ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物(ベルフルオロアルキルかごうぶつおよびポリフルオロアルキルかごうぶつ、英語：perfluoroalkyl substances and polyfluoroalkyl substances、略称：PFAS、PFASs) は、アルキル鎖に複数のフッ素​​原子が結合した有機フッ素化合物の総称である。

PFASは、強力な化学結合である炭素 - フッ素結合（F - C）を持つため分解されにくく、2018年のワシントン・ポスト紙の論説を受けて「永遠の化学物質（英語：Forever Chemicals）」と呼ばれている。

定義 

2011年の初期の定義では、少なくとも 1 つのペルフルオロアルキル部分–C n F 2n+1 – を含むことが条件であったが、2021年、OECD（経済協力開発機構）は用語を拡張し、「少なくとも 1つの完全フッ素化メチルまたはメチレンを含むフッ素化物質」として定義した。2021年に定義が改定され、「少なくとも１つの完全にフッ素化されたメチル又はメチレン基（フッ素が結合している炭素原子にH、Cl、Br、I 原子が結合していないもの）を含むフッ素化物質」とされた。

2021年のOECDの報告によると、約10,776種の化学物質がPFASに分類されている。また、アメリカ環境保護庁(EPA) の毒性データベース DSSTox には約14,735種のPFASが分類されており、PubChemには約600 万種が分類されている。

PFASは、大きくフッ素化脂肪族化合物とフッ素化芳香族化合物に分類される。

フッ素化脂肪族化合物には、ペルフルオロオクタン酸(PFOA) 、ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)、ポリフルオロアルキル化合物（FTOHs）などのフッ素系界面活性剤が含まれている。これらのフッ素系界面活性剤は、フッ素化された「尾部」と親水性の「頭部」を持ち、通常の界面活性剤はより、表面張力が小さいのが特徴的である。フッ素化芳香化合物には、オクタフルトルエンなどが含まれる。

用途と歴史 

20世紀半ばから、PFASのうちフッ素系界面活性剤は、撥水撥油剤、界面活性剤、半導体用反射防止剤、金属メッキ処理剤、消化器の泡消火剤、殺虫剤、調理用器具のコーティング剤等の幅広い用途に用いられた。

1940年代にPFASが導入されたとき、人体への影響は無く、不活性であると考えられていた。初期の調査では、暴露された産業労働者の血液中にペルフルオロオクタン酸(PFOA) 、ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)などのフッ素化学物質の濃度が上昇していることが明らかになったが、健康への悪影響は言及されていなかった。

ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)は、分解しづらい特性から、アメリカミネソタ州の環境NGOは危険性を訴えていた。2000年、アメリカ環境保護庁(EPA)は、PFOAの危険性を報告。2000年、米国大手メーカーである3M社が、野生生物中にPFOSが高濃度で蓄積されていることを認め、2002年に自主的にPFOAとPFOSの製造を中止した。アメリカ環境保護庁(EPA)は、直後にPFOSを「重要新規利用規則（SNUR）」の対象物質に指定し、製造、輸入を許可制に変更。さらに2006年、アメリカ環境保護庁(EPA)とPFOS生産大手8社との間で合意が成立し、アメリカ国内では2000年比で2010年までに95%減、2015年までに全廃が決まった。

人体への影響と懸念 
PFAS は物質的に安定しており、さらに生物体内でも分解されないため「永久化学物質（英語：forever chemicals）」とよばれる。生物学的半減期は4～5年とされており、広範囲に環境汚染されている地域において、健康に悪影響を及ぼすほどの分子が人間の体内に蓄積することが示唆されている。

PFASの曝露濃度と肝損傷との関連性に関するメタ分析から、人間へのPFAS（PFOA、ペルフルオロヘキサンスルホン酸、およびペルフルオロノナン酸）の曝露と、肝損傷には相関性があることが判明している。

また、デュポン社ワシントン工場周辺の69,000人を対象に行った血液調査から、PFAS、特にPFOAによるヒトの健康への悪影響を関連付ける包括的な疫学研究が行われている。工場周辺に住む住人の血液中のPFOAは、平均83.0ng/mLであり、通常のアメリカ人の40倍であることが判明した。これらの住民の健康状態から、高コレステロール血症、潰瘍性大腸炎、甲状腺疾患、精巣腫瘍、腎臓癌、妊娠高血圧症候群、子癇前症との関連性が報告されている。

アメリカの学術機関全米アカデミーが示している「PFAS臨床ガイダンス」では、血液中に20ng/mL（PFOSなど７種類のPFASの合計値）以下を推奨とされている。

環境汚染

日本 
2007年、大阪府摂津市で、市内の水路や井戸などで高い値のPFASが相次いで検出されている。2016年、沖縄県が嘉手納基地周辺で水道水の水源にもなっている河川で高い濃度で検出されている。原因として、PFASを含む泡消火剤を利用してきたアメリカ軍基地が汚染源である可能性が高いと考えられている。2020年1月、東京都において、2か所の浄水所の水道水で、100ng/L(PFOS・PFOAの合計値)の濃度が6年間検出されている。2023年、東京都多摩地域で一部住民を対象にした血液検査で、血液中の有機フッ素化合物「PFAS（ピーファス）」の濃度が20ng/ｍL基準値を超えたことが発覚した。

各国の規制

アメリカ 
アメリカ環境保護庁（EPA）は、PFASのうちPFOSおよびPFOAの飲用水への健康勧告値を70ng/Lに設定した。2018年にPFASに関するフォーラムを開催し、2019年に連邦政府でPFASの規制が成立した。またアクションプランとして、「飲料水」「地下水除染」「法執行」「モニタリング」「研究」「リスク広報」の6つの分野を政策項目として含めた。2024年までに、製造業者と食品医薬品局は、一部のPFASを食品包装から廃止する合意を発表している。

EU 
2019年、欧州理事会はPFASの健康への悪影響について増えている証拠を受け、PFASの不要不急の使用を排除する行動計画を策定するよう欧州委員会に要請した。ドイツ、オランダ、デンマーク、ノルウェー、スウェーデンはREACH規則に基づく制限案を提出し、PFASの製造、使用、販売、輸入を欧州全体で禁止することを目指している。この提案では、PFASの使用を段階的に禁止し、それに対して公開協議が行われている。欧州化学庁（ECHA）は提案のリスクと社会経済的側面に関する意見をまとめ、最終的な提案が欧州委員会に送られ、EU加盟国に提出される予定になっている。また、EUではPFOAの使用が制限されており、飲料水指令の改正も進められている。包装・容器での対策に向けても動きがあり、2022年までに各国政府がREACH規則案を作成し、2025年に発効する予定である。

日本 
2010年4月1日の化審法改正で、PFASのうちPFOSが第一種特定化学物質に指定された。製造および輸入が許可制となり、事実上全廃された。2018年、化審法政令改正により全ての用途で製造・輸入等を原則禁止になった。2021年、PFOAが化審法第一種特定化学物質に指定され、製造・輸入等が原則禁止になった。PFHxSについても、化審法第一種特定化学物質に指定し、製造・輸入等を原則禁止することが審議されてる。

PFASに分類される化学物質の例 

 ペルフルオロオクタン酸(PFOA) 

 ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)
 ペルフルオロヘキサンスルホン酸（PFHxS）
 ペルフルオロカルボン酸（PFCAs）

 ポリフルオロアルキル化合物（FTOHs）

PFASの分解 
ノースウェスタン大学の研究チームが安価な試薬を用いて比較的低温で分解する方法を発見した。極性のある非プロトン性溶媒中でPFASを脱炭酸処理することで、反応性の高い中間体を生成し、24時間以内にフッ化物イオンに分解することができる。

引用元 
フッ素の化合物
有機ハロゲン化合物
公害
環境と社会