株式会社ヤマダホールディングスは、群馬県高崎市に本社を構える、家電量販店を経営するヤマダデンキを中心とするヤマダグループの持株会社である。

概要 
旧商号は株式会社ヤマダ電機（ヤマダでんき）。2020年10月1日にヤマダ電機グループは持株会社体制へ移行した。持株会社に移行する際、家電量販店事業を新たに設立した株式会社ヤマダデンキ（2020年4月1日に株式会社ヤマダ電機分割準備会社として設立、10月1日付で商号変更）に承継している。

グループ会社で中古家電の整備を行い、自社の店舗で販売していることから電気用品安全法の対象になる家電メーカーでもある。

沿革 
 1973年（昭和48年） - 日本ビクターを退社した山田昇が群馬県前橋市総社町総社で電気店を個人創業。
 1978年（昭和53年）6月1日 - 現在の会社が、日本電線工業株式会社として設立。
 1983年（昭和58年）9月1日 - （旧）株式会社ヤマダ電機設立。
 1987年（昭和62年）
 3月1日 - 休眠会社の日本電線工業株式会社が（新）株式会社ヤマダ電機に商号変更。
 5月21日 - 株式の額面変更を目的として、（新）株式会社ヤマダ電機が（旧）株式会社ヤマダ電機を合併。
 1989年（平成元年）3月 - 株式を店頭（JASDAQ）公開。
 1996年（平成8年） - インターネットサービスプロバイダ事業を開始。
 1997年（平成9年）12月 - 南国殖産と合弁会社・南九州ヤマダ電機株式会社を設立。同年に香川県にも出店。
 1999年（平成11年） - 京都府八幡市の国道1号沿いに関西第1号店「テックランド京都八幡店」（現・京都八幡店）を出店。この京都八幡店の開店を契機に全国展開を本格化させる（2005年に徳島県藍住町にテックランド徳島藍住店の出店で47都道府県全部に出店を達成し、全国展開本格開始第1号店でもあるテックランド京都八幡店開店からわずか6年の当時としては驚異的な速さで全国展開を完了）。
 2000年（平成12年）9月24日 - 東京証券取引所第一部に上場。
 2001年（平成13年）
 7月 - 株式会社沖縄ヤマダ電機を設立。
 9月 - 和光電気と合弁会社・株式会社和光ヤマダ電機を設立。
 2002年（平成14年）5月 - 株式会社ダイクマの株式をイトーヨーカ堂グループから取得し子会社化。
 2004年（平成16年）
 1月14日 - 株式会社神代の株式を取得し子会社化。
 5月25日 - 和光ヤマダ電機を株式会社関西ヤマダ電機に社名変更。
 6月1日 - 株式会社神代を株式会社KOUZIROに社名変更。
 2005年（平成17年）
 7月14日 - マキヤと合弁会社・株式会社東海テックランドを設立（「ヤベデンキ」をテックランドに転換）。
 9月1日 - 豊栄家電から小型電器店フランチャイザー事業を分離して、合弁会社・コスモスベリーズ株式会社を設立。
 11月1日 - マルナカ、ダイナマイトコーポレーションと三社で合弁会社・株式会社中四国テックランドを設立（「デンキのダイナマイト」をテックランドに転換）。
 2007年（平成19年）
 2月 - 正一電気と合弁会社・株式会社九州テックランドを設立。
 6月29日 - 株式会社ぷれっそホールディングスの全株式を新生銀行系ファンドから取得し、完全子会社化。
 9月26日 - 株式会社キムラヤセレクト（現：株式会社イーウェルネス）の株式94.25%をアセット・マネージャーズ系ファンドから取得し、子会社化。
 10月1日 - 株式会社東海テックランドの残りの株式（マキヤ80%）を買い取り完全子会社化。
 12月 - ぷれっそホールディングス傘下のサトームセン全店舗をテックランドとLABIに転換。
 2008年（平成20年）
 6月27日 - 株主総会をもって、山田昇代表取締役CEOが社長から会長へ、山田の甥の一宮忠男代表取締役COOが副社長から社長に昇格。
 7月1日 - 本社を群馬県高崎市栄町1番1号の高崎駅東口前に移転。
 10月1日 - 株式会社九州テックランドの残りの株式（正一電気60%）を買い取り完全子会社化。
 10月15日 - 株式会社中四国テックランドの残りの株式（マルナカ25%、ダイナマイトコーポレーション5%）を買い取り完全子会社化。
 12月1日 - コスモスベリーズ株式会社の残りの株式（豊栄家電保有の49%）を買い取り、完全子会社化。
 2009年（平成21年）
 （旧）九十九電機株式会社のスポンサー企業として株式会社Project Whiteを設立。
 1月6日 - （旧）九十九電機株式会社からの事業譲受についての基本合意書締結。
 1月31日 - （旧）九十九電機株式会社からの事業譲受についての事業譲渡契約書締結。
 3月10日 - （旧）九十九電機株式会社から株式会社Project Whiteへの事業譲渡が完了。
 2010年（平成22年）
 4月1日 - 日本の家電量販店として初めて売上高2兆円突破。（国内初、世界第2位）
 9月1日 - 子会社の株式会社ダイクマが、同じ子会社の株式会社関西ヤマダ電機、株式会社東海テックランド、株式会社中四国テックランドの3社を吸収合併。
 9月11日 - 中古住宅事業に来年から本格参入する方針を明らかにした。
  2011年（平成23年）
 10月12日 - 株式公開買付けと第三者割当増資引き受けにより、住宅メーカーのエス・バイ・エルを連結子会社とする。
 2012年（平成24年）
 12月13日 - ベスト電器を子会社化する。
 2013年（平成25年）
 5月31日 - 完全子会社のダイクマとサトームセンを吸収合併。
 6月27日 - 業績不振の責任を明確にするため、全取締役を降格。山田昇が社長に復帰。
 2014年（平成26年）
 9月6日 - 2014年ブラック企業大賞およびWEB投票賞を獲得
 10月1日 - 「ベスト電器との資本・業務提携における公正取引委員会へ申し出た10地域の問題解消措置」に伴い、テックランドNew秩父店をエディオンへ譲渡(ヤマダ電機としての営業は9月16日に終了し、10月25日にエディオン秩父店として開店)。
 10月1日 - 1株につき10株に分割。発行済株式の総数が9664万8,974株から9億6648万9,740株となる。
 2015年（平成27年）
 5月7日 - ソフトバンクと資本業務提携する契約を締結。
 9月1日 - 非連結子会社であるキムラヤセレクトを吸収合併。
 2016年（平成28年）4月1日 - 山田昇社長兼CEOが会長兼取締役会議長、一宮忠男副社長兼COOが副会長兼CEOに退き、社長には桑野光正取締役が昇格。
 2017年（平成29年）
 3月1日 - 完全子会社とした南九州ヤマダ電機を吸収合併。
 7月1日 - ベスト電器を株式交換により完全子会社とする。
 2018年（平成30年）
 4月1日 - 連結子会社としたナカヤマを吸収合併。
 9月1日 - ヤマダ・エスバイエルホームを簡易株式交換により完全子会社化。
 2019年（令和元年）12月30日 - 経営再建中の大塚家具を子会社化。
 2020年（令和2年）
 4月1日 - 非連結子会社の田中屋川島酒店を吸収合併。これによりECサイトで酒類を全国販売するために必要となる1989年6月1日以前に発行された酒類販売業免許を取得。
 5月14日 - ナックグループであったレオハウス（後のヤマダレオハウス）を完全子会社化。
 10月1日 - 持株会社体制へ移行、株式会社ヤマダホールディングスに商号変更し、事業を株式会社ヤマダデンキに承継。また、3月中に設立された株式会社ヤマダ環境資源開発ホールディングスを中心に環境資源開発事業を展開。
 10月29日 - ヒノキヤグループを子会社化。
 2021年（令和3年）
 3月1日 - 株式会社ヤマダデンキが株式会社沖縄ヤマダ電機を吸収合併。
 7月1日 - グループ内における組織再編を実施（詳細は、グループ再編を参照）。なお、この再編により株式会社ヤマダデンキは「TSUKUMO」・「ベスト電器」・「マツヤデンキ」・「Caden」の4つの店舗ブランドを継承した。
 9月1日 - 大塚家具を株式交換により完全子会社化。
 9月30日 - 代表取締役兼社長執行役員の三嶋恒夫が健康上の理由により退任。

主な提携・買収 
ヤマダ電機→ヤマダホールディングスは東証一部上場以降、積極的に規模の拡大を指向しており、その手段の一つとしてM&Aを行っている。

2005年7月14日、静岡県が本拠の小売企業・株式会社マキヤと合弁会社・東海テックランドを設立（マキヤ80%、ヤマダ20%）。マキヤが営業する電器店業態「ヤベデンキ」を新会社に分離してテックランドに転換したが、業績が振るわなかったためフランチャイズ方式を断念。2007年10月1日、マキヤ保有分の東海テックランド株式をヤマダ電機が買い取り、完全子会社化した。

2005年11月1日、香川県を中心にスーパーマーケットを営業する株式会社マルナカ（現・マックスバリュ西日本株式会社）、および株式会社ダイナマイトコーポレーションとともに中四国テックランドを設立（ヤマダ55%、マルナカ25%、ダイナマイト20%）。ダイナマイトが営業する電器店業態「デンキのダイナマイト」の主力店舗を新会社に分離してテックランドのフランチャイズに転換。これにより実質的に「デンキのダイナマイト」店舗を買収した。

九州でケーズデンキのフランチャイズを展開していた正一電気が、ケーズとの契約終了後の2007年2月に合弁会社・九州テックランドを設立（正一電気60%、ヤマダ40%）。正一電気が営業していたケーズデンキ店舗はテックランドに転換された。

2007年6月29日、新生銀行系ファンドの傘下で経営を再建したぷれっそホールディングスの全株式を取得し完全子会社化。9月26日には、独立系投資会社のアセット・マネジャーズ系のファンドから、ディスカウントショップのキムラヤを運営する株式会社キムラヤセレクト（現・株式会社イーウェルネス）の株式94.25%を取得して、連結子会社化した。

また、2007年9月頃から、業界7位のベスト電器の株式を純投資目的として買い進め、同社の実質的な筆頭株主となった。ベスト電器がビックカメラとの資本・業務提携を発表した後も、2007年11月には同社株式を40%まで買い増しする意向を示していた。ところが、2008年8月25日、ベスト電器がビックカメラに対して実施した第三者割当増資により、ビックカメラの株式比率は14.86%となると共に、2008年10月にはビックカメラが株式を追加取得して、持株比率を15.03%まで高めて持分法適用関連会社化したため、当時のヤマダ電機はベスト電器との提携を一時は断念。株式保有は継続するものの、売却も検討するとしていた。

2009年1月に、民事再生手続中の九十九電機から事業譲受する株式会社Project Whiteを設立し、同年3月10日に事業譲受が完了。

2012年7月13日、ベスト電器との資本・業務提携を正式発表。同年12月10日の公正取引委員会の承認を経、13日に子会社化した。

2015年5月7日、ソフトバンクと資本業務提携契約を締結。同社との提携によって携帯電話を含む通信サービスの販売などを一段と強化したいとしている。

2017年7月1日、連結子会社のベスト電器を完全子会社化。

2019年12月12日、大塚家具との資本提携を発表。12月30日に子会社化。

2020年10月29日、住宅・不動産関連業のヒノキヤグループを子会社化した。

グループ組織再編 
2021年1月18日に、同年7月をめどにグループ組織再編を行うことが決議された。一部先行で再編や子会社化が実施され、同年7月1日に予定されていた再編をすべて完了し、新体制に移行された。

 2021年2月1日
 住宅セグメント：中間持株会社となるヤマダ住建ホールディングス（以下、ヤマダ住建HD）を設立。
 2021年2月25日
 再編に先立ち、シー・アイ・シー、インバースネット、テス、家守りホールディングスの4社が簡易株式交換によりヤマダホールディングスの完全子会社となる。
 2021年2月26日
 住宅セグメント：ヤマダホームズがヤマダレオハウスとヤマダ不動産の2社を吸収合併した後、ヤマダホームズ、ワイ・ジャスト、家守りホールディングスの3社が株式交換によりヤマダ住建HDの子会社となる。
 金融セグメント：ヤマダフィナンシャルが株式譲渡によりヤマダファイナンスサービス（以下、ヤマダFS）の子会社となる。
 環境セグメント：シー・アイ・シー、インバースネット、東金属の3社が株式譲渡によりヤマダ環境資源開発ホールディングスの子会社となる。
 2021年3月1日
 家電セグメント：同セグメントでの再編に先立ち、沖縄ヤマダ電機がヤマダデンキへ吸収合併。
 サービスセグメント：ヤマダデリバリーワークサービスがテスを吸収合併。
 2021年3月30日
 金融セグメント：ヤマダ少額短期保険が株式譲渡によりヤマダFSの子会社となる。
 2021年6月1日
 金融セグメント：ヤマダライフ保険が株式譲渡によりヤマダFSの子会社となる。
 2021年7月1日
 「家電セグメント」を「デンキセグメント」に、「サービスセグメント」を「その他セグメント」にそれぞれセグメント名を変え、一部のグループ会社はセグメント名変更に伴って所属セグメントを変更。
 デンキセグメント：ヤマダデンキを存続会社として、ベスト電器、九州テックランド、Project White、マツヤデンキ、星電社、黒川デンキ（ベスト電器の100%子会社）および加藤商事（非連結子会社で、星電社の100%子会社）の7社を吸収合併。併せて、ヤマダデンキを北海道、東北、北関東、西関東、東京、東関東、北陸、東海、近畿、中四国、九州の11の地域区分による社内分社制を導入。
 金融セグメント：ヤマダFSがベスト電器の完全子会社であったベストクレジットサービスを吸収合併。また、ベストサービスの子会社であったリペア・デポがヤマダFSの子会社となる。
 その他セグメント：ヤマダテクニカルサービス がベスト電器の完全子会社であったベストサービスを吸収合併。また、日本ツーリストクラブとベスト電器の完全子会社であったJ・スタッフがヤマダホールディングスの完全子会社となる。

グループ会社

デンキセグメント 
 株式会社ヤマダデンキ - 当社の事業を継承。2021年7月の再編により、グループ会社が運営していた「TSUKUMO」・「ベスト電器」・「マツヤデンキ」の店舗ブランドを引き継いだ。

住建セグメント 
 株式会社ヤマダ住建ホールディングス - 2021年2月1日設立。住建セグメントを統括する中間持株会社として設立。
 株式会社ヤマダホームズ - 住宅メーカー。完全子会社。2013年6月1日にエス・バイ・エル株式会社から商号変更。2018年10月1日に株式会社ヤマダ・エスバイエルホームから再度商号変更。
 株式会社ワイ・ジャスト - 建設工事の請負、不動産取引、太陽光発電システム、スマートハウスの設計・施工・販売など。
 株式会社家守り - 住宅の警備保障等。2021年3月1日付で株式会社家守りホールディングスから商号変更された。
 株式会社ハウステック - 住宅設備機器メーカー（設立当初は日立ハウステックで、元日立グループであった）。完全子会社。2012年6月にハウステックホールディングス（当時）を全株取得し完全子会社化。2013年6月にハウステックがハウステックHDを吸収合併した。
 株式会社ヒノキヤグループ - 住宅・断熱材・不動産投資・リフォーム・介護保育事業等。

金融セグメント 
 株式会社ヤマダファイナンスサービス
 株式会社ヤマダフィナンシャル - 金融関連事業。株式会社クレディセゾンとの共同出資により設立（66%出資）。
 株式会社ヤマダ少額短期保険 - 自然災害による家財・建物の損壊等に特化した総合型保険を運用。
 株式会社ヤマダライフ保険 - ヤマダデンキ各店において「ずっと寄り添うパートナーをご紹介する窓口」を展開。
 株式会社リペア・デポ - 家電製品並びにオール電化の延長保証サービスの事業。2021年7月のグループ再編前はベスト電器の100%子会社のベストサービス（グループ再編によりヤマダテクニカルサービスへ吸収合併）の100%子会社であった。

環境セグメント 
 株式会社ヤマダ環境資源開発ホールディングス - セグメントの統括
 株式会社シー・アイ・シー - 廃棄家電処理の委託業者。回収した家電を整備し販売している。
 インバースネット株式会社 - 中古パソコンの買取・販売事業が主だが、2013年7月に当社へ吸収合併された株式会社KOUZIROからパソコン事業を譲り受けたことにより、新品パソコンの開発・製造・販売も行っている。
 東金属株式会社
 株式会社三久 - 建設工事現場より排出される建築系廃棄物のリサイクル・再資源化を中心とした廃棄物の中間処理業。2021年3月31日に株式取得により子会社化した。

その他セグメント 
 株式会社ヤマダトレーディング - 住宅建材・住宅設備機器の総合建材商社。
 株式会社ヤマダフードサービス - 直営レストラン、および家電住まいる館内でのカフェコーナーの運営、並びにテナント事業等。
 株式会社ヤマダテクニカルサービス - 2020年3月にヤマダデリバリーワークサービス株式会社として設立。グループ内での配送装置・取付工事を担う。2021年5月25日付で商号変更された。
 日本ツーリストクラブ株式会社 - 旅行会社
 コスモス・ベリーズ株式会社 - フランチャイズ関連事業。2005年9月に豊栄家電との合弁会社として設立されたが、2008年12月1日に株式取得により完全子会社化。
 株式会社イーウェルネス - ドラッグストア「キムラヤ」の運営や化粧品ブランド「プインプル」の製造販売。旧・キムラヤセレクトより会社分割にて事業継承する形で株式会社ワイズセレクトが設立され、2017年3月に株式会社プインプルを吸収合併。2021年4月1日付で商号変更された。
 株式会社J・スタッフ - 旧ベスト電器傘下の人材派遣業
 株式会社ビー・ピー・シー - 当社・福岡県・福岡市及びその他地元企業の出資により運営する第三セクター方式の重度障がい者多数雇用事業所で、印刷製本業務を行う。

かつて存在したグループ会社 

 株式会社大塚家具 - 2019年12月30日に連結子会社化。2021年9月1日に完全子会社化。2022年5月1日にヤマダデンキに吸収合併され法人は消滅。ブランド名は、引き続き継続使用する。
 株式会社ぷれっそホールディングス - マツヤデンキ・星電社・サトームセンを経営統合した持株会社。ヤマダ電機の完全子会社となってからも中間持株会社として存続していたが、2012年度内に清算結了。傘下三社はヤマダ電機の直接の子会社となった。
 以下の3社は、2010年9月1日付でダイクマに合併され解散した。
 株式会社関西ヤマダ電機 - 兵庫県と滋賀県に3店舗。2001年に和光電気との合弁会社・株式会社和光ヤマダ電機として設立されたが、合弁解消後に株式会社関西ヤマダ電機に商号変更、完全子会社化。
 株式会社東海テックランド - マキヤとの合弁だったが、2007年10月1日に株式取得により完全子会社化。2009年5月25日付でヤマダ電機に合併予定だったが同年5月23日に合併を中止し、グループ会社のダイクマとの合併に変更となった。
 株式会社中四国テックランド - マルナカとダイナマイトコーポレーションとの合弁だったが、2008年10月15日付で株式取得により完全子会社化。2009年5月25日付でヤマダ電機に合併予定だったが同年5月23日に合併を中止し、グループ会社のダイクマとの合併に変更となった。
 なお、中四国テックランドに代わるマルナカとの合弁会社の株式会社デンキランドは、看板に「YAMADA（ロゴ表記）GR.」とあるものの、ヤマダ電機の資本が低いため（出資比率はマルナカ60%、ヤマダ電機40%）グループ会社には数えない。デンキランドはマルナカのイオングループ入りに伴い2012年に事業終息し、現在は清算されて完全消滅している。
 以下の2社は、2013年5月31日にヤマダ電機が吸収合併した。
 サトームセン株式会社 - 2008年7月15日に事業停止。その後はヤマダ電機への店舗賃貸のみを行っていた。
 株式会社ダイクマ
 株式会社KOUZIRO - コンピュータ及び周辺機器の製造業者。2004年1月に株式会社神代に出資し、商号変更して子会社化。2013年7月16日にヤマダ電機が吸収合併。
 株式会社ヤマダハウジング - 当社の建築物の修繕や増改築、リフォームなど。同業務を自社で実施できる体制が整えられたことで、2009年5月に解散し、同年8月に清算結了。なお、リフォームに関しては2020年10月にグループ会社となった株式会社ヒノキヤグループの子会社である株式会社桧家リフォーミングでも行われている。
 BB光販売株式会社 - 電気工事並びに電気通信工事業。同業務をグループ会社の株式会社ワイ・ジャストで実施できる態勢が整えられたことで、2009年4月に解散し、同年7月に清算結了。
 株式会社キムラヤセレクト - 「キムラヤ」を運営していた。2007年9月26日に94.25%の株式を取得し子会社化。2015年9月1日にヤマダ電機が吸収合併。
 南九州ヤマダ電機株式会社 - 鹿児島県内で4店舗運営。南国殖産との合弁（60%出資）であったが、2017年1月1日に完全子会社化。2017年3月1日にヤマダ電機が吸収合併。
 株式会社プインプル - 美容・健康関連事業。2017年3月1日に株式会社ワイズセレクトが吸収合併。
 株式会社ヤマダエコソリューション - エネルギー関連事業。2003年1月に株式会社クライムエンターテイメントに出資し、関係会社化。2010年4月1日に現在の商号に変更。2017年4月に全株式を売却してグループから離脱。2020年2月21日に債権者から破産を申し立てられ、同年9月11日に東京地方裁判所から破産手続開始決定。なお、同社で行っていた配送設置・取付工事については、2020年3月に設立された株式会社ヤマダテクニカルサービスにて事業を行っている。
 株式会社ヤマダ・ウッドハウス - 2013年11月1日に完全子会社として設立した住宅メーカー。2018年10月1日にヤマダ・エスバイエルホームに吸収合併され解散。
 以下の2社は、2021年2月1日付でヤマダホームズへ吸収合併され、解散した。
 株式会社ヤマダレオハウス - 住宅メーカー。株式会社ナックのグループ会社だったレオハウスを2020年5月1日に完全子会社化し同月14日に商号変更。
 株式会社ヤマダ不動産 - グループ会社と連携した不動産事業を展開。
 株式会社沖縄ヤマダ電機 - 沖縄県内に4店舗。完全子会社。2021年3月1日付でヤマダデンキへ吸収合併され解散。
 以下の5社は、2021年7月1日付でヤマダデンキへ吸収合併され解散した。
 株式会社九州テックランド - 正一電気との合弁だったが、2008年10月1日に株式取得により完全子会社化。
 株式会社ベスト電器 - 2012年12月に連結子会社化。2017年7月に完全子会社化。
 株式会社マツヤデンキ - 完全子会社。
 株式会社星電社 - 完全子会社。2009年6月30日をもって2店が閉鎖される以外は三宮本店がLABI三宮、他の店舗はテックランドに転換。
 株式会社Project White - 自作パソコンのパーツショップ「TSUKUMO（ツクモ）」の運営会社（完全子会社）。同ブランドで展開するパソコンの製造・販売も行っている。2009年、民事再生法のスポンサー企業として設立、同年3月10日、（旧）九十九電機株式会社より事業譲渡。

提供番組 
 news every.（日本テレビ）
 Live News イット!（フジテレビ）
 めざまし8（フジテレビ）

関連書籍 
 立石泰則 『ヤマダ電機の品格―No.1企業の激安哲学』 講談社、2008年。ISBN 978-4-06-214378-3 (ISBN 4-06-214378-X)