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勤行（ごんぎょう）は、仏道修行（ぶつどうしゅぎょう）の勤めを行うこと。仏壇に安置された本尊に向かって「お経」を読誦：どくじゅ（読み上げること）をしたり礼拝（お祈り）すること。勤行の儀式作法は宗派ごとに違う。

ここでは、日蓮正宗（宗門）と日蓮正宗から分派（独立）した創価学会や顕正会や正信会の勤行についてもあわせて解説する。

概要 
日蓮正宗や日蓮正宗から分派（独立）した創価学会や顕正会や正信会では、毎日の朝と夕に「勤行」（ごんぎょう）として仏壇に安置した「御本尊（ごほんぞん）」と呼ばれる曼荼羅に向かって法華経の方便品と如来寿量品を読誦。（法華経の「お経」を読み上げること）と「唱題」（しょうだい）（南無妙法蓮華経の題目を唱えること）を行う。

日蓮正宗（宗門）の勤行 

信徒の修行のうち自行としての日常の勤行は、28品からなる妙法蓮華経のうち方便品・如来寿量品（長行、自我偈）の読誦、唱題（「南無妙法蓮華経」の題目を唱えること）を基本構成とし、古来からの朝は五座・夕は三座の格式を守って行われている。
方便品と寿量品をセットにして1回読誦することを「一座」といい、途中に観念文などを挟みながら繰り返していく。方便品は五座すべてで全文読誦しなければならないが、寿量品は朝の二座と夕の初座だけが全文読誦する「長行」とされ、他の座では自我偈のみとなる。

勤行の流れ 
朝の勤行はまず、本尊に向かって題目三唱する。 初座は東天に向かって題目三唱し、方便品、寿量品（自我偈）を読誦した後、引き題目を三遍唱え題目三唱し観念文を念じ題目三唱する。

本尊に向きを変えて第二座に入り、方便品、寿量品（全文）を読誦し引き題目を三遍唱え題目三唱し観念文を念じ題目三唱する。第三座、第四座は方便品、寿量品（自我偈）を読誦した後、引題目を三遍唱え題目三唱し観念文を念じ（第三座では観念文の途中で二回、第四座では途中で一回題目三唱）題目三唱する。第五座は方便品、寿量品（自我偈）を読誦した後唱題し、唱題が終わって題目三唱、回向して題目三唱し、観念文を念じて最後に題目三唱する。

夕の勤行は朝の初座と第四座をとばした形で、まず、本尊に向かって題目三唱する。初座に入り、方便品、寿量品（全文）を読誦し引き題目を三遍唱え題目三唱し観念文を念じ題目三唱する。 第二座は方便品、寿量品（自我偈）を読誦した後、引き題目を三遍唱え題目三唱し観念文を念じ（観念文の途中で二回題目三唱）題目三唱する。 第三座は方便品、寿量品（自我偈）を読誦した後唱題し、唱題が終わって題目三唱、回向（回向は翌日の分になる）して題目三唱し、観念文を念じて最後に題目三唱する。

勤行の最中に鈴を打つが、方便品に入るところで7回、寿量品に入るところで3回、唱題に入るところで7回、上記の各引き題目の直後と唱題を終えるところで5回、最後の題目三唱の前に3回打つ。なお、回向は鈴を打ちながら行う。また、朝の勤行の初座では鈴を打たない。

座と座の間に唱題を挟んだり、すべての座を終えた後に唱題行や後述の「丑寅勤行」のように追加の座が行われる例もあり、長いと2時間近くかかる場合もある。

丑寅勤行 
総本山大石寺では、毎日午前2時30分より、法主の大導師による「丑寅勤行」が客殿で欠かさず行われている。この勤行では、朝の五座の勤行をした後、本門戒壇の大御本尊への遥拝として一座、唱題が追加されている。

創価学会の勤行 
日蓮正宗から1991年（平成3年）に破門された創価学会では朝と夕に「勤行」として法華経（方便品・寿量品の自我偈）と「唱題」で南無妙法蓮華経の題目を唱えている。創価学会も日蓮正宗（宗門）と同様に御本尊の授与を受け、「創価学会用仏壇」という形式の仏壇に御本尊を安置し、御本尊に向かって勤行を行う。しかし、何らかの理由で仏壇を安置できない学会員は「お守り御本尊」と呼ばれるペンダント型の御本尊の授与を受け、東の方角に向かって勤行を行う。出張や単身赴任、入院などの理由で長期間自宅での勤行ができなくなる場合には、所属する支部や本部から「お守り御本尊」の貸与を受けることもできる。なお、「仏壇に安置する御本尊」や「お守り御本尊」のどちらの場合も授与を受けるには創価学会に御供養（寄付）を納める必要がある。

2004年（平成16年）9月10日、創価学会は聖教新聞に「創価学会の勤行と御祈念文の制定」を掲載。国内でもそれまでの五座三座を一座のみに簡略化した「SGI方式」の勤行を正式のものとしてスタートさせた。これによって、新入会員でも15分程度で1回の勤行を終わらせることができるようになった。

創価学会創立85周年となる2015年（平成27年）には「創価学会『勤行要典』」を定めた。

顕正会の勤行 
冨士大石寺顕正会では日蓮正宗（宗門）や創価学会とは違う独自の朝と夕の勤行を行う。前身の妙信講が1974年（昭和49年）に日蓮正宗から破門される前はもちろん、破門後でも「日蓮正宗顕正会」の時代には五座三座の勤行を行っていたが、1998年（平成10年）に現在の「冨士大石寺顕正会」への名称変更後に勤行の方式が変更された。

妙信講時代の破門、その後に幹部が信徒除名となったことで日蓮正宗（宗門）や創価学会に見られるような入会と同時に本尊授与をされることはなくなった。このため一般会員は日々の勤行に於いて、自宅より遠く戒壇の大御本尊を直接拝み参らせる遥拝勤行に徹しているのが大きな特徴であり、日蓮正宗（宗門）や創価学会が御本尊に向かうか用意できない場合は東の方角に向かって勤行を行うのが望ましいとしているのに対し、顕正会では大石寺の方向に向かって勤行を行う。

1998年（平成10年）6月15日、顕正新聞で「御観念文の改正」が発表され、方便品、自我偈を各1回読誦しその後に唱題する現在の勤行形式を創価学会に先駆けて採用した。

顕正会では、毎週日曜日の午前に会員が会館に集合して一堂で行う「日曜勤行」も行われている。埼玉県さいたま市大宮区の顕正会本部会館では日曜勤行が午前中3回に分けて行われ、特に1回目は会長・浅井昭衛が自ら導師を務めることもある。

正信会の勤行 
日蓮正宗から1980年（昭和55年）頃に分派（独立）した正信会の場合は、寺院により対応が異なる。五座三座の勤行を行っている寺もあるが、一方で「創価学会（SGI）方式」や「顕正会方式」に近い形式を取っている寺も存在する。なお正信会が独自に建立した寺院以外は、居住する会員の僧侶が死亡した時点で宗門へ明け渡す義務が生じる。
哺乳類レッドリスト（ほにゅうるいレッドリスト）は、日本の環境省が公表した哺乳類のレッドリスト。

日本国内に棲息する野生哺乳類について、生物学的観点から個々の種・亜種の絶滅の危険度（絶滅危惧の度合い）を評価し、絶滅のおそれのある種・亜種を選定して、リストにまとめたもの。

日本国内の個体群についての評価であるため、このリストに記載されたものでも、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。

概要 
環境省版の哺乳類レッドリストは、1991年（平成3年）に『日本の絶滅のおそれのある野生生物－脊椎動物編』として公表されたもの（1991年版）が初めてである。その後、1998年（平成10年）6月12日に、改訂されたレッドリスト（1998年版）が公表された。その1998年版レッドリストを基に、2002年（平成14年）3月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 1 哺乳類』が作成された。さらに、2007年（平成19年）8月3日に第3次のレッドリスト（2007年版）が公表、2012年（平成23年）8月28日に第4次のレッドリスト（2012年版）が公表された。

1991年版では64種（亜種を含む、以下同じ）、1998年版では89種、2007年版では92種と、掲載種数は増加している。ただしこれは、最新の研究の結果により分類が変更されたこと（それまでは別（亜）種と考えられていたものが、同（亜）種であると改められる等）や、評価単位が変更されたこと（種単位で評価していた分類群を亜種単位での評価に変える等）などによる部分があるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加を示すとは言えないことに注意する必要がある。

環境省では、哺乳類の評価対象種として、180種の在来種を選定しているが、これには下記の要件がある。

分類上亜種に細分される場合は原則として亜種を評価の対象とする。 
純海産種は対象外だが、主に浅海域に依存するジュゴンは対象とする（ただし1998年版では、純海産種は全て対象外であった）。
海外から導入された種及び他地域から導入された種は対象から除く。

リストおよびカテゴリーの変遷 
哺乳類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は、1991年版では14種、1998年版では48種と増加したが、2007年版では42種と減少した。哺乳類の評価対象種は180種なので、2007年版では、約23.3%が絶滅危惧である。

1991年版から1998年版への改訂の結果、絶滅危惧48種のうち31種がコウモリ類である。これは、評価対象を種から亜種に細分化したことも理由に挙げられるが、原生林などにすむ樹洞性コウモリ類の生息環境が悪化しているという要因による部分もある。一方、1998年版で選定外となったものが、8種・2個体群ある。これは、絶滅の危機に瀕してはいないと再評価されたものだけではなく、ヤクシカのように農作物等への食害やがあることや、ケラマジカのように他地域から移入されたものであることなども理由として挙げられる。

1998年版から2007年版への改訂の結果、コウモリ類のカテゴリーランクが大幅に変更された、これは情報の蓄積によるところが主な要因であり、評価対象とした46種のうち、ランクが上昇したのが4種に対し、減少したのが13種であり、このうち8種がランク外になった。これが、哺乳類の絶滅危惧の数の減少した要因になっている。また、新しく海生哺乳類であるジュゴンを掲載した。ヤクシマザルおよびホンドザルの下北個体群については増加傾向にあることからランク外とした。南西諸島に生息する種のうち、イリオモテヤマネコは減少傾向が見られる事からランクを上昇させ、徳之島のアマミトゲネズミを新種記載しトクノシマトゲネズミとして、カテゴリーを付与した。

2010年10月、環境省は海の野生生物のレッドリスト作成に着手することを発表した。

トガリネズミ目

コウモリ目（翼手目）

サル目（霊長目）

ネズミ目（齧歯目）

ウサギ目（重歯目）

ネコ目（食肉目）

クジラ偶蹄目（鯨偶蹄目）

ジュゴン目（海牛目）

総計 

※計数は、発表された当時の各レッドリストの掲載種の数であり、表内のカテゴリーの数と計数が一致しないことがある。これは、レッドリストの見直しに伴い評価単位である分類群（種や亜種、地域個体群等）を変更することがあり、本表ではそれらの変遷も追えるように作成されているためである。これらについては備考を参照のこと。
鳥類レッドリスト（ちょうるいレッドリスト）は、日本の環境省が公表した鳥類のレッドリストであり、日本国内における鳥類の絶滅危惧の評価である。日本国内の個体群に対しての評価であるので、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。

概要 
環境省の鳥類レッドリストは、1991年（平成3年）に『日本の絶滅のおそれのある野生生物－脊椎動物編』として公表されたもの（1991年版）が初めてである。その後、1998年（平成10年）6月12日に、改訂されたレッドリスト（1998年版）が公表された。1998年版レッドリストを基に、2002年（平成14年）7月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 2 鳥類』が作成された。さらに、2006年（平成18年）12月22日に最新のレッドリスト（2006年版）が公表された。

1991年版では132種（亜種を含む、以下同じ）、1998年版では137種、2006年版では143種と掲載種数は増加している。ただし、これには最新の研究の結果により分類が変更されたこと（それまでは別（亜）種と考えられていたものが、同（亜）種である等）や、評価単位が変更されたこと（種単位で評価していた分類群を亜種単位にする等）を含んでいるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加とは言えないことに注意する事。

環境省では、鳥類の評価対象種として約700種を選定しているが、これには下記の要件がある。

分類上亜種に細分される場合は原則として亜種を評価の対象とする。 
生涯の大部分を海域で過ごす種であっても、定期的に日本近海に現れる種は対象とする。 
外来生物及び国内他地域から導入された種は対象から除く。 
迷鳥（本来の渡りのコースや分布域から外れて渡来した鳥）は対象から除く。

リストおよびカテゴリーの変遷 
鳥類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は1991年版では54種、1998年版では90種、2006年版では92種と増加している。鳥類の評価対象種は約700種なので、2006年版では、約13%が絶滅危惧である。

1998年版に掲載された137種のうちスズメ目以外：スズメ目は、108：29でスズメ目以外の種が多い。これは、スズメ目以外の鳥類がスズメ目の鳥類に比べて、進化の過程で古いグループであり、より生息環境の悪化などの外部環境の変化に敏感である事が上げられる。また、島嶼性の種は58種であり、これらの種の絶滅のおそれが高いと考えられている。

1998年版から2006年版で、カテゴリーランクの上がった種は草原、低木林や島嶼部に生息する種である。これは、草原や森林、里山などの生息環境の悪化や外来種による影響が要因であると考えられている。その一方、奄美地方に生息する種のカテゴリーランクが下がったが、これらの種の生息環境である森林の回復と、信頼できるデータの蓄積が要因と考えられている。

カイツブリ目

ミズナギドリ目

ペリカン目

コウノトリ目

カモ目

タカ目

キジ目

ツル目

チドリ目

ハト目

フクロウ目

ヨタカ目

ブッポウソウ目

キツツキ目

スズメ目

カテゴリ別集計 

※1：集計は、発表された当時の各レッドリストの掲載種の数であり、表内のカテゴリーの数と集計が一致しないことがある。これは、レッドリストの見直しに伴い評価単位である分類群（種や亜種、地域個体群等）を変更することがあり、本表ではそれらの変遷も追えるように作成されているためである。これらについては備考を参照のこと。
※2：「固有性」は、日本国内にのみ生息する種又は亜種を表す。従って、これらの種又は亜種の絶滅は、世界での絶滅を意味する。
ニューオーリンズ・ジャズ (New Orleans Jazz) は、1900年代に発生、1910年代までに確立したとされる、アーリージャズに属する一つで、発祥の町の名を冠したもの。

概要 
米国南部ルイジアナ州ニューオーリンズ市（New Orleans, LA)周辺で南北戦争終了時ごろ、解放された黒人やクレオール(黒人と白人のハーフ)らで始められ、後の多様なスタイルのジャズに分かれていった音楽の一つで、以後のジャズ音楽のおおもとになった形式。コルネット（または、トランペット）、トロンボーン、クラリネットなどの3管が中心となって、集団即興演奏をおこなったジャズの演奏スタイルが、その典型とされている。

1920年代初頭に、ニューオーリンズの歓楽街が閉鎖されたことにより、ニューオーリンズのジャズ演奏家は、シカゴ市などに流れ、活動の拠点を移すこととなる。ルイ・アームストロングなども例外ではなかった。しかし、彼らは、活動拠点を移しただけで、シカゴ・ジャズとは異なる。

1940年代、音楽から遠ざかっていたニューオーリンズのミュージシャンたちがビル・ラッセルによって再発掘され、ニューオーリンズ・ジャズは再び注目を浴びる。これを、古いジャズの復興という意味でリバイバル・ブームと呼ぶ。日本にも戦後アメリカ文化の流入によって受け入れられ、人気を博した。この時期のミュージシャンでは、バンク・ジョンソン、ジョージ・ルイスなどが有名である。

ニューオーリンズ・ジャズは、他のジャンルの影響を受けて進化を続け、ニューオーリンズの町に根付いているが、ファンの高齢化などによって衰退の兆しも見える。

JAZZの語源としては、この地区での当時のスラングで性行為をjass、売春宿をJass Houseと呼んでいて、一階が酒場で二階が売春宿の、酒場部分を主な演奏場所にしていた演奏家たちのことをJASS BANDと呼んだことが、JAZZの語源となったという説もある。他にも「フランス語のjaserから」などと、現在でもその語源ははっきりしない。

ルイ・アームストロングは和声的側面、リズム的側面、スタイルの発展に大きく貢献した。「9th」や「13th」といったコードをよく用いたり、より複雑で難しいリズムのフレーズをしばしば用いた。また、全てのパートが音楽的に同等の意味を持つアンサンブル主体のスタイルから、各楽器ごとにソロを回していくスタイルを一般的にしたのも彼である。また彼は、ニュー・オーリンズの地域的なスタイルであったスキャットでメロディを歌うスタイルをシカゴへと持ち込み、ジャズのスタイルとして一般的なものにした。ジャズの特徴的な要素は、このころほぼ全て完成された。
エンタープライズ (Enterprise)とは英語で「冒険」「事業」などの意。

艦船 
アメリカ海軍艦艇の伝統の艦名 (USS Enterprise) で、“ワスプ”、“ホーネット”と同じく初代はアメリカ独立戦争時の軍艦にまでさかのぼる。
 - 大陸海軍のスループ
エンタープライズ (スクーナー・初代) - 大陸海軍のスクーナー
エンタープライズ (スクーナー・2代) - アメリカ海軍のスクーナー
エンタープライズ (スクーナー・4代) - アメリカ海軍のスクーナー
 - アメリカ海軍のスループ
 - アメリカ海軍のモーターボート
エンタープライズ (CV-6) - アメリカ海軍のヨークタウン級航空母艦
エンタープライズ (CVN-65) - アメリカ海軍の原子力空母（世界初の原子力空母）。1968年、日本国内の米軍佐世保基地への入港時に佐世保エンタープライズ寄港阻止闘争が発生した。
エンタープライズ (空母・3代) - アメリカ海軍のジェラルド・R・フォード級航空母艦

 イギリス海軍艦艇の艦名 (HMS Enterprise)
 - イギリス海軍のフリゲート（6等艦）
エンタープライズ (5等艦・初代) - イギリス海軍の病院船（5等艦）
エンタープライズ (5等艦・2代) - イギリス海軍の5等艦
 - イギリス海軍のスループ
 - イギリス海軍の戦列艦（4等艦）
 - イギリス海軍の（6等艦）
エンタープライズ (テンダー) - イギリス海軍のテンダー
 - イギリス海軍のエンタープライズ級フリゲート
エンタープライズ (砲艦) - イギリス海軍の砲艦
 - イギリス海軍のスループ
 - イギリス海軍のスループ
エンタープライズ (軽巡洋艦) - イギリス海軍のエメラルド級軽巡洋艦
 - イギリス海軍の
 - イギリス海軍の

その他
 - アメリカ合衆国の蒸気船
 - アメリカ合衆国の奴隷船
エンタープライズ (ヨット) - アメリカ合衆国の
 - オーストラリアのスクーナー
 - 上記のスクーナーのレプリカ
 - カナダの外輪船
 - カナダの外輪船

航空機・宇宙船 
 - タデウス・ローが製作した気球
エンタープライズ (飛行船) - アメリカ海軍のL級軟式飛行船
エンタープライズ (オービタ) - アメリカ航空宇宙局（NASA）のスペースシャトル・オービタ
 - ヴァージン・ギャラクティック社の宇宙船スペースシップツーの1機
IXS エンタープライズ - NASAが構想しているワープ装置搭載宇宙船

地名 
エンタープライズ (ネバダ州)

エンタープライズ (オレゴン州)

その他 

エンタープライズ - 会社や企業のこと
エンタープライズ (列車) - イギリスのベルファストとアイルランド共和国のダブリンを結ぶ国際列車
エンタープライズ (スタートレック) - サイエンス・フィクション（SF）『スタートレック』シリーズに登場する架空の宇宙船 (U.S.S. Enterprise) 。惑星連邦宇宙艦隊または地球連合宇宙艦隊所属という設定
エンタープライズ (XCV-330) - デクラレーション級
エンタープライズ (NX-01) - NX級
エンタープライズ (NCC-1701) - コンスティテューション級
エンタープライズ (NCC-1701-A) - コンスティテューション級
エンタープライズ (NCC-1701-B) - エクセルシオール級
エンタープライズ (NCC-1701-C) - アンバサダー級
エンタープライズ (NCC-1701-D) - ギャラクシー級
エンタープライズ (NCC-1701-E) - ソヴェリン級
エンタープライズ (NCC-1701-F) - オデッセイ級
エンタープライズ (NCC-1701-G) - コンスティテューションIII級
エンタープライズ (NCC-1701-J) - ユニバース級
エンタープライズ - 飛空艇を参照。スクウェア・エニックス（旧スクウェア）のゲームソフト「ファイナルファンタジーシリーズ」（III、IV、およびXIV）に登場する架空の乗り物。
エンタープライズ (TRPG) - 『スタートレック』シリーズを原作としたテーブルトークRPG
スタートレック:エンタープライズ - アメリカ合衆国のSFテレビドラマ

英語の語句
同名の地名
同名の船
イギリス海軍の同名艦
中距離弾道ミサイル（ちゅうきょりだんどうミサイル）は、弾道ミサイルのうち射程3,000-5,500km程度のもの。

この分類が生まれた米ソの冷戦期においては、米ソの直接対決に使用が想定された大陸間弾道ミサイルには及ばない程度の射程を持ち、かつ戦域内で使用される短距離弾道ミサイルよりは射程の大きいミサイルがこの分類に含まれた。すなわちヨーロッパからソ連またはその逆を目標とする規模の射程をもつミサイルである。

近年は発展途上国に拡散した弾道ミサイルの長射程化により、この範疇に属するミサイルの保有国が増加傾向にある。

中距離弾道ミサイルの一覧 

 エリコ2

 エマード
 シャハブ3

 アグリ-3

 ムスダン
 火星12

 DF-4 - 1980年配備開始。
 DF-26(en) - 2015年配備開始。

 シャーヒーン3
 ガウリ3

 S2
二次方程式（にじほうていしき）とは、数学において、二次の多項式関数のを表す条件のことである。

その零点集合については、特に実数係数であるものについて、幾何学的考察が歴史的に行われ、よく知られている（二元二次方程式については円錐曲線を、一般の多変数二次方程式については二次曲面を参照するとよい）。

以下では、未知数が1個の場合を中心に取り扱う。二次方程式は次数が 2 の代数方程式のことであり、一般に未知数を  として

の形で表される。二次方程式を解くには、二次方程式の解の公式が知られている他、平方完成を利用する方法、因数分解を利用する方法などがよく知られている。

一元二次方程式を解くことと同値である問題に対する解法は、紀元前20世紀ごろには既に知られていた。

定義 
二次方程式とは、次数 2 の代数方程式のことである。一般には
 (*)
（は定数）と表される。これを二次方程式の一般形 (generalized form) という。二次方程式の一般形は、方程式としての変形や変数変換により、いくつかの特徴をもつ特殊な形にできる。本項では便宜的に以下の用語を用いる。

一般形の方程式 (*) の両辺を 2 次の係数（最高次係数） で割って  にすることができる。これを二次の整方程式あるいは二次方程式の正規形 (normal form) と呼ぶ：
 (**)
（は定数）
 (***)

また、左辺が完全平方式と定数の和のみになっている方程式を、二次方程式の標準形 (standard form) と呼ぶ：

（は定数）
これは、変数を  と変換すれば未知数  に関する 1 次の項が無い方程式である：

歴史 
アッバース朝時代に活躍した中世イスラムの数学者フワーリズミーは二次方程式に2つの解があることを発見した。フワーリズミーの著作『インドの数に関して、アル＝フワーリズミー』（ラテン語訳『アルゴリトミ・デ・ヌーメロ・インドルム (Algoritmi de numero Indorum)』）はラテン語に翻訳され、ヨーロッパに伝わった。フワーリズミーは二次方程式における未知数を「shay'」（シャイ＝とあるもの）という言葉で表現したが、フワーリズミーの著作がヨーロッパに伝えられる段階で、「x」を「sh（シ）」と読むポルトガル語を通過する際に、shay'の「sh」が「x」に置き換えられたといわれる。未知なるものを「x」と呼ぶことには、このような背景があるとされる。

平方完成 

変数  に関する二次式  について、変数変換

して、1 次の項を消去することを平方完成（基本変形）という。これにより、二次式の正規形 (**) は標準形にすることができる。

係数体の標数が 2 でなければ、平方完成できる。

二次式の正規形 (**) を標準形にする：

1次の係数を比較すると、 より、

が導かれる。

より、

 と置いてやると

となり、変数  に関する標準形の方程式が得られる。

平方完成の技法は、この他にも、円錐曲線の標準化などに用いられる。

二次方程式の解 
正規化された標準形二次方程式

は

と同値であるから、解は  の平方根に等しい。平方根は  以外は複数あり、実数なら正の方を  で表す。このとき解は

になる。

 が負ならば、解  は虚数である。これらを統一的に表すために、 を  と表し、虚数単位という。虚数単位  は  の根である。
  のとき、

解の公式 

平方完成により、二次方程式の解の公式を導出することができる。これは、標数 2 でない体で一般に通用する。

二次方程式  に対し、

特に、 が 2 を因数に持つ場合、{{math|b  2''b}} とおくと

と簡明になる。

 特別な二次方程式の解 
数学定数の中で、定義が特別な二次方程式であるものがある。
 1 の虚立方根 （の解（2つのどちらでもよい））
 三次方程式の解、アイゼンシュタイン整数 など
 貴金属数
 黄金数 （の正の解）
 フィボナッチ数 など

 実数係数の二次方程式 
二次方程式

の係数  は実数とする。

 虚数の導入 
二次方程式の解の公式  における  が負の場合は、解が虚数になる。2つの解は、共役な虚数である。

虚数も数に含めると、代数学の基本定理（全ての複素数係数の代数方程式は複素数の範囲で必ず解を持つ）が成り立つ。

 判別式と実数解の個数 
実数係数の二次方程式においては、解の公式に見られるように、 の符号が実数解の個数を決める。

二次方程式  の重複を込めた解を  とするとき、

を二次方程式の判別式という。これは、解の公式に現れる  に等しい。

代数方程式で次数が 2 の場合は、判別式のみで実数解の個数が決定できる：
  のとき：異なる 2 実数解
  のとき：実数の重解
  のとき：1組の共役虚数解

 根と係数の関係 

二次方程式  の解を  とおくと、

解が先に分かっている場合に、係数を合理的に計算できる。

 係数の拡張 
有理数係数の二次方程式の解である無理数を二次の無理数と呼ぶ。有理数体に二次の無理数を添加した体を二次体という。

係数が体や整域でない一般の環においては、二次方程式の解は2個とは限らない。

 一般係数の二次方程式 
解の公式およびその導出は、係数  が複素数やより一般に標数が  でない任意の体においても有効である（標数が  のときは  が零元に等しく、したがってそれで割ることはできない）。ただし、公式に現れる記号  は「その平方が  に等しくなるような元が存在する場合には、そのような二元のうちの何れか一方」を意味するものと理解しなければならない。体によっては、平方根を全く持たない元と二つ持つ元とが存在する（標数  でない限りただ一つの平方根を持つのは零元のみである）。ある元の平方根を持たない体を考えている場合でも、そのような平方根を含む二次拡大体は常に存在するから、そのような拡大体における式と見なせば解の公式は常に有効ということになる。

 標数 2 の体 
解の公式は  が可逆であることが利いていたから、標数  の体では公式は成り立たない。標数  の体上のモニックな二次多項式  を考えるとき、 ならば方程式は平方根を開くことに帰着されるから、 は解であり、 であるから、これが唯一の解であることが分かる。すなわち、 。有限体における開平についての更なる情報は平方剰余の項を参照。

他方、 の場合には相異なる二つの根が存在するのだが、多項式が既約ならば、係数体に属する数の平方根を用いて根を記述するのは不可能である。そこで多項式  の（この多項式の分解体に属する元としての）根の一つを  の 2-根''' (2-root)  と定義する。このとき  がもう一つの根となることが確かめられる（こちらも 2-根と呼ぶ）。この 2-根を用いれば、モニックとは限らない二次式  の二つの根は  と表せる。

例えば、位数 4 の有限体  において、その乗法群の生成元を  とするとき（すなわち、 および  は  上の多項式  の根）、 ゆえ、 は二次方程式  の唯一の解である。他方、多項式  は  上既約だが、 上分解して、二つの根  および  を持つ。ここで  は  における  の根である。

これはアルティン・シュライアー理論の特別の場合である。

注

注釈
スペースシャトル・エンタープライズ（NASA型名: OV-101）は、スペースシャトル・オービターの1号機である。

1976年、アメリカ合衆国憲法発布200年を記念し、コンスティテューションと名付けられる予定だったが、『スタートレック』の宇宙船エンタープライズ号の名前をつけてほしいという手紙が多数届けられたため、当時のジェラルド・R・フォード大統領によってこの名が付けられた。

ただこのエンタープライズは滑空実験機であり、ファン達の望んだ「宇宙船エンタープライズ号」の誕生とはならなかった。一時は滑空試験の終了後に宇宙飛行ができるように改装する計画があったが、かわりにチャレンジャーを改装することとなり見送られた。初めて宇宙へ行ったオービタは2号機のコロンビアである。チャレンジャーを爆発事故で喪失した際に再度改装案が持ち上がるも、新たにエンデバーを建造する方が適切と判断されて実現しなかった。

試験終了後、国立航空宇宙博物館別館に展示されていたが、その間にほかのオービタの修理に使うため、機体の一部が取り外された。スペースシャトルが全機退役した後、ディスカバリーが同館で展示され、エンタープライズはニューヨークのイントレピッド海上航空宇宙博物館に移されることになった。2012年4月24日、エンタープライズはボーイング747の背に乗せられたままニューヨーク市上空をデモ飛行し 、同年6月にイントレピッドへ搬入された。

関連記事 
 コロンビア (Columbia) - 1981年4月12日初飛行。2003年2月1日、大気圏再突入後に空中分解事故で失われた。
 チャレンジャー (Challenger) - 1983年4月4日初飛行。1986年1月28日、打ち上げ直後に爆発事故で喪失。
 ディスカバリー (Discovery) - 1984年8月30日初飛行。
 アトランティス (Atlantis) - 1985年10月3日初飛行。
 エンデバー (Endeavour) - 1992年5月7日初飛行。失われたチャレンジャー号の代わりに新たに建造されたオービター。
このほかに実物大模型のパスファインダー (Pathfinder) もオービターとしてカウントされることがある。
アナログ回路（アナログかいろ）は、連続的に変化する電気信号を取り扱う電子回路である。これに対してデジタル回路は有限個の信号レベル（通常2つ）しか持たない信号を扱う。「アナログ」という言葉は、信号とその信号を実際に表している電圧や電流が比例関係にあることを意味している。「アナログ」の語源はギリシャ語の ανάλογος (analogos) で、「比例」を意味する。

アナログ信号 
アナログ信号は媒体のなんらかの属性を利用して信号の情報を伝達する。例えば、アネロイド型気圧計は針の角度で気圧の変化の情報を伝える。電気信号は電圧・電流・周波数などの変化で情報を表現する。なんらかの他の形式（音、光、温度、圧力、位置など）の情報をエネルギーを変換するトランスデューサー（例えばマイクロフォンなど）で電気信号に変換する。

信号は与えられた範囲の任意の値をとり、それぞれの信号値が異なる情報を表現している。信号の変化には常に意味があり、それぞれの信号レベルが対応する現象のそれぞれ異なるレベルを表している。例えば、1ボルトが1セルシウス度に対応し、温度を表している電気信号があるとする。その場合、10ボルトは10度に対応し、10.1ボルトは10.1度を表している。

アナログ信号を伝達する別の方法として変調がある。この場合、基本搬送信号の1つの属性を変化させる。振幅変調 (AM) では、情報に基づいて正弦電圧波形の振幅を変化させ、周波数変調 (FM) では周波数を変化させる。他にも搬送信号の位相を変化させる位相変調などが使われる。

アナログの録音では、音波の圧力の変化がマイクロフォンに当たり、そこを流れる電流または電圧がその変化に応じて変化する。音量が大きくなると、それに比例して電流または電圧の変化も大きくなり、音波と同じ波形を保つ。

アナログ信号は電気信号だけでなく、機械的システム、空圧/油圧システムなどを使って伝達することもある。

普遍的ノイズ 
アナログシステムには例外なくノイズが含まれている。ノイズとは無作為な変化または外乱であり、原子などの粒子の無作為な熱振動などが原因である。アナログ信号はその変動に意味があり、無作為な外乱がそこに追加されると元々の変動と区別できなくなるため、それがノイズとして現れる。信号のコピーを繰り返したり、長距離を伝送すると、そういった無作為な変化が大きくなって信号が劣化する。他のノイズ源として、外部の電気信号や設計が不十分な部品などがある。それらの外乱はシールドを施すことで低減でき、低ノイズ増幅器 (LNA) を使うといった方法もある。

アナログとディジタル 
アナログ回路とデジタル回路では情報を符号化する方法が異なるため、結果としてその信号を処理する方法も異なる。アナログ信号について増幅回路やフィルタ回路などで行う操作は、デジタルの領域でも全く同じことが可能である。また、デジタル回路も物理的に見ればアナログ回路を飽和させるなど、数値に応じた閾値を決めている（例えば、負の飽和を0、正の飽和を1とアナログ値で表現している）に過ぎないため、アナログ回路であると言える。そのため、専らデジタル回路を扱う場合においても、最低限のアナログ回路の知識・技術は必要とされる。また、近年ではデジタル回路が誤動作を他に与えたり、他から受けたりすることが問題になっており、解決にはアナログ回路の知識・技術が必要になる。これについては、EMCを参照のこと。

歴史上先に発明され大量生産された電子機器はアナログだった。マイクロエレクトロニクスの活用でデジタル技法のコストが下がり、安価なデジタル回路が広く使われるようになった。信号処理の観点からは、アナログ量のまま処理を行うのは困難なため処理のデジタル化が進んでいる。しかし、現実世界との接点では必ずアナログ量の入出力が必要となるため、いかに与えられたアナログ量の情報を失わずにデジタル量に変換するか、あるいはいかにデジタル量の情報を失わずに目的のアナログ量に変換するかが、アナログ回路に対する要求である。

アナログ回路はデジタル回路と比較して次のような特徴がある。
 雑音や干渉、温度変化など外部要因に弱い。
 素子ばらつきの影響を受けやすい。
 単純な回路で実現できる。ただし、高度なものや高性能なものを作ろうとすると複雑になり、大型で高価になる。
 受動部品が必要になるため小型化に不向きである。
以下では、アナログ回路とデジタル回路の主な違いについて解説する。

ノイズ 
アナログ回路における情報の符号化方法により、信号の少しの変化が信号が表している情報の大きな変化を意味したり、情報が失われたりといったことがあるため、デジタル回路よりもノイズに影響されやすい。一般にデジタル信号は2つの値しかとらず、2つの値の差の約2分の1の大きさの外乱でなければ誤りを引き起こせない。デジタル回路では情報は量子化されており、信号が所定の範囲内にある限り、同じ情報を表現することができる。デジタル回路ではこの原理を応用して論理ゲートごとに信号を再生成してノイズを低減・除去している。

精度 
信号の正確さは様々な要因に影響され、特に元々の信号に含まれているノイズと処理中に追加されるノイズが大きな要因である。これについてはSN比を参照のこと。電子部品の基本的物理特性から生じるショット雑音などがアナログ信号の解像度を制限している。一方デジタル回路では信号を表す桁数を追加することで精度を増すことができる。実際にはアナログ-デジタル変換回路 (ADC) の性能によってその桁数が制限されるが、デジタル処理では一般に精度が低下することがない。ADCはアナログ信号を入力として、一連の2進数に変換する。ADCはデジタル温度計、デジタル照度計などのデジタル機器で使われており、さらにデジタル録音やデータ収集などにも使われる。一方デジタル-アナログ変換回路 (DAC) はデジタル信号をアナログ信号に変換する。DACは一連の2進数を入力として、それをアナログ信号に変換する。DACはオペアンプの利得制御システムによく見られ、デジタル増幅回路やデジタルフィルタ回路でよく使われている。

設計の難しさ 
アナログ回路はノイズに弱く、デジタル回路に比べて設計が難しい。これはアナログ回路がデジタル回路で代替されるようになった主な理由の1つである。アナログ回路の設計はデジタル回路に比べて自動化がなされていない。しかしデジタル回路が実世界とやり取りするには、アナログのインタフェースが必要とされることがほとんどである。例えば、デジタルラジオの受信機にはデジタル回路の前にアナログの増幅回路が必ず存在する。

アナログ回路の例
増幅回路

発振回路

フィルタ回路
演算回路

インピーダンス整合
変調回路
電源回路
高周波回路

用いられる素子
真空管
トランジスタ、電界効果トランジスタ
オペアンプ
ダイオード
抵抗器、インダクタ、キャパシタ
フォトカプラ
トランス
リレー
1の冪根（いちのべきこん）または1の累乗根（いちのるいじょうこん）とは、数学において冪乗して 1 になる（冪単である）数のことである。すなわち、ある自然数  が存在して

となる  のことである。通常は複素数の範囲で考えるが、場合によっては 進数のような他の数の体系内で考える場合もある。以下では主として複素数の場合について述べる。

1 の 乗根の内、 乗しても決して 1 にならず、乗して初めて 1 になるものは原始的 (primitive) であるという。全ての自然数  に対する 1 の原始乗根を総称し、1 の原始冪根（いちのげんしべきこん）、または1 の原始累乗根（いちのげんしるいじょうこん）という。

1の原始冪根 
複素数の範囲では、1 の原始乗根は  のとき2つ以上存在する。ド・モアブルの定理より、

は 1 の原始乗根の一つであることが分かる。この時、 の共役複素数  も 1 の原始乗根である。 と互いに素な自然数  に対して  は 1 の原始乗根であり、逆に 1 の原始乗根はこの形に表せる。すなわち、1 の原始乗根は、オイラーのφ関数を用いて、 個だけ存在する。

方程式  を考える。この方程式の解は、ド・モアブルの定理より、

であるが、1 の原始乗根  を一つ選べば、

と書くことができる。

また上記のように根を三角関数で表すことは容易であるが、それが根号を用いて表示できること、つまり方程式が代数的にも可解であることはガウスにより証明された。

1の原始冪根の例 
以下、 は虚数単位である。

（しばしば  と書かれる）

性質 
 1 の冪根は全て、複素数平面における単位円周上にある。また概要で述べたことより、1 の 乗根の全体は、位数  の巡回群である。これは円周群の正規部分群である。
 複素係数の方程式 （は複素数）の解は、 の 乗根を任意に一つ選んで  と表せば、

となる。
 1 の 乗根は、複素数平面では、単位円に内接する正角形の頂点である。この正角形の重心は原点  であるから、1 の原始乗根の一つを  とすると、次の等式が成り立つ：
林道（りんどう）とは、森林に敷かれた道のこと。

日本においては、林野庁が定める「林道規程」にある森林の整備・保全・切り出しを目的として森林地帯に設けられる道路の総称である。

樵(杣人)しか通らないような道を杣道という。

各国の林道の路網密度 
2004年度の森林1 haあたりの林道の路網密度
 ドイツ : 45.9 m
 オーストリア : 44.8 m
 アメリカ合衆国 : 23.2 m
 スウェーデン : 18.6 m
 日本 : 12.5 m

日本の林道

概要 

日本においては、森林法の規定に基づいて設置されるものであり、道路法・および関連法規（道路構造令など）の枠外にある。ただし、一般の用に供される林道については、道路交通法・道路運送車両法などの規定は適用される。所管は国土交通省ではなく、林業を管轄する農林水産省（林野庁）で林業の受益地に設けられるものであり、必ずしも林の中だけとは限らない。このような道路の制度は日本独自のもので通行権の制限がある。また広義（日常語的）には、林の中に通る道を、すべて林道と呼ぶ。

歴史 
第二次世界大戦以前までは、材木の伐採に必要な資材や人員の輸送は人の足に頼ることがほとんどであり、木材の搬出も木馬や鉄砲堰、筏流し、修羅、時代が下って森林鉄道が主流であった。当時に林道と呼ばれたものはせいぜい、人の通行が可能な程度の幅や規模のものが多かった。それらの林道の一部は、現在でも登山道として使われたり、ハンターや釣り人、山菜取りの人に利用されているが、大多数は山林中にその痕跡のみをとどめている。自動車が通行する道路としての林道の建設が始まったのは、1960年代以降、国産トラックの性能が向上して以降である。

日本の林道は、林業用途のほか山村の生活環境改善の意味も含めて不特定多数が使用する道路であったが、2011年頃からは森林施業を目的とし（一般利用を想定しない）、従来の林道を補完する林業専用道の整備も進められるようになった。

林道の種類 

 大規模林道・緑資源幹線林道
独立行政法人緑資源機構（農林水産省所管）が緑資源幹線林道として整備を行ってきた高規格林道。
1973年（昭和48年）、森林開発公団（後の独立行政法人「緑資源」機構）によって、全国に7つの林業圏域が設定された（大規模林業圏開発林道事業）。大規模林道（大規模林業圏開発林道）とは、それらの林業圏域において、林道網の中核として位置付けられた大規模な林道のことをいう。
大規模林道は、スーパー林道と同じく「峰越し・多目的」の林道であるが、その規格（幅員7 m・2車線完全舗装）は、スーパー林道（道路幅員4.6 m未舗装）を上回るものであり、大型観光バスも走行可能な山岳ハイウェイ（観光道路）をめざしたものとなっている。
1999年10月に森林開発公団が緑資源公団に移行した際に、事業名称が緑資源幹線林道と変更された。同公団は2003年に独立行政法人緑資源機構に移行したが、緑資源幹線林道の事業はそのまま継続された。
2007年度末に緑資源機構は廃止されたが、その時点で未完成区間を残しておりそれらについては独立行政法人の事業としては廃止し、地方公共団体（具体的には北海道および該当県）の判断により、必要な区間について国の補助事業として実施することになった。そして、そのために「山のみち地域づくり交付金」が創設された。その後の各道県の対応（そのまま事業を継続するか、あるいは中止するか）をみると、各自治体ごとに異なっている。
 特定森林地域開発林道（スーパー林道）
 かつて建設されていた高規格林道。現在は、地元自治体等へ移管され多くが市町村道等となっている。
 ふるさと林道
 過疎が進む山間地を連絡するために林道を建設または既存の林道を改修（アスファルト舗装等）するもの。二車線区間や、トンネルや橋梁が多く存在する（本来の林道は、山を迂回させて多くの森林所有者の敷地を通した方が有利）など、性格的には林道というよりも市町村道の肩代わり的な役割を担っている。県の単独事業であるが、総務省から補助金に相当する額が県に交付される。
広域基幹林道
 併用林道
 地元市町村が林道を借り受けて管理、実質的に市町村道として利用しているもの。一般補助林道と異なり、一般車両の自由な通行が可能となる。本来の一般補助林道は1車線が基本であるが、併用林道化に伴い、地元自治体が独自に2車線へと拡幅する例もある。
 一般補助林道
 森林組合などの森林所有者や管理者、地方自治体が開設する林道。開設に要する工事費の大部分は、国や地方自治体の補助で賄われるが、森林所有者にも負担金が生じるため、コストの切りつめや所有者間の境界を意識した路線の設定が行われる。このため、一般道路に比べると勾配区間が多く線形もきつい『悪路』であることが多い。完成後の維持管理費は、自治体や森林所有者の負担となるため、廃棄物の不法投棄や一般車両に路盤が荒廃されないよう、安全確保を名目に施錠機能を持つゲートが設けられる例もある。しかし、主に登山者と見られる者が、不法侵入目的で林道の入口ゲートの鍵を壊すなどするケースが、全国3,924か所のうちの3割に当たる1,233件に及ぶことが林野庁の調査で発覚しており、林道の設置者は対策に苦慮している。
農道（のうどう）とは、日本の農村地域において農業の用に供するために設けられた道路の総称。一般には、「土地改良法」第2条に基づく農業用道路のことを指す。

農道は「道路法」に基づく道路の区分ではないため、「農道」としての所管は国土交通省ではなく農業を管轄する農林水産省となる。

概要 
農作業を行うために農地などに設けられた道路で、農業用道路を略した用語である。農道は一般の自動車も通行することができるが、通行権の制限がある。一般道路は乗用車、トラック、バスなどの高速自動車が通行するのに対し、農道は、耕耘機などの小型車や、トラクター、コンバインなどのように大型でも低速度の農業用機械が通行するほか、農作物などの運搬のためにはトラックのように高速自動車も通行するため、高低速混合交通となる。また、農作物の集荷、肥料などの運搬に際しては、トラックなどを道路脇に自由に駐停車させて積み卸し作業を行う必要がある。このため、農業交通形態の特殊性を考慮した規模構造となっている。つまり、自動車交通量のうち農業に係るものが過半を占める前提で道路構造が設計されている。

「土地改良法」に基づいて建設される農道は「道路法」の適用を受けないが、その機能や路線配置によっては「道路構造令」に準拠する。また、道路標識や交通信号機などの交通管理施設は「道路法」「道路交通法」「標識令」により規定されており、一般の公道と同様に信号機やガードレールなどの交通安全施設等も設置されている。農道に見られる道路標識のなかには、「無理な運転をしないでください」「農耕車注意」「トラクター横断注意」など、減速を促す標識が設置されていることが特徴的である。

農道の定義 
土地改良法に基づく土地改良事業、独立行政法人緑資源機構法に基づく農用地総合整備事業、特定中山間保全整備事業または、ふるさと農道緊急整備事業により造成された道路であって、農道として管理されているもの。ただし、道路法第7条第1項または第8条第1項により都道府県道または市町村道として認定された道路は含まない。

農道の管理 
農道は地元市町村の要望により事業が計画される。事業規模により都道府県が補助事業により建設するが、完成後には地元市町村に移管し、農道台帳に記載したのち市町村が農道として管理することとなる。また、農道台帳に記載された農道のうち、市町村が管理する（全幅員4m以上など）一定要件の農道については、その延長に応じて普通交付税の投資的経費の補正措置が講じられている。

機能による分類 
農道は、農業用資材の搬入、農産物の処理・加工・貯蔵・流通施設への集荷、あるいはそれらの施設から市場、消費地への輸送に利用される基幹的農道と、ほ場への通作、農産物の収穫、防除作業、搬出等に利用されるなど農業活動に直接関わりを持つほ場内農道に分類される。

基幹的農道
ほ場内農道
幹線農道（集落とほ場、ほ場間、ほ場と基幹的農道等を結ぶ農道）
支線農道（幹線から分岐し、ほ区、耕区に連絡する農道）
通作道（収穫物運搬のための農道）
通作道の連絡道
耕作道（耕区内の農道）

事業による分類 
農道は、それを整備する事業名称により分けることができ、都道府県が補助事業により建設する都道府県営事業によるものとその他に分類される。

都道府県営事業
農林漁業用揮発油税財源身替農道整備事業による農業用道路（農免農道）
広域営農団地農道整備事業による農業用道路（広域農道）
一般農道整備事業による農業用道路（一般農道）
農道環境整備事業（主に既設農道の補修や改良）
田園交流基盤整備事業（都市との交流等のアクセス道路の整備）
その他事業
ふるさと農道緊急整備事業（ふるさと農道）
道整備交付金による整備事業（広域農道・林道・市町村道の一体的整備）

農免農道 

ガソリン（揮発油）にかかる税金である揮発油税を使って整備された農道。通常ガソリンの取引には揮発油税がかかるが、農林漁業用機械に消費されるガソリンについてはそれを免除することになっている。しかし、取引の際にそのガソリンが何に使われるのかを確かめるのは現実的ではないため、農林漁業用機械に消費される分の揮発油税に相当する額を財源として道路を整備することで、揮発油税の免除に代えている。この事業を「農林漁業用揮発油税財源身替農道整備事業」と言い、その道路を一般に農免農道（農免道路とも）とよぶ。

農林漁業用揮発油税財源身替農道整備事業は、1959年（昭和34年）頃から「農林漁業用に使用されるガソリンは、仕事上の必要経費として税金を免除してほしい」との要望が強まってきたために、農林水産省が補助事業として立ち上げたものである。背景には、昭和初期まで一般財源に組み込まれていたガソリン税（揮発油税）が、1953年（昭和28年）の道路交通法改正によって、国道や都道府県道を整備するための道路特定財源に回されることになったことにより、当時、日本の主力産業であった農林水産業への恩恵が少なくなったことにある。

広域農道 
農村地域に散在する農地を一つの団地と捉え、集出荷・加工プロセスの一元化などにより産地としての市場競争力を高めることを目的とした農道。都市に対する環状道路もしくは幹線道路に対するバイパスとしての機能を持つこともあり、農村における生活水準の改善に資するとされる。この事業を「広域営農団地農道整備事業」と言い、その道路を一般に広域農道とよぶ。また、富山県などスーパー農道の呼称が主として用いられている地域もある。

一般農道 
都道府県が行う農道網の基幹となる農道の整備を行うもので、広域農道、農免農道以外のもの。この事業を「一般農道整備事業」と言い、その道路を一般に一般農道とよぶ。

ふるさと農道 
地方債を財源とした地方単独事業で、都道府県が行う事業と市町村が行う事業がある。集落間または集落と基幹的公共施設等との間を連絡する農道等を整備するもので、この事業を「ふるさと農道緊急整備事業」と言い、その道路を一般にふるさと農道（ふる緊農道とも）とよぶ。なお、1993年に創設された本事業は、2007年までの時限措置となっている。

整備状況と事業の終焉 
農道の総延長は、2013年8月時点での農林水産省の農道整備状況調査によれば、17万3659 kmにもおよび、国道の総延長の2倍以上の長さがある。また、舗装率は36.1 %で、農道全体の57 %は幅員4 m未満である。農道の一部が都道府県道や市町村道へ転換されたり、2009年に行われた事業仕分けにおいて、農道事業が見直しの対象となり、2010年以降は新規箇所の着手は見送られることとなったことから、農道全体の延長は短くなってきている。継続中の箇所については、新たに制度化された交付金により工事が続けられることとなった。
大国（たいこく）とは、ある分野において国際的に大きな力を持つ国のことである。

概要 
大国とは相対的なものであり、時代、世紀、国力、歴史的経緯など多様な要素によって判断されるため、一概に決めることはできず、固定的なものではない。

大国の分類 
冷戦下のアメリカ合衆国とソビエト連邦は大国を超える存在として超大国と呼ばれていた。冷戦が終結しソビエト連邦の崩壊の後は、アメリカが唯一の超大国とみなされ、2010年代以降は中華人民共和国も第二の超大国に加わったとされる。

欧州連合 (EU) や独立国家共同体 (CIS) のような国家連合を国家ほどの一体性はないものの類する勢力とする考え方がある。

また、「地域大国」という表現もある。これは「大国」が全世界的に影響力をもつのに対し、ある一定の地域内で大きな影響力を持つ国を指すものである。例としては、南アジアにおけるインド、東南アジアにおけるインドネシアやベトナム、南アメリカにおけるブラジルなどが挙げられる。

さらに、その国のある特徴を指して「××大国」と表現されることがある。特に、福祉、軍事、経済の分野で使用されることが多く「福祉大国」や「軍事大国」、「経済大国」と表現される。他に「消費大国」や「資源大国」、「人口大国」（中国、インドなど）、「スポーツ大国」（オリンピックや国際大会で好成績の国）、「サッカー大国」（FIFAワールドカップでの優勝やベスト8以上に進出している回数の多いブラジル、ドイツなど）などもある。

日本は第二次世界大戦で荒廃し、敗戦によって軍事力や国際的な政治力を喪失したため、大国の地位を追われた。しかし、その後の復興で「経済大国」として大きな影響力を持つようになったため、再び大国とみなされるようになった。

また、「文化大国」という呼び方もある。どういう基準で大国と呼ばれるだけの巨大な影響力を持つか判断することは、議論が分かれるところであるが、基本的に世界の多くの国に文化的影響が認められるかどうかで判断される。

類似の表現として、周辺国に影響力のある国々を列強と言うことがある。また、このような大国に至った過程、又は大国を目指す意思や政策を立国と言う。

ミニ国家 
対照的な定義として小国（ミニ国家）がある。ただし、小国、ミニ国家については「領土面積」「人口」を基準としていることが多く、バチカン市国やシンガポールのように国際的な影響力を持つミニ国家も存在する。

大国とみなされる国々 

大国と呼ばれる現在の国々は、定義や研究者によって異なることがあるが、主要な研究機関は以下の7カ国を大国 (Great Power) と位置づけている。

 
 
 
  
 
 
 

今後、
21世紀半ばには、アメリカ、中国、EU、ロシア、イギリス、日本、インドの7カ国・地域が大国になると予想されている。