第6表 内訳別賃金の推移

(单位 円、%)

年・期	現金給与総額	実質 賃金
[ 一般労働者 ]	[ パートタイム 労働者 ]	[ きまって支給する 給与	所定内給与	所定外給与	特別給与
額
2001年	351,335	419,480	94,074	281,882	263,882	18,000	69,453
02	343,480	413,752	93,234	278,933	261,046	17,887	64,547
03	341,898	414,089	94,026	278,747	260,153	18,594	63,151
04	332,784	413,325	94,229	272,047	253,105	18,942	60,737
05	334,910	416,452	94,514	272,802	253,497	19,305	62,108
06	335,774	417,933	95,232	272,614	252,809	19,805	63,160
07	330,313	413,342	95,209	269,508	249,755	19,753	60,805
08	331,300	414,449	95,873	270,511	251,068	19,443	60,789
09	315,294	398,101	94,783	262,357	245,687	16,670	52,937
前年比
2001年	-1.6	-0.6	-0.2	-1.1 (-0.9)	-0.9 (-0.7)	-4.6 (-0.2)	-3.5 (-0.7)	-0.7
02	-2.9	-1.8	-3.0	-1.7 (-1.4)	-1.7 (-1.3)	-1.3 (-0.1)	-7.9 (-1.6)	-1.9
03	-0.7	0.1	0.8	-0.4 (-0.3)	-0.7 (-0.5)	3.5 (0.2)	-2.5 (-0.5)	-0.4
04	-0.7	0.3	0.6	-0.4 (-0.3)	-0.7 (-0.5)	4.8 (0.3)	-1.8 (-0.3)	-0.7
05	0.6	0.7	0.5	0.3 (0.2)	0.2 (0.2)	1.6 (0.1)	2.1 (0.4)	1.0
06	0.3	0.3	0.7	0.0 (0.0)	-0.3 (-0.2)	2.6 (0.1)	1.5 (0.3)	-0.1
07	-1.0	-0.4	-0.7	-0.5 (-0.4)	-0.5 (-0.4)	0.4 (0.0)	-3.4 (-0.6)	-1.1
08	-0.3	0.0	1.0	-0.2 (-0.2)	-0.1 (-0.1)	-2.2 (-0.1)	-0.4 (-0.1)	-1.8
09	-3.8	-3.3	-1.5	-2.1 (-1.7)	-1.3 (-1.0)	-13.5 (-0.8)	-11.8 (-2.2)	-2.5
前年同期比
2008	I	0.8 [100.0]	1.1	1.4	0.4 (0.4)	0.2 (0.2)	1.6 (0.1)	15.1 (0.5)	-0.4
II	0.0 [ 99.5]	0.3	0.4	-0.2 (-0.2)	-0.1 (-0.1)	-0.4 (0.0)	0.7 (0.1)	-1.6
III	-0.4 [ 98.6]	-0.2	1.2	-0.2 (-0.2)	-0.1 (-0.1)	-2.0 (-0.1)	-1.8 (-0.3)	-2.9
IV	-1.2 [ 98.1]	-1.0	0.9	-1.0 (-0.7)	-0.5 (-0.3)	-7.7 (-0.4)	-1.7 (-0.5)	-2.3
2009	I	-3.0 [ 97.0]	-2.4	-1.5	-2.3 (-2.2)	-1.1 (-1.0)	-16.6 (-1.2)	-21.5 (-0.8)	-2.8
II	-4.7 [ 95.4]	-4.2	-1.1	-2.4 (-1.9)	-1.3 (-1.0)	-17.6 (-1.0)	-13.1 (-2.7)	-3.7
III	-3.6 [ 95.3]	-3.1	-1.7	-2.2 (-1.9)	-1.3 (-1.0)	-13.9 (-0.8)	-12.2 (-1.7)	-1.1
IV	-4.1 [ 94.7]	-3.4	-1.8	-1.5 (-1.1)	-1.2 (-0.8)	-5.5 (-0.3)	-9.9 (-3.0)	-1.9

資料出所 厚生労働省「毎月勤労統計調査」

(注) 1) [ ] 内は現金給与総額の季節調整済指数。

季節調整の方法は、センサス局法（X-12ARIMAのなかのX-11デフォルト）による。

2）（）内は現金給与総額の前年（同期）比への寄与度（厚生労働省労働政策担当参事官室試算）であり、各要素（給与の種類）の前年からの増減の、前年の現金給与総額に対する比率となる。その合計は現金給与総額の増減率に等しくなる（ただし、四捨五入の関係等から必ずしも一致しない）。

3）調查產業計、事業所規模5人以上。

4）前年比などの増減率は調査対象事業所の抽出替えに伴うギャップ等を修正した値。

第7表 内訳別月間労働時間の推移

(单位 時間、%)

年・期	総実労働時間
[一般労働者]	[一般労働者]	[一般労働者]	所定内労働時間	所定外労働時間
時間
2001年	153.0	168.1	96.2	143.6	9.4
02	152.1	168.1	95.1	142.6	9.5
03	152.3	168.7	95.9	142.3	10.0
04	151.3	170.0	95.8	141.0	10.3
05	150.2	169.0	95.0	139.8	10.4
06	150.9	170.1	94.8	140.2	10.7
07	150.7	170.6	94.0	139.7	11.0
08	149.3	169.3	92.6	138.6	10.7
09	144.4	164.7	90.2	135.2	9.2
前年比
2001年	-1.0	-0.4	-0.5	-0.8	-4.1
02	-0.9	0.0	-2.5	-1.0	1.1
03	-0.1	0.4	0.8	-0.3	4.6
04	0.2	0.6	0.2	-0.2	3.3
05	-0.6	-0.6	-0.4	-0.7	1.1
06	0.5	0.7	-0.3	0.3	2.6
07	-0.7	0.0	-1.9	-0.8	1.3
08	-1.2	-0.9	-1.7	-1.1	-1.5
09	-2.9	-2.6	-2.3	-1.9	-15.2
前年同期比
2008	-0.4	[99.7]	-0.1	-1.1	-0.5	1.8
-0.9	[99.0]	-0.6	-2.1	-1.0	-0.1
-0.8	[98.2]	-0.4	-1.4	-0.8	-1.1
2009	-2.4	[97.7]	-2.1	-2.2	-2.1	-6.6
-3.8	[96.0]	-3.5	-3.5	-2.6	-19.7
-3.6	[95.4]	-3.3	-2.4	-2.3	-18.2
-2.1	[96.1]	-1.8	-1.9	-1.1	-14.9
2009	-2.2	[95.5]	-1.9	-1.5	-1.8	-7.7

資料出所 厚生労働省「毎月勤労統計調査」

(注) 1) [ ] 内は総実労働時間の季節調整済指数（2005年平均＝100）。

季節調整の方法は、センサス局法（X-12ARIMAのなかのX-11デフォルト）による。

2) 調查產業計、事業所規模5人以上。

3）前年比などの増減率は調査対象事業所の抽出替えに伴うギャップ等を修正した値。

第8図 年間総実労働時間の推移（パートタイム労働者を含む）

資料出所 厚生労働省「毎月勤労統計調査」（調査産業計、事業所規模30人以上）、「就労条件総合調査」

（注）1）「年間総実労働時間」及び「年間所定内労働時間」は各年度の数値。

「完全週休2日制採用企業数割合」は、各年1月1日現在の数値。

2）総実労働時間と所定内労働時間については、1984年度以降は年度値の公表により、1983年度以前については、各月次の数値を合算して求めた。