高周波超高圧の電位負荷を利用した治療器（こうしゅうはちょうこうあつのでんいふかをりようしたちりょうき）は、現在の電位治療器の原型となった治療器で、数十万〜100万ボルト以上の高周波の電位負荷を利用した治療器である。「100万ボルト超高圧治療器」と呼ばれている。

開発の歴史
日本人の発明家原敏之（本名：原平助）がドイツの医学雑誌「生物の生命と電気」に掲載された、「高圧送電線の下に長く住んでいる人には結核患者はいない。また農作物の収穫量も多い」という記事をきっかけに、「電界が人間の体に良い影響を与えるのではないか」と考え、1928年に世界で初めて開発され、福岡総合病院で公開実験が行われている

構造
残存している写真などから推察すると、本体と巨大な絶縁体および通電板から構成されている。被験者は、階段を登って所定の治療位置に座る。管理者は安全な場所から通電スイッチを入れる。手に金属を持つ被験者の手からコロナ放電が確認できる。

製造と販売
戦後、電位治療器メーカーの株式会社白寿生科学研究所により数台が製造され、同社は東京と大阪に診療所を設置して、医師の管理下で患者に治療を行っていた。東京の診療所長には、元九州電力病院長（現福岡大学病院）森萬壽医学博士が就任し、治療を行っていた。週刊誌や新聞に掲載されたほか、テレビのワイドショーなどでも「稲妻療法」としてしばしば放映されている。同社の古い会社案内や広報誌によると、100万ボルトヘルストロンとして日本国内数ヶ所の医院（尼崎市「第2共同外科」・八尾市「丸山診療所」など）やインド救ライセンター（現在のJMLMA)、マレーシアの華人系病院である同善病院（Tung Shin Hospital）へ設置されている。同社広報誌には、昭和61年9月に森顧問医師がクアラルンプールの同善病院物理治療研究センターを訪れ、100万ボルトヘルストロンを確認し、これまでに26000名の患者がかかったと記述している。また、同紙には、旧皇族の閑院純仁様（閑院宮春仁殿下）がインタビューに応じヘルストロンの愛用者であり東京の白寿診療所に通っていたと述べていることから100万ボルトにかかっていたと思われる。同社広報誌によると小田原のヘルストロンの代理店であった西口加平氏は、自分史の自著の中で、閑院宮春仁殿下は、中国東北部に駐屯していた旧日本軍戦車第５連隊長（陸軍大佐）をしてた時に陸軍伍長として殿下の世話役をしていたと記されている。戦後も関係が続き、昭和33年に旧軍人幹部の集会で、年配の元軍人たちに心臓や腎臓を強化する治療法はないかと尋ねたところ、野村直邦元海軍大将と土居明夫元陸軍中将から通電療法がよいといわれ、原敏之氏の講演を聞きにいき超高圧電界療法を受けるようになったと記されている。殿下の体調がよくなっていくので、自分も通電を受けてみようと思い文京区弥生町にあった白寿会医院に通い効果があり体調がよくなったので自宅を通電サロンに改造しヘルストロンの販売に携わるようになったと述べている。旧皇族の閑院宮春仁殿下は愛用者であったのは事実であるが、現在の皇室にも情報が伝わっっていたと思われるが、実際に使用されたかどうかは不明であり、皇族のプライバシーであり確認するすべはない。なお、皇室の商業利用は認められない。 発明者の原平助氏は、中国革命の指導者、孫文や右翼結社「玄洋社」頭山満翁、右翼の笹川良一、ハンセン氏病治療者の宮崎松記博士などと知己があったと記述されている。こういった日本および海外の人脈によって100万ボルトヘルストロンが設置されていったものと思われる。多くの旧日本軍人が愛用者や協力者になっているが、中華民国（台湾）軍は、旧日本軍人による秘密軍事顧問団（白団)が育成したことで知られている。旧日本軍人を通して中華民国などのアジア華人ネットワークにより100万ボルト等のヘルストロンを海外へ販売されていった可能性も推測できる。日華関西協会理事長、中華民国国際工商経営研究社理事、中華民国政府顧問の名倉康修氏は、雑誌の中で当時の会社と原昭邦社長を中華式経営、中華式経営者として称えていいる。中華式経営の伝統的特徴として人脈を重視することがあげられる。経営コンサルタントでもある名倉康修氏は、著書の中で人脈のことを縁（えにし、または、ごえん）と呼んで重視するように企業経営者を指導していた。国民党政権時代の台湾の同社台湾現地法人のホームぺージには、中華民国政府（行政院や立法院）や党の要人、例えば外交部長などが名をつなれていた。縁(ごえん）と呼ばれる人と人のつながりの重要性を説く名倉康修氏の幹部社員を対象とした研修は、同社の支店営業所長など営業管理職と本社企画部門スタッフ全員の必須であった。異業種企業を集めたオープンな合宿合同研修で管理職を指揮官と呼び部門を陣地と呼ぶなど旧日本軍的な軍隊式研修であった。徹底的な財務分析と部門利益を重視するもので、課題を終えるまで睡眠をとることも許されない。発声による戦闘訓練もあり、グループ別で課題をこなすが、１人でも落伍者がいれば連帯責任を負わされる。睡眠もとれない厳しい研修であり、終了後精神に異常をきたす人さえいた。古い教育研修であり、現在の一般的な日本企業の経営管理や教育研修と異なっているが、当時は同社は財務的に日本でも他に類をみない超優良企業であり、景気に関係なく業績を伸ばすので、経済紙や多くの銀行や証券会社から注目を集めていた。経営陣は、当社は中華式経営であると述べ、部門長は、単なる管理職ではなく利益を生み出す部門経営者としてとらえらていた。ラインの各支店営業所長に対して売上げと利益の予算達成は本社の絶対命令であり、成績不振の支店営業所長はただちに本社へ呼び出され本社営業管理部門から厳しい指導を受けた。営業会議では、成績不振の営業所長には役員や営業部長と予算達成をした他の営業所長から容赦ない罵倒と追及をうけ涙を流す人もいた。会議終了後、飲食と酒を共にすることで怨恨などは解消された。支店営業所は独立性が強く不正防止のため、本社は、定期的な監査を行い、情報により抜き打ち監査もおこなわれた。不正が見つかった場合は、本社のスタッフ職に異動させ監視対象となり、状況によっては総務部長と社長の判断により解雇処分となった。、スタッフ組織である企画部門も管理会計上利益をださなければならない仕組みになっていた。これらのマネジメントシステムテムがうまく機能していたので総合商社のように分社化が検討されたこともある。部門利益式経営と分社化が中華式経営にあたるかはわからない。体調不振を訴える社員は、上司より100ﾎﾞﾙﾄヘルストロンにかかるように指導を受けた。
今日、中華系企業（台湾企業や中国企業など）の成長はめざましいが、その成長の源に中華式経営があるのかもしれない。もちろん、今日の台湾企業などは、アメリカや国内などの大学で近代的経営学を学び学位を取った人が経営層や管理職層になっているので中華式経営の人脈と人治主義は改良されてきているはずである。名倉氏は学歴不要と言っていたが、今日の中華系企業は、学歴重視なのでその点は異なっている。台湾は、日本企業が作れなかったコロナワクチンを短期間で作ってしまうなど、台湾企業の経営システムを研究する必要があるだろう。台湾は、客家人の多いところで現在の蔡英文総統も客家人である。客家人は、中国人の一派であるが特徴として教育に熱心で世界中に散らばっており、東洋のユダヤ人ともいわれ優秀であり、東南アジアにも多く経済力を持っている。タイ王室も華人系である。同社広報誌によるとヘルストロンは、タイ王国のマヒドン大学にも設置しているが、華人ネットワークが使われた可能性が推測できる。機械の設計図などは特許等の公的機関での所蔵保管は見られず、顧客情報誌などの写真や株式会社白寿生科学研究所の日本公式サイトや韓国法人（hakuju korea　韓国語）のサイトや電気関係の文献から推測するしかない。同社が１００万ボルト装置の設計図等を保管保存せず破棄するのであれば、国の科学遺産として公的機関での保存が望まれる。
現在では国内にはこの治療器は1台も存在しない。復活を望んでいる愛好家もいるようだ。なお、海外の機械の現存は定かでない。同社広報誌ヘルシーメイツ6号（昭和61年8月15日発行）に元厚生省薬務局長・事務次官牛丸義留氏が、100万ボルトヘルストロンを訪問先のインドのアグラで確認したことや昭和38年にヘルストロンを医療機器に承認した経緯などを述べている。また、同社広報誌ヘルシーメイツ７号（昭和61年12月15発行）において、厚生省官房長北郷勲夫氏が、業界の発展に期待すると述べているので、官民一体で100万ボルトヘルストロンを原型とする電位治療器などの健康産業業界を発展させてきたものと推察される。

日本船舶振興会との関係
100万ボルトヘルストロンは、日本船舶振興会（現日本財団）ビルに白寿虎ノ門診療所として設置されていた。会長の笹川良一は、自ら愛好者・推奨者の一人であり、しばしば広告塔としてテレビや雑誌などに出ていた。笹川良一氏の健康法であり、因果関係は不明であるが96歳まで長生きしている。