Google Chromebook（グーグル クロームブック）は、Googleが開発しているオペレーティングシステム「ChromeOS」を搭載しているノートパソコンのシリーズである。Chromebox（クロームボックス）及びChromebase（クロームベース）は、そのデスクトップのシリーズ。

概要 

日本語フォントでは、標準フォントとサンセリフ（ゴシック体）フォントにNoto Sans CJK JP、セリフ（明朝体）フォントにモトヤG04明朝 (MotoyaG04Mincho)、固定幅フォントにNoto Sans Mono CJK JPが設定されている。ユーザー自ら新しいフォントのインストールはできないが、他のOSのChrome同様あらかじめインストールされているフォントの中から別のものに変更することはできる。

更新速度の違いによってStable版・Beta版・Dev版が存在し、ユーザーの目的や嗜好によって設定の概要からバージョンの変更がである。

2017年8月には企業向けの「Chrome Enterprise」も選択できるようになっている。一括管理のための管理コンソールが提供されており、端末の集中管理がしやすいため、学校 や会社 での導入を Google は紹介している。

特徴 

 HTML5 (JavaScript) やAdobe Flash などで構成されたWebアプリが動作する。一方で、Linuxアプリケーションを実行することも可能。
 ChromeウェブストアではChromeアプリ・拡張機能が配布されているが、これらの中身は単に既存のWebアプリサイトへのショートカットである場合と、Chrome固有のAPIを用いたローカル動作する
 同じアカウントでログインしたデスクトップChromeやChrome OS機との間で、アプリ・拡張機能・テーマ・自動入力・パスワードなどが同期される。
 OSアップデートは完全にバックグラウンドで実行される。またOSはユーザーストレージ空間から切り離されている（スマートフォンに近い）。
上記の特徴により、新品のChromebookを購入した直後やPowerwash (端末初期化) 直後でも、数分で元の環境に戻る。
 同スペックのWindows機と比較して動作が軽い。
 ユーザー側でウイルス対策する必要がない。
 Android端末とBluetoothペアリングしていればログイン時パスワード入力を省略できる（Smartlock）。
 HID準拠のマウス・ヘッドセット等、USBマスストレージクラス準拠のUSBメモリ・外付けHDD等はそのまま使える。
 キーボードはChrome OSに特化した固有のファンクションキーなどを備えている。
 プリンタを直接接続することはできない。Google Cloud Print対応プリンタやChromeインストール済みのWindows/Mac/Linux機経由で印刷する必要がある。
 Wi-Fiまたは有線ネットワーク接続のプリンタを使用できる が、印刷にCUPS (旧称Common Unix Printing System) を利用するため、日本国内メーカーのプリンタは対応していないものが多い。
 Windows用ドライバのインストールが必要になる周辺機器は使えない。
 内蔵の光学ドライブも搭載せず、Blu-rayやDVDのビデオを再生することはできない。
 ファイルシステムは、ダウンロードフォルダを除いてGoogleドライブに保存する前提で作られている。実際に使われるファイルのみ、自動的にクラウド上からローカルストレージに一時キャッシュされるため、扱うファイルの大きさによっては開くまで時間がかかる。一時キャッシュされたファイルはオフラインで扱える。手動でファイルをキャッシュさせることもできる。
 Chromecastへのキャスト機能がOSにビルトインされている。
 Chromeリモートデスクトップのクライアントは動くが、ホストにはなれない。
 2017年8月にはChrome OSの企業版「Chrome Enterprise」が発表され、プリンタ管理、OSアップデートの制御、盗難防止などの機能が追加されたほか、24時間365日のサポートも提供されるようになった。また、Microsoft Active Directoryにも対応しており、既存のActive DirectoryのIDなどを使用して、Windows PCと併せて一元管理可能になっている。

販売 

 2011年5月に、Google がサムスン電子（Samsung）とエイサー（Acer）から最初のChromebookが提供されると発表し、同年6月よりSamsung製Chromebookの市販アメリカ等で開始された。日本では2014年7月16日からAcer製Chromebookが法人ユーザーと教育関係機関向けに先行販売された。一般消費者（コンシューマ）向けは同年11月11日よりデル（Dell）が最初の販売を開始し、Acerも11月13日から販売を行っている。
 2022年10月末現在、GoogleはChromebookの公式ホームページを開設しており、アメリカ、イギリス、イタリア、インド、オーストラリア、オランダ、カナダ、スウェーデン、スペイン、台湾、チェコ、デンマーク、ドイツ、日本、ノルウェー、フィンランド、ブラジル、フランス、ポーランド、ポルトガル、南アフリカ共和国、メキシコの各国向けに情報を発信している。ただしこれら以外の国でも購入は可能であり、例えばAsusはアイルランド、大韓民国やシンガポールでも一般家庭向けにChromebookを販売している。
 2022年10月末時点で、Chromebookの小売を行っているメーカーはAcer、Asus、Dell、Fujitsu（富士通・FCCL）、Google、HP（ヒューレット・パッカード）、Poin2（ポインツーラボ）、Lenovo（レノボ）、Samsungの9社である。これら企業のうち、日本ではAcer、Asus、Fujitsu（FCCL）、HP（日本HP）、Lenovoの5社が個人向けに製品を販売している。他に、小売はしないが法人ユーザーか教育関係機関向けに販売を行っているメーカーとして、日本市場向けでNEC（日本電気）とSHARP（シャープ）が、大韓民国市場向けでLG（LGエレクトロニクス）が存在する。また、かつてChromebookの販売を行っていたメーカーとしてAOpen（エーオープン）、Haier（ハイアール）、Hisense（ハイセンス）、Toshiba（東芝）が存在する。
 日本では2014年から一般消費者向けにChromebookが販売されていたが、2019年の「GIGAスクール構想」の開始、及び2020年のMicrosoft Windows 7サポート終了を機に注目を集めるようになった。
 Windows 7搭載のPCを刷新する際に低価格のChromebookを採用する企業が増え、日経クロステックでは都市型ホームセンター大手の東急ハンズやエスカレーター大手のフジテックがChromebookを採用する事例を紹介した。
 「GIGAスクール構想」実現に向けたICT機器導入において、2021年2月時点でChromebookは市場占有率が43%とトップシェアを獲得していることがMM総研の調査で判明した。
 Chromebookの認知度上昇や販売台数増加を受け、富士通クライアントコンピューティング（FCCL）は市場分析によってChromebookによるPCの2台目需要が顕在化していると判断し、日系メーカー初の一般消費者向けChromebookをFMVシリーズの一翼に加え、2021年11月から発売している。