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超小型写真（ちょうこがたしゃしん）は、通常よりも小型の写真機、通常よりも小型のフィルムを用いて撮影される写真、とりわけ銀塩写真を指す語である。超小型写真に使用される写真機を超小型カメラ（ちょうこがたカメラ）、あるいは外来語としてサブミニチュアカメラと呼ぶ。とは異なる。

120フィルムなどを使用する中判カメラに対し、「ライカ」（35mmフィルム使用）に代表される「35mm以下のフィルムを使用する写真機」を小型カメラ（こがたカメラ）、ミニチュアカメラと定義し、そのなかでもとりわけ「35mm未満のフィルム」である「8mm幅」や「16mm幅」といった小型映画用のフィルムを写真に転用したものを、「超小型」（サブミニチュア）と定義している。フィルムのサイズによって規定されており、したがってデジタルカメラは範疇外である。

実用品として超小型化を追求したもの（代表例はミノックス）から、年少者向けなトイカメラの一種として安価に製造されたもの（1930-50年代の日本における各種「豆カメラ」の多くや、110フィルムを用いるカメラの中でも廉価帯のもの）まで多様な製品が存在したが、「135フィルム」（35mmフィルム）を使用するカメラのような主流にはならなかった。カメラ・フィルムともサイズが極小であるため、たとえ高度な技術を用いて精度を高めてもより大型の135フィルム機などに絶対性能が劣ることや、フィルム規格によっては継続してのフィルム供給・現像態勢に難があったためで、フィルムの製造中止によって実用品としての命脈を断たれたモデルも見られる。

135フィルムを使用する、通常の「小型カメラ」よりも小型の写真機については、コンパクトカメラ（Point-and-shoot camera）を参照のこと。

略歴 
1936年（昭和11年）、ソビエト連邦に併合される前のラトビアの首都リガで、「ミノックスI型」が開発され、小型映画の規格「パテベビー」が初めて使用した9.5mmフィルムを、初めて写真用に使用した。翌1937年（昭和12年）には、日本の美篶商会が、「35mmフィルム」のちょうど半分の幅を持つ小型映画の規格「17.5mmフィルム」を使用した「ミゼットフィルム」を発表、豆カメラブームを起こす。

第二次世界大戦終結後、各社が、16mmフィルムを使用した『豆カメラ』を発売した。理研光学（現リコー）のステキーや、西村雅貫が開発したミカオートマットとこれに続く「コーナン16」あるいは「ミノルタ16」、「マミヤ16」など多くの製品が登場している。さらに「小さく、画質が悪いがとにかく撮影できる」ことだけを重視した、トイカメラレベルで実用性に乏しい豆カメラは、無名の零細メーカーによっても多数作られた。豆カメラは終戦後の混乱期から1950年代初頭にかけ、日本に進駐してきた連合軍兵士がノベルティグッズとして購入することが多かった。

一方、1959年（昭和34年）に135フィルムを用いるハーフサイズカメラであるオリンパス・ペンが登場すると、写りの良さと安価な価格設定にあわせ、ライカ判に比べて倍の枚数が撮影できる経済性が大衆に支持を受ける。ライカ判のコンパクトカメラが小型化する1970年代後半までの間、他社からも製品が登場している。

1971年（昭和46年）にはコダックが、インスタマチックを刷新しさらに小型の「110フィルム」を使用する「ポケットインスタマチック」規格を発表する。この登場により、多くの16mmカメラが製造を終えた。110規格自体は、10年ほどでブームが終息するが、トイカメラ用として現在も細々とフィルムが出荷されている。

さらにコダックは1982年（昭和57年）、円形のシートフィルムに放射線状にフレームを並べた「ディスクフィルム」規格を発表する。しかし商業的には失敗し、1998年（平成10年）にフィルムの生産が終了になった。

1996年（平成8年）4月には、富士フイルム、コダック、キヤノン、ミノルタ、ニコンが共同開発した「世界標準規格の新しい写真システム」として、24mm幅のフィルムを専用カートリッジに詰めた「アドバンストフォトシステム」（APS）が発表になる。ライカ判を置き換える、次世代の規格として期待されたが、2011年（平成23年）に生産終了となった。

おもなフォーマット 
画面サイズの小さなものから順に挙げた一覧である。35mmフィルムを専用パトローネに詰める「テッシナ」は定義としては範疇外であるが、超小型カメラの代表的なものの一つと考えられている。

犯罪利用 
超小型カメラを使った盗撮事件も多い。防犯目的で販売されていても、「スパイカメラ」としての悪用を止めるのは難しいとされる。実際に悪用された例として露天風呂での組織的盗撮事件や医師による健康診断盗撮事件などがある。
株式会社駒井ハルテック（こまいハルテック）は、大阪市西区に本店を置き、本社を東京都台東区に置く橋梁・鉄骨等鋼構造物メーカーである。鋼構造物製造の他、風力発電機の開発・製造・設置等の環境事業も実施している。

概要
ともに大阪市を発祥とする鋼構造物メーカーの駒井鉄工株式会社と株式会社ハルテックが、2010年に合併して発足した。橋梁の製作・架設、鋼構造建築物の部材製作・設置、船舶部材の製作、風力発電機の開発・製造・設置等を主要事業としている。

沿革

駒井鉄工 
1883年（明治16年）に駒井喜兵衛が大阪市東区高麗橋において建築金物業駒井喜商店を開業したのが創業であり、1919年（大正8年）には大阪市大正区泉尾浜通に合資会社駒井鐵工所を設立、本格的な鉄骨工事の設計・製作を行い、その後橋梁部門への進出を図り現在に至る。
 1943年（昭和18年）4月 - 株式会社駒井鐵工所を設立（資本金60万円）。
 1958年（昭和33年）11月 - 大阪店頭市場に株式を公開。
 1961年（昭和36年）8月 - 大阪証券取引所市場第二部に上場。
 1966年（昭和41年）4月 - 大阪市港区福崎へ本社を移転。 
 1975年（昭和50年）8月 - 大阪港工場内に駒井建設工事株式会社を設立（後に商号を駒井エンジニアリング株式会社に変更）を設立。
 1976年（昭和51年）12月 - 大阪港工場内に株式会社駒井建機製作所（後に商号を株式会社駒井テクノスに変更）。
 1978年（昭和53年）
 5月 - 東京松戸工場内に駒井殖産株式会社（株式会社シップスに社名変更、現連結子会社）を設立。
 11月 - 大阪市西区西本町へ本社を移転 
 1979年（昭和54年）7月 - 仙台市に東北鉄骨橋梁株式会社（現連結子会社）を設立
 1980年（昭和55年）11月 - 東京支社を東京本社に昇格。
 1984年（昭和59年）
 8月 - 東京証券取引所市場第二部に上場。
 11月 - 本社を本店に、東京本社を本社に改称。
 1987年（昭和62年）4月 - 大阪市港区磯路へ本店を移転。
 1988年（昭和63年）6月 - 東京証券取引所、大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定替え。 
 1989年（平成元年）4月 - 商号を駒井鉄工株式会社に変更。
 2001年（平成13年）
 9月 - 千葉県松戸市松飛台にテクニカルセンターを開設。
 10月 - 株式会社九州駒井鉄工所を吸収合併（2001年（平成13年）12月廃止）。
 2003年（平成15年）
 10月 - 大阪工場を大阪事業所と改め、事業所内に株式会社駒井鉄工大阪工場（後に商号を株式会社駒井ハルテック大阪工場に変更、現連結子会社）を設立。
 11月 - テクニカルセンター内に株式会社プロバンス（現連結子会社）を設立。
 2004年（平成16年）10月 - 株式会社駒井テクノスを吸収合併。
 2008年（平成20年）4月 - 駒井エンジニアリング株式会社を吸収合併。

春本鉄工 
1921年（大正10年）に春本利作が大阪市此花区海老江町にて建築金物加工業を創業し、1923年（大正12年）大阪市此花区上島町にて鉄骨、橋梁、鉄塔及び鉄構物等、主として建設材料を製作したのがはじまりである。
 1941年（昭和16年） - 株式会社春本組設立。
 1951年（昭和26年） - 株式会社春本鐵工所に社名変更。
 1961年（昭和36年） - 大阪証券取引所市場第二部に上場。
 1991年（平成3年） - 本社を東京に移転し、大阪を本店に組織変更。
 1996年（平成8年） - 株式会社春本鐵工に社名変更。大阪証券取引所市場第一部に上場。
 2000年（平成12年） - 東京証券取引所市場第一部に上場。
 2001年（平成13年） - 株式会社ハルテックに社名変更。

駒井ハルテック 
 2010年（平成22年）
 5月 - 駒井鉄工株式会社と株式会社ハルテックが合併契約を締結。
 10月 - 駒井鉄工株式会社を存続会社とし、株式会社ハルテックと合併し、会社名を「株式会社駒井ハルテック」に変更し、和歌山工場、大阪支店、和歌山営業所を継承。
 2012年（平成24年）10月29日 - 本店を大阪市西区立売堀に移転
 2019年 （平成31年）2月20日　- 2017年に和歌山工場で社員が溶接作業中の事故で死亡したのは安全配慮義務を怠ったからだとして、遺族が上司らを相手取り損害賠償を求める訴訟を起こす。

主要事業

橋梁事業 
鋼橋の設計・橋梁製作・架設を行う。南備讃瀬戸大橋、レインボーブリッジ等の施工実績がある。

鉄骨・鉄構事業 
高層建築等の鋼構造建築物の柱や梁等の鉄骨部材の製作・組立・設置を行う他、船舶のハッチカバーやランプドア等の大規模部材の製作を行う。

環境事業 
風力発電機の開発・製作・設置・メンテナンス事業及び、太陽光発電設備の施工を行う。駒井ハルテックは、2023年時点では数少ない日本国内の風力発電機メーカーとなっており、洋上風力発電の需要への対応も視野に、風力発電事業の強化を進めている。

風力発電機KWT300 
主力製品である定格出力300kWの中型風力発電機。駒井鉄工が2000年代中期に開発した。他の風力発電機メーカーの製品の多くが2MW級以上に大型化する中で、発電可能な下限の風速や定格出力発揮の下限の風速が他社発電機より低く、設置場所の風速範囲条件が緩和されるという利点があり、大型機とは異なる需要に対応する製品となった。高い耐風性能や、設置の容易さ（60t級クレーンで設置が可能）、系統接続時の系統への負担の少なさ等の特色も有し、気象条件の厳しい場所や、離島等の施工条件の厳しい場所、施設内や公園内等の設置環境の厳しい場所等向けに、改良を重ねながら駒井ハルテック発足後も継続して導入されている。
テッシナは、スイスの写真機の銘柄である。専用のパトローネに詰めた35mmフィルムを使用する。画面サイズ「14x21mm判」という小判形と筐体の極小さから、超小型写真機に位置づけられる、極小の二眼レフカメラである。

略歴・概要 
オーストリア人化学技師のルドルフ・スタイネック博士がティチーノ州ルガーノで特許を得て、ゾロトゥルン州のジークリストが製造した。1957年に発売以来、スタイネック博士がルガーノに経営した企業で、ロレックスの部品も作っていた関連企業コンカヴァが製造し、1996年まで販売された。

35mmフィルムを使用し14x21mm判。現行当時はアドックス（Adox）がマガジン入りのフィルムを販売していた。テッシナ用フィルムの生産が終了以降、この写真機を使用する場合には、中古や流通在庫の専用カートリッジを入手し135フィルムを充填する等の手法が試みられている。

本体は約69×56×27mmの大きさ、わずか約166グラムの重さで、16mmフィルムを使用する超小型写真機よりも小さい。テッシノン25mmF2.8レンズを2基備える。シャッターはロータリー式で、シャッター速度はB、1/2から1/500秒。

軸受けにルビーを使用するなど時計製造技術が生かされている。

製品

本体 
 テッシナ35（1957年発売） - 最短撮影距離約0.23m。
 テッシナ35オートマート - 最短撮影距離約0.23m。
 テッシナ35L（1960年発売） - 最短撮影距離1ft。

付属品 
6倍プリズムファインダー
8倍レンズ式ファインダー
フォールディングスポーツファインダー
ネックチェーン
三脚アダプター
ホットシューアダプター
日中フィルムローダー
専用絞り連動露出計
フラッシュガン
17石機械式腕時計
本皮製ソフトケース
腕時計式装着バンド
掃除ブラシ
公益社団法人食品容器環境美化協会（しょくひんようきかんきょうびかきょうかい、略称食環協）は、飲料6団体が設立した飲料容器の散乱防止、啓発活動を行う公益法人。

概要 
 所在地 - 〒108-0023 東京都港区芝浦2-15-16 田町K・Sビル6階
 会長 - 塩 澤 賢 一 （ビール酒造組合）

事業内容 
 アダプト・プログラムの普及・推進
 環境教育の支援 - 児童向け環境学習サイト「まち美化キッズ」の運営。小学校教諭向け環境学習ガイドの発行。環境美化教育表彰の実施。
 ポイ捨て防止啓発キャンペーン
 調査・研究・情報発信

会員団体 
 一般社団法人全国清涼飲料工業会
 一般社団法人全国トマト工業会
 一般社団法人日本果汁協会
 日本コーヒー飲料協会
 コカ・コーラ協会
 ビール酒造組合

沿革 
 1973年 飲料6団体が自主的に「食品容器環境美化協議会」設立
 1981年「統一美化マーク」採用
 1982年 飲料8団体を会員とする「社団法人食品容器環境美化協会」設立
 2011年 「公益社団法人食品容器環境美化協会」として再発足
株式会社ハルテック（はるてっく、英文社名 HALTEC CORPORATION）は、かつて大阪府大阪市西区に本店を置いていた橋梁メーカー。

概要

沿革
1921年（大正10年）4月 - 春本利作が大阪市此花区海老江町にて建築金物加工業を創業。 
1923年（大正12年）11月 - 大阪市此花区上島町にて鉄骨、橋梁、鉄塔及び鉄構物等、主として建設材料製作。 
1941年（昭和16年）6月 - 株式会社春本組設立。（資本金100万円） 
1951年（昭和26年）12月 - 商号を株式会社春本鐵工所に変更。 
1961年（昭和36年）10月 - 大阪証券取引所市場第2部に上場。 
1983年（昭和58年）10月 - 株式会社橋梁構造コンサルタント設立。 
1984年（昭和59年）
4月 - 日本ロード産業株式会社設立。 
8月 - 日本ケーブル構造株式会社設立。 
1985年（昭和60年）
2月 - 日本ケーブル構造株式会社の株式買取により子会社。 
7月 - 日本ハイブリッド工業株式会社設立。 
1987年（昭和62年）4月 - 日本ハイブリッド工業株式会社の株式買取により子会社。 
1990年（平成2年）
7月 - 株式会社橋梁構造コンサルタントの株式買取により子会社。 
11月 - 株式会社橋梁構造コンサルタントの商号を株式会社エッチ・ピー・エス・イーに業種を建設コンサルタント業務から駐車設備の維持管理に変更。 
1991年（平成3年）7月 - 東京支店を本社に昇格、本社を本店（大阪市大正区南恩加島6丁目20番34号）に改称。 
1993年（平成5年）12月 - 日本ハイブリッド工業株式会社の商号を春本建設工業株式会社に変更。  
1994年（平成6年）2月 - 日本ロード産業株式会社に資本出資し関連会社。 
1996年（平成8年）
4月 - 春本建設工業株式会社の商号を株式会社ハルテックに変更。 
8月 - 商号を株式会社春本鐵工に変更。 
9月 - 大阪証券取引所市場第1部に上場。 
1999年（平成11年）6月 - 株式会社ハルテックが日本ロード産業株式会社を吸収合併。
2000年（平成12年）
11月 - 株式会社ハルテックの商号を株式会社ハルロードに変更。 
12月 - 東京証券取引所市場第1部に上場。 
2001年（平成13年）8月 - 商号を株式会社ハルテックに変更。 
2004年（平成16年）1月 - 子会社株式会社エッチ・ピー・エス・イーを清算。  
2008年（平成20年）4月 - 本店を大阪市西区に移転。 
2009年（平成21年）
3月 - 子会社株式会社ハルロードを清算。
5月 - 駒井鉄工株式会社と合併契約を締結。
10月 - 駒井鉄工株式会社を存続会社とし合併、商号を株式会社駒井ハルテックに変更。
タイヨー製作所（タイヨーせいさくしょ、英文社名：TAIYO SEISAKUSHO CO.,LTD）は、北海道北斗市に本社を置く、食品機械メーカーである。

主要製品
主要機械
魚卵連続分離装置　
各種魚類裁割機
除菌解凍装置（低温高湿空気制御式）
※空気制御乾燥装置(冷風乾燥)
鮭加工機械
イカ加工機械
ホタテ加工機械
その他加工機械

沿革
1967年（昭和42年）- 4月1日、会社設立。
2000年（平成12年）- 過熱水蒸気を利用した調理装置を開発。
2008年（平成20年）- 北海道新技術・新製品開発賞『ものづくり大賞』を受賞。
2010年（平成22年）- 4月、女子栄養大学栄養科学研究所内アクアクッカー事務室（試験室）では、株式会社タイヨー製作所、独立行政法人農研機構・食品総合研究所の支援で、厨房型アクアクッカーの普及活動を実施。
株式会社SIM-Drive（株式会社シムドライブ）は、東京都板橋区にかつて存在した自動車メーカー。

概要 
電気自動車、特にインホイールモーターを利用した自動車の研究および開発に特化した企業。

基本的には慶應義塾大学環境情報学部教授でもあった創業者の清水浩が開発したインホイールモーター及びコンポーネントビルドイン式フレームをベースに、複数の企業が参加した形で先行開発車を開発した上で、開発に参加した企業から得られる参加費、並びに得られた技術を外部の企業に有償供与することで利益を得るビジネスモデルを取っている。SIM-WILでは34社が開発に参加、民間企業だけでなく自動車産業の集積がある岡山県も地元企業と共同で参加している。

SIM-Driveという名称は、元々は創業者の清水にちなみ「Shimizu In-wheel Motor-Drive」の略とされたが、後に「Supreme Innovative Machine-Drive」の略と改められた。

2013年3月には創業者の清水が社長を退き、後任に田嶋伸博が就任した。清水は取締役として残りインホイールモーターの研究に専念するとされたが、後に退社して同年9月に別会社（株式会社e-Gle）を立ち上げている。

2014年5月に本社オフィスを神奈川県川崎市から東京都板橋区に移転。

2015年3月16日、新たな電気自動車開発拠点として静岡県袋井市に「SIM-Drive Fukuroi R＆Dセンター」を開設。

2017年6月26日付で解散。残存事業は同年9月に田嶋が代表を務めるタジマモーターコーポレーションに吸収され、同社の「SIM-Drive事業部」となった。

開発車種 
SIM-LEI
2011年5月に発表した先行開発1号車。1回の充電で333kmの走行が可能としている。開発にはいすゞ自動車・三菱自動車工業など34の事業体が参加した。

SIM-WIL
2012年3月に発表した先行開発2号車。1充電での走行距離が351kmとわずかながら向上した。当初はインホイールモーター型以外に、既存のガソリン車を電気自動車に改造するコンバートEVも開発するとしていた。プジョー・シトロエン・グループやクラレなど34の事業体が参加した。2014年に量産化予定。

SIM-CEL
2011年9月に開発開始を発表した先行開発3号車。スマートハウス、スマートシティなどとの連携を意識して開発されており、積水ハウス、三井不動産などの住宅関連企業が初めて参加。そのほかデンソー、ダッソー・システムズ、などが26社が参画している。2013年3月27日に完成を発表した。SIM-CELに搭載されるリチウムイオン二次電池の電池容量は日産・リーフの1.23倍にあたる29.6kwh。充電方式は、CHAdeMO方式。満充電時での走行距離は324km。走行エネルギー消費量は、EVとしては世界最良級の91.2wh/km。2015年ごろの量産化を想定しているモデルである。

SIM-HAL
2013年3月27日に事業開始を発表された先行開発4号車。94社が開発に参加。マレーシア政府系企業のArcaコーポレーションが参加を表明している。2014年4月1日に完成を発表した。インホイールモーターとコンポーネントビルトイン式フレームの組み合わせに加えて、今回は4輪独立制御を新たに採用。。満充電時での走行距離は404km。また、新開発のモータSS(SIM Super)投入により、35%軽量化、重量当たりのトルクをこれまでよりも少ない63%の電流密度で、1.5倍に上げた。また、モータの損失は20%減少を実現した 。
パトローネは、写真機にフィルムをそのまま装填できる円筒形の容器である。とくに写真用35mmフィルム（135フィルム）用のものを指し、英語由来の外来語フィルムカートリッジ、あるいはフィルムカセットは、それ以外のものを含めたカートリッジ式（カセット式）のロールフィルム全般の容器を指す。たんにカートリッジ、カセットともいう。ドイツ語で単に「Patrone」とだけ言った場合、現代では専ら「弾薬」を示すので注意されたい。

本項では、パトローネを中心にフィルムカートリッジ（フィルムカセット）全般について詳述する。

フィルムマガジンは基本的には写真機の部品・付属品であり、写真機のフィルムバックと同等であらかじめフィルムを充填して用意し、撮影の現場で交換可能、繰り返し使用するものであり、それぞれの項目を参照のこと。映画の撮影機のマガジン部については、を参照。

略歴・概要 
1913年（大正2年）の最初の試作機を経て1925年（大正14年）に発売されたドイツの写真機「ライカ」は、映画用フィルムのスタンダードであった35mmネガフィルムを短く切り出し、スプールに巻いて使用していたが、まずアグフア（現在のアグフア・ゲバルト）が1932年（昭和7年）、世界で初めてパトローネに詰めた形で生フィルムを売り出した。1934年（昭和9年）、ドイツコダック（かつてのナーゲル、1931年買収）が開発したライカ判写真機「レチナ」とともに、コダックが発表したフィルム規格が「135フィルム」であり、これが現在の「パトローネ入り35mmネガフィルム」である。

パトローネ（135フィルムカートリッジ）は、写真1のように円筒状になっており、その上下には金属製の蓋がはめ込まれている。フィルムが容器から引っ張り出される出口には遮光布が張られており、感光を防いでいる。円筒の中心には、写真機と連動するしくみのスプールが貫かれており、内部にフィルムが巻いてある。基本的には、同一規格のパトローネ入りフィルムであれば、135フィルム用のどの写真機にも共通して使用可能である。パトローネの利点は、写真機へのフィルムの装填、および取り出しに際して、暗室での作業を必要とせず、不必要な露光の心配のない点である。

コダックの「135フィルム」のパトローネは当初から使い捨てタイプであるが、35mmフィルムを使用する写真機の新しい規格とともに、独自のパトローネの規格を発表することが、写真史上、その後もいくつかあった。ライカは、1935年（昭和10年）には、真鍮製で繰り返し使用が可能なパトローネ「フィルカ」を発売している。アグフアが1936年（昭和11年）に発表した、第二次世界大戦後、1964年（昭和39年）に合併してアグフア・ゲバルトとなって、同年発表したその後継規格としてのである。1958年（昭和33年）の東ドイツ（現在のドイツ）のORWOが発表したSLフィルムも同様である。

1957年（昭和32年）には、スイスで開発された超小型の35mm二眼レフ写真機「テッシナ」が発表になり、「135フィルム」を巻きなおす形式の専用パトローネが付属した。

1983年（昭和58年）、コダックがフィルム感度（ISO感度）や枚数情報を写真機に伝達するために「135フィルム」のパトローネ側面に印刷する、市松模様のコードの規格「DXコード」（DX CASコード）を発表、多くのフィルム製造企業が採用した。ローライの135フィルムは、パトローネ側面が同コードに対応しておらず、手動でISO感度設定を行う必要がある。

1996年（平成8年）4月に製造販売が開始された「APSフィルム」（アドバンストフォトシステム）では、「135フィルム」のようにパトローネ（カートリッジ）側面にコードが印刷されておらず、フィルムに磁気が塗布されておりその磁気面に、撮影時の設定、日付・時間、プリントサイズ・枚数指定、コメント等が記録される。

フィルムカートリッジ全般

ロールフィルム 

パトローネ入りの「135フィルム」の登場以降に発表された、それよりもフィルム幅の小さな超小型写真のためのフィルムは、使い捨てタイプで、フィルムの送出側・巻取側の両方が一体となったフィルムカートリッジが主流であった。

1938年（昭和13年）に発表された超小型写真機ミノックスの専用フィルムは、小型映画用の9.5mmフィルムを、専用カートリッジに詰めたもので、カートリッジを写真機に装填して撮影、捕りきり後もフィルムを巻き戻す必要がなく、カートリッジを取り外して現像に出す。1947年（昭和22年）に出現したコーナン16やその後継機のミノルタ16、マミヤ16の専用フィルムも16mmフィルムを専用カートリッジに詰めたもので、ミノックスと同様のシステムである。

1963年（昭和38年）にコダックが発表したインスタマチックシステムのための「126フィルム」も、ミノックス同様、一体型カートリッジに35mmフィルムよりもやや幅の狭いフィルムを詰めたものであった。その後継として同社が1971年（昭和46年）に発表したポケットインスタマチックシステムのための「110フィルム」は、16mmフィルムを一体型カートリッジに詰めたものであった。

シートフィルム 
ポラロイドや等のインスタントフィルムは、シートフィルムと印画紙が一体化したものであり、10枚あるいは12枚を1つのカートリッジに詰めたものを「パックフィルム」と呼ぶ。

1982年（昭和57年）にコダックが発表したディスクフィルムは、これまでのロールフィルムと異なり、直径65mmの円形シートフィルムに放射線状に15フレームがついたもので、平面状のカートリッジに包まれたものであった。

ギャラリー
ふれあい港館ワインミュージアム（ふれあいみなとかんワインミュージアム）とは大阪府大阪市住之江区にかつて存在した博物館。

世界各国の貴重なワインを収集していたが、非公開のまま貯蔵されていたものもあった。また、毎年恒例で『ぶどう収穫祭』を開催してエントランス斜面に栽培されていたぶどうを収穫して来場者に振るまっていた。

1995年に約59億円をかけて開設され、大阪市の外郭団体「社団法人大阪港振興協会」が運営していたが、赤字続きで紆余曲折を経て2008年3月に閉鎖。残存施設は2011年に7億1000万円で学校法人上田学園に買収され、大阪総合漫画芸術工科大学の学舎となる予定であったが、同法人は2012年、文部科学省への認可申請を取り下げている。

その後、2014年4月より大阪エンタテインメントデザイン専門学校の校舎として用いられることになった。
中沢晶洞（中澤晶洞 なかざわしょうどう）とは、滋賀県大津市の田上山にある大型のペグマタイト晶洞である。発見者である中沢和雄（中澤和雄）にちなみ名付けられた。

概要 
滋賀県田上山（別称 太神山、たのかみやま、たなかみやま）は、明治時代から、花崗岩中のペグマタイトより良質のトパーズが産出することで、世界的に知られていた。

この田上山で、1974年3月15日に中沢和雄（実名   中澤和雄）によって発見された晶洞である。

洞内からは重さ6.2kgの国内最大のトパーズの巨晶や、長さ38cmに及ぶ両錐の煙水晶等が発見された。

この晶洞は発見者にちなみ中沢（中澤）晶洞と呼ばれている。

中沢晶洞からは大型のトパーズや煙水晶、益富雲母などの雲母類、長石やジルコンの結晶が多く産出した。

後に他の鉱物採集者らに掘り進められ、発見当初は6メートル余りだったが、現在は全長10メートルに及び、晶洞としても国内最大規模の大晶洞となった。
株式会社gloops（グループス）は、かつて存在した日本のコンピュータゲーム制作会社。ソーシャルゲームの開発・運営を主業務としていた。

沿革 
 2005年8月2日 - 梶原吉広が広告代理店を手がける企業「グローバルメディアソリューション」を設立。
 2008年 - 携帯電話向けのSNS「REAL」の運営を開始。
 2009年3月27日 - REALにて、渋谷を舞台にしたゲーム『渋谷クエスト』の提供を開始。
 2010年2月15日 - モバゲータウンで『渋谷クエスト』の提供を開始。
 2010年7月 - モバゲータウン向けソーシャルゲーム『大乱闘!!ギルドバトル』の提供を開始。
 2011年8月18日 - Mobage向けソーシャルゲーム『大熱狂!!プロ野球カード』の提供を開始。
 2011年8月29日 - 商号をgloopsへ変更。
 2012年4月16日 - 梶原吉広を代表取締役会長、川方慎介を代表取締役社長とする人事異動を発表。
 2012年10月1日 - ネクソンが365億円でgloopsを完全子会社化。買収時の持ち株比率は、梶原吉広（会長）88.88%、池田秀行（CTO）5.56%、植頭啓行（CFO）5.56%。社長の持ち株はなし。売却時の年商は237億5500万円。
 2013年6月29日 - 池田秀行が代表取締役に就任
 2017年4月28日 - 李仁が代表取締役に就任
2019年12月1日 - ブラウザゲーム事業を会社分割し、同事業を継承するMYLOOPSの全株式がマイネットに売却された。
 2020年2月1日 - ネクソンがgloopsの全株式を譲渡価額1円でジーアールドライブへ譲渡し同社へ売却。
 2021年7月21日 - 親会社のジーアールドライブに吸収合併され解散

事業 
前身であるグローバルメディアソリューションは当初、広告代理店として設立されたが、SNSの流行を受けてインターネット事業を開始する。その後、2010年にモバゲータウン向けに『渋谷クエスト』をリリースしたことを機にソーシャルゲームに事業を集中し、以後、MobageをはじめmixiやFacebookモバイルにソーシャルゲームを提供している。

2011年11月21日に運営中のソーシャルゲームの累計会員数が1000万人を突破し、2012年4月25日にはMobageのパートナー企業の中で最も多くのユーザーの支持を集めた企業として「Partner of the Year 2011」を受賞するなど人気を集めているが、一方で2011年9月5日には、gloopsがリリースした「大熱狂!!プロ野球カード」を巡り、コナミデジタルエンタテインメントから知的財産権侵害で提訴されている。

また、「とことん野球応援プロジェクト」と題したプロジェクトを展開しており、2012年のMLB開幕戦の冠スポンサーとなった。

子会社 
 アメリカ子会社：gloops International Inc.
 ベトナム子会社：gloops Vietnam Co., Ltd.
流体粒子（りゅうたいりゅうし）とは連続体力学の枠組みの範囲で無限小で流れに乗って移動しても他の流体粒子との区別は保たれるような流体の塊（fluid parcel）を意味する流体力学の概念である。移動する間、流体粒子の質量は一定に保たれるが、圧縮性流体においては体積は変化し得るし、流れによる変形で流体粒子の形も変化する。なお、非圧縮性流体では流体粒子の体積も一定である（定積流れ）。

数学上、この概念はラグランジュ座標系での流体の動きの記述、運動学や力学に密接に関連している。ラグランジュ座標系では流体粒子はラベル付けされ始終追跡される。しかし、オイラー座標系においても流体粒子の考えは、例えば、物質微分や流線、流跡線、流脈線を定義するときや、を決定するときに有利である。

連続体力学において、流体粒子は原子・分子などの微粒子とは異なる概念であり、区別しなければいけない。現実の流体における流体粒子の速度や諸量は平均化されたものであるが、これらは微粒子の平均自由行程よりは十分大きく、しかし考えている流れの特徴的な長さスケールよりは小さい長さスケールで、平均化されたものである。これが成り立つためには連続体モデルを採用する前提であるクヌーセン数が小さいことが必要である。なお、流体粒子は隣り合わせの粒子との区別が理論上可能だが、現実の流体においては流体粒子は常に同じ微粒子から構成されるわけではないので厳密には区別可能でない。分子拡散によりゆっくりと流体粒子の物理量は他の領域へと拡散する。

気体の流れにおいて対応する用語は空気塊（air parcel）である。流体粒子の別名は流体の物質要素（material element）である。これに対応して、常に同じ物質要素で構成されつつ流れに乗って移動する物質線要素（material line）および物質面要素（material surface）という概念も導入される。更に流体粒子には流体要素（fluid element）という別名もある。
「キッコーマンの唄」（キッコーマンのうた）は、1963年に発表された日本のコマーシャルソングである。

概要 
この楽曲は、野田醤油（現・キッコーマン。以下特記が必要な箇所を除き、当時のブランド名の「キッコーマン」で統一する）が自社の商品の販売促進目的及び提供スポンサー番組のCM内で放送するために作成されたものである。

ザ・ピーナッツが歌唱を担当し、歌詞は1960年代の日本の食卓風景をイメージした内容となっている。なお、2番の歌詞の中に「万味」（「まんみ」と読む）という語句が出てくるが、これはキッコーマンブランドの商品を指す語句である。

作成されたソノシートは2種類あり、うち1つは当時放送されていたフジテレビの番組『わんぱく同盟』で流されていたCMで使用されたものが収録されていた。このジャケットには「キッコーマン 音のライブラリー」と番組名「わんぱく同盟」が書かれていたものであった。もう1つは野田醤油が販売促進目的で作成したものであった。収録ヴァージョンも2つのソノシートで異なっており、前者は1/3/4番の歌詞を、後者には1/2/4番の歌詞を収録している。なお、後者に収録のものは曲の始まる前にナレーションが入っており、曲調もやや速めとなっている。

「わんぱく同盟」終了後はこの曲も使用されなくなったが、2004年発売の『ザ・ピーナッツ メモリーズBOX』では『わんぱく同盟』内のCMで放送されていたものを収録して再び流通を開始した。その後、それまで未発表であった1-4番全ての歌詞を収録した完全版が、2010年発売の『ザ・ピーナッツ スーパーレア・コレクション』に収録された。

楽曲作成者 
 作詞：水木ひろし（桜井順の作詞者としてのペンネーム）
 作曲：桜井順
セスキ炭酸ナトリウム（セスキたんさんナトリウム）は、炭酸ナトリウム（炭酸ソーダ）と炭酸水素ナトリウム（重曹）が複塩として共存し安定している状態のアルカリ剤を指す通称。テトラトリタ炭酸ナトリウム、セスキ炭酸ソーダと呼ばれることもある。

名称 
セスキはラテン語に由来する化学用語で3/2（1.5）の意味であり、sodium carbonate（炭酸ソーダ）とsodium bicarbonate（重炭酸ソーダ、重曹）を半分ずつ合わせてその中間に位置するものという意味である。

化学的性質 
水溶性のある結晶で、常温で長期間変質しない。pHは9.6〜10（5%水溶液）。油脂を乳化させ、タンパク質を分解する性質を持つ。

自然界にはトロナと呼ばれる鉱石として土中に存在し、世界各国で採掘されている。

利用・用途 
工業上は絹、ウール、木綿の洗浄に用いられる。また、洗剤や入浴剤、またはそれらの原料としても用いられる。

家庭用では皮脂汚れ襟元の黄ばみなどの汚れの洗濯、キッチン等の油汚れの下処理、血液などのタンパク質汚れに対する汚れ落としなどに利用される。家庭で掃除などに使う目的で水に溶かした液剤は俗に「セスキ水」と呼ばれる。

ただし、機械油や化粧品が原因の油汚れ、頑固な泥汚れ、衣類等のシミの漂白には不向きである。

アルカリ性でタンパク質を分解する性質があるため、手荒れしやすい人が用いる場合はゴム手袋を着用する。また、吸湿すると固くなってしまう性質がある。

「アルカリウォッシュ」という名称で市販されていることもある。
タスマは、モノクロフィルムを中心としたフィルム製品の製造販売を行なうロシアの企業であり、ブランド名である。GOST規格およびISO規格認定済み。映画用フィルムのほか、エアロフィルム、ホログラフィックフィルム、X線フィルム、防曇フィルム、感熱フィルム、マイクロフィルム、グラフィックアーツフィルム、および粘着テープや純水の製造を扱う。所在地はロシア連邦タタールスタン共和国の首都カザンである。現在の正式社名はタスマホールディング株式会社である。

略歴 
 1933年 - 「第八フィルム工場」として創立
 1935年 - 初めてのフィルムの試作品が完成
 1936年 - 映画用フィルムの最初の製品
 1941年 - エアロフィルムの最初の製品
 1942年 - 防曇フィルムの製造
 1948年 - 出版のためのグラフィックアーツフィルムの最初の製品
 1949年 - 工業的X線フィルムの最初の製品
 1950年 - カラーフィルムの試作
 1974年 - 「タタール感光材料」を略し「タスマ」と名乗る
 1992年 - 法人化および民営化
 2009年 - 経営会社の再組織化

概要 
ソビエト連邦時代の1933年に第八フィルム工場として創業する。現在の商号「タスマ」は、「タタール感光材料」の略称として、1974年に正式名称となったものである。

工場成立とともにフィルムの試作を開始、1935年にフィルムの試作品が完成、翌1936年には製品化に成功し、映画用フィルムとしてソビエトの映画製作に投入された。第二次世界大戦が始まる1941年にはエアロフィルムの最初の製品が生み出され、1942年には防曇フィルムの製造を開始する。大戦中、同工場のみが操業をつづけ、全ソビエトにおける軍用感光材料を供給した。この功労により、1944年を受けている。

大戦後は、文化や医療のための近代的製品にとりくみ、1948年には出版のためのグラフィックアーツフィルムの最初の製品が生み出され、1949年からは工業的X線フィルムの製造を開始した。

同工場は、（KN-1）, （KN-2）, （KN-3）という白黒ネガフィルムを製造し、ロシア国内の写真家だけでなく、その16mmフィルム、35mmフィルム、70mmフィルムは、国外の映画の撮影監督に愛用された。

1950年に行なったカラーフィルムの試作以来カラーフィルムの生産ラインを持っていたが、鉄のカーテンの終焉にしたがって生産終了となった。ソビエト連邦の崩壊後の1992年に法人化および民営化が行われ、初めて「私企業」となった。

2009年には経営会社の再組織化が行われ、経営事業体、科学生産事業体、営業貿易事業体の3つの構造を持つようになった。

おもな製品一覧 

写真用フィルム
 　（Foto-32） - ISO 40, 白黒ネガフィルム
 　（Foto-65） - ISO 350, 白黒ネガフィルム
 　（Foto-130） - ISO 80, 白黒ネガフィルム
 　（Foto-250） - ISO 250, 白黒ネガフィルム

映画用フィルム
 　（A-2） - ISO 350、航空写真用および光学記録用
 　（A2-MT） - ISO 300、航空写真用および光学記録装置用
 　（KN-1） - ISO 12、鉄道調査用および太陽光撮影用
 　（KN-2） - ISO 32、鉄道調査用および太陽光撮影用
 　（KN-3） - ISO 100、鉄道調査用および太陽光撮影用
 　（NK-1） - ISO 32、光量の多いロケーション撮影用
 　（NK-2） - ISO 100、光量の多いロケーション撮影用
 　（NK-3） - ISO 250、光量の多いロケーション撮影用
ガスパール・モンジュ (、1746年5月9日 - 1818年7月28日）は、フランスの数学者・科学者・工学者・貴族。エコール・ポリテクニークの創設者。

今日知られる微分幾何学を開発し、曲面方程式や曲線の微分方程式から3次元空間への曲面曲率線の概念を導入して幾何学的形状を解析するなど、微積分方面による曲面の研究で知られる。

従来から製図で使用されていた画法幾何を、ジラール・デザルグの定理やパスカルの定理に基づく遠近法を研究して三角法や射影幾何学、図学という学問・学術にする体系再編に貢献し、この画法幾何学をベースにした解析手法は応用力学にまで取り入れられて構造解析の、また透視画法や投影図法が現在も製図法の骨子になっている。当時の度量衡を確立したほか、モンジュ・アンペールの方程式や群論や輸送最適論などの研究などでも知られる。

軍事技術関連では、大砲鋳造や火薬製造法などを開発している。フランス革命当時、海軍大臣、元老院議長を務めていた。ヴァレ大学にガスパール・モンジュ学院、また切手の肖像画のほか、フレンチライラックやバラにも名がつけられた花がある。

人物 
フランスのブルゴーニュ、コート＝ドール県ボーヌで、ジャック・モンジュの子として生まれた。ジャックはサヴォワ出身者で、行商人から弁護士となった。ボーヌのオラトリオ会コレージュで、弟ルイ、ジャンとともに学んだ。ルイは1785年に行われたラ・ペルーズ伯の探検に同行した人物である。10歳でリヨンのコレージュに入学、19歳でメジエール工兵学校の別科に入学し卒業。1768年から1780年まで同校の数学教授、1770年から1780年まで物理学教授。

1780年、ソルボンヌ大学の水理学担当教授に就任し、同年パリ科学アカデミー会員に列する。

1784年には世界で初めて二酸化硫黄の液化に成功する。

1794年、エコール・ノルマル教授。

1795年にはエコール・ポリテクニーク校長に就任した。門下にラザール・カルノー、ジョゼフ・フーリエ、ジャン＝ヴィクトル・ポンスレ、シャルル・デュパンらがいる。エコール・ポリテクニークでは画法幾何学を教えたが口頭による説明が難しいため、黒板を利用した。これが教育用途での最初期の使用例である。

1798年のナポレオンのエジプト遠征にも同行し、カイロのエジプト大学設立に参加した。このとき、砂漠の行軍時に悩まされていた蜃気楼の原因解明を後に行ったことがよく知られている。

1799年、著書『画法幾何学』を、1804年には『解析学の幾何学への応用』を刊行。

1989年12月、彼の遺灰がパリのパンテオンに移された。
2300は、シマノが作る自転車用部品であり、シマノ 2200の後継モデルとして発売されたロードバイク用コンポーネントのグレード名である。後継モデルはClaris。

シマノでは自転車用パーツにグレードを設けて販売しているが、ロードバイク用としてデュラエース　7000番台、アルテグラ　6000番台、105　5000番台、ティアグラ　4000番台、SORA　3000番台とグレードが設けられている中で2000番台は最も下位のグレードである（単体売りをしない完成車専用コンポーネントとしては、さらに下位にA050が用意されている）。

現在2300グレードは、ロードバイク用に専用設計された前後ディレイラー、デュアルコントロールレバー、クランクで展開されている。そのため、2300グレードでロードバイクをフレームから組み上げるには、2300グレードにはないキャリパーブレーキ、スプロケット、チェーン、ボトムブラケットなどを他のグレード、対応規格品で補う必要がある。

なお、上位グレードでは各パーツの表面にグレード名の記載がされているが、2300ではSHIMANOとの記載のみである。

リア8段変速であり、shimanoは公的には9段または10段変速である上位モデルとは互換性の面で無いとしているが、実際には9段もしくは10段変速用のスプロケット、チェーンとコントローラーがあれば使うことはできる。

完成車では定価5万円から10万円のものに取り付けられて販売されていることが多い。このパーツがついている完成車は廉価版であり、レース用ロードバイクにはまず使われず、街乗り用のコンフォートモデルと位置づけられていることが多い。

品番はその名の通り2300番台である。

現在は、後継モデルである「Shimano 2400 Claris」が発売されたため、パーツ単体での販売、及び搭載された自転車の販売はされていない。
勝俣 稔（かつまた みのる、1891年（明治24年）9月5日 - 1969年（昭和44年）3月9日）は、大正から昭和期の医師、技官、公衆衛生学者、政治家。参議院議員（1期）、衆議院議員（1期）、厚生省顧問、藤楓協会理事。父は、医師で第2代上田市長を務めた勝俣英吉郎。日本の近代公衆衛生の父と称された。

経歴 
長野県小県郡上田町馬場町（現上田市）で勝俣英吉郎の長男として生まれた。上田中学校（現長野県上田高等学校）、第八高等学校を経て、1919年（大正8年）東京帝国大学医学部を卒業。

北里研究所に入所。慶應義塾大学医学部に転じ細菌学教室助手に就任。

1923年（大正12年）内務省衛生局に移り防疫官に就任。関東大震災では医療救護に尽力。1936年（昭和11年）内務省技師兼衛生局防疫課長に就任。衛生省の設立に尽力して、1938年（昭和13年）厚生省が設立し予防局予防課長に就任。1939年（昭和14年）予防局結核課長、1942年（昭和17年）予防局長を歴任。その後、衛生局長、厚生技監を務める。1946年（昭和21年）11月に退官した。この間、結核の予防対策としてBCG接種、X線間接撮影の導入に尽力した。

1947年（昭和22年）結核予防会長、結核研究所副会長兼理事長に就任。1950年（昭和25年）日本医師会常任理事に選出されるが、就任辞退。1951年（昭和26年）日本公衆衛生協会に理事長として参加。1960年（昭和35年）日本公衆衛生協会長に就任。1961年（昭和36年）結核予防審議会委員に就任。

政界では1952年（昭和27年）第25回衆議院議員総選挙で当選し衆議院議員に1期在任。1956年（昭和31年）7月、第4回参議院議員通常選挙に全国区で当選し1期在任。1960年7月22日、第1次池田内閣で外務政務次官に就任した。その他、自由民主党総務、参議院自民党政策審議会社会部長なども務めた。

1965年（昭和40年）春の叙勲で勲二等旭日重光章受章（勲三等からの昇叙）。

1969年（昭和44年）3月9日死去、77歳。死没日をもって従四位から従三位に叙される。

国政選挙歴 
 第24回衆議院議員総選挙（長野県第2区、1949年1月、民主党）次点落選
 第25回衆議院議員総選挙（長野県第2区、1952年10月、自由党）当選
 第26回衆議院議員総選挙（長野県第2区、1953年4月、吉田自由党）次点落選
 第27回衆議院議員総選挙（長野県第2区、1955年2月、自由党）次点落選
 第4回参議院議員通常選挙（全国区、1956年7月、自由民主党）当選

伝記 
『近代公衆衛生の父勝俣稔』勝俣稔追悼刊行会、1970年。
溶融塩電解（ようゆうえんでんかい、molten salt electrolysis）とは、イオン性の固体を高温にして融解させ、これを電気分解する方法である。2010年代頃までは融解塩電解（ゆうかいえんでんかい）と呼ばれることもあった。

イオン化傾向が大きく水溶液では析出しないアルミニウムやナトリウムなどのアルカリ金属類がこの方法で工業生産される。

アルミニウム 

アルミニウムは世界的にホール・エルー法（Hall-Héroult process）により精錬されている。氷晶石とフッ化ナトリウムを電気炉で1,010で融解させ、これに原料のアルミナを溶解し、黒鉛電極で電気分解を行う。分解されたアルミニウム（液体）は陰極に溜まり、酸素は陽極の黒鉛と反応して二酸化炭素となり、さらに反応して一酸化炭素となる。

 Al2O3 + 3C -> 2Al + 3CO

このため、基本的に陰極は化学的には消耗しないのに対して
、陽極は化学的に消耗するため、陰極と比べて頻回の交換が必要である。ただし、陰極も数千日間の長期間の使用に伴って、アルミニウムの流動に伴う磨耗などの物理的な消耗は発生し、いずれ使用不能になる。

ナトリウム 
ナトリウムの溶融塩電解には、カストナー法とダウンズ法がある。

カストナー法 

カストナー法は、330で溶融させた水酸化ナトリウムを特殊なるつぼで電気分解する方法である。分解された金属ナトリウム（液体）は水酸化ナトリウムよりも密度が低いため、るつぼ上部の採取装置 (P)に溜まる仕組みである。
（陰極） {2Na+} + 2 {\it{e}}^- -> 2Na
（陽極） 2OH^- -> \frac{1}{2}{O2} + {H2O} + 2 {\it{e}}^-

陽極では高温にもかかわらず水が発生し反応効率が低下する。水は金属ナトリウムと反応を起こし、水素が生成する。
 Na + H2O -> \frac{1}{2}{H2} + Na+ + OH-

生成した水素は採取装置 (P)に溜まり、これも反応効率を低下させる。

カストナー法は現在ほとんど使われず、ダウンズ法が主流となっている。

ダウンズ法 

ダウンズ法は溶融させた塩化ナトリウムをダウンズセル（Downs cell）と呼ばれる特殊な装置で電気分解する方法である。

（陽極）2Cl^- -> {Cl2} + 2{\it{e}}^-
（陰極）{Na+} + {\it{e}}^- -> Na
（全体）{2Na+} + 2Cl- -> 2Na + Cl2

金属ナトリウムは塩化ナトリウムよりも密度が低いため、鉄電極（陰極）上の採取部分に浮かび上がってくる仕組みである。
高田機工株式会社（たかだきこう、英文社名 TAKADAKIKO （Steel Construction） Co.,LTD.）は、本社を大阪市浪速区に置く橋梁メーカー。

概要

事業所
本社：大阪市浪速区難波中2丁目10番70号（パークスタワー6階）
東京本社：東京都中央区日本橋大伝馬町3番2号（Daiwa小伝馬町ビル）
和歌山工場・技術研究所：和歌山県海南市下津町方1375番地1号

沿革
1921年（大正10年）6月 - 高田三次郎が個人営業で土木用機械・工具の販売(大阪市北区北区中之島7丁目)及び鉄骨橋梁の製作(大阪市港区福町2丁目)を開始する。
1924年（大正13年）5月 - 法人組織に改組、商号を合名会社高田兄弟商会とする。
1932年（昭和7年）3月 - 製造部門を分離、大阪市港区福町2丁目に株式会社高田鉄骨橋梁製作所を設立。
1935年（昭和10年）11月 - 合名会社高田兄弟商会と株式会社高田鉄骨橋梁製作所を合併、商号を高田商事株式会社とし、本社を大阪市北区中之島6丁目に設置。
1938年（昭和13年）5月 - 大阪市西成区津守町西6丁目に工場を移転(津守工場)、生産の拡充をはかる。
1939年（昭和14年）10月 - 商号を高田機工株式会社に変更。
1942年（昭和17年）6月 - 陸軍当局の要請により上陸用舟艇の製造を行い、後に陸・海軍の管理工場の指定を受ける。
1944年（昭和19年）
10月 - 本社を大阪市西成区津守町西6丁目に移転。
10月 - 東京出張所(現　東京本社)を開設。
1949年（昭和24年）4月 - 企業再建整備法に基づく整備計画認可。
1962年（昭和37年）6月 - 大阪証券取引所市場第二部に株式上場。
1964年（昭和39年）3月 - 岸和田工場一期工事完成、操業開始。 
1974年（昭和49年）12月 - 本社を大阪市浪速区敷津町2丁目(松川ビル)に移転。
1993年（平成5年）
3月 - 和歌山工場を新設 
4月 - 岸和田工場から和歌山工場へ全面移転
9月 - 大阪証券取引所市場第一部に指定。
12月 - 東京証券取引所市場第一部に株式上場。
1996年（平成8年）10月 - 高田エンジニアリング株式会社を設立。
1997年（平成9年）
2月 - ISO9001認証取得。(JQA-1579)
4月 - 技術研究所を設立
4月 - 東京支店を改称し、東京本社を開設。 
2003年（平成15年）10月 - 本社を大阪市浪速区難波中2丁目(パークスタワー)に移転。
2009年（平成21年）3月 - 高田エンジニアリング株式会社を解散。
2017年（平成29年）7月 - 東京証券取引所市場第一部上場基準である2,000人以上の株主数を満たさなかったため、東京証券取引所市場第二部への指定替え猶予期間に入る。
2018年（平成30年）3月 - 株主数が2,000人以上になったことから、東京証券取引所市場第二部への指定替え猶予期間を解除。
株式会社スパイク・チュンソフトは、ゲームコンテンツの企画・開発・販売・運営を主な事業内容とする日本の企業。ドワンゴの完全子会社であり、KADOKAWAの連結子会社（孫会社）である。

概要 
共に2005年よりドワンゴ傘下（直接の親会社は中間持株会社のゲームズアリーナ）に在ったチュンソフト（1984年創業）とスパイクがチュンソフトを存続会社としてスパイクを吸収合併し、旧チュンソフト創業者の中村光一が新会社の会長・旧スパイク社長の櫻井光俊が同じく新会社の社長にそれぞれ就任する新体制で2012年4月1日に発足した。

2013年1月7日、ドワンゴ子会社の株式会社ティーアンドイーソフト（T&E SOFT）を吸収合併。

2017年12月、アメリカ合衆国カリフォルニア州に子会社「SPIKE CHUNSOFT, INC.」を設立。

2021年3月31日、新設分割より遊技機及びゲーム等デジタルコンテンツに関する事業を株式会社フォーチュン（愛知県名古屋市東区）に継承。

2021年7月1日、株式会社マイクロビジョンの開発受託事業を継承。

タイトル一覧 
合併前の旧チュンソフト、スパイク両社の開発・発売タイトルに関してはチュンソフト#タイトル一覧とスパイク (ゲーム会社)#ゲームソフト部門を参照。

国内開発タイトル

海外ローカライズタイトル

海外向けパブリッシングタイトル 
 ホームタウンストーリー（2013年、開発・国内発売元：トイボックス）

所属していたスタッフ 
 小高和剛
 小松崎類

 打越鋼太郎
黄 鳴（おう めい、ホァン・ミン、1958年3月10日 -）は、中華人民共和国の技術者、実業家。

経歴・人物 
江蘇省泰興市出身。 
1982年、中国石油大学機械設計系卒業。同年、山東省徳州市にある德州石油採掘研究所に就職。
1996年、徳州市で皇明太陽能集団有限公司創業。
2000年、世界太陽エネルギー学会会員。
2003年、第10回全国人民代表大会において、ただ一人の再生可能エネルギー事業者として中国再生可能エネルギー法を提案、2005年の同法成立に寄与した。
2011年、ライト・ライブリフッド賞を中国人として初めて受賞した。
現在、皇明太陽能集団有限公司董事長、中国再生可能エネルギー協会副理事長。