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ウェルファイド株式会社（うぇるふぁいど、英文・Welfide Corporation）は、かつて存在した日本の製薬会社。武田薬品工業の子会社であった。

概要 
医療用医薬品の研究開発・製造・販売を行っていた。

1998年（平成10年）4月1日、武田薬品工業の子会社であった吉富製薬がミドリ十字と合併し、新「吉富製薬」が発足。営業本部内に精神科医薬品事業本部を設置した。当時、ミドリ十字は薬害エイズ事件やフィブリノゲン問題などにより経営危機に陥っており、事実上、当社によるミドリ十字の救済合併であった。

その後、2000年（平成12年）4月1日、社名をウェルファイド株式会社に変更した。2001年（平成13年）10月1日、三菱グループ系列の製薬会社である三菱東京製薬と合併し、三菱ウェルファーマ株式会社となった。

沿革 
 2000年（平成12年）
 4月1日 - 吉富製薬がウェルファイド株式会社に社名変更。
 当社精神科医薬品事業本部、トミジェック吉富株式会社、株式会社エイパムの3社を統合、関連会社として吉富薬品株式会社を設立。
 連結関連会社では、吉富セーワが「株式会社ウェルファイドサービス」に、海外法人・グリーン・クロス・インターナショナル・Inc.が「ウェルファイド・インターナショナル・コーポレーション」に社名変更。
 4月3日 - 千葉支店と埼玉支店を統合し「東京第二支店」を設置。
 7月5日 - 韓国関連会社「株式会社緑友製薬」の株式全株取得。
 8月1日 - 関連会社であるアトケム吉富が「アトフィナ吉富株式会社」へ社名変更。
 10月1日 - 韓国の関連会社・緑友製薬が、社名を「ウェルファイド コリア社（現・ミツビシタナベファーマコリア社）」に変更。
 11月1日 - 三菱東京製薬との合併契約書に調印。
 12月22日 - 関連会社・国際試薬の株式をシスメックスに一部譲渡。
 2001年（平成13年）
 2月9日 - 住友製薬（現・住友ファーマ）と、抗精神病薬「ルーラン錠」の共同プロモーションを開始。
 2月28日 - ニプロが株式会社バイファに資本参加（その後、2012年（平成24年）9月5日に撤退、田辺三菱製薬に移管）。
 3月31日 - 輸液事業部門及び富山工場を、大塚製薬の子会社である大塚製薬工場に事業譲渡。
 7月1日 - 関東物流センターと東京物流センターの機能を統合、「東日本物流センター」発足。
 9月26日 - 「カデックス軟膏0.9%」を発売。
 10月1日 - 三菱東京製薬と合併し、三菱ウェルファーマ株式会社を設立。

事業所一覧 
 2001年（平成13年）9月30日終了時点
 本社 
 〒541-0046 - 大阪府大阪市中央区平野町二丁目6番9号 - 閉鎖済、後に解体。

 支社・営業部・支店
 東京支社 - 閉鎖済、後に売却。
 札幌支店
 仙台支店
 仙台営業部
 東京支店
 東京営業部
 東京第二支店
 北関東支店 - 閉鎖済、後に解体。
 横浜支店
 甲信越支店
 名古屋支店
 名古屋営業部
 大阪支店 - 閉鎖済、後に解体。
 大阪営業部 - 閉鎖済、後に解体。
 京都支店
 神戸支店
 広島支店
 高松支店 - 閉鎖済、後に解体。
 福岡支店 - 閉鎖済、後に解体。
 福岡営業部 - 閉鎖済、後に解体。

 事務所・駐在員事務所・物流センター
 城東事務所 - 閉鎖済、後に解体。
 東京開発事務所 - 閉鎖済、後に解体。
 ロンドン駐在員事務所
 北京駐在員事務所
 東日本物流センター - 後に解体。
 西日本物流センター - 後に解体。
 大阪物流センター - 後に解体。
 九州物流センター - 閉鎖済。

 工場・研究所
 淀川工場 - 閉鎖済、後に解体。
 オサダノ工場 - 閉鎖済、後に解体。
 吉富工場 - 現・田辺三菱製薬工場株式会社 吉富工場
 東京研究所 - 閉鎖済、後に解体。
 大阪研究所 - 閉鎖済、後に解体。
 福崎安全性研究所 - 閉鎖済。
 九州研究所 - 閉鎖済。

 営業所
 函館営業所
 旭川営業所
 釧路営業所
 宮城第一営業所
 宮城第二営業所
 青森営業所
 岩手営業所
 秋田営業所
 山形営業所
 福島営業所
 城東営業所
 城南営業所
 城北営業所
 国立営業所
 千葉営業所
 松戸営業所
 さいたま営業所
 川越営業所
 水戸営業所
 宇都宮営業所
 群馬営業所
 厚木営業所
 山梨営業所
 長岡営業所
 長野営業所
 富山営業所
 石川営業所
 福井営業所
 静岡営業所
 浜松営業所
 名古屋第一営業所
 名古屋第二営業所
 岡崎営業所
 岐阜営業所
 三重営業所
 大阪第一営業所
 大阪第二営業所
 北摂営業所
 堺営業所
 奈良営業所
 和歌山営業所
 京都第一営業所
 京都第二営業所
 滋賀営業所
 阪神営業所
 姫路営業所
 松江営業所
 山口営業所
 岡山営業所
 徳島営業所
 愛媛営業所
 高知営業所
 福岡営業所
 北九州営業所
 久留米営業所
 佐賀営業所
 長崎営業所
 熊本営業所
 大分営業所
 宮崎営業所
 鹿児島営業所
 沖縄営業所

 関連会社
 吉富薬品株式会社
 吉富ファインケミカル株式会社 - 化学品事業、現・株式会社エーピーアイコーポレーション
 セアック吉富株式会社
 アトフィナ吉富株式会社 - 現・アルケマ吉富株式会社
 株式会社バイファ - 廃業済
 株式会社ジェンコム
 株式会社カレックス
 株式会社マイサークル
 吉富エンジニアリング株式会社
 吉富倉庫株式会社 - 現・MPロジスティクス株式会社
 株式会社ウェルファイドサービス - 現・田辺三菱製薬プロビジョン株式会社
 九州吉富物流株式会社
 不二興産株式会社
 ミドリ・ファーメリカ・コーポレーション
 ウェルファイド・インターナショナル・コーポレーション
 ウェルファイド コリア社
 アルファ・テラピゥティク・コーポレーション
 アルファ・テラピゥティク・アジア Pte Ltd.
 アルファ・テラピゥティク・タイランド Ltd.

主要製品 
 医療用医薬品
 アルブミン-Wf
 ヴェノグロブリン-IH
 ノイアート
 ハプトグロビン注-Wf
 リプル
 コナン
 セロトーン
 ケルロング
 バイロテンシン
 インプロメン
 クロフェクトン
 クレミン
 デパス
 コントミン
 リーゼ
 ドラール
 ジソペイン
 リサモール
 オメプラゾン
 ペングローブ
 チスタニン
 フスタゾール
 サラゾピリン
 リメタゾン
 バイオペックス
 クリアナール
 ルーラン
 カデックス軟膏0.9%
追尾レーダーは、目標を追尾するためのレーダー。狭義には、単一の目標に対してアンテナビームを連続的に指向することで、高精度の目標情報を得るレーダーを指す。

その性質上、送信機には短いパルス幅と高いパルス繰り返し周波数（PRF）、アンテナにはサイドローブの少なさと優れた敏捷性、信号処理には高い抑圧性能が求められ、高い周波数を用いる傾向がある。高速目標の観測用などとして民間で用いられることもあるが、射撃統制システムなど軍用での採用が大半であり、このようなものは火器管制レーダーとも称される。

概要 
追尾とは、正確かつ継続的に目標の位置情報（距離・方位角・仰俯角・空間ベクトル）を得る機能であり、下記のような機能を包括している。これらのうち下2者は、いわゆるフィルタリング処理に含まれる。
 位置情報を観測する機能
 より正確な情報とするため、得られた位置情報に対して平滑化処理を行う機能
 次の位置情報を得るために予測処理を行う機能

レーダーによる追尾方式は下記のように分類できる。
 単一目標追尾（Single Target Tracking, STT）
 複数目標追尾（Multiple Target Tracking, MTT）
 捜索中追尾（Track While Scan）
 電子走査アンテナ（Electronically Scanned Antenna, ESA）追尾

STT 
ペンシルビームを形成するアンテナを機械的に駆動することで、単一の目標に対してビームを連続的に指向し、高精度の目標情報を得る方式である。これによって得られる情報には、目標の距離・方位角・仰俯角のほかに、ドップラー信号も含まれうる。これらのうち、方位角・仰俯角の情報は、サーボ機構を介してアンテナの駆動に用いられることで、角度系について閉ループ制御を形成する。また距離・ドップラー周波数についても、同様に閉ループ制御が行われる。単に追尾レーダという場合は、このSTT方式のレーダを指すことが多い。

なお、STT方式の追尾レーダでは、高精度の方位分解能を実現するためにビーム幅はかなり狭くなっており、目標の捜索には不向きである。このため、捜索レーダと併用して、まず捜索レーダーによって目標の概略位置を把握したのちに、その周辺に追尾レーダのビームを指向して、目標を探知・識別および位置決定を行って、追尾に移行することが多い。このような追尾への移行処理のことを捕捉処理と称する。また、追尾レーダーによってただちに目標を捕捉するに足る精度での目標探知が可能なレーダーを捕捉レーダーと称する。
ネオジム弘三石（ネオジムこうぞうせき、 Kozoite-(Nd)）は、2000年に発表された日本産新鉱物で、国立科学博物館の鉱物学者、宮脇律郎などにより、佐賀県唐津市に露出するアルカリ玄武岩の空隙から発見された。

化学組成は(Nd,La)(CO3)(OH)。斜方晶系。 水酸バストネス石（Hydroxylbastnaesite-(Nd)、六方晶系）の同質異像に相当する。筑波大学の化学者、長島弘三の無機化学分析による鉱物学への貢献をたたえて命名された。なお、長島弘三は長島石を献名された鉱物愛好家の長島乙吉の息子であり、親子で鉱物種に名を残したことになる。

また、2002年にはネオジム(Nd)がランタン(La)に置換された鉱物の発見が報告された｡
国鉄タキ26000形貨車（こくてつタキ26000がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）及び1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道（JR貨物）に在籍した私有貨車（タンク車）である。

概要 
本形式は、亜硫酸ソーダ液専用の35t 積タンク車として1975年（昭和50年）4月14日に1ロット9両（コタキ26000 - コタキ26008）が、富士重工業の1社のみで製作された。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」（全長 12 m 以下）を前置し「コタキ」と標記する。

所有者は、全車日本石油輸送でありその常備駅は日豊本線の鶴崎駅である。その後常備駅は、名古屋南港駅を経て郡山駅へ移動になった。

本形式の他に亜硫酸ソーダ液を専用種別とする形式はタキ18200形（9両）、タキ20100形（30両）の2形式がある。タキ18200形は全車日本石油輸送所有車であり、1975年（昭和50年）4月より7月にかけて廃車になり形式消滅した。本形式はタキ18200形の次級に当たる。

1979年（昭和54年）10月より化成品分類番号「毒61」（毒性の物質、毒性物質、危険性度合2（中））が標記された。

1980年（昭和55年）3月31日に専用種別がニトロベンゼンに変更され、更に1995年（平成7年）6月に5両（コタキ26000 - コタキ26002、コタキ26004、 コタキ26005）が、青化ソーダ液へと変更した。

タンク体材質は、ステンレス鋼製であり、荷役方式は、マンホールからの上入れ、液出管と空気管使用による上出し方式である。液出管と空気管はS字管を装備している。

全長は11,400mm、全幅は2,560mm、全高は3,841mm、台車中心間距離は7,300mm、容積は29.4m3、自重は16.9t、換算両数は積車5.0、空車1.6である。

1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化時には全車（9両）の車籍がJR貨物に継承されたが、2008年（平成20年）度に最後まで在籍した2両（コタキ26007、 コタキ26008）が廃車となり同時に形式消滅となった。
炎焼入れ（ほのおやきいれ）、火炎焼入れ（かえんやきいれ）とは、高温の炎を吹き付けて材料の表面を焼入れし、表面層を硬化させる方法。硬化の原理は焼入れと同じで、オーステナイト組織まで加熱後、急冷させてマルテンサイト組織を得ることによる。そのため、材料の種類は鋼および鋳鉄製の部品が主な対象とされる。

表面硬化処理における表面焼入れの一種に相当し、表面焼入れの仲間としては高周波焼入れなどがある。

方法
バーナーを使用して炎を吹き付けて加工品の表面を加熱する。炎を吹き出す部分を火口と呼ぶ。炎を発生させる燃料ガスには、アセチレン、プロピレン、プロパン、ブタン、メタンが使用される。特に、発熱量、炎温度、燃焼速度が大きいという長所がある、アセチレンと酸素を混合して燃焼させた酸素アセチレン炎が多用される。酸素アセチレン炎の場合、炎温度は約3100-3500℃に達し、表面が溶け落ちないよう注意が必要である。炎焼入れの場合は、急速加熱のため一般の焼入れよりも高い温度に焼入れ温度を設定する。

条件と目的に応じて加工品に対する炎の吹き付け方が変わる。加工品も火口も位置固定して一部の箇所を加熱する定置法、歯車などの加工品を回転させて円周上に加熱する回転法、平坦な加工品に対して火口を直線上に動かす漸進法、長い軸などの加工品を回転させて尚且つ火口を直線上に動かして全体を加熱する漸進回転法、などがある。

炎加熱により焼入れ温度に達して、表面層がオーステナイト化されたら急冷させる。急冷は、水を冷却剤として、噴水させて加工品に吹き付けたり、浸水させて冷却するのが一般的である。冷却して炎焼入れが完了したら、一般の焼入れと同様に焼戻しを実施する。炎焼入れの場合は、150-200℃まで加熱する低温焼戻しを採るとされる。

適用鋼種としては、全体焼入れの対象となるような鋼ならば基本的には炎焼入れの適用範囲となる。具体的には0.4-0.5%の炭素鋼や低合金鋼が一般的である。高周波焼入れと同様、炎焼入れの前処理として全体焼入れ・高温焼戻しをして、金属組織をソルバイトにしておくのが望ましい。

また、鋳鉄へも適用され、ねずみ鋳鉄などに耐摩耗性の向上などを目的として適用される。

長所と短所
他の表面焼入れと共通して、炎焼入れ後は、加工品に耐摩耗性の高い硬い表面層と靱性の高い心部を持たせることができる。また、表面に大きな圧縮の残留応力が生じるので疲労強度が向上する。

同じく他の表面焼入れと共通して、全体焼入れよりも、加熱に要する熱量が小さくてすみ、加熱されていない内部方向へ熱が逃げるので冷却速度が大きい。そのため焼入れ性が悪い材料でも適用しやすい。また、加工品全体が加熱、冷却されないため、焼入後の変形を小さく抑えることができる。ただし片側だけを焼入れした場合は逆に大きな変形が発生する。急速加熱なので、全体焼入れよりも処理時間が短い長所もある。

短所としては、温度測定、炎調整が難しく、温度制御が正確にできないという点があり、量産品にはあまり使用されない。また、火口の構造が複雑で製作に専門的な技能を要する、逆火や燃料の爆発の危険がある、なども短所として挙げられる。表面焼入れとしては高周波焼入れが多用されている。一方で、加工品の形状や寸法に影響されずに適用でき、炎焼入れ用の装置が簡易などの長所から、経済性を優先して簡易的な焼入れで良い場合や多品種少量生産の場合に使用される。
株式会社フルヤ金属は、東京都豊島区に本社を置く白金族元素を中心とする工業用貴金属製品の製錬加工及び販売を主業務とする企業である。

概要 
田中貴金属工業と資本業務提携を結んでいる。東京証券取引所スタンダード市場上場銘柄であり、かつJ-Stock銘柄である（証券コードは7826）。JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ。2014年と2020年に経済産業省よりグローバルニッチトップ企業100選に選定された。主要取引先はデノラ・ペルメレック。

沿革 
　1951年(昭和26年) - 東京都三鷹市に古屋商店設立。
　1968年(昭和43年) - 株式会社を設立し、商号を株式会社フルヤ金属に変更。
　1981年(昭和56年) - 国内初のイリジウムルツボ製造に成功。
　2000年(平成12年) - つくば工場において国際品質保証規格ISO9001の認証を取得。
　2006年(平成18年) - 株式会社ジャスダック証券取引所に上場。
　2010年(平成22年) - ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場(現大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード））に上場。
　2011年(平成23年)
 2月 - 田中貴金属工業と資本業務提携契約。
 9月 - 株式会社韓国フルヤメタルを設立。
 2013年(平成25年)
 4月 - 株式会社米国フルヤメタルを設立。
 2014年(平成26年)
 3月 - 経済産業省認定グローバルニッチトップ企業100選に選定。
 7月 - 東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード）に上場。
 2020年(令和2年)6月 - 経済産業省認定グローバルニッチトップ企業100選に選定（連続受賞）。
 2022年(令和4年)4月 - 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ市場からスタンダード市場へ移行。
カーボイもしくはカルボイとは、通常は容量が20から60リットル程度の硬質容器である。デミジョンとも呼ばれる。カーボイは水や化学薬品などの液体の運搬に用いられる。また家庭内でビールやワインなどの発酵飲料を醸造する際に使われる。

語源 
カーボイの語源はペルシア語で「大きな瓶」を意味するqarabah(قرابه)と言われている。

「デミジョン」は、正式には大きな本体と小さな首を持ち、編んだ枝で覆われたガラス容器全般を指す古い言葉であり、ペルシアの町ダームガーン(Damghan)の名に由来するとされているが、歴史的証拠はない。オックスフォード英語辞典によれば「デミジョン」の語源はフランス語で「ジェーン夫人」を意味するdame-jeanneとしている。この仮説は、現在知られている史実、すなわち「デミジョン」という単語が17世紀のフランスで初めて使われ、それ以前にはどこでも使われた形跡がないことと一致している。

イギリスにおいては「デミジョン」は4.5リットル(英ガロン)の醸造用ガラス容器を指す。

醸造 
ワイン、蜂蜜酒、ビールなどの醸造において、ガラスやプラスチック製のカーボイが発酵容器として用いられる。通常、発酵過程に雑菌や酸素の侵入を防ぐため、ゴムの栓と発酵栓(エアーロック)が付けられている。

家庭での醸造では、カーボイでの一次発酵終了後、二次発酵など次の工程のために別のカーボイや瓶に移し替えられる。この工程を通常、澱引き（ラッキング）と呼ぶ。

実験室では精製水の運搬にポリプロピレン製のカーボイが使われる。多くの場合上から水を満たし、下部に付いている蛇口から取り出して使用する。

実験室 
現代の実験室では、カーボイは通常プラスチック製である。伝統的には、そして未だに多くの大学においては、古いプラスチックの組成にありがちな、酸による腐食やハロゲン化物による着色を避けるため、鉄分を含んだ有色ガラスもしくは防破性ガラス製のカーボイが使われてきた。実験室で都度使用する溶媒、精製水などの保管に、蛇口付きのカーボイが使われる。また、廃液の回収や保管にもカーボイが使われる。もしも誤った表示がされたカーボイに廃液が入れられた場合破損の可能性が低いので、褐色ガラス試薬瓶を再利用するよりもプラスチック製カーボイを使用することが好ましい。
石光商事株式会社(英称： S.ISHIMITSU & CO.,LTD.)は兵庫県神戸市灘区に本社を置くコーヒー輸入・販売を主力とする飲料、食品輸入商社。東京証券取引所スタンダード市場上場銘柄の一つである(証券コードは2750）。日本紅茶協会会員でもある。関連会社に関西アライドコーヒーロースターズやユーエスフーズ、東京アライドコーヒーロースターズなどがある。発祥はアメリカ合衆国ロサンゼルスである。

沿革 
1906年(明治36年)-広島出身の石光季男が渡米し、アメリカロサンゼルス市にて食品販売業を創業。
1909年(明治39年)-卸売業に発展し、神戸市に支店を開設。
1922年(大正11年)-本店をロサンゼルスより神戸市に移す。以来、北南米・オーストラリア・地中海・アジア諸国との輸出入活動を行なう。
1941年(昭和16年)-十五年戦争激化により休業。
1951年(昭和26年)-兵庫県神戸市葺合区にコーヒー生豆、紅茶原料を取り扱う株式会社石光季男商店を設立。
1957年(昭和32年)-酒類販売免許取得し、洋酒取引を開始する。
1963年(昭和38年)-商号を石光商事株式会社に改称。
1973年(昭和48年)-コーヒー焙煎にかかわる公害問題への対応と中小焙煎業者の合理化のため、共同出資により関西アライドコーヒーロースターズ設立。
1975年(昭和50年)-シーカフェーを設立。
1982年(昭和57年)-外食産業向けイタリア直輸入食材販売を開始。
1987年(昭和62年)-本社を現所在地に移転。
1995年(平成7年)-阪神淡路大震災により本社隣接の物流センター倒壊。
1997年(平成9年)-大阪市西淀川区に物流センター開設。
1999年(平成11年)-ユーエスフーズを買収、子会社化。
2002年(平成14年)-社団法人日本証券業協会に店頭登録銘柄として株式を登録。
2004年(平成16年)-ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2010年(平成22年)-ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に株式を上場。   
2011年(平成23年)-三国間貿易や海外事業開拓を行う海外事業部門を新設。シーカフェーの店舗を「バッコ・タバッコ・エ・ヴェーネレ」として新たに開店。
2012年(平成24年)-中華人民共和国に石光商貿(上海)有限公司を設立。
2013年(平成25年)-タイ王国にTHAI ISHIMITSU CO.,LTD.を設立。東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場。

参考資料 
石光株式会社第64期 有価証券報告書(EDINET - 閲覧)
会社四季報2014年３集夏号　第426号(東洋経済新報社)
SCANFARは、アメリカ合衆国のヒューズ・エアクラフト社が開発した3次元レーダー・システム。AN/SPS-32捜索レーダーとAN/SPS-33追尾レーダーによって構成されている。これらはいずれも電子走査アレイ・アンテナを採用しており、非常に野心的かつ先進的なシステムであったが、信頼性とコストの問題を克服できず、2セットが配備されたのみで、それらも1980年代初頭に撤去された。

SPS-32 
捜索レーダーであり、横40フィート×縦20フィートという横長のアンテナ4面を上部構造物の周囲に固定式に設置していた。これらのアンテナは、36枚のパネルを18列に配置しており、の片側給電・波状同軸ケーブル（に圧縮）によってタップに接続されている。当時、艦隊に導入されつつあった同社製のAN/SPS-39では導波管が用いられていたことを考えると、このように同軸ケーブルを採用していることは画期的なものであった。

ビーム走査は周波数走査（FRESCAN）方式によって行っている。

SPS-33 
追尾レーダーであり、横20フィート×縦25フィートというわずかに縦長のアンテナ4面を上部構造物の周囲に固定式に設置していた。こちらは、俯仰角方向の走査は周波数走査式だが、方位角方向の走査は位相走査式としており、ペンシルビームを迅速に指向することができた。

搭載艦 
 原子力空母「エンタープライズ」
 原子力ミサイル巡洋艦「ロングビーチ」
両艦とも、1980年から1981年にかけての改修で本システムを撤去し、艦隊で一般的な回転式レーダー（AN/SPS-48 3次元レーダーと、AN/SPS-49 2次元レーダー）を搭載している。
リフィル処方箋（リフィルしょほうせん）とは、一定の定められた期間内に反復使用できる処方箋のことである。リフィル（refill）は補給、詰め替え（差し替え）品、（飲食物の）おかわり、2杯目の意味を持つ英語。分割調剤とは異なる。

概要 
患者が医師の再診を受けることなく、処方箋1枚で繰り返し薬局で薬を受け取ることができる処方箋である。多くの場合、病状が安定した患者において医師が期限を決めて処方箋を書き、その期限内であれば薬剤師のモニタリングの元に、その都度繰り返し調剤が行われる。薬剤師はモニタリンク結果を薬歴や調剤録に記録をとる。薬剤師が再受診を必要とすると判断した場合は調剤は行われず主治医に受診勧奨を行う。薬剤師によるモニタリングを前提とした仕組みである。

利点と欠点 
利点としては
 患者は複数回医師のもとを訪れる手間が省ける。
 医療費（診察・処方代）の削減にもつながる。
 医師は治療が必要な患者に専念することができ負担が軽減される。
 薬剤師は薬の専門家として専門知識を社会に還元できる。

欠点としては、以下がある。
 漫然と処方が継続される恐れがある。
 転売にならないよう薬剤師がチェックが求められる点がある

混同されやすい制度 
リフィル処方箋制度と混同されやすいものに分割調剤がある。分割調剤とリフィル処方箋制度は全く別の制度である。

2002年、一部の医薬品を除き、投与日数の上限が廃止されたことに基づき設定された。医薬品の保管、服用上の問題、副作用発現の恐れ、経済的理由など、合理的な理由がある場合のみに認められる。分割調剤の2回目以降は薬学管理料が算定されない。また薬剤師によるモニタリングも通常の処方箋調剤時に行うもの以上のことはできない、長期処方で定期的なモニタリングが行えないなど問題がある。

分割調剤は、一回の調剤を分割して交付する（受け取る）という形である。調剤量を記入した処方箋は持参者に返却されるので、残りの調剤は再度処方箋を薬局に提出する必要がある（1回目と同じ薬局である必要はない）。調剤報酬の算定上、2回目以降の調剤日数には注意が必要で、
 【（処方箋の有効日数）+（処方日数）】-【（1回目調剤日から起算して当該調剤日までの日数）】
 【（処方日数）-（調剤済みの日数）】
のいずれか短い方を適用する。なお、保険処方箋の有効期限は発行日を含めて4日である（日曜祝日もカウントされる）。

たとえば、処方箋発行日が4月1日・処方日数28日分、分割調剤の1回目を4月3日に14日分調剤し、2回目を4月18日に調剤する場合
 （4+28）-（18-3+1）=16
 28-14=14
となり、残りの14日分をすべて調剤できる。

2回目を4月25日に調剤する場合は、
 （4+28）-（25-3+1）=9
 28-14=14
となり、9日分のみを調剤できる。後発医薬品への変更が可能な処方箋については、ジェネリック切替に対する不安がある場合、患者（持参者）からの申出の場合も含め可能である。この場合の分割回数は、調剤報酬の算定上2回までである。

分割調剤では薬剤師によるモニタリングは通常の処方箋調剤時に行われるもの以上の事は行われず、このため薬剤師による薬学的なモニタリングが存在するリフィル処方箋制度は患者と医師と薬剤師が参加した地域社会におけるチーム医療活動と定義できるのに対して、分割調剤は単に投薬上の問題点を解決するための制度である。

各国における状況 
各国における状況を述べる。
 アメリカ
 1951年よりすべての州で導入されている。患者は薬局に処方箋を預け必要な時に薬局に調剤を依頼する。
 カナダ
 処方箋は18ヶ月有効であり、調剤され交付された薬の容器に残りの調剤可能回数が記載されている場合が多い。また電話で予約できるシステムが整備されており、薬が準備できると来局するように促す電話が自動的に発信される。
 フィンランド
 医師が病状が安定していると診断した慢性疾患患者の処方については、その処方箋の有効回数を複数回にすることによって、患者が医師の診察を受けなくても薬剤を受け取れるようにしている。
 オーストラリア
 患者の症状と使用医薬品によっては最大12ヶ月間かかりつけの一般医の診察を受ける必要はない。その間は薬局薬剤師が患者の薬物治療管理に相応の責任を担っている。
 フランス
 イギリス
 日本
 2022年4月1日より、一定条件のもとで行われている（後述）。
 2010年に開催された厚生労働省の「チーム医療の推進に関する検討会」で、リフィル処方箋は「さらなる業務範囲・役割の拡大について、検討することが望まれる」と記されているが、2016年現在導入されていなかった。導入されない理由として、日本医師会の強力な反発があるとされていた。
 2014年の経済財政諮問会議では、診療報酬上の評価を調剤重視から服薬管理、指導重視へのシフトを具体的に検討すべきとし、リフィル処方箋の検討が提言されている。
 課題として、薬剤師に高い能力が求められ、医師との連携が必要になることなどが挙げられる。
 2015年7月22日の中央社会保険医療協議会・診療報酬基本問題小委員会では、「分割調剤がほとんど進んでいない状況の中で、リフィルというのは次元の違う話」とされ、「薬歴未記載が起こるような薬剤師の業務内容では、あり得ない。まずはかかりつけ薬剤師の仕事をしっかりやるべき」とし、残薬解消に向けた取り組みは分割調剤を基本としつつ、リフィル処方箋の可能性を探る方向である。2017年には経済財政諮問会議において、薬剤師の対物業務重視を削減し、かかりつけ薬剤師・薬局や健康サポート薬局の機能を果たす取り組みなど対人業務への転換する方針を示しリフィル処方の推進を盛り込んだ。2021年6月18日の「経済財政運営と改革の基本方針2021」に、反復利用が可能な処方箋の検討について盛り込まれた。
 2021年12月、リフィル処方箋について2022年度の診療報酬改定で導入する事が決定し、明けて2022年3月4日、診療報酬改定に関する省令・告示が公布され、同年4月1日に施行されたことで、日本でもリフィル処方箋が同日からスタートしている。
 日本で対象となるのは、生活習慣病など慢性疾患を抱える「症状が安定している患者」で原則として総使用回数の上限は3回とされている。「投薬量に限度が定められている医薬品」である麻薬・向精神薬・湿布・新薬などはリフィル処方箋の対象外となっている。
布団叩き（ふとんたたき）とは、テニスラケットのような形をした布団の手入れ道具である。他にも鞭、尻叩きなど、さまざまな呼び名があり、英語圏ではカーペットビーター、カーペットクリーナー、ダストビーターなどと呼ばれている。

20世紀初頭から普及価格帯となり、庶民にも急速に広まって一般的に使用されるようになった。材料は木材やトウ、針金、プラスチックがよく使われる。特に安価な量産品は、針金とプラスチックが主流である。

用途 
中央ヨーロッパでは、かつて親が子供へのしつけを行うための尻叩きとして、広く使用されていた。しかし1970年代からは、罰としての用途には使われなくなっていった。

21世紀現代の主な用途は、布団に付着したダニを払い落とすものである。使用方法は、持ち手部分を握って、先端の皿型部位で撫でるように扱う。一方で布団を叩くことは、布団を痛めたりダニが増えるなど逆効果だという主張もある。
この道具は、叩くという特性ゆえに騒音問題は避けられない。布団叩きの騒音被害を受けたとされる人物が被告側に民事裁判を起こし、100万円の賠償命令が下るなど無視できない実例もあるため、使用場所や時間帯に気を配る必要がある。
アイエーグループ株式会社(英称：I.A GROUP CORPORATION)は神奈川県横浜市戸塚区に本社を置くオートバックスセブンのフランチャイジーであるカー用品店を中核とする持株会社。

傘下子会社の事業 
中核子会社の株式会社アイエーは神奈川県を中心に東京都、岐阜県、愛知県でオートバックスセブンのフランチャイズ店を運営する。その他の傘下子会社にブライダル事業会社の株式会社アルカンシェルや不動産販売管理のアイディーエムなどを持つ。

沿革 
1984年(昭和59年) - 神奈川県大和市において自動車用品販売を事業とする株式会社アイエー創設。オートバックスセブンとフランチャイズ契約を締結。
1989年(平成元年) - 横浜市戸塚区に本社移転。
1993年(平成5年) - 本社を現在地に移転。
1995年(平成7年) - 株式会社アイディーエムを子会社化。
1996年(平成8年)9月3日 - 株式を日本証券業協会の店頭銘柄として登録。
2004年(平成16年) - 店頭登録制度廃止によりジャスダックに株式上場。
2008年(平成20年) - フレンド21を子会社化。フレンド21は商号をアルカンシェルに変更。持株会社体制に移行し、商号をアイエーグループ株式会社に変更。カー用品事業を株式会社アイエー（現・連結子会社）に承継し、アルカンシェルのカー用品事業の会社分割により成立した株式会社フレンド21を合併。
2013年(平成25年) - 株式会社エフ・エム・クラフトを子会社化。
2014年(平成26年)-子会社アドバンス清算。株式会社オートバックス神奈川を子会社化し、株式会社アイエーと合併。
2018年(平成30年)-連結子会社アイエーの完全子会社（孫会社）として株式会社アイエーオートバックスを設立。東北エリアで店舗譲渡を受け営業開始

参考資料 
アイエーグループ株式会社第32期 有価証券報告書(EDINET - 閲覧)
アイエーグループ株式会社 コーポレートガバナンス報告書(- 閲覧)
会社四季報2014年３集夏号　第426号(東洋経済新報社)
松原石（まつばらせき、 Matsubaraite）は、2002年に発表された日本産新鉱物で、フォッサマグナミュージアムの鉱物学者、宮島宏などにより、新潟県糸魚川市青海地域で採取されるヒスイから発見された。化学組成はSr4Ti5(Si2O7)2O8（記載時はSr4Ti5(Si2O7)2O8）。単斜晶系でペリエル石スーパーグループチェフキン石族に属する。国立科学博物館の鉱物学者、松原聰の記載鉱物学への貢献をたたえて命名された。記載地の新潟県糸魚川市小滝川と、岡山県新見市大佐山でしか発見されていない。

松原石のチタンが一つジルコニウムに置換すると、蓮華石（Sr4ZrTi4(Si2O7)2O8）となる。
株式会社調味商事（ちょうみしょうじ、Choumishouji K.K.）は、神奈川県横須賀市に本社を置く、食品関連企業。レトルト食品「よこすか海軍カレー」や「黒船シチュー」（2010年横須賀お土産コンテスト金賞）、「葉山牛カレー」の販売元として知られる。

事業内容 
酒類・食料品・地域特産品の卸販売
レトルトカレーの企画・販売
不動産賃貸事業
居住用マンション
トランクルーム
駐車場
コインランドリー

沿革 
1958年 - 山田弘が横須賀市で創業。
1977年 - 酒類販売業免許取得。
1997年 - 優良申告法人として表彰。
1998年 - 瀬戸映男が代表取締役に就任。山田弘は会長へ。
1999年 - 「よこすか海軍カレー」販売開始。
2005年 - トランクルーム事業を開始。
2010年 - 「黒船シチュー」が横須賀お土産コンテストで金賞を受賞。
有限会社斎藤酒造場（さいとうしゅぞうじょう）は、徳島県徳島市佐古七番町に本社及び工場を置く酒類メーカー。

1939年（昭和14年）に創業し、酒造りに使用している水は、鮎喰川の伏流水を使用。徳島の地酒として、県内中心に販売している。

概要 
「御殿桜」の銘柄で、昭和14年から徳島の地酒として販売。特定名称酒・普通酒の他に、どぶろくや酒粕も製造している。

また、日本酒以外にリキュールやハニーワイン（ミード・蜂蜜酒）も製造・販売している。

醸造場所である徳島市内は吉野川をはじめ、多くの河川が流れており、水が豊富な場所である。

特徴 
吉野川の支流・鮎喰川の伏流水（軟水）を使い、飲みやすくスッキリとした味が特徴。中口からやや甘口の酒である。

沿革 
 1830年代（天保年間）- 前身の酒蔵が創業。
 1939年（昭和14年） - 斎藤家が酒蔵を買取り酒造業を始める。
 1941年（昭和16年）から1944年（昭和19年） - 戦争のため休業。
 1945年（昭和20年） - 酒造業を再開。
 1975年（昭和50年） - 有限会社に組織変更。
 2014年（平成26年） - 野菜リキュール「キャロッ娘」を発売。

銘柄 
 日本酒
 御殿桜 - 純米大吟醸、純米吟醸、大吟醸、純米、本醸造
 蜂須賀桜 - 純米
 リキュール
 阿波黒蜜梅酒
 すだちとはちみつ酒
 キャロッ娘 - 日本では珍しい野菜リキュール
 ハニーワイン
 その他
 どぶろく
 酒粕
 みりん粕
 梅酒の実
フランチェスコ・ビッソロッティ（Francesco Bissolotti,1929年4月2日 - 2019年1月31日）は現代クレモナを代表するヴァイオリン製作者、またヴァイオリン製作におけるすぐれた指導者でもあり、多数の後進を輩出している。

人物 
1929年4月2日、クレモナ北部の小さな村ソレジーナ(Soresina)に生まれる。家具職人の叔父の影響で若いうちから木工を始める。1940年代に近郊のカステッレオーネ(Castelleone)の中心地に転居し、著名な彫刻家であり飾り物職人ジーノ・ロッタ(Gino　Lotta)に弟子入りする。さらに音楽への強い情熱により腕利きのアマチュア・ヴァイオリニストとなる。

独習でヴァイオリンを製作したのち、1957年にクレモナ国際弦楽器製作学校に入学。入学後数ヶ月間ピーター・タター(Peter　Tatar)が教師を務めた。その後かの有名なガエターノの息子でありパルマ出身のピエトロ・ズガラボット(Pietro sgarabotto)が教壇に立った。同氏は製作技法に従来指導してきた方法とは違った新技術を導入した。中でも意義深かったのは内型(Forma interna)とア・カッサキウーザ(a cassa chiusa)と呼ばれる、楽器の最後の組み立て作業の後にアウトラインを仕上げパーフリングを施す（いずれの技法もクレモナの古典的方式に由来する）を取り入れた事であった。
ガエターノの楽器の多くをビッソロッティが修理、点検していた事もあり、当初のビッソロッティの作風はズガラボットの影響を強く受けていた。
1960年代初頭にレナート・スクロッラヴェッザ(Lenato Scrollavezza)、ジョ・バッタ・モラッシ(Gio Batta Morassi)と共にジュゼッペ・オルナーティ(Giuseppe Ornati)とフェルディナンド・ガリンベルティ(Ferdinand Garimberti)が指導する修復コースに通う。この時の経験がビッソロッティの楽器製作者としての経歴の一つの重要な分岐点となった。

1962年にプラティナ通りに最初の工房を開く。同時期にシモーネ・フェルナンド・サッコーニ(Simone Fernand Sacconi)（ビッソロッティは1958年にすでに彼と出会っていた）と親しくなり、ビッソロッティはサッコーニに師事するようになる。1962年から1972年にかけてサッコーニは下記の数カ月をクレモナで過ごし、ビッソロッティの工房で働き、二人で当時パラッツォ・デッラルテ(Palazzo dell'Arte)に保管されていたストラディヴァリの遺品コレクションの研究、再整理を成し遂げた。

遺品を品目別に整理し、掃除し、必要な場合は修復し、最終的にコレクション全体を再編成した。この作業がサッコーニの研究の集大成でありビッソロッティもその作成に協力した"The Secrets of Stradivari"(伊"I Segreti di Stradivari")の出版にいたる下準備となった。二人の共同作業は続き、サッコーニが作業所を指揮するニューヨークのワーリッツァー社とのコラボレーションも行った。

ビッソロッティはクレモナ国際弦楽器製作学校の教師となり、当時は木工工房(1961年～)、次に弦楽器製作(1970年～1983年)を担当した。彼はヴァイオリン製作においてストラディヴァリ式に忠実な(大型である1715年製ストラディヴァリ”Cremonese”や1705年型をしばしばモデルとした)正面マスクを用いるが、表板には一般よりも冬目が細かく固めな板を用いるのとプレッセンダやロッカの様な扁平アーチを組み合わせる等の工夫により、新品でも穏やかな音色で、且つ、非常に鳴りの良い工夫がなされている。作風には、ボローニャのフィオリーニが寄贈したストラディヴァリの遺品コレクションの研究を通して、サッコーニと共にボロネーゼの流れも組み込んでいる。

ヴィオラに関してはガスパロ・ダ・サロ型やテストーレ型、チェロはヴェネツィア派を模範とした。

ビッソロッティは約600台の楽器を製作した。主にヴァイオリン、ヴィオラ、チェロだが、リュート、ヴィオラ・ダモーレ、ヴィオラ・ダ・ガンバ、コントラバスも手掛けた。更に彼は変った木材を試し、アッカルドのためにパガニーニのレパートリーとして５弦の大型のヴィオラを復元した。息子ティツィアーノ・ビッソロッティが若くして亡くなり、その後マルコ・ヴィニーチョ、マウリツィオ、ヴィンチェンゾの３人息子とともに現在もクレモナのサン・パオロ広場の工房で活動している。

2019年1月31日に死去。89歳没。
半田 真理子（はんだ まりこ、1947年 - 2014年）は、日本の官僚造園家。環境プランナー・公園緑地プランナー・緑化研究者。

専門は、環境計画・公園緑地計画・造園学。博士（農学）（1997年）。旧建設省土木研究所環境部長等を歴任。東京都文京区出身。

略歴 
東京大学教養学部教養学科ドイツ文化専攻及び農学部卒業後、東京都建設局を経て旧建設省都市局公園緑地課、関東地方建設局企画部都市調査課に勤務。1979年には発足したばかりの昭和記念公園調査事務所（後昭和記念公園工事事務所）調査設計課長に就任。1981年から1982年、オーストリア政府奨学金留学生としてウィーン工科大学に留学。帰国後、経済企画庁国民生活局国民生活政策課長補佐、財団法人国際花と緑の博覧会協会業務部政府出展課長、建設省都市局公園緑地課長補佐を経て、1989年からは旧建設省土木研究所に移り道路部緑化研究室長、環境部緑化生態研究室長、環境部長を歴任。その後、財団法人都市緑化技術開発機構都市緑化技術研究所長等を務める。2011年から研究顧問。

1985年刊行の『都市に森をつくる―私の公園学』（朝日新聞社）で、国際交通安全学会賞著作部門受賞。その他の著書に、『もり 人 まちづくり―丹波の森のこころみ』（共著、学芸出版社、1993年）、『知っておきたい 屋上緑化のQ＆A』（共著、鹿島出版会、2003年）、『駐車場からのまちづくり―都市再生のために』（共著、学芸出版社 編者：公益財団法人 国際交通安全学会  2012年）など多数。1997年には「都市の熱環境に及ぼす緑被の効果に関する研究」にて博士号の学位を取得。論文も多数執筆。

財団法人公園緑地管理財団（公園管理運営研究所）研究顧問、財団法人都市緑化技術開発機構理事兼都市緑化技術研究所長、国土交通省公園・緑化技術五箇年計画公園緑化技術会議委員、産業構造審議会地域経済産業分科会工場立地法検討小委員会委員、都立公園等指定管理者選定委員会委員（東京都）東京大学まちづくり大学院非常勤講師、東京農業大学地域環境科学部客員教授、など要職を多数歴任。1990年には全国女性造園技術者の会を設立し、初代会長に就任。技術士建設部門及び技術士総合技術監理部門。携わった主な業務に国営昭和記念公園の計画設計、兵庫丹波の森構想のコンセプト提案、都立砧公園野球場ダッグアウト設計など多数。
Slack（スラック）は、スチュワート・バターフィールドによって開発され、2013年に市場導入されたチームコミュニケーションツール。
Slackという名称は"Searchable Log of All Conversation and Knowledge"のアクロニムである。

概要
Slackはグループチャット、1対1のメッセージング（Direct Message）、音声通話をWebサービスとして提供している。また同様の機能をデスクトップアプリ（Windows、macOS）およびスマートフォンアプリ（iOS, Android）でも提供している。 Googleドキュメント、Dropbox、Heroku、Crashlytics、GitHub、PagerDuty、Zendeskなどを含む、各種サードパーティーのサービスと連携することが出来るようになっており、Slack内部のすべてのコンテンツは、一つの検索ボックスから検索できるようになっている。

もともとは社（現Slack Technologies Inc.）においてオンラインゲーム「」の開発に使用された社内ツールが原型となっている 。
2020年12月1日、Salesforce.com が Slack 開発元の Slack Technologies を 277億ドルで買収することに合意したことを発表した。
2021年7月21日、Salesforce.com による買収が完了したことが報告された。

機能
Slackは基本的にIRCに似た機能を多く備えている。ユーザはまず「ワークスペース」に属し、ワークスペース内に存在する話題別のチャットルーム（チャンネル）に参加したり、同じワークスペースに属する他のユーザへダイレクトメッセージを送ったりしてコミュニケーションを行う。それぞれのチャンネルやダイレクトメッセージにはファイルの添付が可能であり、ワークスペース内のメッセージやファイルはすべて検索できる。
さらに、APIが公開されているため、Google ドライブやTrelloといったWebサービスと連携することが可能なほか、自作のアプリケーションとの連携も可能である。

メッセージング
チャンネル - 話題別に作成されるチャットルーム。 チャンネル名は"#"から始まる文字列で表される。
 パブリックチャンネル - ワークスペース内に所属しているメンバーなら誰でも参加・閲覧可能なチャンネル
 プライベートチャンネル - 招待されたメンバーしか参加・閲覧できないチャンネル
ダイレクトメッセージ・グループメッセージ - チャンネルを介さずユーザ間で直接メッセージを送信する機能。1対1のものが「ダイレクトメッセージ」、複数名のものが「グループメッセージ」となる。
 絵文字 - メッセージに対して絵文字でリアクションを行ったり、メッセージ内に絵文字を挿入したりできる。Unicodeで規定された絵文字のほか、ワークスペース独自の絵文字を登録することも可能である。

ボット 
slackはSlack Appsによりボットユーザー機能を提供している。例えばボットユーザーへ「今日の天気は？」とチャットすることでボットユーザーが「今日は晴れです。」と情報を提供することが可能である。Appのincoming webhook機能により、指定されたURLへのPOSTがボットユーザーの発言としてslack上に反映される。

料金 
フリーミアムの形態を取っており、基本的な機能は「フリー」プランにて無料で利用できるが、有料プランとして「プロ」と「ビジネスプラス」が用意されている。また、複数のワークスペースを管理・運用する大企業向けプランとして「Enterprise Grid」が存在する。
南 一郎平（みなみ いちろべえ、1836年（天保7年5月22日） - 1919年（大正8年）5月13日）は、日本の建設事業者、建設指導者、実業家である。晩年は南 尚（みなみ ひさし）と改名した。豊前国宇佐郡金屋（現・大分県宇佐市）出身。

幕末から明治にかけて、大分県の広瀬井手（広瀬井路）、高森水路を開発。その後明治政府の水利開墾事業に従事し、全国の水利土木工事にあたった。とくに日本三大疏水とされる安積疏水（福島県）、琵琶湖疏水（滋賀県 ‐ 京都府）、那須疏水（栃木県）の開発や月居トンネル工事（茨城県）に取り組んでいる。疏水工事のなかで、特にトンネル工事で経験を積み、この経験を生かして、後にトンネル工事を専門とする「現業社」を創設した。

生涯 
実家は庄屋。地元では駅館川右岸の台地上に広がる宇佐平野への灌漑水路「広瀬井手」（広瀬井路）の建設が、1751年（宝暦元年）から3度にわたって試みられたが、トンネル掘削を含む難工事のため、未完に終わっていた。3度目の工事に関わった父・宗保の遺志を継いで、工事を起業。1861年（文久元年）の最初の起業は着工に至らず翌年断念されたが、日田の豪商・広瀬久兵衛からの資金援助を取り付け、1865年（慶応元年）の2度目の起業で工事にこぎつける。しかし工費は不足し、宇佐を治めていた島原藩の公金を借用したが、返済できずに2度の入牢を経験している。1869年（明治2年）にはついに工費が底をつき、明治新政府の長崎総監府に援助を直訴した。総監府は日田県知事の松方正義に調査を命じ、その結果水路掘削に対して援助をおこなった。1870年（明治3年）に水路は通水したが、残りの工事には国は援助せず、一郎平は私財を投じて1873年（明治6年）に完成をみた。

1875年（明治8年）、広瀬井手（広瀬井路）の建設で知遇を得た松方正義の招聘で上京。翌年から、内務省農務課などに出仕。1876年（明治9年）からは補勧業寮十一等で出仕し、1877年（明治10年）から事務取扱として内務属勧農局、1880年（明治13年）会計局と兼務で等査課、1881年（明治14年）安積疏水掛と土木局事務取扱兼勤、兼会計局、安積疏水事務取扱（土木局二等属）、安積疏水会計主任。1882年（明治15年）安積疏水掛、1883年（明治16年）安積疏水掛会計主務、1884年（明治17年）から疏水掛長、任農商務と内務勧少書記官、猪苗代湖疎水工費主務、土木局権少書記官、1885年（明治18年）土木局第一部長就任。この間、疏水工事を担当。各地疏水工事には、広瀬水路工事にあたった児島組などの技術者を招き、その技術力を発揮させた。琵琶湖疏水では一郎平の「琵琶湖水利意見書」が、基本計画となっている。

1886年（明治19年）に鉄道局に移ったが、鉄道局鉄道事務官を最後にこの年で退官し、建設会社の現業社を設立した。十和田市三本木開拓に関係した新渡戸傳の孫の七郎（邦之助）なども経営に参加した。鉄道建設業界に身を投じ、直江津線（現在のえちごトキめき鉄道。現業社が担当したのは関山駅 - 直江津駅間）、碓氷峠や箱根（現在の御殿場線）などのトンネル工事を中心にした鉄道敷設事業に従事した。現業社は直江津線のトンネル建設で名を上げたが、箱根のトンネルでは古い技術での工法に頼ったことで工費が大きく超過して社業に響き、それ以後の一郎平は現業社の「表面上の名義人」として関わるにとどまった。藤田龍之は一郎平について、事務官として資金調達に才を発揮する一方、現業は技術者集団に委ねており「技術者ではなかった」としている。

1888年（明治21年）に広瀬水路等自費竣工の功績で、藍綬褒章。1890年（明治23年）にクリスチャンになる。1899年（明治32年）、名前を「尚」と改名した。

晩年、東京府武蔵野村（現・武蔵野市）に在住し素封家となる。宮崎勇『数が語りかける武蔵野の歴史』（私家本、1996年12月刊）によると、地元で功績のあった人物の顕彰碑文をいくつか揮毫している。家は洋館の建つ屋敷で、一万坪の広い敷地は三方が土手を形成し、東にテニスコートがあったが、杉山があり暗かったために近所の子供たちからお化け屋敷と呼ばれていた。 白い顎鬚を生やし、村の年寄りを呼んでご馳走したという。

死去後、郷里の宇佐神宮境内に頌徳碑が建立されている。

松方正義は、南を「隠れた実業界の偉人」「国家の至宝」と称賛した。
バンカーズ・ランプは、象徴的なスタイルのテーブルランプで、真鍮のスタンド、緑色のガラスのランプシェード、プルチェーンスイッチといった要素を特徴とする（最近では、琥珀色のガラスや、ほかのタイプのスイッチを採用しているものもある）。

歴史 
バンカーズ・ランプの最初の特許は、Harrison D. McFaddinが1901年5月11日に出願し、Emeralite（「エメラルド」と「光」）の名で生産、販売した。 この製品はモラビアのRapotínにあるJ. Schreiber & Neffenが製造した  。その後、他社が「Greenalites」や「Ambrolites」といった競合商品を発売した。
パナソニックソーラーシステム製造株式会社（パナソニックソーラーシステムせいぞう）は、島根県雲南市木次町山方に本社を置く、パナソニックグループの電気機器メーカー。

概要
1976年に島根県および木次町の誘致により、鳥取三洋電機株式会社（現：三洋テクノソリューションズ鳥取）の100％出資子会社「島根三洋工業株式会社」として設立。

当初は旧木次中学校において仮操業を行っていたが、1977年初頭には木次拠点工業団地内の新工場が完成し、本格操業を開始した。事業を開始して間もない頃は卓上ステレオ、ラジカセなど主にオーディオ機器を中心とした生産を行っていたが、後にOA 機器や情報機器の分野に参入した。

1985年の円高不況以降は国内企業の海外進出により売上が減少していく中で，同社は親会社の鳥取三洋電機への100％依存から脱却し、独自に海外との取引を開始した。2003年には三洋電機の100％出資子会社となり、2006年に社名を「島根三洋電機株式会社」へと変更。各種電子機器や太陽電池セルなどを中心とした事業を行っている。

2017年4月1日に島根三洋電機が存続会社となる形で、パナソニックの子会社である株式会社テクノデバイスを統合して社名を「パナソニックESソーラーシステム製造株式会社」(略称：PESSSM)へ変更し、2019年4月1日には現社名へ変更した。

沿革
1976年 - 鳥取三洋電機の全額出資により、「島根三洋工業株式会社」設立。電子機器の生産開始。
1977年 - 木次工業団地に新社屋完成。本格操業開始。 
1984年 - 第2工場完成。
1986年 - 技術部、販売部新設・自社商品生産開始。 
1990年 - 技術棟完成。 
1995年 - 第2工場クリーンルーム完成。電子部品事業開始。 
1998年 - LEDプリントヘッド生産開始。 
2002年 - 太陽電池HITセル生産開始。 
2003年 - 三洋電機全額出資となりクリーンエナジーカンパニーに編入。
2006年 - 「島根三洋電機株式会社」に社名変更。 
2008年 - 第3工場完成。 
2009年 - 親会社の三洋電機がパナソニックの子会社となったことに伴い、パナソニックグループに編入。
2017年 - 「パナソニックESソーラーシステム製造株式会社」に社名変更。
2019年 - 「パナソニックソーラーシステム製造株式会社」に社名変更。
株式会社スリー・ディー・マトリックス は、東京都千代田区に本社を置く医療製品開発・製造・販売を事業とするバイオベンチャー企業。東京証券取引所グロース市場上場銘柄である（証券コードは7777）。

アメリカ合衆国マサチューセッツ工科大学(MIT)より特許の専用実施権の許諾を受けた技術を用いて製品の研究開発・製造・販売事業を行っている。

沿革 
2001年（平成13年） - マサチューセッツ工科大学発のベンチャー企業として米国において現連結子会社である3-D Matrix,Inc.設立
2003年（平成15年） - 米国3-D Matrix,Inc.が自己組織化ペプチドに係る特許権を保有しているＭＩＴとの間で、その専用実施権の許諾を受けるライセンス契約を締結。
2004年（平成16年） - 日本における事業化を目的として株式会社スリー・ディー・マトリックス・ジャパンを設立。
2008年（平成20年） - 株式会社スリー・ディー・マトリックスに商号変更。
2011年（平成23年） - 大阪証券取引所JASDAQ（グロース）に上場。