Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
## 用語解說

索引	用語	用語解説	主な使用箇所
A	API	Application Programming Interface の略で、アプリケーションの開発者が、他のハードウェアやソフトウェアの提供している機能を利用するためのプログラム上の手続きを定めた規約の集合を指す。個々の開発者は規約に従ってその機能を「呼び出す」だけで、自分でプログラミングすることなくその機能を利用したアプリケーションを作成することができる	第1部第3章第2節
AR	→拡張現実の欄を参照	第1部第1章第2節
ARPU	Average Revenue Per User の略。加入者一人当たりの平均利用月額	第2部第4章第3節
ASP	Application Service Provider の略。ビジネス用アプリケーションソフトをインターネットを通じて顧客に提供する事業者	第1部第3章第1節第2部第5章第1節第2部第5章第3節第2部第5章第4節
B	BS 放送	静止衛星を用いて行われる放送のうち、放送専用の衛星（Broadcasting Satellite）を用いるもの。なお、通信衛星（Communication Satellite）を用いて行われる放送はCS 放送	第2部第4章第4節第2部第5章第2節
BWA	Broadband Wireless Access の略。信号を伝えるケーブルの代わりに無線（電波）を使うデータ通信サービスの総称。無線アクセスシステム	第2部第4章第1節第2部第5章第2節第2部第5章第8節
C	CGM	Consumer Generated Media の略。インターネット等を活用して利用者が自ら情報を発信するメディアの総称	第2部第5章第3節
CIO	Chief Information Officer の略。日本語では「最高情報責任者」「情報システム担当役員」「情報戦略統括役員」など。企業や行政機関等といった組織において情報化戦略を立案、実行する責任者のこと	第1部第2章第1節第1部第3章第1節第2部第5章第4節
CS 放送	→BS 放送の欄を参照	第2部第4章第3節第2部第4章第4節
D	DSL	Digital Subscriber Line の略。デジタル加入者回線。電話用のメタリックケーブルにモデム等を設置することにより、高速のデジタルデータ伝送を可能とする方式の総称	第1部第1章第1節第2部第4章第1節第2部第4章第3節第2部第5章第5節
F	FTTH	Fiber To The Home の略。各家庭まで光ファイバケーブルを敷設することにより、数十～最大 100Mbps 程度の超高速インターネットアクセスが可能	第1部第1章第1節第2部第4章第1節第2部第4章第3節第2部第5章第5節第2部第5章第7節
FWA	Fixed Wireless Access の略。加入者系無線アクセスシステム。P-P(対向)方式、P-MP(1対多)方式があり、それぞれ最大百数十Mbps、10Mbpsの通信が実現可能	第2部第4章第1節第2部第4章第3節第2部第5章第7節
G	GC 接続	Group unit Center（加入者交換局）接続の略。NTT 東日本・NTT 西日本地域会社以外の通信事業者が、NTT 東日本・西日本のネットワークと加入者交換局レベルで相互接続することを指す	第2部第4章第3節第1部第1章第1節第1部第3章第1節第1部第3章第2節第2部第4章第2節第2部第5章第1節
GDP	Gross Domestic Product の略。国民総生産（GNP）から海外で得た純所得を差し引いたもので、国内の経済活動の水準を表す指標となる	第1部第1章第1節第1部第3章第1節第1部第3章第2節第2部第4章第2節第2部第5章第1節
GNI	Gross National Income の略。一定期間に国民によって新たに生産された製品・サービスの付加価値の総額のこと	第2部第4章第8節第1部第2章第1節第1部第3章第2節
GPS	Global Positioning System の略。全地球測位システム。人工衛星を利用して、利用者の地球上における現在位置を正確に把握するシステム	第1部第2章第1節第1部第3章第2節第1部第3章第2節第1部第3章第2節第1部第3章第2節第1部第3
索引	用語	用語解説	主な使用箇所
1	ICANN	Internet Corporation for Assigned Names and Numbers の略。世界中のドメインや IP アドレス標準化や割り当てを行なうために 1998 年 10 月に米国で設立された組織	第2部第5章第2節
ICT	Information & Communications Technology の略	第1部第1章第1部第2章第1部第3章第2部第4章第2部第5章
IC 接続	Intermediate Center（区域内中継交換機）接続の略。NTT 地域会社の区域内中継交換機との相互接続をすることを指す	第2部第4章第3節
IMT-Advanced	International Mobile Telecommunications-Advanced の略。IMT-2000 の次の世代となる携帯電話の規格。2010 年の実用化を目指して、規格の策定作業が進展している	第2部第5章第2節第2部第5章第8節
IPTV	放送番組等の映像コンテンツを IP ネットワークを通じて配信するサービス	第2部第4章第8節
IPv6	Internet Protocol version 6 の略。現在広く使用されているインターネットプロトコル（IPv4）の次期規格であり、IPv4 に比べて、アドレス数の大幅な増加、セキュリティの強化及び各種設定の簡素化等が実現可能	第2部第5章第2節
IP-VPN	Internet Protocol-Virtual Ptivate Network の略。電気通信事業者の閉域 IP 通信網を経由して構築された仮想私設通信網。IP-VPN を利用することにより、遠隔地のネットワーク同士を LAN 同様に運用することが可能	第2部第4章第3節第2部第5章第3節
IP 電話	通信ネットワークの一部又は全部において IP（インターネットプロトコル）技術を利用して提供する音声電話サービス	第2部第4章第3節第2部第4章第4節第2部第5章第2節第2部第5章第3節
IP マルチキャスト	IP ネットワーク上で、複数の相手を一括指定して同じデータを配信する方式で、単一の相手を個別に指定する通常の方式に比べ、効率良くデータを配信することができる。IPTV において多チャンネル放送を実現する際などに用いられる	第2部第4章第4節
ISP	Internet Services Provider の略。インターネット接続業者。電話回線や ISDN 回線、ADSL 回線、光ファイバー回線、データ通信専用回線などを通じて、コンピュータをインターネットに接続する	第2部第4章第3節第2部第5章第2節第2部第5章第3節
ITS	Intelligent Transport Systems の略。高度道路交通システム。情報通信技術等を活用し、人と道路と車両を一体のシステムとして構築することで、渋滞、交通事故、環境悪化等の道路交通問題の解決を図るもの	第1部第2章第1節第2部第5章第
索引	用語	用語解説	主な使用箇所
N	NGN	Next Generation Network の略。現在、別々に構築されている電話サービス用の電話網とインターネットサービス用の IP ネットワークを統合した次世代 IP ネットワークのこと	第2部第5章第5節
P	P2P	Peer to Peer の略。不特定多数のコンピュータが相互に接続され、直接ファイル等の情報を送受信するインターネットの利用形態	第2部第4章第1節
PDA	Personal Digital Assistants の略。個人向けの携帯情報端末であり、パソコンのもつ機能のうちいくつかを備えている	第2部第4章第1節第2部第4章第5節
POS システム	Point Of Sales (販売時点管理) システムの略。小売業において個々の店舗において商品の販売情報を記録し、これを集計した結果を在庫管理やマーケティングのためのデータとして利活用するシステムのこと	第1部第1章第1節
S	SaaS	Software as a Service の略。ネットワークを通じて、アプリケーションソフトの機能を顧客の必要に応じて提供する仕組み	第1部第1章第3節第1部第3章第1節第2部第5章第1節第2部第5章第3節第2部第5章第4節
SNS	Social Networking Service (Site) の略。インターネット上で友人を紹介しあって、個人間の交流を支援するサービス (サイト)。誰でも参加できるものと、友人からの紹介がないと参加できないものがある	第1部第1章第1節第1部第1章第2節第1部第3章第1節第2部第4章第5節第2部第5章第3節第2部第5章第7節
T	TFP	Total Factor Productivity の略。総要素生産性または全要素生産性。経済成長を論じる手法の一つであり、技術進歩による経済生産増への寄与度としてよく使われる	第1部第3章第1節第2部第4章第2節
W	WiMAX	Worldwide Interoperability for Microwave Access の略。IEEE (米国電気電子学会) の標準規格であり、IEEE802.16-2004 に準拠する固定WiMAXとIEEE802.16e に準拠するモバイル WiMAX の2つがある	第2部第5章第2節第2部第5章第8節
X	XGP	eXented Global Platform の略 (次世代 PHS)。現行の PHS の技術がベースとなっており、モバイル環境でプロードバンド通信を実現することが可能	第2部第5章第2節
あ	アーカイブ	「記録保管所」、「公文書」等の意味。コンテンツを記録・保管しているファイルやそのようなデータのこと	第1部第1章第2節
アクセシビリティ	情報やサービス、ソフトウェア等が、どの程度広沢な人に利用可能であるかをあらわす語。特に、高齢者や障害者等、ハンディを持つ人にとって、どの程度利用しやすいかということを意味する	第2部第5章第5節
アフィリエイト	web サイトやメールマガジンに企業サイトへのバナー広告やテキスト広告を張り、ユーザーがそこを経由して商品を購入したりすると、web サイトやメールマガジンの管理者に報酬が支払われる仕組み	第1部第3章第2節
暗号技術	インターネット等のネットワークを通じて文書や画像等のデジタルデータをやり取りする際に、通信途中で第三者に盗み見られたり改ざんされたりされないことを目的とし、元の内容がわからないように決まった規則に従ってデータを変換する技術	第2部第5章第3節
い	イノベーション	新技術の発明や新規のアイデア等から、新しい価値を創造し、社会的変化をもたらす自発的な人・組織・社会での幅広い変革のこと	第1部第1章第2節第1部第3章第2節第2部第4章第8節第2部第5章第1節第2部第5章第6節第2部第5章第7節第2部第5章第8節
う	ウイルス	電子ファイル、電子メール等を介して次々と他のコンピュータに自己の複製プログラムを潜伏させていき、その中のデータやソフトウェアを破壊するなどの書を及ぼすコンピュータプログラム	第2部第4章第1節第2部第5章第3節第2部第5章第5節第2部第5章第7節
索引	用語	用語解説	主な使用箇所
お	オンラインゲーム	インターネットを通して、複数のユーザーが同時に参加することにより行われるコンピュータゲーム	第2部第4章第1節
か	架空請求メール	架空の料金請求書を無作為にメールで送りつけ、支払いを要求する手口の詐欺、あるいはそのような内容の書かれたメールのこと	第2部第4章第1節
拡張現実	拡張現実感とも。現実の環境にコンピュータを用いて情報を付加することにより人工的な現実感を作り出す技術の総称。情報を付加された環境そのものを示すこともある。略語のAR（Augmented Reality）が使われることが多い	第1部第1章第2節
仮想化技術	情報システムや機器の構成を、利用者から見た機能に影響を与えずに、柔軟に変更できる技術の総称。具体例としては、1台の物理サーバー（マシン）上で複数の論理サーバー（OS）を動作させるサーバーの仮想化、ネットワークの仮想化、ストレージの仮想化等があげられる	第1部第2章第1節第2部第5章第4節第2部第5章第5節第2部第5章第7節
く	クラウドコンピューティング	データサービスやインターネット技術等が、ネットワーク上にあるサーバー群（クラウド（雲））にあり、ユーザーは今までのように自分のコンピュータでデータを加工・保存することなく、「どこからでも、必要な時に、必要な機能だけ」利用することができる新しいコンピュータ・ネットワークの利用形態	第1部第2章第1節第1部第3章第1節第1部第3章第2節第2部第5章第1節第2部第5章第4節第2部第5章第5節第2部第5章第7節第2部第5章第8節
グリッドコンピューティング	ネットワーク上にある計算資源（CPU、ハードディスク等）を結びつけ、仮想的にひとつのコンピュータシステムとしてサービスを提供する仕組みのこと	第1部第2章
け	ケーブルテレビ	テレビの有線放送サービスのことである。山間部や離島等の難視聴地域へ向けて行うために開発された。通信ケーブルが各家庭まで敷設されており、多チャンネル・双方向のテレビ放送を行うシステムである	第2部第4章第1節第2部第4章第4節第2部第5章第2節
こ	広域イーサネット	通信事業者の提供するイーサネット網を利用し、離れた場所にある複数のLANを接続した大型ネットワーク	第2部第4章第3節第2部第5章第5節
国内生産額	日本国内における生産活動により生産された、製品の生産高やサービスの売上高を積み上げたもの。市場規模と同義	第1部第3章第1節第2部第4章第2節第2部第5章第1節
コンテンツ	文字・画像・動画・音声・ゲーム等の情報全般、またはその情報内容のこと。電子媒体やネットワークを通じてやり取りされる情報を指して使われる場合が多い	第1部第1章第1節第1部第2章第1節第1部第3章第1節第2部第4章第1節第2部第4章第5節第2部第4章第8節第2部第5章第1節第2部第5章第2節第2部第5章第5節第2部第5章第8節
さ	サーバー	ネットワーク上でサービスや情報を提供するコンピュータ。インターネットではウェブサーバー、DNSサーバー、メールサーバー等があり、ネットワークで発生する様々な業務を、内容に応じて分担し、集中的に処理する	第1部第1章第1節第1部第2章第1節第2部第4章第1節第2部第5章第3節第2部第5章第4節
サブライチェーンマネジメント	複数の企業間で、受発注、資材の調達から在庫管理、製品の配送まで、すなわち事業活動の川上から川下までを情報システムを用いて総合的に管理すること、もしくはそのための仕組みを指す。余分な在庫を削減することによるコスト削減や、欠品による機会損失を抑制といった効果があるとされる。SCM（Supply Chain Management）と略されることが多い	第1部第2章第1節第2部第4章第1節第2部第5章第3節第2部第5章第4節
3.9世代移動通信システム	第3世代移動通信システム（IMT-2000規格）の高度化システム。光ファイバ並みの高速伝送が可能となる	第2部第5章第2節
し	資本ストック	資産関連設備全てを金額に換算した数値	第1部第3章第1節第2部第4章第2節
索引	用語	用語解説	主な使用箇所
し	シンクライアント	企業等の情報システムにおいて、社員等が使用する端末には最小限の機能（ネットワーク機能、画面表示・操作機能）のみを持たせ、アプリケーションやデータはサーバー側で管理するシステムのこと。この際に利用される端末のことを指す場合もある	第1部第2章第2節第2部第5章第5節
情報セキュリティ	情報資産を安全に管理し、適切に利用できるように運営する経営管理のこと。適切な管理・運営のためには、情報の機密性・保全性・可用性が保たれていることが必要となる	第1部第1章第3節第2部第5章第1節第2部第5章第3節第2部第5章第4節第2部第5章第5節第2部第5章第7節第2部第5章第8節
す	スパムメール	受信者の都合を無視し、無差別にメールを大量配信されるメール。インターネットの公共回線に負荷がかかる点でも問題となっている	第2部第4章第1節
スマートグリッド	発電設備から末端の機器までを通信網で接続、電力流と情報流を統合的に管理することにより自動的な電力需給調整を可能とし、電力の需給バランスを最適化する仕組みのこと	第1部第2章第1節第3章第2節第2部第5章第1節第2部第5章第6節第2部第5章第8節
せ	セキュリティポリシー	情報システム等において、安全確保のために明らかにする指針のこと	第1部第1章第3節第2部第4章第1節
そ	ソリューション	課題やニーズに対して、情報通信の技術要素（ハードウェア、ソフトウェア、通信回線、サポート要員等）を組み合わせることにより対応すること。（「～サービス」、「～ビジネス」）	第1部第2章第2節
た	第3世代携帯電話	「IMT-2000」規格に準拠したデジタル方式の携帯電話。NTT DoCoMoの「FOMA」シリーズ、auの「CDMA2000 1x」、「CDMA 1x WIN」シリーズ、SoftBankの「SoftBank 3G」シリーズ等が該当	第1部第2章第2節第1部第3章第2節第2部第4章第1節第2部第4章第3節第2部第5章第8節
第3世代移動通信システム	「IMT-2000」規格に準拠したデジタル方式の移動通信システム。NTT DoCoMoの「FOMA」シリーズ、auの「CDMA 1x WIN」シリーズ、SoftBankの「SoftBank 3G」シリーズ等が該当	第2部第5章第2節
タイムスタンプ	電子文書が作成された時刻を証明する技術。作成した電子文書が作成された時刻だけでなく、その時点からいかなる人にも改ざんされていないことを証明するもの	第2部第5章第3節
第4世代移動通信システム	第3世代、3.9世代移動通信システムの次の世代の移動通信システム。高速移動時で100Mbps、低速移動時で1Gbpsの実現を目指している。2011年頃の勧告化を目指して、国際標準化の作業が進められている	第2部第5章第2節第2部第5章第8節
ち	地上デジタル放送	地上の電波塔から送信する地上波テレビ放送をデジタル化したもの。日本では2003年12月に関東圏・中京圏・近畿圏の三大都市圏で放送が開始され、アナログテレビをデジタル化するのは国策となっている。我が国では、2011年（平成23年）7月24日までに地上アナログ放送を終了し、地上デジタル放送へ完全移行することが予定されている	第1部第3章第2節第2部第4章第4節第2部第4章第8節第2部第5章第1節第2部第5章第2節第2部第5章第6節
て	デジタルサイネージ	日本語では「電子看板」。屋外・店頭・交通機関などの公共空間で、ネットワークに接続されたディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信するシステムの総称。設置場所や時間帯によって変わるターゲットに向けて適切にコンテンツを配信可能であるため、次世代の広告媒体として注目を集めている	第1部第1章第1節
デジタル・ディバイド	インターネットやパソコン等の情報通信技術を利用できる者と利用できない者の間に生じる格差	第2部第4章第8節第2部第5章第5節第2部第5章第8節
テストベッド	技術や機器の検証・評価のための実証実験、またはそれを行う実験機器や条件整備された環境のこと	第1部第3章第2節第2部第5章第2節第2部第5章第7節
索引	用語	用語解説	主な使用箇所
て	テレワーク	ICTを活用して、場所と時間を自由に使った柔軟な働き方。企業等に勤務する被雇用者が行う雇用型テレワーク(例:住宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス等での勤務)と、個人事業者・小規模事業者等が行う自营型テレワーク(例:SOHO、住宅ワーク)に大別される	第1部第1章第3節第1部第2章第2部第4章第1節第2部第5章第5節
電子掲示板	インターネット上に開設された掲示板。様々な利用者によって電子化された掲示情報の書き込みや閲覧をすることが可能	第1部第1章第2節第1部第3章第2節第2部第4章第1節
電子商取引	インターネットを用いて財やサービスの受発注を行う商取引等の総体のこと	第1部第1章第1節第1部第2章第2節第1部第3章第1節第2部第5章第3節
電子書籍	書籍の体裁に近い形で、パソコンや携帯情報端末(PDA)、携帯電話などのICT機器で読めるようにしたデジタルコンテンツ。紙媒体の書籍と異なり、音声や動画を掲載するなど、電子書籍特有の表現を行うことが可能	第1部第1章第1節第1部第2章第1節第2部第5章第1節第2部第5章第2節
電子署名	電子文書の正当性を保証するために付加される署名情報。電子署名のデータの暗号化には、公開鍵暗号方式が用いられる	第2部第5章第3節第2部第5章第4節
と	ドメイン	インターネット上に存在するコンピュータやネットワークにつけられる識別子で、インターネット上の住所のようなもの	第2部第5章第2節
トラヒック	ネットワーク上を移動する音声や文書、画像等のデジタルデータの情報量のこと。通信回線の利用状況を調査する目安となる。「トラヒックが増大した」とは、通信回線を利用するデータ量が増えた状態を指す	第1部第2章第1節第2部第4章第3節第2部第5章第1節第2部第5章第7節
ね	ネットオークション	インターネット上で物品の売買をしようとする者のあっせんをオークションの方法により行うサービス	第2部第4章第1節第2部第5章第2節
は	バナー広告	インターネット広告の一つ。webサイトに広告画像を貼り、広告主のwebサイトにリンクする手法	第2部第5章第2節
ふ	フィッシング	金融機関等からの電子メールを装い、電子メール受信者に偽のホームページにアクセスするよう仕向け、そのページでクレジットカード番号・ID・パスワード等の個人の金融情報を入力させるなどして、個人情報を不正に入手する行為	第2部第4章第1節第2部第5章第3節
フィルタリング	インターネットのウェブページ等を一定の基準で評価判別し、違法・有害なウェブページ等の選択的な排除等を行うソフトウェア	第2部第4章第1節第2部第5章第3節
フォトニックネットワーク	情報を光信号のまま伝達するネットワークのこと。従来の光通信は、ノードは電子回路技術で構成されているが、これを光技術に置き換えて、処理速度の向上や大容量化を達成することが期待されている	第2部第5章第7節
不正アクセス	政府機関、企業、団体等の内部のコンピュータ・ネットワークに外部から正規の手続を経すに不正に侵入する行為	第2部第4章第1節第2部第5章第7節
プライバシーポリシー	インターネット上のサービスにおいて、サービス提供者が明らかにするサービスを受ける者の個人情報取り扱い方針のこと。メール・アドレスや通信記録の管理方法などを明らかにする	第2部第4章第1節第2部第5章第3節
プラットフォーム	情報通信技術を利用するための基盤となるハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク事業等。また、それらの基盤技術	第1部第1章第1節第1部第3章第1節第1部第3章第2節第2部第5章第1節第2部第5章第2節第2部第5章第4節第2部第5章第5節第2部第5章第7節
索引	用語	用語解説	主な使用箇所
ふ	ブログ	Weblog(ウェブログ)の略。ホームページよりも簡単に個人のページを作成し、公開できる。個人的な日記や個人のニュースサイトなどが作成・公開されている	第1部第1章第2節第1部第3章第1節第1部第3章第2節第2部第4章第1節第2部第4章第5節第2部第5章第7節
ほ	ポータルサイト	インターネットに接続した際に最初にアクセスするウェブページ。分野別に情報を整理しリンク先が表示されている	第1部第3章第2節第2部第5章第5節
ま	マイクロブログ	パソコンや携帯電話等で200字程度の短い文章(「つぶやき」と呼ばれることが多い)を書いて公開するブログの一種でミニブログとも呼ばれる。URLなどの有用情報を張り付けて情報共有を行う機能や、発信者の「つぶやき」を共有(フォロー)する機能等を備えている。リアルタイム性が強く、利用者はチャットをしている感覚で利用できる	第1部第1章第1節第1部第1章第2節第1部第3章第2節
め	迷惑メール	受信者の同意を得ずに送信される広告・宣伝目的の電子メール	第2部第4章第1節第2部第5章第3節第2部第5章第5節第2部第5章第8節
メタバース	インターネット上に存在する電子的な三次元仮想空間のこと。利用者はアバターと呼ばれる自分の分身を介し、当該空間内を移動したり他の利用者と交流したりすることができる。当該空間内のみで使用可能な仮想通貨を用いた取引や広告の表示等、経済活動の場としても利用できる	第1部第1章第2節
メッセンジャー	オンラインでチャットを行うことができるアプリケーションのこと。インスタントメッセンジャーとも呼ばれる	第1部第3章第2節
ゆ	ユニバーサルサービス	郵便を始め、電話、電気、ガス、水道など生活に欠かせないサービスを、利用しやすい料金などの適切な条件で、誰もが全国どこにおいても公平かつ安定的に利用できるよう提供することをいう	第2部第4章第8節第2部第5章第2節第2部第5章第9節第2部第5章第9節第2部第5章第3節第2部第5章第5節第2部第5章第7節
ユビキタスネット社会	ユビキタスネットワーク技術を活用し、いつでも、どこでも、何でも、誰でもがネットワークに簡単につながる社会像	第2部第5章第3節第2部第4章第8節第2部第5章第1節第2部第5章第2節第2部第5章第7節第2部第5章第8節第2部第5章第3節第2部第5章第5節第2部第5章第7節
ユビキタスネットワーク	いつでも、どこでも、何でも、誰でもアクセスが可能なネットワーク環境。なお、ユビキタスとは「いたるところに遍在する」という意味のラテン語に由来した言葉	第1部第1章第3節第2部第4章第8節第2部第5章第1節第2部第5章第2節第2部第5章第7節第2部第5章第8節第2部第5章第3節第2部第5章第5節第2部第5章第7節
り	リテラシー	本来、「識字力＝文字を読み書きする能力」を意味するが、「情報リテラシー」や「ITリテラシー」のように、その分野における知識、教養、能力を意味することに使われている場合もある	第1部第1章第1節第2部第5章第3節第2部第5章第5節第2部第5章第7節第2部第5章第8節第2部第5章第5節第2部第5章第7節
る	ルーター	異なるネットワーク同士を相互接続するネットワーク機器。ネットワークを流れてきたデータについて、宛先アドレスから通信経路を選択し、他のネットワークへ中継を行うもの。この経路を制御することをルーティングという	第1部第2章第1節第2部第5章第7節第2部第5章第2節第2部第5章第2節第2部第5章第2節
## 参考文献

インプレス R&D、インターネットメディア総合研究所（2009）「電子書籍ビジネス調査報告書 2009」

NHK（各年）「NHK年鑑」

NHK 放送文化研究所（2009）「2009 年 6 月全国個人視聴率調査」

株式会社富士キメラ総研（2010）「2010 次世代ホームネットワーク関連市場の将来展望」

株式会社富士キメラ総研（2010）「2010ワイヤレスBBアプリケーション市場調査総覧」

経済産業省（2009）「平成21年版通商白書」

警察庁（2010）「平成21年中のいわゆる出会い系サイトに関係した事件の検挙状況について」

厚生労働省（2008）「平成18年身体障害児・者実態調査」

厚生労働省（2008）「身体障害者、知的障害者及び精神障害者就業実態調査の調査結果について」

厚生労働省（2009）「平成19年度介護保険事業状況報告（年報）」

厚生労働省（2009）「平成21年6月1日現在の障害者の雇用状況について」

国土交通省（2008）「ソフト系 IT 産業の実態調査（平成 19 年 9 月調査）」

国土交通省（2010）「2009年度テレワーク人口実態調査」

国立社会保障・人口問題研究所（2006）「日本の将来推計人口（平成18年12月推計）」

国家公安委員会・総務省・経済産業省（2010）「不正アクセス行為の発生状況及びアクセス制御機能に関する技術の研究開発の状況」

篠崎彰彦（2003）『情報技術革新の経済効果一日米経済の明暗と逆転』日本評論社

篠崎彰彦（2007）「日本経済の生産性と情報技術一成長会計モデルによる潜在成長力の長期推計」New ESRI Working Paper Series No.4、内閣府経済社会総合研究所

社団法人電気通信事業者協会（2009）「テレコムデータブック 2009」

社团法人電子情報技術産業協会（2009）「サーバグリーンITハンドブック2009」

社団法人日本テレワーク協会（2008）「平成17年度在宅勤務の推進のための実証実験モデル事業報告書」

社団法人日本民間放送連盟（各年）「日本民間放送年鑑」

庄司昌彦（2008）「地域 SNS サイトの実態把握、地域活性化の可能性」情報通信政策研究プログラム研究成果論文

総務省（2006）「事業所・企業統計調査」

総務省(2007)「平成19年就業構造基本調査」

総務省（2008）「地球温暖化問題への対応に向けた ICT 政策に関する研究会 報告書」

総務省（2008）「ブロードバンドサービスの契約数等（平成20年12月末）」

総務省（2009）「原ロビジョン」

総務省（2009）「ICT ベンチャー・グローバル・マネジメント・プログラム」

総務省（2009）「平成19年情報通信産業連関表」

総務省(2009)「平成20年通信利用動向調査」

総務省（2009）「平成20年度通信・放送産業基本調査」

総務省（2009）「ブロードバンドサービス等の契約数の推移【平成21年12月末現在】」

総務省（2009）「地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査の結果」

総務省（2009）「平成20年度における行政手続オンライン化等の状況」

総務省（2009）「平成21年度 電気通信サービスに係る内外価格差調査」

総務省（2009）「平成21年科学技術研究調査報告書」

総務省（2010）「スマートクラウド研究会報告書」

総務省（2010）「ICT の経済分析に関する調査」

総務省（2010）「平成20年情報通信産業連関表」

総務省（2010）「平成21年通信利用動向調査」
総務省（2010）「地域におけるICT利活用に関する調査研究」

総務省（2010）「産業の成長における情報通信資本の寄与に関する国際比較分析に関する調査」

総務省（2010）「情報格差是正に関する調査」

総務省（2010）「ICT基盤に関する国際比較調査」

総務省（2010）「ICT利活用による地域活性化と国際競争力強化に関する調査」

総務省（2010）「ソーシャルメディアの利用実態に関する調査」

総務省（2010）「我が国のICT利活用の先進事例に関する調査」

総務省（2010）「電子書籍に関する利用状況についての調査」

総務省（2010）「障害者・高齢者の生活を支える情報通信活用動向に関する調査」

総務省（2010）「テレワークの動向と生産性に関する調査」

総務省（2010）「我が国ベンチャー企業における課題克服のためのICT活用方策に関する調査」

総務省（2010）「ケーブルテレビの現状」

総務省（2010）「電気通信サービスの加入契約数の状況（平成22年3月末）」

総務省（2010）「我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算」

総務省（2010）「諸外国のデジタル放送への移行に関する資料」

総務省（各年）「NHKの都道府県別放送受信契約数」

総務省（各年）「人口推計」

総務省（各年）「労働力調査」

総務省（各年）「家計調査」

総務省（各年）「家計消費状況調査」

総務省（各年）「一般放送事業者及び有線テレビジョン放送事業者の収支状況」

総務省（各年）「モバイルコンテンツ産業の現状と課題等に関する調査研究」

総務省「地域情報化ポータル」（http://www.applic.or.jp/tkportal/contents.php?jno=129）

総務省「テレワークセキュリティガイドライン」（http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_03.htm）

総務省情報通信政策研究所（2009）「ブログ・SNSの経済効果に関する調査研究」

総務省情報通信政策研究所（各年）「メディア・ソフトの制作及び流通の実態調査」

総務省・国際大学GLOCOM（2010）「地域SNSに関する調査研究」

中小企業庁（2009）「中小企業白書2009年版」

株式会社電通（各年）「日本の広告費」

独立行政法人中小企业基盤整備機構（2007）「コンテンツ産業の方向性に関する調査研究」

特許庁（2010）「平成21年度重点8分野の特許出願状況調査」

内閣府（2003）「一人暮らし高齢者に対する意識調査」

内閣府（2004）「安全・安心に関する特別世論調査」

内閣府（2006）「世帯類型に応じた高齢者の生活実態等に関する意識調査結果」

内閣府（2007）「平成19年版国民生活白書」

内閣府（2009）「国民生活に関する世論調査」

内閣府（2009）「平成20年版高齢社会白書」

内閣府（各年）「四半期別GDP速報」

内閣府経済社会研究所（2005）「コミュニティ機能再生とソーシャル・キャピタルに関する研究調査報告書」

日本銀行（各年）「企業向けサービス価格指数」

法務省（各年）「登記統計」

丸田一（2007）「ウェブが作る新しい郷土」講談社・現代新書

峰滝和典（2005）「日本企業のIT化の進展が生産性にもたらす効果に関する実証分析——企業組織の変革と人的資本面の対応の観点」ESRI Worki Paper SeriesNo.144、内閣府経済社会総合研究所

（http://www.esri.go.jp/jp/archive/e_dis/e_dis150/e_dis144.html）
日経 BP『日経ビジネス』(2009年10月12日号)

北海道新聞（2010年4月13日）
## 4 ．質問紙調查結果（生徒質問紙・学校質問紙） $ ^{5} $

生徒質問紙には45道府県218校の51,287人が回答。

学校質問紙には 45 道府県 218 校が回答。

【生徒質問紙調査結果】

○英語の勉強が好きだと思わない生徒の割合は約52%、好きだと思う生徒の割合は約48%である。

No.1 英語の勉強は好きですか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①ほぼそう思う	8,130	16%
②どちらかといえばそう思う	16,502	32%
③どちらかといえばそう思わない	16,940	33%
④ほとんどそう思わない	9,638	19%
無回答	77	0%
計	51,287	100%

○英語の勉強が大切だと思う生徒の割合は約92%、大切だと思わない生徒の割合は約8%である。

No.2 英語の勉強は大切だと思いますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①ほぼそう思う	33,615	66%
②どちらかといえばそう思う	13,773	27%
③どちらかといえばそう思わない	2,885	6%
④ほとんどそう思わない	934	2%
無回答	80	0%
計	51,287	100%
○英語の勉強が大切だと思う理由のうち、主なものは以下の通りである。
•大学等の受験で必要だから(約20%)
•どの仕事に就くにも英語は必須だから(約19%)
•海外の人たちとコミュニケーションをとれるようになりたいから(約19%)

No.3 (No.2で①、②の場合)英語の勉強が大切だと思うのはなぜですか。①～⑨のうち特にあてはまる項目を3つ選んでください。

回答数	選択率
①将来、特に英語を使った仕事に就きたいから	5,848	4%
②海外留学に行きたいから	6,051	4%
③海外旅行に行きたいから	16,498	12%
④海外の人たちとコミュニケーションをとれるようになりたいから	26,000	19%
⑤学校でよい成績をとりたいから	11,958	9%
⑥大学等の受験で必要だから	27,706	20%
⑦どの仕事に就くにも英語は必須だから	27,016	19%
⑧国際社会において英語を使えないことは拠ずかしいことだから	15,657	11%
⑨日本のことを海外に発信したいから	2,498	2%
無回答	198	0%
計	139,430	100%

○授業の内容を理解していると思う生徒の割合は約66%、理解していないと思う生徒の割合は約34%である。

No.4 あなたは、授業の内容をどれくらい理解していると思いますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①十分理解している	3,774	7%
②ある程度までは理解している	30,165	59%
③あまり理解していない	14,431	28%
④ほとんど理解していない	2,775	5%
無回答	142	0%
計	51,287	100%
○英語の授業の中でしてみたいと思う活動のうち、主なものは以下の通りである。
·英語で映画やビデオを見ること(約12%)
·英文法の学習(約9%)
·英文和訳(約9%)
·英語で新聞・雑誌・書籍を読むこと(約8%)
·英語の語彙の学習(約8%)
·和文英訳(約8%)

No.18 英語の授業の中で、どのようなことをもっとしてみたいと思いますか。 ①～⑰のうち、特に当てはまる項目を6つ選んでください。

回答数	選択率
①英語でのスモール・トーグ(天気の話やいま話題になっていることなど)	18,477	6%
②音声CD等を通じて外国人による朗読を聞くこと	16,676	6%
③ディクテーション(読み上げた英語の書き取り)	12,980	4%
④発音練習	20,505	7%
⑤英文の音読	15,229	5%
⑥英文の暗唱	6,682	2%
⑦英文法の学習	28,364	9%
⑧英語の語彙の学習	24,572	8%
⑨英文和訳	26,616	9%
⑩和文英訳	23,945	8%
①ライティング(エッセイなど、ある程度まとまりのある英作文)	17,770	6%
②スピーチ	7,373	2%
③ブレゼンテーション	7,152	2%
④ディベート、ディスカッション	8,074	3%
⑤スキット(す劇)の作成や発表	7,391	2%
⑥英語で映画やビデオを見ること	34,916	12%
⑦英語で新聞・雑誌・書籍を読むこと	25,300	8%
無回答	190	0%
計	302,212	100%
○授業で学習したことが社会で役立つと思う生徒の割合は約85%、役に立たないと思う生徒の割合は約15%である。

No.19 授業で学習したことは、将来社会に出たとき役に立つと思いますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①大変役に立つと思う	15,549	30%
②ある程度は役に立つと思う	28,213	55%
③あまり役に立つとは思わない	5,487	11%
④ほとんど役に立つとは思わない	1,859	4%
無回答	179	0%
計	51,287	100%

○平日の1日あたりの英語の勉強時間は、「1時間以上2時間未満」が約34％、「30分以上1時間未満」が約26％、「30分未満」が約15％、「全くしない」が約13％である。

No.20 学校での授業以外に、普段(月～金)1日あたりどのくらい英語を勉強しますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。（授業の予習・復習、塾、語学学校、テレビ・ラジオ講座、英語のウェブサイトを見ること、英語でEメールのやりとりをするなどを含む。）

回答数	選択率
①3時間以上	1,694	3%
②2時間以上3時間未満	4,658	9%
③1時間以上2時間未満	17,329	34%
④30分以上1時間未満	13,115	26%
⑤30分未満	7,787	15%
⑥全くしない	6,573	13%
無回答	131	0%
計	51,287	100%

☑休日の1日あたりの英語の勉強時間は、「1時間以上2時間未満」が約30％、「2時間以上3時間未満」が約21％、「30分以上1時間未満」が約17％、「全くしない」が約14％、「30分未満」が約11%である。

No.21 土曜日や日曜日など学校が休みの日に、1日あたりどのくらい英語を勉強しますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。（授業の予習・復習、塾、語学学校、テレビ・ラジオ講座、英語のウェブサイトを見ること、英語でEメールのやりとりをするなどを含む。）

回答数	選択率
①3時間以上	3,467	7%
②2時間以上3時間未満	10,831	21%
③1時間以上2時間未満	15,389	30%
④30分以上1時間未満	8,621	17%
⑤30分未満	5,717	11%
⑥全くしない	7,170	14%
無回答	92	0%
計	51,287	100%
○学習塾や家庭教師(語学学校を除く)での週あたりの英語の勉強時間は、「学習塾や家庭教師には習っていない」が約64%、「1時間以上3時間未満」が約20%である。

No.22 学習塾や家庭教師(英会話スクールなどの語学学校を除く)で週にどのくらい英語を勉強していますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①5時間以上	2,231	4%
②3時間～5時間程度	3,830	7%
③1時間～3時間程度	10,238	20%
④1時間以下	1,715	3%
⑤学習塾や家庭教師には習っていない	32,819	64%
無回答	454	1%
計	51,287	100%

○語学学校（受験指導を中心とした学習塾等を除く）での週あたりの英語の勉強時間は、「英会話スクールなどの語学学校には通っていない」が約93％、「1時間以上3時間未満」が約3％である。

No.23 英会話スクールなどの語学学校(受験指導を中心とした学習塾等を除く)で,週にどのくらい英語を勉強していますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①5時間以上	482	1%
②3時間～5時間程度	557	1%
③1時間～3時間程度	1,504	3%
④1時間以下	812	2%
⑤英会話スクールなどの語学学校には通っていない	47,512	93%
無回答	420	1%
計	51,287	100%

○今回の試験以外に受験経験のある試験は、英検が約48%、GTEC for STUDENTSが約22%となっている。

○今回の試験以外に英語に関する試験を受験したことが無い生徒の割合は約20%である。

No.24 今回の試験以外に、英検などの英語に関する試験を受験したことがありますか。受験したことがある試験をすべて選んでください。(複数回答可)

回答数	選択率
①英檢(実用英語技能検定)	32,426	48%
②GTEC for STUDENTS	14,633	22%
③TOEIC(TOEIC Bridgeを含む)	3,668	5%
④TOEFL(TOEFL Juniorを含む)	407	1%
⑤ケンブリッジ英検	587	1%
⑥その他	2,169	3%
⑦英語に関する試験を受験したことはない	13,201	20%
無回答	450	1%
計	67,541	100%
受験したことがない理由のうち、主なものは以下の通りである。

・自分の英語力に自信が無いから(約41%)

・受験したいと思わなかったから(必要性を感じなかったから)(約37%)

・受験する機会がなかったから(約14%)

No.25 (No.24で⑥と回答した方)受験したことがない理由は何ですか。(複数回答可)

回答数	選択率
①受験する機会が無かったから	2,467	14%
②受験したいと思わなかった(受験する必要性を感じなかった)から	6,521	37%
③自分の英語力に自信が無いから	7,245	41%
④その他	901	5%
無回答	377	2%
計	17,511	100%

| 百分比
①受験する機会が無かったから | 14%
②受験したいと思わなかった(受験する必要性を感じなかった) | 37%
③自分の英語力に自信が無いから | 41%
④その他 | 5%
無回答 | 2%

〇英語のスピーチ大会やディベート大会に参加したくないと思う生徒の割合は約78%、参加したことがある、または参加してみたいと思う生徒の割合は約21%である。

No.26 英語のスピーチ大会やディベート大会に参加したことはありますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①参加したことがある	3,963	8%
②参加したことはないが、今後参加してみたい	6,902	13%
③参加したことはなく、今後も参加したくない	39,902	78%
無回答	520	1%
計	51,287	100%

〇将来、英語を使って海外で働いてみたいと思わない生徒の割合は約52%、働いてみたいと思う生徒の割合は約47%である。

No.27 将来、英語を使って海外で働いてみたいと思いますか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①是非働いてみたいと思う	6,494	13%
②機会があれば働いてみたいと思う	17,747	35%
③あまり働いてみたいと思わない	16,397	32%
④全く働いてみたいとは思わない	10,295	20%
無回答	354	1%
計	51,287	100%
○英語を学び始めた時期は、「中学1年生から」が約41％、「小学校5～6年生から」が約26％、「小学校3～4年生から」が約15％、「小学校1～2年生から」が約10％となっている。

No.28 英語を学び始めたのはいつですか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

回答数	選択率
①小学校に入学する前から	3,662	7%
②小学校1～2年生から	5,167	10%
③小学校3～4年生から	7,843	15%
④小学校5～6年生から	13,299	26%
⑤中学校1年生から	20,793	41%
⑥その他	307	1%
無回答	216	0%
計	51,287	100%

〇外国に留学したことのない生徒の割合は約94%、留学したことがある生徒の割合は約4%である。

No.29 外国に留学したことはありますか(帰国子女を含む。以下同じ。)。

回答数	選択率
①ある	2,165	4%
②ない	48,268	94%
無回答	854	2%
計	51,287	100%

外国に渡った当時の学校段階は、高校が約49%、中学校が約20%、小学校入学前が約15%、小学校が約15%である。

No.30 (No.29で①と回答した方)外国に渡った当時の学校段階はいつですか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。（複数回留学した経験がある場合は、一番最近留学した学校段階を選んでください。）

回答数	選択率
①小学校入学前(6歳未満)	333	15%
②小学校(6～11歳)	314	15%
③中学校(12～14歳)	426	20%
④高校(15～17歳)	1,067	49%
無回答	25	1%
計	2,165	100%
留学時に家庭での生活を除く日本語と英語の使用頻度については、「ほとんど英語を使用した」が約32%、「日本語より英語を多く使用した」が約22%、「日本語と英語を同じくらい使用した」が約18%、「英語より日本語を多く使用した」が約13%、「ほとんど日本語を使用した」が約9%である。

No.31 (No.29で①と回答した方)外国では、家庭での生活を除いて、日本語と英語をどの程度使用していましたか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。

(複数回留学した経験がある場合は全体を通してお答え下さい。)

回答数	選択率
①ほとんど英語を使用した	694	32%
②日本語より英語を多く使用した	483	22%
③日本語と英語を同じくらい使用した	386	18%
④英語より日本語を多く使用した	290	13%
⑤ほとんど日本語を使用した	188	9%
無回答	124	6%
計	2,165	100%

○留学期間については、「1ヶ月未満」が約59%、「1年以上」が約25%となっている。

No.32 (No.29で①と回答した方)どのくらいの期間留学していましたか。最も当てはまる選択肢を1つ選んでください。（複数回留学した経験がある場合は、一番長かった期間をお答え下さい。）

回答数	選択率
①1年以上	550	25%
②6か月以上1年未満	99	5%
③2か月以上6か月未満	27	1%
④1か月以上2か月未満	76	4%
⑤1か月未満	1,284	59%
無回答	128	6%
計	2,165	100%
## 【学校質問紙調査結果】

調査対象校における外国語科の職員構成は以下のようになっている。

·教諭：1,923人（約79%）

·常勤講師：164人（約10%）

·非常勤講師185人（約11%）計2,497人

1 今年度の外国語科の職員構成はどのようになっていますか。人数をご記入ください。

回答数	選択率
教諭	1967	79%
常勤講師	256	10%
非常勤講師	274	11%
計	2497	100%

OALTとのティーム・ティーチングの頻度は、「週1回程度」が約45％、「月に2～3回程度」が約21％、「週に2～3回程度」が約11％、「月に1回程度」が約10％である。

2 外国語指導助手(ALT)とのティーム・ティーチングは、各クラスを平均してどのくらいの頻度で行っていますか。

回答数	選択率
①ほぼ毎日(週に4～5日)	11	5%
②週に2～3回程度	24	11%
③週に1回程度	98	45%
④月に2～3回程度	46	21%
⑤月に1回程度	21	10%
⑥学期に1～2回程度	5	2%
⑦年に1～2回程度	2	1%
⑧まったくない	7	3%
無回答	4	2%
計	218	100%

O能力記述文(CAN-DO statements)で技能別にリスト化された学習到達目標の設定について、「設定予定」と回答した学校の割合は約54%、「設定済」と回答した学校の割合は約30%、「設定する予定なし」と回答した学校の割合は約15%である。

3 生徒の英語力に関して学校が設定する学習到達目標について、能力記述文(CAN-DO statements)で技能別にリスト化していますか。

回答数	選択率
①設定している	66	30%
②今は設定していないが、今後設定する予定である	117	54%
③設定しておらず、今後も設定する予定がない	32	15%
無回答	3	1%
計	218	100%
授業外における英語を使う機会の拡充について、「（機会の拡充を）図っている」と回答した学校の割合は約67％、「今後図っていく予定」と回答した学校の割合は約17％、「図っていく予定は無い」と回答した学校の割合は約14%である。

4 ALTやICTを活用したり海外姉妹校交流やイングリッシュ・キャンプ等を行ったりするなど、授業外において生徒が英語を使う機会の拡充を図っていますか。

回答数	選択率
①図っている	147	67%
②今は図っていないが、今後図っていく予定である	37	17%
③図っておらず、今後も図っていく予定がない	30	14%
無回答	4	2%
計	218	100%

○英語でのスピーチ大会やディベート大会への生徒の参加実績がある学校は約76%、取り組んでいるが参加実績は無い学校は約14%、取り組んでおらず、今後その予定も無い学校は約8%である。

5 学校として、生徒の英語でのスピーチ大会やディベート大会への参加に向けて取り組んでいますか。

回答数	選択率
①取り組んでおり、これまでに参加実績がある	166	76%
②取り組んでいるが、今のところ参加実績はない	31	14%
③取り組んでおらず、今後も取り組んでいく予定はない	18	8%
無回答	3	1%
計	218	100%

○過去3年間に英語教育に関する研修やセミナーに参加した教員の割合は約77%、参加していない教員の割合は約23%である。

6 過去3年間に、英語教育に関する研修やセミナーに参加しましたか。

回答数	選択率
①参加した	1518	77%
②参加していない	446	23%
無回答	4	0%
計	1968	100%
過去3年間での研修やセミナーへの参加回数の平均は、「年に1回程度」が約54％、「年に2～3回程度」が約37％である。

7（6で①と回答した方）過去3年間での参加は、平均してどのくらいの回数ですか。

回答数	選択率
①年に1回程度	814	54%
②年に2～3回程度	556	37%
③年に4～5回程度	91	6%
④年に6回以上	49	3%
無回答	8	1%
計	1518	100%

○過去3年間に英語に関する外部試験を受験していない教員の割合は約77%、受験した教員の割合は約22%である。

8 過去3年間に、英語に関する外部試験を受験しましたか。

回答数	選択率
①受験した	438	22%
②受験していない	1516	77%
無回答	14	1%
計	1968	100%

○過去3年間で受験したことのある外部試験については、TOEICが約58%、英検が約27%、TOEFLが約9%である。

9（8で①と回答した方）何の試験を受験しましたか。（複数回答可）

回答数	選択率
①英検(実用英語技能検定)	155	27%
②GTEC	9	2%
③TOEIC	329	58%
④TOEFL	50	9%
⑤ケンプリッジ英検	3	1%
⑥その他	16	3%
無回答	4	1%
計	566	100%
○教員が英語を学習したり英語を使う機会を増やすために取り組んでいることのうち、主なものは以下の通りである。
•英語のニュース番組や映画、ドラマを見る(約19%)
•英字新聞や英語の雑誌、本を読む(約19%)
•外国語指導助手(ALT)と積極的にコミュニケーションを図る(約16%)
•英語のウェブサイトを見たり、英語でEメールのやりとりをする(約14%)
•英語教材で学習する(約13%)

10 以下の中で、ご自身が普段英語を学習したり実際に英語を使う機会を増やしたりするために取り組んでいることはありますか。（複数回答可）

回答数	選択率
①英字新聞や英語の雑誌、本を読む	1234	19%
②ラジオやテレビの英語講座で学習する	604	9%
③英語のニュース番組や映画、ドラマを見る	1257	19%
④英語教材で学習する	846	13%
⑤英語のウェブサイトを見たり、英語でEメールのやりとりをする	895	14%
⑥外国語指導助手(ALT)と積極的にコミュニケーションを図る	1027	16%
⑦国内の語学学校などに通う	44	1%
⑧英語圏の友人をつくる	255	4%
⑨海外へ行く	365	6%
無回答	48	1%
計	6575	100%