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方鉛鉱（ほうえんこう）は、鉱物（硫化鉱物）の一種。化学組成は PbS（硫化鉛(II)）、結晶系は等軸晶系。

産出地 
日本国内でも産出する鉱山は非常に多く、神岡鉱山、豊羽鉱山、花岡鉱山、小坂鉱山などの鉛・亜鉛鉱山で主要鉱石として採掘されていたが、日本国内で鉛を採掘する鉱山は全て閉山してしまった。海外ではアメリカ合衆国、オーストラリア、ボリビアなどの生産量が多い。

低 - 高温熱水鉱床、スカルン鉱床、黒鉱鉱床に産する他、含銅硫化鉄鉱床に産出することもある。

性質・特徴 
比重は 7.5 - 7.6、モース硬度は2.5。

色は銀白色、新鮮なものは強い金属光沢があるが、雨などに晒されるとだんだん光沢がなくなる。これは表面が硫酸鉛鉱（PbSO、硫酸鉛(II)）に変化するためである。完全な劈開を持つため、割るとさいころのように立方体の形に割れることが特徴的である。また、結晶は多くの場合、六面体であるが、まれに八面体結晶も見られる。

用途・加工法 
鉛の最も重要な鉱石鉱物。
また、方鉛鉱はほとんど常に数百ppm程度の銀を含み、銀も回収される。この銀含有量が多いものは含銀方鉛鉱と呼ばれる。この他、金、亜鉛、銅、カドミウム、砒素、ビスマス、アンチモン、テルルなどを微量含む。

閃亜鉛鉱、黄鉄鉱、黄銅鉱などと伴って産出し、特に閃亜鉛鉱とは密接に伴って産する。そのため、鉛鉱床、亜鉛鉱床はこれらを一括して鉛・亜鉛鉱床と呼ばれることも多い。

トルコで紀元前6500年に作られた鉛のビーズが発見されている。また、ローマ人は製錬された鉛から銀を分離することができた。

1904年にジャガディッシュ・チャンドラ・ボースによって天然の方鉛鉱を使用した鉱石検波器が開発され、鉱石ラジオに使用されて普及した。

方鉛鉱グループ 
 閃マンガン鉱 (alabandite) - MnS、等軸晶系
 テルル鉛鉱 (altaite) - PbTe、等軸晶系
 方セレン鉛鉱 (clausthalite) - PbSe、等軸晶系
 方鉛鉱 (galena) - PbS、等軸晶系
 ニニンジャライト (niningerite) - (Mg,Fe,Mn)S
 オルダマイト (oldhamite) - (Ca,Mg)S
交通安全（こうつうあんぜん）とは、乗り物単体や乗り物同士、乗り物と人などが事故を起こさず安心して往来することを意味するもので、交通事故防止の言い換え。また、その心掛けや取り組み。対自動車や自転車など陸上の交通のほか、航空や海上での交通に対しても用いられる言葉である。

日本の交通安全政策

陸上交通における交通安全

道路交通 

日本では、道路交通法で道路の使用方法と使用者（歩行者や運転手）の義務を定めている。道路運送法では、その第22条や第27条等で運行業者の安全義務および事故の報告と公表を定める。道路運送車両法では車両の構造の最低基準を定めており、自動車に欠陥が見つかった際に行われるリコール制度もこの法律による。道路法では、道路の在り方とその管理責任が規定されている。これらの法律にはその細目を定めた施行令（政令）や施行規則（告示）、通達などがある。なお、1970年（昭和45年）交通事故の多発化に伴い、交通安全対策基本法が制定されている。また、自転車を対象に、自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律が整備され、駐輪場の設置、通行の妨げとなる放置自転車への対処、及び自転車向けの交通安全教育などの概略が定められている。

日本の交通安全政策は、交通安全施設に対する投資、運転免許制度の整備、交通安全思想の啓発普及、交通指導取締りに大別される。
 交通安全施設に対する投資
 1966年に交通安全施設等整備事業の推進に関する法律が公布されている。
 運転免許制度の整備
 1960年の道路交通法によって、指定自動車教習所制度がスタートした。
 交通安全思想の啓発普及
 行政においては内閣府や警察庁などが主催する、春と秋の全国交通安全運動がある。また、小中学校や幼稚園、保育園などの教育機関は、随時意識の啓発に努めている他、地元警察と連携し、年一回程度、歩行者・自転車の交通規則、校区内の危険箇所の周知徹底などを行うため、交通安全教室を開いている。
 民間の取り組みでは、運転中は前照灯を常時点灯させることで、周囲にいち早く気づいてもらうとともに自身が目立っているという意識から交通安全をより心掛けさせる「デイライト運動」（昼間点灯運動）や夕暮れ時において早めに前照灯を点灯させる「トワイライト・オン運動」などがある。また、自動車メーカー各社は、例えばトヨタのGOAやダイハツのTAFといった事故の衝撃を和らげる車体構造などの事故を軽減する技術や、ホンダのレジェンドなどに装備されるインテリジェントナイトビジョンシステムのような、いわゆる予防安全の技術の開発を行っている。ヤマト運輸などの運送会社や自動車学校など自動車に関係する企業には、子どもを対象にした交通安全教室を独自に若しくは教育機関と連携して実施しているところもある。
 上述のように、義務教育諸学校等の教育機関や警察、自動車と関わりの深い企業が単独若しくは複数の機関と連携し、交通ルールや自動車の恐ろしさを、実演や映像、ミニチュアなどの資料を用い周知させ、交通安全意識の向上に努めている。内容は、以下のようなものがある。
 映像
 交通事故が起こる原因やその後の経過（悲劇）を実写やアニメーションで再現したもの。この中に、交通ルールの説明や回避するためにはどうしたらよいかなどが含まれる。紙芝居を利用したものもある。
 講義（授業）
 具体的な事例をもとに、話し合いながら交通安全対策を考える。
 実演（実習）
 運動場や体育館に交差点や踏切のある道路を再現し、模範的な行動を教授する。この際、教具用の信号や標識が用いられることもある。また、ダミー人形（ダンボールや風船で作られたものなど）に走行する自動車をぶつけたり、ブレーキの制動距離を見せるなど、車の危険性についても実感させることもある。
 一般社団法人安全運転推進協会が、ドライバーに安全に対する意識を向上してもらうことを目的とし、安全運転能力検定を主催している。
 交通指導取締り
 交通取締りは交通安全政策の中心となるもので、1947年に道路交通取締法が制定された。しかし、交通法規は刑法とは異なるという認識と、警察と市民の信頼関係に立脚するという見地から、1960年に道路交通法に改正された。

鉄道交通 

鉄道車両は制動距離が長く操舵機能をもたないため、進路に人や車が立ち入った場合大きな事故を招きやすい。とりわけ平面交差する踏切での事故防止は大きな課題であり、JRでは毎年新年度に「踏切事故0運動」として踏切利用者への啓発キャンペーンを行っている。このほかにも各鉄道事業者、自治体、警察、PTAなどで看板の掲示や前述の交通安全教室などの事故防止運動が行われている。

なお、日本の新幹線においては人が線路内に立ち入らない前提で超高速運転を実現しているため、新幹線特例法によって線路内への立ち入りや物品の投げ入れを厳禁している。

関連法規
鉄道営業法
新幹線鉄道における列車運行の安全を妨げる行為の処罰に関する特例法（新幹線特例法）

航空交通における交通安全 
航空法など。

航空法第51条及び51条の2により、60m以上の高さの建造物（それ以下の高さでも航空の安全が損なわれる恐れがある場合のものを含む）には赤白の縞々である昼間障害標識や航空障害灯の義務がある（1958年（昭和35年）より）。

海上交通における交通安全 
海上交通三法として、海上衝突予防法、海上交通安全法、港則法が定められている。

海上保安庁が海の安全を管理しており、交通の難所や往来の激しい港湾には海上交通センターが設置され、情報の提供や航行管制がなされている。

アメリカの交通安全政策

道路交通における交通安全 
アメリカでの道路交通安全政策は連邦政府及び州政府によって行われている。
 1968年 - 自動車のシートベルト装備を義務づける連邦法。
 1973年 - 石油禁輸に対応して最高速度制限を時速55マイルとする連邦法。
 1987年 - 特定地域の州間高速道路の速度上限を州法で時速65マイルにまで引き上げることができるよう緩和。
 1995年 - 連邦法による速度制限を完全撤廃（速度制限規制を州法に委ねる）。

鉄道交通における交通安全 
米国ではという鉄道交通安全組織が1972年にアイダホ州ハイウェイパトロール、州知事、ユニオン・パシフィック鉄道が発起人となって成立し、以来各鉄道会社合同で鉄道人身事故全般に対する啓蒙活動を行っている。

イギリスの交通安全政策

陸上交通における交通安全 
2006年に道路交通事故による死傷者削減を目的とする道路安全法案が成立した。

海上交通における交通安全 
海上交通における安全を実現・実行するための機関として海事沿岸警備庁があり、下部組織の王立沿岸警備隊によって海難事故での捜索・救難活動や船舶の安全基準確認が行われている。

中国の交通安全政策 
1978年の改革開放政策以前の中国では自動車普及率が低かったが、1980年代から交通事故が急増すると政府は交通安全政策に積極的な役割を果たすようになった。1988年には道路交通管理規制、1991年には交通事故の処理が国務院から出された。2004年5月1日には中国で初めての交通安全法規となる道路交通安全法が施行された。
マイヨールは、フランスにかつて存在した自転車部品メーカーである。

セディス、ユーレなどとともに1990年代、ドイツのZFザックスに吸収され、現在は存在しない。、、ノルマンディはマイヨールのブランド名である。

主要製品はハブ、ボスフリーおよびペダルである。マイヨールのボスフリーは信頼性も高く、レースでも多く使われた。

1980年代、カンパニョーロを中心とするイタリア製自転車部品が主流となったことを嫌うフランス国粋主義から「カンパのハブを越える製品を」のスローガンの下にマイヨール700シリーズが登場する。同時期、カンパニョーロやシマノなど自転車部品を一連のグループセット提供する形態に対抗するため、フランス自転車部品メーカでの統合ブランドとして、マイヨールのハブ、ペダル、ボスフリー、ストロングライトのクランク、のブレーキなどで構成される「」が登場した。ブランドは、プジョーの車体に使われ、当時のツール・ド・フランスなどで活躍した。

ヘリコマチック 
1980年代に作られたボスフリーの発展型といえるヘリコマチックは、現在主流のカセット形式フリーの原型であり、プジョーの自転車などで採用されたが、補修部品は非常に入手が困難となっている。

フランスの自転車部品サプライヤー
かつて存在したフランスの企業
ボスフリーは自転車の部品で、歯数の異なる数枚のスプロケットを同軸上に重ねてを構成するものである。リア・ディレイラによってチェーンを架け替えることでギア比に変化を与えるために使う。



用語
ボスフリーは英語表記として「boss free」あるいは「boss freewheel」を想起させるが、実際は和製英語である。英語表記としては「freewheel」あるいは「multiple freewheel」を用いる。ちなみに、ボスフリーの「ボス」は「ハブ」のこと。ハブをボスと呼ぶことは、日本の機械工学全般（日本工業規格（JIS）を含む）でみられる現象であるが、ボスとハブの明確な定義がなく、混用されている。

ボスフリーという用語はあくまでも慣用表現であり、日本でボスフリーを製造している唯一のメーカーであるシマノでは、一貫して「マルチプルフリーホイール」と表現している。

なお、英語圏では単段のものは「freewheel（single freewheel」と呼ぶが、日本では単段のものは「シングルフリーホイール」「フリーギア」「フリーコグ」などの用語が用いられ、「ボスフリー」とは呼ばないのが一般的である。

変速の歴史
安全型自転車が発明された1887年から2年後(1889年)には、  が2変速の周転円ボトムブラケット・ギアを登場させた。　
もっとも古い変速機は（の設計製造で知られる）自転車技師の  と によるものという説が有力である。4変速のProteanについて1894年に特許が取得され、彼らによる2変速ギアが1900年のスターレーショー(割注：スターレーは、ローバーの前身となる企業だ。ジョン・ケンプ・スターレーを参照。)に出品された。
1902年には完全遊星ハブギア（内装変速機）であるスターメーアーチャーに関する特許がイギリスのによって取得される。

 より。

構成と取り付け

ボスフリーは、2枚から8枚までのスプロケットがねじ込み、もしくは勘合で中子（フリーボディー、フリー体とも呼ばれる）に固定される（割注：2012年4月現在、シマノにおいてはスプロケット７枚ではボスフリーとカセット式の両方があり、8枚以上の組み合わせはカセット式のコグセットとなる。）。　中子には、ラチェット機構で一定の方向にのみ力を伝達できるフリーホイールになっている。　スプロケットの交換が可能な場合が多く、大小を組み替えることで走るコースや状況に合わせたギア比の組み合わせを計画的に選択できる。 車輪への取り付けは、軸部のハブと呼ばれる部品に中子をねじ込み固定する。

取り付け部の規格
ハブへ取り付け部はイギリス（BC1.37×24tpi）、イタリア規格、フランス（34.7mm×1mm）の3つのねじ規格がある。　日本のJIS規格においてはBSC規格と同じねじ規格を採用している。

メンテナンス

ボスフリーのメンテナンスは、泥や埃などの汚れをウェスやブラシを用いて取り除いてから、注油することが日常の作業となる。　特に汚れがひどい場合は、ボスフリーを取り外し、少量の灯油やエンジンオイルなどを溶媒に用いてオイルバス洗浄を行う。

オーバーホールでベアリング交換を施工する場合は中子の分解が必要となる。分解作業においてフリーホイールの構造部品を破損させないように注意深く行う。

ボスフリーをハブから取り外すための（各社、各製品専用の）フリー抜き工具と呼ばれる専用工具が必要となる。　またスプロケットの組み換えには、チェーンウィップや、専用のフリーバイスが必要となる。　さらに中子の分解にはピンフェイススパナ（俗称：カニ目スパナ）を用いる。

中子の内部にはボールベアリングを有するが、なおかつフリーホイールを有する構造上グリース充填ができないものが一般的である。よって粘性の高い潤滑油をこまめに注入すると良い。

またサンツアーの Winner Pro など一部のハイエンド製品には、グリースホールよりグリースの充填が可能である。しかし、誤って粘性の高いグリースを充填すると、中子内にあるフリーホイールのラチェット部の動きが悪くなる場合がある。充填には、PhilwoodやCampagnolo、Finishlineなどから販売されている粘性の低いグリースを使う。
OpenNTPDは、NTP（Network Time Protocol）を利用して計算機の時間を合わせるソフトウェアで、安全性を考慮して開発され、BSDライセンスで公開されている。
OpenNTPDはNTPサーバと同期して時間を合わせる機能だけでなく、NTPサーバとしても振る舞うことが出来る。
OpenNTPDは初期の頃はOpenBSDプロジェクトの一部としてHenning Brauerが開発していた。
Darren Tuckerにより他の様々なオペレーティングシステムで利用できるようにする開発がされてからは、OpenSSHのようにOpenBSDのサブプロジェクトになっている。この移植版リリースには、OpenSSH と同じくバージョン番号に Portable release を表す p がつけられている。

歴史 
OpenNTPDは既存のNTPデーモンの問題を解決するために開発された。既存のNTPデーモンには設定が難しいという問題、プログラムが正常に動くかを調べるのが難しいという問題、ライセンス上の問題があった。
OpenNTPDはこれらの問題を解決するために開発され、最初は 2004年11月2日にリリースされたOpenBSD 3.6 と一緒に配布された。

目的 
OpenNTPDは適度な正確さを保ちつつ、安全で、プログラムの安全性を調査しやすく、設定しやすく、少ないメモリしか消費しないNTPデーモンとして開発されている。
安全性はネットワークからの入力に対してしっかりと正当性を調査することやstrlcpyを用いたバッファー操作、潜在的なセキュリティーホールの影響を小さくする特権分離により達成されている。
設定しやすさは、他のNTPで提供しているものよりも少ない典型的な機能しか実装しないことで実現している。
実際、OpenNTPDの設定として必要なものはOpenNTPDが待ち受けるIPアドレスとホスト名、利用する時間計測デバイス、同期をとるサーバぐらいである。

評判 
OpenNTPDにはthe Network Time Protocol projectで開発されたNTPデーモンに比べて精度が低いという評価がある。
OpenNTPDプロジェクトはプログラムの単純さと安全さのためにマイクロ秒単位の正確さを犠牲にしていると、この評価を認めている。
伍堂 卓雄（ごどう たくお、1877年（明治10年）9月23日 - 1956年（昭和31年）4月7日）は、日本の政治家、実業家、海軍造兵中将。東京府士族。正三位。工学博士。

生涯 
東京府士族伍堂卓爾の長男。

東京府尋常中学校、二高を経て、1901年（明治34年）に東京帝国大学工科大学造兵学科卒業。その後、海軍造兵中技師や海軍大学校教官などを経て、1924年（大正13年）に呉海軍工廠長となり、同年海軍造兵中将進級。

1928年（昭和3年）、南満州鉄道（満鉄）によって朝鮮に設立が予定されていた昭和製鋼所の準備のため満鉄顧問となり、ドイツに派遣され、研究や設備の調達に当たった。
翌年、京城府に設立された昭和製鋼所の社長、ならびに満鉄理事となる。1937年（昭和12年）には林内閣で商工大臣兼鉄道大臣となり、同年5月31日、貴族院勅選議員に勅任される。

1938年（昭和13年）には日本商工会議所会頭と東京商工会議所第7代会頭に就任。翌年、多くの同郷出身で構成されたため「石川内閣」「阿部一族」などと皮肉られた阿部内閣でも商工大臣兼農林大臣に就任した。当時まだ満州にあった岸信介の商工次官への起用を、前任次官の村瀬直養の強い反対を押し切って決定した。1942年（昭和17年）には日本能率協会会長、1945年（昭和20年）には軍需省顧問に就任している。

戦後、1945年（昭和20年）12月2日、連合国軍最高司令官総司令部は日本政府に対し伍堂を逮捕するように命令（第四次逮捕者9名中の1人）。A級戦犯容疑で巣鴨拘置所に勾留されるが、間もなく釈放され後に日本能率協会会長に復帰した。1946年（昭和21年）4月5日、貴族院議員を辞職した。同年、公職追放となる。1956年（昭和31年）4月7日、78歳で死去。

編著書 
著書
『工業用金属材料学』博文館、1903年。
『伸びゆく独逸 - ナチス・経済の実相を視る』日本評論社、1938年。
『東の日本・西の独逸』金星堂、1938年。
編著
『国防資源論』日本評論社、1938年。

家族・親族

伍堂家 
（石川県金沢市、東京都）
 妻・新（東京、山田亦介四女）
明治17年（1884年）7月生 - 没
 男・卓
大正7年（1918年）3月生 - 没
 女・英子
明治45年（1912年）1月生 - 没
 養子・輝雄（元新日本製鉄会長永野重雄の弟、元日本航空会長）
明治39年（1906年）1月生 - 平成5年（1993年）12月没
メタクリル酸メチル（—さん—、methyl methacrylate、略称 MMA）は、有機化合物の一種で、メタクリル酸のメチルエステルにあたる。主にメタクリル酸メチル樹脂（PMMA、アクリル樹脂の代表例）を製造するための原料モノマーとして用いられる。消防法による第4類危険物 第1石油類に該当する。

製造 
メタクリル酸メチルの世界での年間生産量は約 210 万トンに達する。

工業的に用いられる主な製造法ではアセトンとシアン化水素（青酸）を原料とし、アセトンシアンヒドリンを中間体とする。この手法ではメタクリル酸メチルのほかに硫酸アンモニウムが副産する（ACH法）。

(CH3)2C={O} + {HCN} -> (CH3)2C(OH)CN
(CH3)2C(OH){CN} + {H2SO4} -> CH3C(=CH2)C(=O){NH2} \dot {}H2SO4
2CH3C(=CH2)C(=O){NH2} \dot {}{H2SO4} + 2{CH3OH} -> 2{CH3C(=CH2)COOCH3} + {(NH4)2SO4} + {H2SO4}

新しい手法では、エチレンにメタノール、一酸化炭素を付加させてプロピオン酸メチルとし、ホルムアルデヒドと脱水縮合させてメタクリル酸メチルを得る。

CH2={CH2} + {CH3OH} + {CO} -> CH3CH2COOCH3
{CH3CH2COOCH3} + {HCHO} -> {CH3C(=CH2)COOCH3} + {H2O}

製造者 
 三菱ケミカル
 クラレ
 旭化成
 三井化学
 三菱ガス化学
 住友化学

用途 
メタクリル酸メチルは各種ポリマー合成の原料として用いられる。

 メタクリル酸メチル樹脂（PMMA）
メタクリル酸メチルだけを重合させたポリマーがアクリル樹脂の代表例であるメタクリル酸メチル樹脂で、ガラスの代替に用いられるほど透明性の高いプラスチックの代表例である。

 メタクリル酸メチル-ブタジエン-スチレン共重合樹脂（MBS）
メタクリル酸メチル、ブタジエン、スチレンの共重合で得られるMBS樹脂は、ポリ塩化ビニル (PVC) の改質剤として用いられる。

 スチレン-メタクリル酸メチル-無水マレイン酸共重合樹脂(SMM)
SMM樹脂は、PMMAに添加し相溶させると、特性を損なわずに耐熱性を向上させる改質剤となり、自動車のメーターパネル、光学フィルム、発光ダイオード用レンズなどに利用される。
脱脂（だっし）とは、材料の表面に塗装する前に、塗料を弾く材料の表面の油分を取り除く表面処理である。

塗装や両面テープなどによる接着では、その接着面に油脂が付着している場合には極端にその接合力が弱まり、接着不良や塗装の付着不良（塗装はじき）が生じる。このように塗装や接着する工程の前に脱脂を行うことで、その塗装仕上がりや接着強度を高めることが可能で、塗装をはじめ、取り付け部材や製品などの最終仕上がりを高めるために必要な作業である。

方法 
アセトンなどの有機溶剤を用いて、塗装すべき材料の表面を綺麗に拭き上げる。自動車の部分塗装を行う場合にはガソリンがよく用いられる。自動車ボデーの小傷を消すためのタッチアップペイントなど、個人的な作業として塗装する場合には中性洗剤を用いてもよいが、有機溶剤やガソリンと違って乾きにくいので、塗装前には十分に拭き取って乾燥させる必要がある。脱脂専用のスプレーなども市販されている。樹脂や木製品などの場合、紙やすりなどで研磨をおこなうことで脱脂も可能である。
カシオCZシリーズ（カシオ・シーゼット・シリーズ）はカシオ開発のPD音源を採用したシンセサイザーの型番・商品名。 80年代中期に製造、販売された。

概要 
FM音源を採用したヤマハのDXシリーズに牽引された80年代のデジタルシンセサイザー界であったが、独創的なPD音源を搭載したCZシリーズも、デジタルでありながら温かみのある音色で多くのミュージシャンの支持を得た。
DXシリーズよりも低価格なCZシリーズが成功した事によって、ヤマハからはDX21、DX100がリリースされる。
デジタルフィルターが実用化された最初のシンセサイザーでもある。

カシオはすでにカシオトーンで楽器に参入していたが、新たな分野である本格的なシンセサイザーとしてCZシリーズを開発するにあたっては、冨田勲の協力を得て開発を進めた。

特徴ある筐体デザインはプラスチックスの立花ハジメが手掛けたという誤った情報が一般化している。
高橋幸宏の1985年ツアーにて、立花ハジメが舞台美術を担当し高橋幸宏とコシミハルが使ったCZ-5000にオリジナルのカバーリングを施した。それに関して高橋幸宏は「今回のツアーで使っているCZは立花ハジメのデザイン」とラジオで言及し、この文言が元で「立花ハジメがCZそのもののデザインをした」と誤認された。1985年にCZ-5000がグッドデザイン賞を受賞した際、デザイナーはカシオ計算機株式会社技術本部デザイン室と表記されている。

CMには冨田勲、後にYMOの高橋幸宏が出演した。また、モニターはP-MODELが務めていて、カシオはライブでの強力なバックボーンになっていた。

カシオは1987年8月、セミプロフェッショナル向けSD音源搭載のモデルHZ-600をリリース。翌年1988年8月、PD音源を進化させたiPD音源を搭載したVZ-1・VZ-10Mをリリース。1989年8月、VZ-10Mの廉価モデルであるVZ-8Mを最後にCASIOは長くシンセサイザー事業から撤退する事になる。SD音源自体は、ホームキーボードスタイルの製品・MT-600・HTシリーズに継続搭載された。

その後、2012年にXWシリーズを発表することでシンセサイザー市場に再参入した。

シリーズのモデル 

*メモリーバンクにロード。
株式会社シベールは、山形県山形市に本社を置き、パン・洋菓子などの製造販売や飲食事業などを手掛ける企業。株式会社ASフーズの100%子会社。本項では本社敷地内に所在する東ソーアリーナについても記載する。

概要

旧:シベール→つばさ 
1966年10月、熊谷眞一が創業する。

創業から約10年後、売れ残りのフランスパンをラスクとして販売したことが評判を呼び、贈答用ラスクを販売していた企業としては異例の株式公開を遂げた。

しかし、ラスクブームが一巡。2017年8月期単独決算では、営業、経常、最終の各損益ともに2期連続赤字を計上した。こうした事態を受け、2017年11月に経営改革を進めるべく中期事業計画を策定。それに沿って、同年11月末で山形市馬見ケ崎の北店2階のレストランを閉店。2018年3月末にはエキュート立川店も閉め、東京圏から完全撤退した。こうした施策を通じ経営効率化を進め、集客効果の高いパンと収益率の高い菓子を柱に据え、仙台圏で知名度を上げ、増収に努め黒字化を図りたいとしていた。

2018年8月期も赤字となり、2019年1月18日が支払期限である債務の支払いが困難であることから、2019年1月17日に山形地方裁判所へ民事再生法適用を申請し、同年2月13日に山形地方裁判所から民事再生手続開始決定を受けた。申請当日に山形市内で記者会見を行った黒木誠司社長は、「ラスクの成功で上場まで到達した。ガトーフェスタ・ハラダなどのライバル企業が出現しても成功体験から抜け出せなかった」などと会見した。

シベール（以下旧社）は事業譲渡当日である2019年6月3日に、本店所在地を山形市蔵王松ケ丘から山形市あこや町2丁目へ移転した。旧社は、2019年7月8日に、旧社の全株式を無償で取得した上で、旧社の株式の償却を行うなどとした民事再生計画案を山形地方裁判所へ提出し、同年9月25日に山形地方裁判所から民事再生計画の許可を受けた。同年11月11日に旧社の全株式を無償で取得した上で、旧社の株式の償却を実施した。

旧社は2020年7月1日付で、株式会社つばさへ商号変更され、同年10月30日に法人格が消滅した。

新:シベール 
民事再生スポンサー候補にはオールハーツ・カンパニー（愛知県名古屋市）など山形県外の企業数社が名乗りを上げていたが、山梨県中央市に本社があるASフーズにスポンサー候補を絞り、ASフーズとの間で最終交渉を行い、2019年4月3日に全事業を、ASフーズへ9億5000万円で譲渡する契約を締結した。

ASフーズは旧社の事業を譲受する新会社であるシベール（以下新社）を設立し、2019年6月3日に旧社の全事業を譲受した。新社の本店所在地は当初はASフーズ事務管理センターと同じ山梨県中央市乙黒に置かれていたが、事業譲受と同時に本社所在地と同じ山形市蔵王松ケ丘へ移転している。新社の社長はASフーズの小田切一哉社長が兼務する。ASフーズの小田切社長は「シベールのラスクや焼き菓子を、違うブランドを付けてASフーズの販路で扱うことで相乗効果が期待可能」「シベールの工場自体の稼働率が低かった」などとコメントした。ASフーズは2019年10月21日より、新社の工場で製造しているラスクや焼き菓子の販売を直営店の他にも、一般販路でもASフーズのブランドにて開始した。

製造販売物 
ラスクフランス（主力商品）
生ケーキ
フランスパン、惣菜パン
焼菓子
生チョコ
バウムクーヘン
生そば、干しそば

沿革

旧:株式会社シベール→株式会社つばさ 
1966年（昭和41年）10月 - 洋菓子の店「シベール」を熊谷眞一が創業。
1970年（昭和45年）10月14日 - 有限会社「シベール」設立。
1981年（昭和56年）11月20日 - 株式会社「シベール」となる。
2000年（平成12年）2月 - 本社を山形市蔵王松ケ丘二丁目1番3号に移転。
2004年（平成16年）10月 - 東京都港区南青山に「麦工房 東京店」を開設。
2005年（平成17年）7月29日 - JASDAQ上場（証券コード：2228）。
2006年（平成18年）2月 - 仙台圏の洋菓子製造工場を川崎町に移転新築。
2007年（平成19年）9月 - 富山県富山市の大和富山店内に「麦工房 富山店」を開設。
2008年（平成20年）9月 - ファクトリーパーク内に複合施設「シベールアリーナ＆遅筆堂文庫」を開設。
2010年（平成22年）5月 - 佐島清人専務が社長に昇格。
2015年（平成27年）11月 - 山形銀行出身の黒木誠司専務が社長に昇格。
2019年（平成31年 /令和元年）
 1月17日 - 山形地裁へ民事再生法の適用を申請。負債19億6200万円。
 2月13日 - 山形地裁から民事再生手続開始決定を受ける。
 2月18日 - JASDAQ上場廃止。
 6月3日 - 山梨県中央市に本社があるASフーズが設立したシベール（新社）へ全事業を譲渡し事業停止したと同時に、本店所在地を山形市あこや町へ移転。シベール（旧社）は民事再生手続継続。
 7月8日 - 再生計画案を山形地裁に提出。
 9月25日 - 山形地裁から民事再生計画の許可を受ける。
 11月11日 - 発行済全株式を無償で取得し、全株式を償却。
2020年（令和2年）
 7月1日 - シベール（旧社）の商号を株式会社つばさへ変更。
 10月30日 - 株式会社つばさの法人格消滅。

新:株式会社シベール 
2019年（平成31年 /令和元年）
 4月3日 - シベール（旧社）の民事再生スポンサーに山梨県中央市に本社があるASフーズを選定。事業譲受に先立ち、ASフーズは事業を譲受する新会社として株式会社シベール（新社）を設立。シベール（新社）の本社所在地は山形市に、本店所在地は中央市に置く。
 6月3日 - シベール（新社）が、シベール（旧社）から全事業を譲受して営業開始。同時に新社の本店所在地を中央市から山形市へ移転。
 2022年
 10月7日 - セゾンファクトリーを傘下にした。

店舗 
 19店舗（山形地区11店、仙台地区8店）

東ソーアリーナ 
川西町出身の劇作家である井上ひさしが「びっくり箱」のような劇場を構想し、「シベール」の創業社長だった熊谷真一が共感し、山形市蔵王松ケ丘2丁目の同社敷地内に2008年に完成させた。500席余りの劇場や、井上の蔵書約2万5千冊が並ぶ「遅筆堂文庫山形館」などが入る。しかし、命名権スポンサーだったシベールが2019年に経営破綻すると資金不足となり、存続が危ぶまれる事態となった。

それを東ソーの取締役が、2020年2月末にNHKのテレビ報道で知り、社内で支援の検討を指示。山形に拠点があった企業と1975年に合併したため、現在も県内にグループ会社が8社あり、「お世話になっている山形で地域貢献したいと考えた」（東ソー広報室）として、同社としては初めて命名権を取得した。契約期間は2020年4月1日から3年間で契約額は年2千万円。これに伴い、施設名は「シベールアリーナ」から「東ソーアリーナ」に変更となった。運営は公益財団法人「弦地域文化支援財団」が引き続き担う。
球面波（きゅうめんは）とは、3次元の等方的な媒質中に存在する点波源から発生、もしくは一点に向かって収束する球状の波動のことである。同位相の波面は全て点波源を中心とする同心球面を形成するため、この波動は波源に関して球対称となる。3次元波動方程式の球対称解として記述される。

球面波を表す式 
球面波を記述する式には次の2通りのものが存在する。

ただしここでr は波源からの距離、t は時刻、v は位相速度（ただしv > 0）である。

導出 
上式は次のようにして導き出せる。

3次元の波動方程式は以下である：

ただしここでは波源を原点、すなわちとしている。まずこれを球座標に変換し、角度には依存しないことを考慮すると、次式になる（ラプラス作用素#三次元を参照）。

 （球座標への変換導出過程）
 次の関係が成り立つ。
  
 このとき
  
 したがって
  
 同様に
  
 したがって
 

ここで

となるので、以上を波動方程式(3)の左辺に代入して

を得る。両辺にr をかけると

となるが、これはr ψについての1次元波動方程式であり、簡単に解くことができる：

または

したがって式(1)、(2)を得る。

特徴 
波源からの距離が大きくなるにしたがって減衰し、の極限で振幅は0となる。具体的にいえば、振幅は波源からの距離に反比例する。
波動の様子は半径からの方向には依存せず、半径からの距離および時間のみに依存する。
波源から十分離れた地点では波面のカーブが平面に近くなるため、減衰を無視できるほどの十分狭い領域では平面波として近似することができる。
特に調和球面波の場合、波の強さ(エネルギー)は、距離の2乗に反比例する（逆2乗の法則）。

調和球面波 

球面波の特別な場合として、調和球面波が存在する。これは以下の式によって表されるものである。

ここでは波源強度とよばれる定数であり、k は波数、ωは角振動数、δは初期位相である。

調和球面波のエネルギー 
点波源を中心とする球面の単位面積あたりに単位時間運ばれるエネルギー、すなわち波の強度は以下のようになる。

ただしは媒質の密度、は振動数である。

この式より調和球面波の強度に関して逆2乗の法則が成り立っていることがわかる。
山陽特殊製鋼株式会社（さんようとくしゅせいこう）は、兵庫県姫路市を拠点とする鉄鋼メーカー（特殊鋼メーカー）。日本製鉄グループの企業である。

概要 
電気炉によって特殊鋼（合金鋼）を製造する、特殊鋼メーカーと呼ばれる鉄鋼メーカーである。中間製品である粗鋼の生産量（2006年度）は約104万トンで、日本国内では第17位の規模を持つ。製品の鋼種は、軸受に使用される軸受鋼や、機械の部品に使用される機械構造用鋼、工具に使用される工具鋼、ながしなどのキッチンシステムに使われるステンレス鋼など。これらの鋼の棒鋼・線材・鋼管（シームレス鋼管）・鍛造品や、素形材・金属粉末などを製造する。特に、軸受鋼は日本国内シェアトップで3割強を占める。

1933年（昭和8年）創業。1959年（昭和34年）に現社名となるまでは「山陽製鋼」を名乗った。1965年（昭和40年）に一度倒産するが、その後更生に成功している。1953年（昭和28年）に日本製鉄の前身である富士製鐵が資本参加して以降、旧・新日鉄の系列企業であり、2006年（平成18年）に新日鉄が山陽特殊製鋼株式の保有比率を高めたため、旧・新日鉄の関連会社となり、その後2019年にさらに過半数の持分が日本製鉄に取得され子会社となった。

本社および製造拠点の工場は、兵庫県姫路市にある。支社を東京都江東区（深川ギャザリア）、支店を大阪市・名古屋市・広島市の3都市にそれぞれ構える。

社内のスポーツ部

全日本実業団対抗駅伝競走大会への出場経験のある陸上競技部（山陽特殊製鋼陸上競技部）があり、かつては渡邊和也も所属していた。また、過去には準硬式野球部があり、1960年の国体で優勝した。準硬式野球部が硬式野球部に改組され、準硬式野球部のコーチだった広岡富夫（元広島東洋カープ、広岡達朗の実兄）が監督を務めた。日本生命や富士鉄広畑など強豪チームがひしめく地域にありながらも、都市対抗野球に3度出場し、1962年には創部2年目にして益田昭雄投手を擁して準々決勝に進出している。また、大根晃（元大阪タイガース）などのプロ野球経験者が所属していた事もあった。

沿革 
 1933年（昭和8年） - 山陽製鋼所が創業。
 1935年（昭和10年）1月11日 - 山陽製鋼所の事業を継承し、山陽製鋼株式会社設立。
 1939年（昭和14年）5月16日 - 大阪証券取引所に株式上場。
 1953年（昭和28年） - 新日鉄の前身・富士製鐵が資本参加。
 1954年（昭和29年）1月4日 - 東京証券取引所に株式上場。
 1959年（昭和34年）1月 - 山陽特殊製鋼株式会社に社名変更。
 1963年（昭和38年）4月 - 大阪特殊製鋼株式会社を吸収合併。
 1965年（昭和40年）3月 - 自主再建断念、会社更生法の適用申請。関連して山陽特殊製鋼倒産事件が発生。
 1965年（昭和40年）6月8日 - 上場廃止。
 1973年（昭和48年）12月 - 会社更生手続き終結。
 1980年（昭和55年）11月 - 大証二部に再上場。
 1982年（昭和57年）9月1日 - 大証一部に指定替え。
 1985年（昭和60年）11月6日 - 東証一部に再上場。
 2006年（平成18年）6月 - 持株比率上昇に伴い新日鉄の持分法適用関連会社となる。
 2009年（平成21年）6月30日 - 大証上場廃止。
 2019年 (平成31年) 3月 - 新日鐵住金（現・日本製鉄）の連結子会社となる。Ovako Group ABを新日鐵住金より買収。

主な関連企業 
 陽鋼物産株式会社 - 鋼材や原料・資材などを扱う商社。1974年設立。完全子会社。
 サントク精研株式会社 - 磨棒鋼の加工を行う。2000年設立。山陽特殊製鋼が55%、日鉄物産が45%出資。
 サントクコンピュータサービス株式会社 - ユーザー系システムインテグレーター。1990年設立。完全子会社。
 SKJ Metal Industries Co., Ltd. - タイを拠点に特殊鋼製品の加工・販売を行う。1990年設立。
 P.T. SANYO SPECIAL STEEL INDONESIA - インドネシアを拠点に製品の加工・販売を行う。1995年設立。
 Advanced Green Components, LLC - アメリカを拠点に製品の加工を行う。2002年設立。
 寧波山陽特殊鋼製品有限公司 - 中国を拠点に製品の加工・販売を行う。2001年設立。
 Ovako Group AB - スウェーデンを拠点に鋼材事業を行う。2019年買収。

不祥事

コンプライアンス違反など 
 同社は2000年以降12年間、姫路市内の産業廃棄物最終処分場に、工場から生じた鉄屑（電気炉で使用する耐火煉瓦の型枠など）を累計で1473トンを不法投棄していたことが、2012年になって発覚した。同社は同年3月末に市から指摘を受けたにもかかわらず、その後も投棄を継続していた模様で、兵庫県警察も実態解明に向け、同社本社を家宅捜索するなど捜査を開始している。
自動選別計量機（じどうせんべつけいりょうき）とは、収穫し調製した米あるいは麦の選別と計量を併せて行う農業機械である。

この機械は選別自動計量機とも呼ばれ、日本国内では米・麦の調製および出荷用向けの目的で複数の会社がその製造・販売を行っている。グレードパッカー (grade-packer) という名称で扱う会社もある。

普及の経緯 
自動選別計量機は、生産者がその農作物を農協等に出荷するに当たり、出荷規格に適合するよう選別した上で、規定の包装単位に自動計量するので、収穫後に通常行う一連の調製作業の効率化に大きく貢献している。日本では特に、玄米の選別・計量の際、旧来の米選機に置き換えられつつある。

構造・形式 
一般的には、縦型回転式米選機と計量器が一体化した機械であると見ることができる。選別工程に電動機（モーター）を利用し、計量段階では自動センサーが働くことにより、人間の経験や勘に頼っていた従来のような調製作業は不要である。

筐体（きょうたい）内には、円筒形の金網を内蔵する。これを選別網といい、方式の違いによっては、複数の選別網を使用する場合がある。投入された玄米は回転する選別網の遠心力によって、整粒米と小米（こごめ）（あるいはくず米という）にふるい別けされる。選別網は一般に交換可能で、ふるい目を細かいものにしたり粗いものにすることで粒径の異なる酒米や麦の選別にも対応する。

選別された穀類は一時的に上部のタンクに貯められる。下部に置いた電子はかりの上に袋を置き、そのタンクから袋へと穀類を排出していく。基本的に投入中は穀類がタンクにたまることは無い。

設定した重量に達したらタンクの出口が自動的に閉じ、新たな袋に交換する。穀類は連続して選別計量機に投入されるが、袋交換の際は穀類が排出されないので上部タンクに貯蔵される。新たな袋に交換し終えたら、手動で排出口を開く。
株式会社ドラッグイレブンは、九州・沖縄各県においてドラッグストアチェーンを運営する企業である。

ツルハホールディングスと九州旅客鉄道（JR九州）の2社で出資をしており、ツルハグループの一員である。

概要 
ドラッグストアおよび調剤薬局を展開する。一部店舗にはヘアサロンまたはエステサロンを併設している。

1999年8月にジャスコ（現・イオン）及びツルハと業務提携し、イオン・ウエルシア・ストアーズ（現在のハピコム）に参加したが、2003年に会計書類の不備が見つかり、イオン・ウエルシア・ストアーズより脱会。修正した会計書類によると、有利子負債の増加とあいまって多額の損失を計上し、債務超過に陥った。

2003年9月に投資ファンドのユニゾン・キャピタルが当社に資本参加。高付加価値商品戦略の実行、低コストオペレーションの導入、組織再編による事業効率の改善を行い、再建を果たす。2005年に持株会社制に移行。2006年4月より持株会社であるドラッグイレブンホールディングス（株）がポラリス・プリンシパル・ファイナンス（みずほ証券とDIAMアセットマネジメントの共同出資による投資ファンド）の傘下となるが、2007年4月27日にJR九州がポラリス保有の全株式を取得することを発表し、同年5月にJR九州の傘下に入った。

また、2008年10月にはココカラファイン ホールディングス（現：ココカラファイングループ）傘下のセガミメディクス（現・ココカラファインヘルスケア）と業務提携した。これにより、WINグループに属することとなる。

ICカード「SUGOCA」は全店舗で利用可能。カルチュア・コンビニエンス・クラブが主宰するTポイントには2011年7月から加入していたが、2021年9月をもってTポイントを終了し、翌10月からは自社でのポイントサービス復活並びにツルハグループ共通で導入されている楽天ポイントへ切り替えた。

2012年7月に、社名を「JR九州ドラッグイレブン株式会社」に変更。

2020年4月30日、JR九州が保有しているJR九州ドラッグイレブンの株式の過半数（議決権割合51%）を2020年5月28日付でツルハホールディングス（ツルハHD）に有償譲渡する契約を締結し、ツルハHDの連結子会社化することを発表した。これによりツルハグループ、ハピコムメンバーに17年ぶりに復帰する一方で、JR九州の連結対象からは外れ、持分法適用関連会社となる。グループ入りに伴い、プライベートブランドがWINグループ製品から「くらしリズム」へ切り替えられた。

2021年5月、社名を現在の「株式会社ドラッグイレブン」（DRUG ELEVEN CO.,LTD.）に変更。

2017年7月には京橋店を開店し、飛び地エリアの東京都にも出店を開始し中央区や大田区、町田市などに店舗を展開していたが、2022年3月15日に最後まで営業していた京橋店とT-CAT店を閉店し、東京都から撤退。さらに、同年4月20日に稗田店も閉店したことで山口県からも撤退した。

2023年4月28日、JR九州が保有しているドラッグイレブンの株式の全株式（議決権割合49%）を2023年5月30日付で対象会社に100万株、2023年5月31日付で残り全株式をツルハホールディングスに譲渡することを決議した。ツルハドラッグの完全子会社になるとともにJR九州の持分法適用関連会社から除外される見込みとなった。

店舗数 

出店店舗全店の一覧・詳細情報は公式サイト「店舗情報」を参照。

2022年5月現在
 ドラッグストア：180店舗（うち、調剤薬局併設型ドラッグストア12店舗、ファミリーマート併設店舗6店舗)
 福岡県：63店舗（うち、調剤薬局併設型ドラッグストア5店舗、ファミリーマート併設店舗4店舗）
 佐賀県：3店舗（うち、調剤薬局併設型ドラッグストア1店舗）
 長崎県：5店舗（うち、調剤薬局併設型ドラッグストア1店舗）
 熊本県：10店舗（うち、ファミリーマート併設店舗1店舗）
 大分県：7店舗
 宮崎県：11店舗
 鹿児島県：42店舗（うち、調剤薬局併設型ドラッグストア2店舗、ファミリーマート併設店舗1店舗）
 沖縄県：39店舗（うち、調剤薬局併設型ドラッグストア3店舗）
 調剤薬局：11店舗
 福岡県：6店舗
 佐賀県：3店舗
 熊本県：1店舗
 大分県：1店舗
アキヤマインターナショナル株式会社は、東京都渋谷区に本社を置く、印刷機械の製造販売メーカー。

概要
2002年にアキヤマ印刷機製造株式会社より営業譲渡を受け設立された。

沿革 
1948年 - 東京都墨田区にて株式会社秋山機械製作所として創業。
1973年 - 東京都葛飾区にてアキヤマ印刷機製造株式会社を設立。
1979年 - 本社ビルを新築。
1985年 - 茨城県水海道市に新工場を建設。
2002年 - アキヤマインターナショナル株式会社設立。
バルハン（バルハン砂丘）は円弧状の砂の稜線をもち均質な砂で構成される砂丘である。日本では三日月型砂丘とも呼ばれる。このタイプの砂丘は風下側に面した「角」を2つもち、スリップ・フェイス（風下側の斜面）の角度は安息角、もしくはおよそ32度である。風上側の斜面は風によって密集しており、15度に達する。

単純なバルハン群は数メートルから100メートルまで広がっていることがある、もしくは2つの角の先の幅も同様である。単純なバルハン群はより大きくて風で移動することもある合成バルハン、もしくはメガバルハン群となる。バルハン群とメガバルハン群は何百キロメートルにも亘って広がる砂の尾根に合体することもある。

バルハン群が移動するにつれて、小さな砂丘群が大きな砂丘群に追いつき、小さな砂丘は大きな砂丘の後方に衝突をしたあと、最後には大きな砂丘のもう一方側に突き抜けて出現する。このプロセスは互いに直接通り抜ける、光波・音波・水波のように似ているように見える。

詳細なメカニズムは、しかしながら非線形とは大きく異なる。ソリトンとして知られている。砂丘群は複数のソリトンではなく、単独のソリトンをエミュレートする。砂の粒子は互いをすり抜けない。小さい方の砂丘が大きな砂丘に追突するとき、風が前方の砂丘の砂を補充させることなく吹き飛ばさせる一方で後方の砂丘の上に砂を積み立てる。ついには、後方の砂丘は前方の砂丘と同じ大きさとなり、前方の砂丘はより小さく、より早く移動する砂丘となって、後方の砂丘から離れてゆく。(Schwämmle & Herrmann, 2003)

アメリカ合衆国コロラド州のグレートサンドデューンズ国立公園では壮大なバルハン群を見ることができる。

参考
プラトーの法則とはの構造を記述するものである。19世紀のベルギーの物理学者であるジョゼフ・プラトーの実験観察によって定式化された。多くの自然法則は泡に関するプラトーの法則の上に成り立っている。

石けん膜の形状と配置に関するプラトーの法則は以下のように説明される。

 石けん膜の表面は全体的に滑らかである。
 同一の石けん膜について、石けん膜の部分的なはどこも一定である。
 石けん膜は常に3つ接触しており、プラトー境界と呼ばれる稜線を形成しながらお互いに  の角度を形成している。
 プラトー境界が4つ集まって形成する頂点の4面体角度は  である。

これらのプラトーの法則以外の構造は不安定であり、泡はプラトーの法則を満たすようにすぐに再配置する傾向にある。

また、これらの法則はについても成り立つことが Jean Taylor によってを用いて証明されている。
株式会社工藤パン（くどうパン）は、青森県青森市に本社を置く製パン業者である。本社とむつ市に製造工場を持つ。

概要 
2000年10月より山崎製パン商品を受託製造しているが、県内では「ヤマザキ」よりも「工藤パン」の知名度が高い。青森県内には十和田市に山崎製パン工場があるが、山崎製パンが地元製パン会社の「栄作堂」を吸収合併したものである。

製パン、製菓業の他に1991年以来デイリーヤマザキをエリアフランチャイズ経営している。

個人商店に設置されている工藤パン看板の筆記（下記外部リンク、「工藤パン」トップページに記載がある）が草書体(崩し字)に近い字体のため「ユ藤パン」に見えることから、「ゆとうぱん」と読んでしまうこともある。近年は、四角の中にローマ字で「KUDOPAN」と表記されたロゴが使われている。

山崎製パンの商品で当社が受託製造したもののにつけられる製造所固有記号はKD。

商品の特徴 
多数のオリジナル菓子パンや惣菜パンがロングセラーで県内外に多くのファンがおり、全国的雑誌で「青森の隠れた名品」として多く扱われる。昔ながらの商品が多いが、季節商品を始めとする定番商品のバリエーション展開や新規商品も開発している。「カツサンド」などの調理パン製造は子会社の「幸福の寿し本舗」へ委託している。

主な商品 

 イギリストースト
 ホテルブレッド系の食パンにマーガリンとグラニュー糖がサンドされた菓子パンで、全国的には「マーガリントースト」或いは「バターシュガートースト」とも呼称される。
 バリーエーション商品も販売される。2013年10月に青森放送創立60周年記念として、青森放送と麻生しおりがプロデュースしたコラボ商品を発売した。2014年10月に青森放送のラジオ新番組開始に伴い、コラボ商品3種類を発売した。
 ニューカツサンド
 コッペパンにチキンカツと千切りキャベツをはさんだ調理パンである。
 青森県内の「カツサンド」は、全国的なサンドイッチタイプではなく「ニューカツサンド」が一般的である。
 フレッシュランチ
 山崎製パン商品「ランチパック」の技術提携で製造しているブランドであり、
 同じく秋田県で山崎製パン商品を委託製造するたけや製パンで、2007年秋以降に「フレッシュランチ」が販売されるが2010年春以降より「ヤマザキランチパック」ライセンス製造品の流通比重が増え、2012年9月発売の「フレッシュランチ マロン&練乳クリーム」より期間限定商品として展開される。
 カステラサンド
 「三角パン」の愛称で親しまれている、パンにカステラ生地とホイップをはさんだ菓子パンである。
 一口まんじゅう
 「工藤の和菓子」で販売されている16個入りの薄皮饅頭である。

沿革 
 会社情報/沿革より一部抜粋、加筆。
 1932年4月 - 創業者の工藤半衛門が青森県むつ市赤川にて創業する。
 1947年12月 - 会社所在地を青森市へ移転する。
 1948年11月 - 有限会社工藤パンを設立する。
 1954年4月 - 株式会社工藤パンへ改組する。
 1978年4月 - 第二工場を青森市油川で操業する。
 1984年9月 - 有限会社幸福の寿し本舗を関連会社として設立する。
 1986年5月 - 財団法人工藤パン育英会を設立する。
 1989年12月 - 山崎製パンと業務提携する。
 1991年
 4月 - サンショップヤマザキとエリアフランチャイズ契約を結び、デイリー事業部を開設する。
 11月 - ヤマザキデイリーストアの青森県第一号店を青森市に開店する。
 2000年10月 - 山崎製パンとのライセンス契約を結び、ヤマザキ製品の一部の受託製造を開始する。
 2002年4月 - デイリーヤマザキの南部地区への展開を開始する。

主な事業 
 自社製パン商品の製造と販売。
 山崎製パン委託商品の製造と販売。
 和菓子と洋菓子の製造と販売。
 青森地区デイリーヤマザキのエリアフランチャイズ経営。
 古川の「910」の経営。
 2000年代前半まで青森西バイパス沿いで「ファミリーレストランくどーぱん」を営業していたが、東北新幹線新青森駅駅前整備に伴い閉店している。また、新町の直営店はデイリーヤマザキに転換した。
 学校給食のパン・米飯の製造・運搬。

注釈
ベルデン（Belden CDT Inc. 、NYSE:BDC）は、極めて高い信頼性・耐障害性・可用性が求められる通信システムや、高品質な機材・機器が求められる現場にケーブル、コネクタ、ネットワーク機器、サイバーセキュリティ製品、ソフトウェアなどの信号伝送に関わるソリューションを提供するグローバル企業。 

本社はアメリカ合衆国ミズーリ州セントルイス。 

2007年に産業用ネットワーク機器のリーディングカンパニーのHIRSCHMANNと、産業用のコネクターの製造・販売を行っていたLumberg Automationを買収 (買収された企業は、BELDENグループのブランドとして位置づけられている) 

ベルデングループの主なブランドには、HIRSCHMANN, Lumberg Automation, Tripwire, OTN Systemsなどがある。 

ベルデングループの日本法人として、グラスバレー株式会社（2020年2月4日にブラックドラゴンキャピタルへ売却済）、ヒルシュマンオートメーションアンドコントロール株式会社、トリップワイヤ・ジャパン株式会社がある。 

ベルデンが提供するソリューションは、エンタープライズ向けとインダストリー向けがある。

沿革 
 1902年 - Joseph C. Belden によりイリノイ州シカゴにて創業される。
 2004年 - Cable Design Technologies Corp.と合併し、現在の社名となる。

主な製品 

 電線
 光ファイバー
 オーディオケーブル
 STUDIO シリーズ スピーカーケーブル
 ギター/ベース用ケーブル

 産業用、エンタープライズ用ケーブル、コネクタ
 産業用ネットワーク機器
 サイバーセキュリティ対策製品
 放送映像機器

など。
ちちぶ銘仙館（ちちぶめいせんかん）は、埼玉県秩父市にある織物に関する資料館である。旧埼玉県繊維工業試験場秩父支場本館。

概要 

1930年に建築された旧埼玉県秩父工業試験場を改築し2002年1月に開設された。館内には秩父銘仙の歴史や作り方を紹介する資料館が入るほか、秩父銘仙の染め織り体験、展示・即売なども行っている。

1998年10月には旧埼玉県繊維工業試験場秩父支場本館および工場棟と倉庫が国の登録有形文化財に登録されている。

所在地 
埼玉県秩父市熊木町28-1

交通 
西武鉄道西武秩父駅より徒歩5分
秩父鉄道御花畑駅より徒歩5分

付近の観光 
秩父三十四箇所（札所13番〜16番）
秩父神社
秩父ふるさと館（国の登録有形文化財） - ちちぶ銘仙館より徒歩15分
秩父まつり会館
羊山公園（芝桜の丘で知られる）

ギャラリー