石のみの施用区である PR 区は、Control 区と同水準の収量(1.33 t ha $ ^{-1} $ )に留まった。この結果はコアサイトにおいて実施した試験と一致しており、PR 施用のみではイネ収量の増加に寄与出来ないことが明らかになった。

リン鉱石直接施用区であるPRM区の収量は3.17 t ha $ ^{-1} $ であり、NK区の収量(2.29 t ha $ ^{-1} $ )に比べて38%の収量増が認められた。一方でTSP区の収量(4.63 t ha $ ^{-1} $ )と比較すると、TSPにおける収量の68%となった。リン鉱石直接施用における施用効果の評価指標である相対農学的効率(RAE)は、37.5%となった。

窒素施用量を制限した処理区においては、PRM-N30 区収量(2.66 t ha $ ^{-1} $ )は、NK-N30 区の収量(1.95 t ha $ ^{-1} $ )に比べて、37%の収量増が認められた。さらにTSPM-N30 区収量(2.75 t ha $ ^{-1} $ )の97%の収量を示した。RAEは、89.3%と高い値を示した。この結果から、窒素制限条件下においては、PR 直接施用の効果は高いと考えられる。ただし、RAE は高くなるものの窒素が制限要因となり、イネ収量は制限されていることから、PR の施用効果を評価する上では、適切な条件とは言えない。

一般にサブサハラアフリカの現地農家は、化学肥料の購入が困難なため、推奨施用量を施用出来ていない。そうした条件で PR 直接施用の効果を検証すると、高い RAE が示される可能性があることが示唆された。

図 III-3. ブランチサイトにおけるリン鉱石直接施用がイネ収量に及ぼす影響エラーバーは標準誤差(n=6)
### パート 2. ガーナにおけるリン鉱石直接施用効果及びその残効

ガーナのサバンナ帯及び赤道森林帯を調査地とした3期に亘る圃場試験の結果、リン鉱石直接施用は、気候条件などにより、その施用効果が左右されるものの、その肥効は高く、イネ増収に効果があることが示された。さらに、地点間差異があるものの、その残効は高く、次期作への残効だけでなく、次々期作においても残効が期待できることが示された。一方で、残効の発現において地点間差異が認められたことから、肥効の持続性とともに、残効の再現性評価を実施する必要があると考えられた。

そこで、本年度試験においては、サバンナ帯及び赤道森林帯において、それぞれ10地点および9地点設定しているブランチサイト内に、リン鉱石直接施用の残効区を設定し、連続施用区との比較から、リン鉱石直接施用効果及びその残効の地域的普遍性を評価することとした。

リン鉱石は一般に、TSPやSSP等の水溶性化学肥料とは異なり、溶解度が低く、結果として残効が高いと考えられている。リン鉱石施用における残効の適切な評価は、リン鉱石の適切な施用量および施用時期の解明につながると考えられる。

## 方法

2012 年度試験では、農家圃場における技術実証試験圃場において、有機物施用試験区とともに、リン無施用区(NK)、リン鉱石施用区(NK+PR)及び重過リン酸石灰施用区(NK+TSP)を設定した。また、サバンナ帯においては、完全無施用区(Zero)を設定した。Zero 区を除く全ての処理区には、窒素及びカリを現地の推奨施用量(サバンナ帯:60 kg N ha $ ^{-1} $ 、30 kg K $ _{2} $ O ha $ ^{-1} $ 、赤道森林帯:90 kg N ha $ ^{-1} $ 、30 kg K $ _{2} $ O ha $ ^{-1} $ )で施用した。NK+PR 区では、ブルキナファソ産リン鉱石(BPR)を135 kg P $ _{2} $ O $ _{5} $ ha $ ^{-1} $ で、NK+TSP 区では、重過リン酸石灰(TSP)を135 kg P $ _{2} $ O $ _{5} $ ha $ ^{-1} $ で施用した。

本年度は、2012年度に実施した、上述のリン鉱石直接施用効果試験の各プロットを二分割し、リン肥料の連続施用区と残効区を設定した。連続施用区においては、2012年度と同様にBPRを135 kg P₂O₅ ha⁻¹を施用し、残効区においては、BPRは無施用とした。NK区におけるリン酸肥料は無施用とした。なお、Zero区を除く全ての処理区において、窒素及びカリウム肥料は前年と同様に施用した。

栽培品種は、これまでに実施した試験と同様とし、赤道森林帯での栽培品種は Jasmin を供試し、サバンナ帯では栽培品種は GR18 を選択した。栽植密度は株間、条間ともに 20cm とした。

## 結果

サバンナ帯におけるリン鉱石直接施用効果及びその残効がイネ収量に及ぼす影響について、図 III-4 に示した。当年のリン鉱石直接施用がイネ収量に及ぼす影響に
ついては、これまでに示されたものと同様に、NK 区よりも高い収量を示し、その有効性が改めて示された。また、NK+TSP 区の収量には及ばないものの、NK+TSP 区収量の 81% の収量が得られた。RAE は 44.4% だった。

残効区の収量は、NK+PR 区では、連続施用区の 92% の収量が得られ、連続施用区と残効区収量の間に有意差が認められず、かつ NK 区と比較して 1.13 倍の収量が得られたことから、PR 直接施用の残効により、イネ収量が増加したと考えられる。

NK＋TSP 区では、連続施用区の 75%の収量を示し、連続施用と統計的な有意差が認められた。NK 区収量との比較では 1.14 倍の収量が得られたことから、TSP 施用の残効は、調査地域においては、一定程度有効であると考えられるが、当年施用の場合と同程度の収量は期待できないと考えられる。

同様に赤道森林帯におけるリン鉱石直接施用効果及びその残効について図 III-5 に示した。サバンナ帯の試験結果と同様に、連続施用区の収量を比較すると、PR 直接施用により、NK 区収量に比べて、1.29 倍の収量を示しており、NK + TSP 区収量の85%の収量が得られた。RAE は57.3%だった。

残効については、NK＋PR 区では、連続施用区の 103%の 収量を示し、NK 区に比べて 1.33 倍の収量が得られたことか

図 III-4. サバンナ帯おけるリン鉱石直接施用及びその残効がイネ収量に及ぼす影響

エラーバーは標準誤差、連続施用区は10地点、残効区は7地点の結果

図 III-5. 赤道森林帯におけるリン鉱石直接施用及び その残効がイネ収量に及ぼす影響 エラーバーは標準誤差(n=9)
ら、調査地における PR 直接施用は有効であり、かつ、残効が期待できると考えられる。ただし、NK＋TSP 区も同様に高い残効が示され、PR の残効についての優位性は、サバンナ帯の試験結果と異なり、否定される結果となった。

## まとめ

2010 年から 2012 年までの 3 年間の試験結果から、ギニアサバンナ帯及び赤道森林帯の水稲作におけるリン鉱石直接施用は、土壌特性や気象条件等の影響を受け、時間的、空間的変動を示すものの、概ね有効にイネ収量を向上させ、更に高い残効を示すことが明らかになってきた。この結果は、ガーナ国内だけでなく、広くサブサハラアフリカ(SSA)の稲作において、現地で産出する安価な低品位リン鉱石を有効に利用できることを示唆している。

しかし一方で、SSA の土壌特性および農業生態系には、多様な条件が存在し、SSA 産出のリン鉱石直接施用効果の再現性および普遍性の評価には、より広範囲での多地点実証試験が必要と考えられた。

そこで、本年度試験においては、リン鉱石の産出国であるブルキナファソの天水稲作圃場においてリン鉱石直接施用試験を実施し、ガーナで示された結果の再現性および普遍性を評価した。

その結果、ブルキナファソの試験圃場においても、リン鉱石施用量の増加にともないイネ収量が増加した。また、6 地点の農家圃場で実施したリン鉱石直接施用試験の全てにおいて、リン鉱石施用によるイネ収量の増加が認められた。TSP との比較では、必ずしも同水準の収量が得られず、RAE は平均で約 37.5% だった。しかし、リン鉱石の販売価格が TSP の約 1/4 であることを加味すると、十分に有効であると言える。さらに、窒素施肥が十分でない条件では、RAE は約 89.3% と高い値を示した。これはイネ生育における制限要因がリンではなく窒素であるためと考えられる。

また、ガーナではリン鉱石直接施用の残効について、多地点試験を実施し、その普遍性を検証した。ギニアサバンナ帯および赤道森林帯で実施した多地点試験の結果、両地域を比較すると赤道森林帯がより高い残効を示す傾向にあるものの、いずれの地域においても、リン鉱石直接施用は高い残効を示した。

これらの結果から、SSA 稲作におけるリン鉱石直接施用は、有効にイネ収量を増加し、その残効も期待出来る。地域や年次によって変動はあるものの、その再現性および普遍性は高く、有効な技術オプションとして提案出来ると結論付けられる。
## 引用文献

Abe S, Buri MM, Issaka RN, Kiepe P, Wakatsuki T. (2010): Soil Fertility Potential for Rice Production in West African Lowlands. JARQ. 44 (4), 343 – 355.

Bray RH, Kurtz LT 1945: Determination of total, organic and available forms of phosphorus in soils. Soil Science., 59, 39-45.

Buri MM, Iassaka RN, Fujii H, Wakatsuki T. (2009): Comparison of Soil Nutrient status of some Rice growing Environments in the major Agro-ecological zones of Ghana. International Journal of Food, Agriculture & Environment – JFAE. Accepted 26/5/2009.

Buri MM, Issaka RN, Wakatsuki T, Otoo E. (2004): Soil organic amendments and mineral fertilizers: Options for sustainable lowland rice production in the Forest agro-ecology of Ghana. Agriculture and Food Science Journal of Ghana. Vol., 3, 237-248.

Chien S.H., Luis I. Prochnow, Robert Mikkelsen 2010: Agronomic Use of Phosphate Rock for Direct Application, Better Crops 94 21-23.

Issaka, RN, Buri, M., Tobita, S, Nakamura, S, Owusu-Adjei (2011): Indigenous fertilizing materials to enhance soil productivity in Ghana, In “Soil Fertility”, pp. 199-134, InTech Press, Rijeka, Croatia

JIRCAS (2011): The study of improvement of soil fertility with use of indigenous resources in rice systems of sub-Sahara Africa. Business Report 2010. 311 pp.

JIRCAS (2013): The study of improvement of soil fertility with use of indigenous resources in rice systems of sub-Sahara Africa. Business Report 2012. 175 pp.
## 付録 1 公害等調整委員会に係属した公害紛争事件一覧

## 凡例

1 平成21年3月31日までに受け付けた事件を収録した。

## 2 事件の表示について

終結区分における「引継ぎ」、「移送」及び「回付」は次のとおり。

公害等調整委員会は、その調停に係る事件について、相当と認める理由があるときは、当事者の同意を得、かつ、都道府県の審査会と協議した上、事件を関係都道府県の審査会に引き継ぐことができる。（公害紛争処理法第38条）

公害等調整委員会は、事件がその管轄に属しないと認めるときは、当該事件を管轄審査会等に移送する。（公害紛争処理法第25条）

公害等調整委員会が県際事件の申請を直接受けた場合は、公害紛争処理法第24条、第27条の主旨から、移送手続は採らずに、当該事件をいずれか一の都道府県知事に回付する。
あっせん事件

事件番号	事件	申請受付年月日	申請人	被申請人	申請の趣旨	終結年月日	終結区分
平成6年(ア)第1号	北陸新幹線騒音防止等あつせん申請事件	6.9.8	長野県住民12人	日本鉄道建設公園外2人	①防音措置
②道路付替計画の変更	6.12.21	あつせん打切り
平成14年(ア)第1号外1件	尼崎市大気汚染被害防止あつせん申請事件	14.10.1515.5.14	兵庫県住民21人	国(代表者国土交通大臣)阪神高速道路公園	大阪高等裁判所における和解条項の履行	15.6.26	あつせん成立

## 調停事件

事件番号	事件	申請受付
年月日	申請人	被申請人	申請の趣旨	終結
年月日	終結区分
昭和46年(調)
第1号
外1件	鹿児島湾における真珠
養殖不能に係る損害賠
償調停申請事件	46.1.21
46.3.31
(引継ぎ)	真珠養殖会
社	石油基地	賠償請求(約4億
7千万円)	46.1.25
48.3.2	移送
調停申請取下げ
(和解成立)
昭和46年(調)
第3号	香川県三豊郡地先海域
における製紙・パルプ
工場排水による漁業被
害に係る損害賠償等調
停申請事件	46.10.11	香川県漁民
1,390人	製紙・パル
プ会社72社	①賠償請求(約10
億2千万円)
②海底堆積物の撤
去等	47.10.17	調停成立
昭和46年(調)
第4号
外614件	不知火海沿岸における
水俣病に係る損害賠償
調停申請事件	46.12.24
～19.9.10	水俣病認定
患者等
1,551人	化学肥料等
製造会社等	賠償請求	47.2.21
～20.3.24	調停成立1461人
調停申請取下げ
等90人
昭和47年(調)
第8号
外3件	渡良瀬川沿岸における
鉱毒による農作物被害
に係る損害賠償調停申
請事件	47.3.31
～48.6.15	群馬県農民
971人	鉱業会社	賠償請求
(約39億円)	49.5.11	調停成立
昭和49年(調)
第22号
外1件	49.11.15
51.8.27	群馬県農民
36人	賠償請求
(約6千万円)	52.12.23	調停申請取下げ
(和解成立)
昭和48年(調)
第1号
外22件	大阪国際空港騒音調停
申請事件	48.2.15
～51.2.10	兵庫県等住
民20,138人	国(代表者
運輸大臣)	①飛行場使用差止
め
②騒音対策
③賠償請求	50.10.28
11.14
53.3.16
3.28
55.6.30
7.16
61.12.23	騒音対策につい
て一部調停成立
賠償請求につい
て一部調停成立
飛行場使用差止
めについて一部
調停成立
調停成立
昭和48年(調)
第31号	徳山湾における漁業被
害に係る損害賠償等調
停申請事件	48.11.29	山口県漁民
232人	徳山湾東海
域臨海企業
12社	①海底堆積物の撤
去
②污水排出差止め
③賠償請求(約10
億1千万円)	50.6.2	調停成立
昭和50年(調)
第5号	50.4.9	山口県漁民
377人	徳山湾西海
域沿岸企業
10社	①海底堆積物の撤
去
②污水排出差止め
③賠償請求(約11
億円)	51.8.24	調停成立
昭和53年(調)
第25号	大阪国際空港騒音対策
防音工事調停申請事件	53.4.12	大阪府住民
2人	国(代表者
運輸大臣)	家屋の防音工事の
施工	53.10.11	調停打切り
事件番号	事件	申请受付年月日	申请人	被申请人	申请の趣旨	終結年月日	終結区分
昭和56年(調)第16号	大阪国際空港騒音調停申請事件	56.4.30	兵庫県住民592人	国(代表者運輸大臣)	①航空機騒音に係る環境基準の達成②飛行場使用差止め③騒音対策④賠償請求	62.4.23	調停申請取下げ
昭和56年(調)第33号	仙台湾養殖海苔被害等調停申請事件	56.10.27	仙台市	漁業協同組合	漁業被害等に係る被申請人に対する債務不存在の確認	元.3.27	調停申請取下げ
昭和62年(調)第17号外2件	スパイクタイヤ粉じん被害等調停申請事件	62.10.24(引継ぎ)～63.2.24	長野県弁護士等269人	スパイクタイヤメーカー7社	スパイクタイヤの製造・販売の中止	63.6.2	調停成立
昭和63年(調)第4号	新幹線騒音被害等調停申請事件	63.1.29	大阪府住民7人	旅客鉄道会社	家屋の防音・防振工事の施行等	元.7.17	調停打切り
平成元年(調)第8号平成2年(調)第7号	スパイクタイヤ使用禁止等調停申請事件	元.8.242.4.25(引継ぎ)	長野県弁護士73人	国(代表者環境庁長官、通商産業大臣、運輸大臣、建設大臣、自治大臣及び警察庁長官)	スパイクタイヤの使用等を全面的に中止する等の適切な措置	元.12.253.3.29	移送調停申請取下げ
平成元年(調)第11号平成2年(調)第16号	元.10.192.7.17(引継ぎ)	北海道弁護士等319人	元.12.253.3.28	移送調停申請取下げ
平成2年(調)第1号	ゴルフ場農薬被害等調停申請事件	2.1.8	埼玉県住民等51人	ゴルフ場建設会社	ゴルフ場建設工事の着手及び操業の停止	2.1.22	移送
平成2年(調)第3号	軽井沢町ゴルフ場農薬被害等調停申請事件	2.1.19	長野県住民1人	ゴルフ場建設会社長野県	①ゴルフ場計画の中止②長野県知事の議会発言の撤回	2.2.5	移送
平成2年(調)第4号	小諸市ゴルフ場農薬被害等調停申請事件	2.1.19	長野県住民1人	ゴルフ場建設会社長野県	①ゴルフ場計画の中止②長野県知事の議会発言の撤回	2.2.5	移送
平成2年(調)第6号外3件	東京湾横断道路建設被害等調停申請事件	2.3.28～3.1.9	千葉県等住民90人	国(代表者建設大臣)日本道路公団道路建設会社	建設工事の中止	2.5.103.8.2	回付調停打切り
平成2年(調)第12号	山梨・静岡ゴルフ場農薬被害等調停申請事件	2.5.25	静岡県住民130人	ゴルフ場建設会社	ゴルフ場建設中止	3.5.14	調停成立
平成2年(調)第13号	長野県ゴルフ場開発指導要綱調停申請事件	2.5.30	長野県住民13人	長野県	「長野県ゴルフ場開発事業に関する指導要綱」の遵守	2.6.25	調停申請却下
平成2年(調)第15号	却下決定取消等調停申請事件	2.7.3	平成2年(調)第13号事件の申請人のうち1人	公害等調整委員会	平成2年(調)第13号事件の却下の取消し	2.7.16	調停申請却下
平成2年(調)第18号外1件	原子炉運転停止等調停申請事件	2.10.13.1.11	大阪府住民51人	電力会社	現在停止中の原子炉の運転を再開しないこと	3.10.28	調停打切り