同人AV（どうじんエーブイ）は個人、もしくは同人サークルが製作した主にAV人権倫理機構のルールを守っていない個人制作アダルトビデオ（Adult Video＝AV）作品。対義語は商業AV。ならびにAV人権倫理機構のルールを守っているAVメーカー制作の適正AV。

歴史

前史 
アダルトビデオ誕生と同時期にその存在は確認されており、アダルトメディア研究家の安田理央によれば当時は自主製作ビデオとしてSMなどのフェチ作品が多数を占めていた。1980年代後半にマニアショップが誕生し、委託制作が盛んにおこなわれ販売された。専門誌への雑誌広告による販売も行われた。1990年代初頭にはブルセラショップが誕生し、制服を扱った作品、裏ビデオに近い援助交際ビデオが販売される。

1990年に入るとインディーズビデオブームが起きる。日本ビデオ倫理協会を通さないインディーズ作品はセルビデオの専門店で販売され、モザイクの薄さや内容の過激さで急速に販売を伸ばす。これがのちのソフト・オン・デマンドであり、北都系と呼ばれるアウトビジョングループである。これらインディーズメーカーはメジャー系ビデ倫メーカーを凌駕した。

同人AVの誕生 
2001年以降、コミックマーケットで同人AVを販売するサークルが現れ始める。当時はコミックマーケット審査を通過するため、18禁であるものヌードや直接的な表現はなかった。

2007年、制作サークル「ピンキーWEB」が自分たちの作るもののカテゴリーを作りたいと「同人AV」「同人コスプレAV」という単語を作る。

2010年代になるとダウンロード販売が主流となり、同人即売会では販売できない作品の流通が増える。また同人AVの販売できる販売会「コスホリック」がスタートする。

2011年、IPPA（知的財産振興協会）が結成され、2017年4月にAV人権倫理機構が設立。これらが認定する事務所に所属する女優しか商用AVである適正AVへの出演ができなくなった。表現や内容の自主規制、コストカットなどであえぐアダルトビデオ業界から飛び出した人材や満足できないファンが同人AVに流れていると前述の安田は観ており、「かつてのインディーズエロの血を継ぐ勢力」と分析している。

文脈によっては裏ビデオと同一視されることもあるが、出演者契約やモザイク処理などを経て合法的に制作されるものもあり、必ずしも同一ではない。後述の「コスプレ一本勝負」はIPPAの承認を受けており「適正・同人AV」といえる立ち位置である。また同じように同人AV＝違法でもない。

報道ではフリーAVとも記述される。

制作者 
もともと成人向け雑誌の付録DVDを編集していたdec（同人サークル「コスプレ一本勝負」代表）など商業メディアの縮小から転じた例、商業アダルトビデオを製作していたが窮屈感を感じて転向するものが多い。また自分が被写体となれば女優代がかからず、衣装代なども低コストで済むため、女性による制作も多い。購入者の大多数は男性であり、経費面に関しては女性制作者であるほうが圧倒的に有利である。製作理由も従来のAVの流れではなく、コスプレの流れから「好きなものを撮っていたらたどり着いた」例が多いとV&Rプランニングの安達かおるは解説する。近年では商業AV出演のAV女優の参入もある。

配信サイト『DL.Getchu.com』の登録サークルは2019年現在2000サークルあり、2012年と2019年の同じ月を比較すると製作数が8倍に増加。前述の安達は同人AVは「今後、メジャーになっていくと感じています。ただし、大きくなるに従い、既存のAVメーカーと同じ問題を抱えるようになる」と将来性を危惧する声もある。

いずれも同人AV、ひいてはアダルトビデオ業界のジャンルイメージを損なわないよう国内法の範囲内で動画作成されており、違法摘発されないよう演出上の工夫や、最低限のモザイク処理をほどこしている。多くのダウンロードサイトも、IPPAの基準を遵守しているが、中には編集ミスか意図的か定かでないものの、法のグレーゾーンを突く露わな作品も存在するという。

ライターの中村淳彦は2023年の記事で『Pornhub』で30チャンネル以上を運営するプロデューサーに取材。女性が主体となるファンクラブの裏方という位置づけで活動し、被写体兼制作者の女性（ポルノハバー）をスタジオや機材提供という形でサポートする。適正AVが映像を作品と位置づけるのと異なり、ファンの要望に応えるだけのマーケティングという意識を最優先にしているという。

AV女優の月島さくらは2023年のインタビューで販売を主目的としない「個撮」名義のオファーもあるが、これは個人売春＝犯罪であり、本来意味するAV（適正AV）とは全く違うものと説明している。同人AV女優として活動する高井玲菜、宮下あさ美は風俗勤めの延長で出演しており、風俗より精神面が楽だという理由で出演を継続。ともに金銭面など条件が合えば出演する映像に修正があっても無修正であってもどうでもいいスタンスと答えている。高井は制作者のドタキャンは多いが、恐怖心は感じたことがないと述べている。ライターの中村淳彦は、被写体となる女性に関しては、（2022年時点は）こういったデジタルネイティブ世代の女性が効率的に稼ぐために選択しており、被害者的に論ずるのは周回遅れが否めないと筆致。また適正AVの締め付け以降は、かつて（名前を出さないで出演する）企画女優に相当していた女性たちが流れてきていると記述している。

後述のAV出演被害防止・救済法以前は狭義の「趣味の範囲で制作された」意味で使用されることが多かったが、本法案前後からは「適正AV以外」という意味で海外配信（サーバー含む）の無修正動画制作者も含み使用される場合が多くなっている。

配信時代の配信媒体 
2022年時点の代表的サイトはライター・安田理央によると『DL.Getchu.com』、『ファンティア』、『FC2』の3つとしている。『DL.Getchu.com』はもともと美少女ゲーム販売サイトであり、その経緯からコスプレ系動画が多い。2022年7月のリリースは絡みのない「コスプレソフト」カテゴリーは117作品。絡みのある「コスプレハード」が143作品。コスプレをしない絡み作品は「同人動画」カテゴリーが247作品。全体的には絡み作品の増加、過激化がみられるという。しかし2022年春よりNGワードが設定され、作品タイトル及び紹介文にワードが含まれる作品はサイト非表示となった（これはクレジットカード会社からの指摘通達によるもの）。『ファンティア』は同人クリエイターの金銭支援プラットフォームで、本来はファンクラブ的なサービスだが、同人AVの販売をするサークルも存在する。

『FC2』は「FC2コンテンツマーケット」において動画販売ができ、広義の同人AV最大の販売サイトとなっている。個人撮影と言われるハメドリがメインとなっており、海外サーバーのため無修正動画も多い。このため逮捕者も出ており、同人AV＝無法地帯というイメージを形成した。

違法な内容・販売者逮捕事件 
FC2は相次ぐ動画販売者の逮捕への自主規制として、2021年より販売主の顔写真付き身分証明証の提出、および出演者の身分証明証と出演承諾書の提出を求め、2022年7月からは必須となった。過去の動画にも適用されるため、以降次々とアーカイブが停止された。

2022年6月23日に施行されたAV出演被害防止・救済法は、同人AVの契約にも適用される。前述のdecは「（撮影は出演契約の1か月後となったため）素人が契約の1か月後に来てくれるかわからない、（コスプレ衣装のため）体型をキープしてくれているかもわからない」「素人モデルを起用しているサークルはきついでしょう」と法律ができたことにより生じるタイムラグに言及している。河合幹雄教授はインターネットの普及、撮影や編集機材の進化で誰でもできるようになった背景があるのに新法の内容では結果的に“地下化”が進み、個人制作の同人AVや違法サイトが本当の問題や性犯罪の温床になっているため、この部分こそ規制すべきと批判している。