トヨタトータルクリーンシステム
Channel: 宇宙のすべての知識 プリンシピア
Date: 12/06/2019

トヨタトータルクリーンシステム, by Wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki?curid=1335393 / CC BY SA 3.0

#自動車環境技術
#トヨタグループのエンジン技術
トヨタトータルクリーンシステム

トヨタトータルクリーンシステムは、昭和50年度以降の日本の自動車排出ガス規制に対応した、トヨタ自動車の公害対策技術。「トヨタトータルクリーンシステム」という名称は商標登録されている。略称は「TTC」。

TTCの「トータル」は「トヨタグループの総力を結集する」の意から採られた。

トヨタの排ガス対策への取り組みは、アメリカ合衆国カリフォルニア州で、州独自の自動車に対する環境規制が開始された1960年代初頭より始まった。1964年（昭和39年）に排ガス対策専門の研究部門を創設し、1968年（昭和43年）に東富士自動車性能試験場に排気ガス実験棟を建設、同年米連邦で初めて実施されたに日本車メーカーで初めて認証を取得した。1971年（昭和46年）に排ガス対策を専門とする東富士研究所を新設し、開発体制を強化していった。

トヨタはホンダがはじめにクリアしたマスキー法をクリアするために、あらゆる可能性を模索した。1964年（昭和39年）にガスタービンエンジン、1967年（昭和42年）にロータリーエンジンと電気自動車の研究を開始したが、これらは将来の排ガス規制の強化を見据えてレシプロエンジンの代替案として開発されたものであった。しかし結果としては技術的な課題が多く、商品化までに至らなかった。排ガス規制の強化とは別に、1973年（昭和48年）に発生した第一次オイルショックも、燃費の問題によるロータリーエンジンの開発中止という影響を与えた。

その後、酸化触媒とエアポンプ式二次空気導入装置、EGRを組み合わせ、後にTTC-Cとして商品化される事になる最初の触媒方式が開発され、1972年（昭和47年）に本田技研工業よりCVCCのライセンス契約を取得、後にTTC-Vとして商品化される事となる。同時に希薄燃焼の研究も進め、1976年（昭和51年）にTTC-Lとして実用化に成功した。

こうした同時平行的に開発された複数の方式を、販売ラインナップの各車両の性質に合わせて選定する事で、トヨタは昭和50年排出ガス規制をクリアした。トヨタは、これらの開発体制を「複眼の思想」と称して販促活動を行った。

様々な方式の研究開発の結果、トヨタはマスキー法適合の決定打としてはレシプロエンジンを主体に触媒方式を主力とする方針を1971年（昭和46年）末に決定した。しかし、当時国内外の触媒メーカーの多くは自動車メーカーに触媒を供給するに当たって、触媒成分の解析を禁じる契約を結んでおり、供給される触媒に開発結果がフィードバックされるまでに時間を要した。貴金属の安定供給や触媒その物の信頼性にも課題があり、これを嫌忌して富士重工業のように触媒の採用を当面見送るメーカーも現れた。

こうした状況に業を煮やしたトヨタは、触媒の研究開発から生産までをトヨタグループのみで手掛ける事を決意する。1971年（昭和46年）2月以降は豊田中央研究所の協力の下、FMEA手法も導入して触媒の独自開発を開始。1972年（昭和47年）に排ガス対策機器量産のための研究を専門とする特殊部品製造企画室を設立、同年にプラチナやパラジウムを安定購入するための契約を産出諸国と直接締結する事にも成功した。1973年（昭和48年）に排ガス対策機器の生産専門の下山工場を愛知県西加茂郡三好町に開設、同年8月に自動車生産ライン上で排ガス対策機器の合否判定を行える号口排出ガス情報処理システム（ECAS）の研究を開始し、1974年11月に同システムによる排ガス規制適合車の量産体制が確立した。触媒の研究開発及び生産は後にアイシン精機傘下のキャタラーに引き継がれた。

販売店サイドにおいては、TTCシステム搭載車のアフターサービスに特化した技術者であるTTCテクニカルリーダー制度を創設し、顧客対応にも万全を期した。

トヨタは当時のトヨタ自動車社長である豊田英二を陣頭に、自動車排ガス規制を所管する環境庁及び中央公害対策審議会への対応にも腐心した。

1971年（昭和46年）8月、中央公害対策審議会は1975年（昭和50年）から1976年（昭和51年）の二段階でマスキー法を導入する事を決定、1973年（昭和48年）5月より国産メーカー9社に対して聴聞会を実施した。この席上、トヨタは「技術面・生産面での課題はクリアしつつあるが、実用化のための試験時間が不十分で、品質保証上の問題も未解決である事を考慮して、排ガスの規制強化は段階的に実施してほしい」旨答申し、環境庁はこれらの答...