日本郵船株式会社（にっぽんゆうせん、Nippon Yusen Kabushiki Kaisha）は、東京都千代田区丸の内に本社を置く、日本の大手海運会社である。三菱グループ（旧三菱財閥）の中核企業であり、三菱重工業とともに三菱グループの源流企業にあたる。1885年9月29日に、三菱の創始者（初代総帥）である岩崎弥太郎によって設立され、1893年12月15日に株式会社となった。三菱金曜会 及び三菱広報委員会 の会員企業である。

商船三井・川崎汽船とともに日本の3大海運会社の一つであり、戦後の東京証券取引所の指定銘柄12社（平和不動産、東レ、旭化成工業、日本石油、住友電気工業、日本電気、パナソニック、三菱重工業、トヨタ自動車、三井物産、東京海上日動火災保険、日本郵船）の一つでもあった。日経平均株価の構成銘柄の一つ。

英称の「NIPPON YUSEN KAISHA」から「NYK LINE」という副称がある。

会社概要 
国内・海外を合わせて350以上の都市の港へ684隻の運航船舶が乗り入れており、運航船舶数規模及び連結売上高及び連結純利益で日本では1位、世界でも有数の海運会社の一つである。

2006年2月に、マースクライン社が世界第3位の業界シェアを占めるオランダの海運会社P&ONedlloyd 社と合併し世界最大手になったため、NYKは連結売上高で世界2位になった。「NYK  LINE」の名称で国内以上に海外での知名度が高く、日本海運のフラッグ・キャリアと呼ばれる所以である。

台湾出兵を機に国有会社の日本国郵便蒸気船会社とのシェア争いで勝利した三菱商会系の「郵便汽船三菱会社」は、三井系国策会社の「共同運輸会社」と度重なる値下げ競争を行った。日本の海運業の衰退を危惧した政府の仲介により両社は合併し、日本郵船会社が設立された。ファンネルマーク（船の煙突部分につける会社のマーク）は、白地に2本の赤の線で「二引」と呼ばれ、二社の対等合併を表す（三菱商会の淵源にあたる海援隊の隊旗に倣ったもの）。

社名は「郵船」であるが、現在は郵便船を保有しておらず、船舶による郵便物の運搬も取扱っていない。

2002年10月からイメージキャラクターにアニメ「サザエさん」のフネを起用し、その広告が第46回日本雑誌広告賞金賞と、JR東日本ポスターグランプリ2003銅賞を受賞した。フネ起用の契約は2006年3月31日をもって終了し、同年4月17日から数年間琴欧洲を起用していたこともあった。。

欧米と協調して航路を拓いてきた歴史をもつ一方、石原産業海運の盟外配船がもとで、最盛期の1935年にオランダと貿易摩擦を経験している。

沿革 
 1870年（明治3年） - 大阪市西区で岩崎弥太郎が九十九商会（後の三川商会、三菱商会へ）を設立。
 1872年（明治5年） - 国策会社日本国郵便蒸気船会社が設立される。
 1875年（明治8年） - 日本国郵便蒸気船会社が解散、岩崎弥太郎率いる三菱商会は、汽船の払い下げほか定期輸送事業の譲渡を受け、郵便汽船三菱会社と改称し、政府からの援助を受けるようになる。同年、郵便汽船三菱会社は太平洋郵船会社（Pacific Mail Steamship Company） と契約。政府の援助や吉岡銅山の利益を元に、洋銀78万ドルを支払って部分的な事業譲渡を受けた。
 1885年（明治18年） - 郵便汽船三菱会社、日本国政府の仲介で三井系国策会社である共同運輸会社と合併し日本郵船会社を設立、競争を避けた。日本郵船会社の初代総支配人にはアルバート・リチャード・ブラウンが就任した。
 1893年（明治26年） - 株式会社として日本郵船株式会社が誕生。
 1893年（明治26年） - 日本初の遠洋定期航路としてボンベイ（現・ムンバイ、インド）航路開設。
 1896年（明治29年） - アントワープ・横浜間に定期航路を開設。下関条約の賠償金等で損失補填。
 1899年（明治32年） - ロンドン寄航・積荷権獲得。欧州・極東往航同盟に加盟。アントワープでの取引減。
 1901年（明治34年） - アントワープに独自の繋留場を得る。
 1902年（明治35年） - 復航同盟に加盟。往航で上海寄航を認められる。同盟の合同勘定に参加。
 1904年（明治37年） - 豪州航路休止。二年後に再開。米国航路も3月に休止。早くも6月から徐々に復旧。4月にボンベイ航路休止。二年後の再開まで、P&O・オーストリア・ロイド・イタリア郵船の三社に綿花輸送を委嘱。
 1905年（明治38年） - 信濃丸がバルチック艦隊を発見し第一通報者となる。9月、函館-南樺太間に命令航路を開く。
 1906年（明治39年） - 3月、欧州航路の保有船が全て軍用を解かれる。7月、シアトル航路におけるグレート・ノーザン鉄道との貨客接続契約が満期を迎えるも、戦中に無理をした甲斐あって、10年間の契約延長に成功。タコマ (ワシントン州) 、シアトルを終点とするノーザン・パシフィック鉄道とも新たに接続契約を結ぶ。
 1907年（明治40年） - 昨年から開拓していたバンコク航路を、井上勝之助の調停により競争相手の北ドイツ・ロイドに譲渡する。契約は非公表であった。4月、日清汽船を設立。8月、日印通商条約調印。
 1909年（明治42年） - 遠洋航路補助法成立。日本郵船は終始反対。奨励金を得るため空船航海をする者がいた。この法律で補助を受けた東洋汽船とは大正15年に関係ができる。
 1911年（明治44年） - 9月、仁川丸が神戸を発しカルカッタ航路に就く。日本-カルカッタ間には、インドシナ汽船とアプカー社が配船し、カルカッタ-東南アジア間には英領インド汽船会社が進出していた。この三社は長年にわたり同盟し、他社の新規参入を阻んできた。これについては大正7年に進展があった。
 1912年（大正元年） - 3月2日、朝鮮郵船を設立（本社京城、資本金300万円、社長・原田金之祐）。朝鮮総督府の下に沿岸航路を統一した。
 1914年（大正3年） - 軍需により繁忙を極め、資本金2200万円を倍額増資して4400万円とする。大正7年には1億円に達する。
 1915年（大正4年） - ポートサイド付近で当社の八坂丸が金塊10万ポンドを積載したままドイツ潜水艇に撃沈される。この金塊は、1925年8月7日に片岡弓八の日本深海工業が引き上げに成功した。回収分の8割が日本深海の所有となった。UPI通信社が同日付で報じた。
 1916年（大正5年） - 昨年9月に閉鎖されたパナマ運河再開。従来の香港-シアトル線に加えて、神戸-シアトル線を新設。
 1917年（大正6年） - 南米東岸線開設。昨年11月からブラジル移民組合との契約により、移民輸送を目的としていた。4月に神戸を若狭丸が出航。イギリス西岸-東洋間の海運を独占していた青筒社が、船腹不足を理由に縄張りへの寄航を打診してくる。5月、これを機に香取丸を神戸から直行させる。大正9年に独占権を回復したいと青筒社が申し入れてくるが、日本郵船は命がけのピンチヒッターであったことを主張し、配船継続を承諾させる。
 1918年（大正7年） - 3月、P&O の仲介で英領インド汽船会社に認められ、カルカッタ同盟に参加。神戸郵船ビル竣工。
 1919年（大正8年） - 2月、上海航路を増強。10月、ハンブルク線開始。
 1921年（大正10年） - 欧州航路の終点をロンドンに変更。アントワープ依然として重要寄港地。
 1922年（大正11年） - 大阪商船と協定。次第に守られなくなったが、1931年（昭和6年）に近海郵船をも加えて三社で協定。競争を避けた。
 1923年（大正12年） - 近海・内航部門を分離し、（旧）近海郵船株式会社を設立。郵船ビルディング竣工。
 1925年（大正14年） - ディーゼル船が世界の進水量の65％を占める。政府主導のディーゼル化進む。新船建造で1927年（昭和2年）と1928年（昭和3年）に社債を発行。1919年（大正8年）から1928年（昭和3年）で自己資本率を半減させる。
 1926年（昭和元年） - 第二東洋汽船株式会社を合併。かねてより社内には慎重論が多数を占めた。合併により北米サンフランシスコ線および南米西岸線の営業権を譲り受ける。
 1927年（昭和2年） - ロンドン線・シアトル線を改善。大阪商船・原田汽船を引き連れ、青島の生牛生肉輸出組合と一手積契約し寡占。
 1929年（昭和4年） - 近東への寄航開始。逓信省の補助命令。寄港地は往路でイズミル・コンスタンチノープル・ピレウス。復路はピレウス・アレクサンドリア。
 1931年（昭和6年） - 金輸出再禁止。以降、日本の海運が急速に回復。植民地への輸出にたまりかねたオランダが態度を硬化、貿易制限。
 1933年（昭和8年） - 日印通商条約廃棄。
 1934年（昭和9年） - ニューヨーク航路の改善を機に、中南米ガルフ線を開設。
 1935年（昭和10年） - 7月、政府の斡旋で大阪商船・石原産業海運・南洋郵船と南洋海運株式会社を設立、オランダへ対抗する。10月、明朗会発足。
 1936年（昭和11年） - 国際汽船から船舶の提供を受けて北欧線を開設。昭和13年に休航し、12年に開設した東航世界一周線に組み込まれる。東航世界一周線の往路は、横浜-大連-天津-青島-上海-門司-神戸-大阪-名古屋-清水と回航、再び横浜から小樽-函館-釧路-サンフランシスコまたはロサンゼルス、パナマ経由でロンドン-アントワープ-ロッテルダム-ハンブルクまで。復路は往路をアントワープまで戻り、スエズ運河経由でシンガポール-香港-上海-日本。当時の地中海は危険区域に指定されていた。翌年の遠洋航路網は最盛であった。
 1939年（昭和14年） - （旧）近海郵船株式会社を合併。第二次世界大戦勃発。航路網は急激に縮小してゆく。
 1940年代 - 船舶運営会設立に際し、引き続き船舶の運航実務を行うと共に実務者第一班の班長会社に指定。
 1940年（昭和15年） - 1月に浅間丸事件。
 1942年（昭和17年） - 交換船運航。
 1945年（昭和20年） - 安導権を持つ日本郵船所属の船舶阿波丸が、アメリカ海軍の潜水艦の不当な雷撃を受け撃沈された（阿波丸事件）。
 1949年（昭和24年） - 東京、大阪、名古屋の証券取引所へ上場。
 1950年（昭和25年） - 札幌証券取引所へ上場。航路が徐々に復旧してゆく。当年、カルカッタ同盟から日本のチッタゴンの寄航を年6回に制限される。国内で枠を協議し、日本郵船は4回、大阪商船は2回となった。
 1953年（昭和28年） - 三井船舶が欧州同盟に対して盟外配船（いわゆる三井ファイティング問題）。同盟の対抗措置により日本郵船その他、売上げ運賃が大幅低下。1955年（昭和30年）にイギリス政府が日本政府の盟外船援助政策を批判。国際紛争は1956年（昭和31年）まで続き、三井船舶が欧州同盟に加盟するのは1961年（昭和36年）となった。
 1960年（昭和35年） - 氷川丸の解役を機に客船事業から一旦撤退する。
 1964年（昭和39年） - 三菱海運株式会社（前三菱汽船、極東海運：三菱商事船舶部より分離独立）と合併。
 1964年（昭和39年） - 世界初のチップ専用船「呉丸」竣工。政府主導により東亜海運を設立、筆頭株主となる。
 1966年（昭和41年） - コンテナサービス開始。マトソン社と提携。プロジェクトのきっかけは青筒社の資料。
 1968年（昭和43年） - IBM導入。定款変更、事業目的に陸上運送業及び代理業追加。昨年からスエズ閉鎖。
 1969年（昭和44年） - 近海・内航部門を近海郵船株式会社（1949年、企業再建整備法に基づき郵船近海機船から継承され設立）へ委譲。
 1970年（昭和45年） - 通信衛星経由の本店-ロンドン支店間直通電話専用回線開通。
 1971年（昭和46年） - 欧州コンテナ航路がスタート。翌年には西地中海にもコンテナで進出。
 1973年（昭和48年） - 日本郵船所属の船舶山城丸が、第四次中東戦争に巻き込まれ被災、廃船となる。ガルフ混雑。アムステルダム証券取引所に上場。
 1974年（昭和49年） - 自家保険会社 Haiphoon Insurance Comp-any Limited を東京海上火災保険と折半出資で香港に設立。
 1975年（昭和50年） - 海運業界で初めての外債発行。1月と9月にそれぞれ5000万ドイツマルクと5000万スイスフラン。以降、スイスフランを中心に1億台の発行が続く。5月に定款改正、事業目的に航空その他の事業を追加。スエズ再開。
 1982年（昭和57年） - 上五島国家石油備蓄基地に資本参加。
 1984年（昭和59年） - 欧州でコンピュータによるコンテナ管理システム始動。
 1985年（昭和60年） - 6月、日本-北米貨物情報オンラインシステム稼動開始。定款変更、事業目的に不動産の売買及び賃貸を追加。8月、サザン・パシフィック鉄道と提携。ロサンゼルス-シカゴ間にコンテナ二段積み専用列車の運行開始。
 1989年（平成元年） - フィリピンにマンニング（船員配乗）会社・NYK-FIL Ship Management社を設立。
 1989年（平成元年） - クリスタルクルーズジャパン株式会社（後の郵船クルーズ株式会社、大型旅客船「飛鳥」所有）設立。事実上の客船事業再参入である。
 1991年（平成3年） - ナビックスラインの定航海運子会社、日本ライナーシステム株式会社と合併。
 1993年（平成5年） - 「日本郵船歴史資料館」開館。
 1998年（平成10年） - 旧六大海運会社の一角、昭和海運株式会社と合併。5月、自家再保険会社 Compass Insurance Company Limited をマン島に設立。船社の完全子会社としては日本初。
 2002年（平成14年） - 地球深部探査船「ちきゅう」の運用管理者に決定。マン島に子会社 Saga Shipholding Limited を設立、保有していた八隻のオープンハッチ・バルカーを同社に売却。
 2003年（平成15年） - 「日本郵船歴史資料館」を「日本郵船歴史博物館」に改称し、横浜郵船ビル内に移転。
 2005年（平成17年） - 全日本空輸との合弁会社であった日本貨物航空（NCA）を全日本空輸保有株式の譲渡を受け連結子会社化。6月、子会社 Saga Shipholding AS をノルウェーに設立。マン島の前身子会社が保有する船を承継し、オープンハッチ・バルカー事業に関わる全業務を一元管理。
 2006年（平成18年） - 陸運大手のヤマトホールディングスとの資本提携を発表。
 2007年（平成19年） - NYK-TDG MARITIME ACADEMYをフィリピンに開校。6月に脱税が発覚、東京国税局の摘発を受ける。2006年（平成18年）3月期までの7年間で約6億円の所得隠しを指摘された。このほか、申告漏れ総額は約45億円で、重加算税などを含めた追徴税額（更正処分）は約15億円に上る。
 2008年（平成20年） - 太陽光発電システム搭載の自動車専用船「アウリガ・リーダー」竣工。
 2008年（平成20年） - ノルウェーの特殊石油タンカー大手のクヌッツェン・オフショア・タンカーズ（KOT）の株式50％を取得。深海油田輸送事業に参入。
 2011年（平成23年） - 洋上原油生産事業で合弁会社を設立。ペトロブラスに浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備を供給。
 2012年（平成24年） - 豪ウィートストーンLNGプロジェクトへ三菱商事と東京電力と共同参画。
 2014年（平成26年） - 自動車輸送船の運賃で価格カルテルを結んでいたとして131億円を課徴された。川崎汽船は56億円、ワレニウス・ウィルヘルムセンは34億円であった。商船三井は内部告発により私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）の排除措置命令を免れている。
 2015年（平成27年） - 北米にてクルーズ事業を運営するクリスタル・クルーズの株式を、ゲンティン・グループに売却。
 2017年（平成29年） - 商船三井、川崎汽船と共にコンテナ船事業を統合、新会社『オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)』が発足。
 2018年（平成30年） - 子会社である郵船ロジスティクスを完全子会社化。株式会社ユニエツクス、日本コンテナ・ターミナル株式会社、旭運輸株式会社、郵船港運株式会社の4社（いずれも連結子会社）の完全親会社として『エム・ワイ・ターミナルズ・ホールディングス株式会社』を設立。
2019年（令和元年） - ユニエックスと日本コンテナ・ターミナルが合併し、新会社『株式会社ユニエツクスNCT』が発足。
2020年（令和2年） - 名古屋証券取引所第1部上場廃止。
2021年（令和3年） - 郵船不動産株式会社の発行済株式51％を日本郵政不動産株式会社に譲渡した。
2022年（令和4年） - 4月、洋上風力発電関連事業拡大のため、秋田支店を開設。

事業所 

2022年（令和4年）4月現在の主な事業所は以下の通り。
 本店 東京
 支店 秋田、横浜、名古屋、大阪、神戸、福岡、台北
 出張所 苫小牧、室蘭、釧路
 海外在勤・駐在・現地法人等 ニューヨーク、シカゴ、ロサンゼルス、ロンドン、パリ、ミラノ、デュッセルドルフ、シドニー、ブエノスアイレス、ソウル、香港、バンコク、シンガポール、上海他52箇所

付記 
 
 東京都千代田区にある同社本社ビルの屋上には、長年TBSテレビのお天気カメラ（情報カメラとも呼ぶ。リモコンによる遠隔操作式）が設置されている。皇居前広場越しに皇居や霞が関、国会議事堂など都心を一望できることから、TBSでの使用頻度は高い。
 2005年、横浜港内の山下公園にて開催された横浜トリエンナーレ2005年展では、日本郵船が所有していた、もっともシンプルな構造である20ft型ドライコンテナ（国籍/タイプコード JP 2000）を四個連結して作られた、非常に珍しい作品が登場した。

歴代社長

国内主要関連会社 
全て株式会社である。

定期船事業 

 新日本海洋社（ウィングマリタイムサービス（旧・日本海洋社）と海洋興業が合併）
 エム・ワイ・ターミナルズ・ホールディングス
 旭運輸
 郵船港運
 ユニエツクスNCT（旧・ユニエツクス / 日本コンテナ・ターミナル）
 ヒロクラ
 ホンマ
 大分臨海興業
 オーシャン ネットワーク エクスプレス ホールディングス
 オーシャン ネットワーク エクスプレス ジャパン
 海洋興業
 秋田曳船
 沖縄海運産業
 海洋曳船
 三栄船舶
 東日本タグボート
 福島汽船
 北洋海運
 宮城マリンサービス
 むつ小川原マリンサービス
 三洋海事
 ジェネック
 アジアパシフィックマリン
 九州産業運輸
 末広海運
 東洋港運
 志布志湾マリンサービス
 トランスコンテナ
 内海曳船
 西日本海運
 日本コンテナ輸送（日本通運との合弁会社）

航空運送事業 

 日本貨物航空
 NCA JAPAN

物流事業 

 カメリアライン（高麗海運との合弁会社）
 近海郵船
 郵船ロジスティクス（旧・郵船航空サービス / NYKロジスティックスジャパン）
 郵船トラベル
 横浜共立倉庫

不定期専用船事業 

 旭海運
NSユナイテッド海運
 NYKLNGシップマネジメント
 NYKバルク・プロジェクト（旧・NYKバルク・プロジェクト貨物輸送 ← 日之出郵船 / NYKグローバルバルク ← 日之出汽船）
 共栄タンカー
 グローバル オーシャン ディベロップメント（深田サルベージ建設との合弁会社）
 太平洋汽船
 八馬汽船
 三菱鉱石輸送

不動産事業 

 JPプロパティーズ （日本郵政不動産との合弁会社）
 横浜貿易建物

その他 

NYK BUSINESS SYSTEMS
MTI
YJK Solutions（富士通との合弁会社）
クルーズクラブ東京（旧・クリスタルヨットクラブ）
京浜ドック
三洋商事
千葉海運産業
日本油化工業
日本海洋科学（旧・郵船海洋科学）
ボルテック
郵船アカウンディング
郵船クルーズ
郵船コーディアルサービス
郵船商事
郵船商事マリン

など

所有する船 

 NYK アルテア
 氷川丸（展示船）
他多数

かつて所有していた船

客船、貨客船 
 欧州航路
 土佐丸
 和泉丸
 鹿兒島丸
 旅順丸
 神奈川丸、博多丸、河内丸、初代鎌倉丸、初代讃岐丸、初代常陸丸
 若狹丸、因幡丸、丹波丸、初代備後丸 、二代目佐渡丸、初代阿波丸
 香取丸、鹿嶋丸
 諏訪丸、八坂丸、伏見丸
 箱根丸、榛名丸、筥崎丸、白山丸
 照国丸、靖国丸
 新田丸（のちの空母冲鷹）、二代目八幡丸（のちの空母雲鷹）、ただし前二隻は第二次世界大戦の影響で北米航路に就航、二代目春日丸（建造途中で中止、のちの空母大鷹）
 北米航路サンフランシスコ線
 天洋丸、地洋丸、春洋丸
 大洋丸
 浅間丸、龍田丸、秩父丸（のち二代目鎌倉丸）
 橿原丸 （建造途中で中止、のちの空母隼鷹）、出雲丸（同上、のちの空母飛鷹)
 北米航路シアトル線
 信濃丸
 日枝丸、平安丸
 三池丸（就航せず徴用）、三島丸（安芸丸に振り替え）
 南米航路西海岸線
 楽洋丸、銀洋丸、墨洋丸
 平洋丸
 南洋航路
 パラオ丸、サイパン丸
 豪州航路
 初代春日丸、二見丸、初代八幡丸
 安芸丸、阿波丸（阿波丸事件も参照）
 上海航路（日華連絡船）
 広島丸（米国所有の蒸気船「」号を1875年に購入したもの）
 横浜丸
 西京丸
 博愛丸

貨物船 
 山城丸
 T型貨物船：対馬丸、富山丸など14隻
 飛鳥丸、愛宕丸 - 日本郵船最初のディーゼル機関搭載船。
 郵船N型貨物船：長良丸、能登丸、那古丸、能代丸、鳴戸丸、野島丸
 郵船A型貨物船：赤城丸、有馬丸、浅香丸、粟田丸、吾妻丸
 郵船S型貨物船：崎戸丸、讃岐丸、佐渡丸、佐倉丸、相模丸、相良丸、笹子丸
 勝鬨丸（拿捕船）
 箱根丸 (コンテナ船)
 氷川丸（コンテナ船）