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避難勧告（ひなんかんこく）は、日本において災害対策基本法に定められていた、災害が発生する恐れのある場合に被害が予想される対象地域の住民に対して市区町村長が避難を呼び掛ける情報。

「避難指示」の下位に位置付けられていたが、2021年（令和3年）5月20日に施行された改正災害対策基本法により廃止され、避難指示に一本化された。2019年に導入された水害・土砂災害の警戒レベルではレベル4の「危険な場所から全員避難」に位置付けられていた。なお、避難勧告の下位には2005年から避難準備（現・高齢者等避難）が設けられていた。

基準・伝達 
地方公共団体（市区町村）が直面する災害の種類は、洪水、土砂災害、大規模火災、原子力災害など、被害の程度が立地条件により異なることから、一定の基準が示されていないことが多い。洪水や土砂災害に対する基準雨量は、過去のデータなどからの推測値から設定される。

伝達手段として、防災無線、サイレン、町内会組織や消防団を利用した口頭伝達、自治体などの拡声器を備え付けた広報車による呼びかけなどがある。

避難所は、あらかじめ地区毎に地元自治体が指定し、ハザードマップとして取りまとめを行っている市町村がある。

2010年代に制定されたガイドラインでは、テレビやWebサイト等による伝達の際、ISO 22324等を参考に危険度をカラーレベルで表現することが望ましいとされている。一例として避難勧告は、NHKのテレビ放送では2019年の警戒レベル導入以降その配色に合わせて紫系統（それ以前は 赤系統）、Yahoo! JAPANの避難情報のページでは  オレンジ色系統を使用していた。

経緯 
「避難勧告」は、「避難指示」とともに1961年（昭和36年）の災害対策基本法制定（1962年施行）により設けられ、同法60条1項に明記されていた。1段階目に「勧告」、2段階目に「指示」という形で危険の急迫度の大きさにより使い分けていた。後年のガイドラインでは、基本は避難勧告が避難の引き金であり、避難指示は必ずしも出されるものではなくより切迫した状況で重ねて避難を促すものに位置付けられていた。

基準は、それぞれの市町村や集落の土地条件が異なることから、各市町村で差異のある基準をそれぞれ持っていた。ただし、2004年の消防庁の調査では風水害における発令基準の策定率は7.1%に過ぎず、2000年代までは予め具体的基準を定めていたところは少なかった。2004年の相次ぐ風水害を受けて2005年に初めて内閣府がガイドラインを定め、各市町村に策定を促している。

また、最終的に「避難勧告」を出すかどうか、いつ出すかは市町村長の判断に委ねられており、その発令を決断する難しさ、また解除のタイミングの難しさも課題となっていた。

2000年代以降は避難情報について問題提起や制度改正が相次ぐ。「避難準備情報」（現・高齢者等避難）が新設されたのは2005年で、内閣府がガイドラインで定め、一部の市町村が同年採用して以降、順次広がっていった（当初は法律に明記がなく、2013年6月の改正で明記された）。2004年の新潟・福島豪雨や相次ぐ台風災害を受けたもの。これにより、避難勧告の下位・前段階に避難準備情報が位置付けられ、避難情報が3段階となる。一方で、「避難勧告」「避難指示」のどちらが上位なのかわかりづらいといった問題も表出してきた。

2009年の大雨災害（台風9号）で避難中の被災事例が発生したことを契機に、定められた避難所への立退き避難に限らない、屋内安全確保を含めた安全な場所への移動を「避難」の行動とし、2014年にガイドラインが見直される。その後も2014年の広島市の土砂災害、2015年の関東・東北豪雨、2016年の台風10号被害、2018年7月の豪雨、2019年の東日本台風を受けて逐次見直される。

この逐次見直しの中で、2016年12月から避難準備情報を「避難準備・高齢者等避難開始」に改称すると同時に避難指示を「避難指示（緊急）」とし勧告との違いを明確化することが試みられた。2019年には大雨（浸水・土砂災害）・洪水の警戒レベルを導入し避難勧告と避難指示はレベル4=キーワード「全員避難」・避難準備はレベル3=「高齢者等避難」に位置付けられ、レベル5=「災害発生」に新たな情報として「災害発生情報」（現・緊急安全確保）が新設された。

勧告・指示のレベルへの位置付けは、警戒レベルに既存の避難情報を当てはめる過程で、どちらも全員避難すべきレベル4に該当することからやむをえず併置となったものの、従前からあった勧告・指示が混同されやすい・差が分かりにくいイメージに退行した面もあった。また、2つの情報があることで避難勧告の段階では避難せず避難指示を待つ事態が起こっていることも問題に挙げられた。避難指示をレベル5に位置付ける警戒レベル体系の変更も検討会の意見に挙がったが、最終的に2021年5月から避難勧告を廃止して避難指示に一本化することとなった。
アールグレイとは、ベルガモットで柑橘系の香りをつけた紅茶で、フレーバーティーの一種。原料は中国茶のキーマン茶（祁門茶）が使われることが多いが、茶葉のブレンドは特に規定がないため、セイロン茶や、中国茶とセイロン茶のブレンド、稀にダージリンなども用いられる。“” とは「グレイ伯爵」の意であり、第2代グレイ伯爵チャールズ・グレイ（1830年代のイギリス首相）に由来すると言われている。

アールグレイの販売会社は、トワイニング社、フォートナム&メイソン社がよく知られている。

特徴 
アールグレイはベルガモットの落ち着きある芳香が大きな特徴とする。このベルガモットの香りは精油や香料で着香されることが多い。

茶の香気成分は冷やすと控え目になるが、人工的に香りを付けた着香茶であるアールグレイはアイスでも香りが比較的分かりやすいため、アイスティーに用いられることも多い。一方でベルガモットの芳香は一般的に温度が高くなるほど引き立つので、アイスティーを念頭に強めの香りをつけたものなどをホットティーにすると、慣れていない人にとっては非常に飲みにくいものとなりやすい。この芳香がミルクと相性が良いため、ミルクティーとしても飲まれる。

由来 
アールグレイの名は第2代グレイ伯爵チャールズ・グレイに由来すると言われることが多く、アールグレイの発祥には下記のように様々な伝承がある。
 ある外交官から中国の着香茶を贈られたグレイ伯が、それを気に入り類似品を茶商に作らせた。
 グレイ伯が中国に赴任した際、グレイ伯自らが考案した。
 中国において、グレイ伯の部下が中国の高級官僚の息子が溺れているのを助け、そのお礼としてアールグレイの製法を教わり、イギリスに持ち帰った。
 同様に、グレイ伯の部下が虎に襲われたマハラジャの息子を助け、そのお礼としてアールグレイの製法を教わった。
 グレイ伯が気に入った香港の紅茶の味を、ベルガモットのフレーバーを用いて再現した。
しかし実際には、グレイ伯はインドにも中国にも赴任したことがなく、当時中国やインドにはベルガモット着香は存在しなかったことなどから、これらは全て事実ではない可能性が高い。

ベルガモット着香の紅茶については少なくとも1820年代には存在しており、当時高価であった中国茶を模倣するために着香されていた。こうしたベルガモット着香の紅茶がいつ、どうしてアールグレイと呼称されるようになったかは定かではない。

2013年の『オックスフォード英語辞典』発表のレポートによれば、アールグレイの名を記した文献の時期から推測して、当時のグレイ伯爵家当主である第3代グレイ伯爵ヘンリー・グレイに基づく可能性が指摘された。他方で、アールグレイの名はそもそもグレイ伯とは直接関係がなく、当時流行していた「Grey」という名の紅茶に修辞として爵位「Earl」を付与した可能性も示唆している。結論としては、いずれにせよ年代や当時のベルガモット着香紅茶の扱いを考慮すると第2代グレイ伯爵がアールグレイの開発を支援した可能性は低いと述べられている。

磯淵猛は、正山小種（ラプサン・スーチョン）を飲んだグレイ伯がその味を気に入り、それを模して作らせた紅茶がアールグレイであるという説を著書で述べている。磯淵によれば、現代のラプサン・スーチョンは正露丸のような香りがするが、それは強い香りを望んだイギリス人のために作られたもので、本来のラプサン・スーチョンは淡い龍眼の香りがする紅茶であった。龍眼はイギリスでは手に入らないため、アールグレイにはシチリア島で取れるベルガモットを用いて着香したという。

グレイ伯がアールグレイの開発を命じたという伝承の茶商をめぐって、ジャクソン社とトワイニング社が元祖争いを起こしたことがある。ジャクソン社の主張するところによれば、第2代グレイ伯爵の出入り商人の店をジャクソン社が吸収したとのことである。一方、トワイニング社によれば二代目の頃は違うものの、代々のグレイ伯とトワイニングは親しく付き合っており、がトワイニングを元祖として認めていることが根拠として挙げられている。 1990年ごろジャクソン社はトワイニングと合併し元祖争いは終結した。

その他 
 トワイニング社が販売するレディグレイは、ベルガモットに加えてオレンジ・ピール、レモン・ピール、矢車菊の花弁によって着香した紅茶である。
 アールグレイは、シトクロムP450 (CYP3A4) 阻害作用を持つベルガモチンを含む。そのため、医薬品によっては相互作用が生じる場合がある。
百葉箱（ひゃくようばこ、ひゃくようそう）とは、気象観測のために設置する温度計などの観測機器を日射から遮蔽するとともに雨や雪から保護するための装置（箱）。百葉箱や雨量計などを設置した気象観測のための場所を「露場」という。

歴史 

気温（大気温度）の測定方法の標準化、つまり測定時の環境への配慮がきちんと行われるようになったのは、19世紀に入ってからである。それでも正確な測定のためのいろんな問題があった。屋外で測定されるようになって大きな問題となったのは、まず昼間の太陽放射の影響をどう防ぐかだった。当時は気温の測定者が各自それぞれ独自の工夫をしていたようである。

18世紀前半に特にイギリスで広く使われたのが、イギリスの気象学者グレーシャー（James Glaisher)が開発したグレーシャー・スタンド（Glaisher stand）と呼ばれる日よけ用の屋根がついたオープン型スタンドである。これは彼がグリニッジ天文台の気象部長の時に考案した物で、温度計はスタンドの遮光板の裏側につけられていたが、一定時間ごとに人手で回転させねばならなかった。

それで考えられたのが、1863年にスコットランドの灯台設計者トーマス・スティーブンソン（Thomas Stevenson）が発明した、スティーブンソン・スクリーン（Stevenson Screen）である。これは一種の2重のよろい窓を持った木箱で、太陽光を遮蔽しながら風通しも考慮された。日本ではこれは百葉箱と呼ばれている。スティーブンソン・スクリーンは窓や換気法が順次改良されていった。イギリス気象学会（Britain’s Meteorological Society）で1873年に各種の遮光板や気象観測箱が比較検討された結果、スティーブンソン・スクリーンが気温観測のための使用が推奨された。それ以来世界で長年使われている。

ところが、スティーブンソン・スクリーンの測定値に疑問を持ったのがスコットランドの気象学者ジョン・エイトケン（John Aitken)で、彼はスティーブンソン・スクリーンを綿密に調査して、箱が持つ熱慣性による放射の影響に気づいた。

現在では、放射の影響があるためスティーブンソン・スクリーンの利用は減って来ている（気象庁では百葉箱を既に使っていない）が、世界各地ではまだ使われている所も多い。現在では、放射の影響を小さくするために、内外の放射の影響を与えにくいハウジング材の利用、ハウジング本体の小型化、センサーの小型化、通風量の増大などが図られている。

日本 
日本では1872年3月、工部省測量司が各種観測事業を計画し、1874年6月、イギリスから最新の一揃えの各種観測機器が到着した。百葉箱はアレクサンダー・バッカン『気象学便覧Handy Book of Meteorology (1867)』によろいど箱Louvre Boared Box for Thermometersとして紹介されていた。1874年1月、測量司は内務省に移管され、機器は葵町の庁舎地（現在のホテル・オークラ敷地）内に設置された。当初は英語表現の "double louvre boarded box" を直訳した「二重百葉窓の箱」あるいは「板簾」と訳され、1886年に制定公布された気象観測法で「百葉箱」という言葉が初めて使われた。全国の小学校の校庭にも設置されるようになったのは1953年に理科教育振興法が施行されてからで、文部省の奨励もあったからと言われることもあるが、第二次世界大戦前から小学校に百葉箱は設置されており、気象観測が行われていた。しかし、1990年代には気象台や測候所などの気象官署での百葉箱による気温の観測は廃止されており、百葉箱に代わって強制通風筒と呼ばれる装置による気温の観測が行われている。

こうした通風筒に電気式乾湿計を組み込んだ装置を、現代版の百葉箱と称することもある。近年ではデータを自動送信することで人間が目視・筆写する必要がないタイプも登場している。

変わったところでは、大阪市営地下鉄の地下にあるプラットホーム上にも百葉箱が設置されていた。列車が風を起こす環境下で温度・湿度を測定するために、最初の区間が開業した翌年の1934年に淀屋橋駅に初めて設置され、大阪のみならず全国の地下冷房整備などの計画立案にも貢献してきたが、技術の進歩により測定機器を百葉箱に収める必要がなくなり、2012年以降撤去が進んでいる。

仕様と種類

仕様 
一般的なスティーブンソン式の百葉箱では、より正確な気温を計測するため、以下のような工夫がなされている。
 良質の木材で製作される。熱を中へ伝えにくくするためである。
 放射熱をなるべく遮断できるよう外側は白色で塗られている。
 外気温を正確に測るには通風が必要なため、側面は二重の鎧戸、天面と底面はすのこ張りの二重構造である。
 側面の鎧戸には双葉式と単葉式がある。
 屋根には両屋根式と片屋根式がある。
 扉側から直射日光が入らないように設置する。扉は北半球では北向きに、南半球では南向きに設置されている。
 百葉箱を設置する場所の地面は芝生またはその地域に自然の地表面とする。
 各地点の観測データの相互比較のため、世界気象機関では地上1.25-2.0m（日本の気象庁では1.5m）の高さで測定することを基準としている。

種類 
 スティーブンソン式
 気象庁1号型
 気象庁2号型
 気象庁3号型
 壁掛型
 鉄柱型

特徴（観測値の誤差） 
百葉箱の内側の気温はできるだけ外気温と一致しているように通風が必要である。しかし、百葉箱の通風は側面や底面などからの自然通風が一般的であるため、観測される値は昼間にはやや高く、夜間にはやや低くなり誤差を生じることがわかっている。昼間の場合、実際の気温よりも年平均気温では約0.1℃、最高気温の年平均値では約0.2℃、晴れて風が弱い日における日中の最高気温では約1℃高めに観測されるという特徴がある。

日本の気象庁では天井部にファンを取り付けて強制通風するようにした百葉箱を使用し、1993年まで使用されていた。以降は強制通風筒による観測を行っている。

小学校の理科教育 
1947年の学習指導要領「試案」から掲載が認められ、1954年から施行された理科教育振興法の規程に基づく「理科教育のための設備の基準に関する細目を定める省令」に百葉箱が載ったことから、全国の小学校に設置され、気象観測が行われた。

現行の同省令には「気象の学習用具」と記載されているのみで、必ずしも百葉箱を設置する必要はないが、空間の放射線量を測れる百葉箱が開発されたり、東日本大震災に係る私立学校施設災害復旧事業の補助対象に挙げられており、古いものは更新されている。また、東京のヒートアイランド現象の観測のため、2002年7月から2010年3月まで、都区部の小学校100校（2003年度からは106校）の百葉箱内にデータロガー付温湿度計を設置したMETROS100が運用されたことから、目につきやすく親しみやすい測定器具として現役である。百葉箱を用い、教育目的で観測している場合の観測データは、気象業務法に定められている気象観測の対象外の観測となるので、インターネット等で公表する場合は明示することが求められている。
ラムネ（compressed tablet candy）は、清涼感のある錠菓の日本での総称。本来は砂糖が主原料で落雁状の湿式タイプのみを指したが、のちに昭和後期に普及した乾式タイプも含むようになった。

製法 
材料として、砂糖あるいはブドウ糖、でんぷん（馬鈴薯でんぷん、コーンスターチなど）、酸味料（クエン酸）が一般的。以前は強い発泡感をだすため重曹を加えた製品も存在した。

1969年に禁止されるまでは人工甘味料ズルチンを使用したものもあった。

森永ラムネは2010年ごろからタピオカでんぷんを使用している。

自家製ラムネはほとんど普及していなかったが、平成後期以降に重曹や片栗粉・クエン酸など身近な材料で容易に製造できることが広まり、調理や化学実験の一つとして紹介されるようになった。

種類 
落雁のように手作り製法で脆く粉っぽい「口溶け」を重視した湿式タイプと、一般的な錠剤のように固く打錠されて噛みごたえのある乾式タイプがある。

定義 

文科省では2010年の日本食品標準成分表までは「キャンデー類 - 錠菓」と分類するのみであり、ラムネ菓子の基準は未定義であったが、2015年からは「キャンデー類 - ラムネ」に変更して「錠菓＝ラムネ」と定義し直した。

通販サイトでも粒状のミント菓子やトローチ式のタブレット菓子をラムネに分類していることが多い。

原料（でんぷんを使用・水飴は除外）で区別する向きもあるが、一定しない。

森永製菓は公式ホームページでペッツをラムネとは別に分類している。

菓子業界向けのeコマースサービス「e-お菓子ねっと」では、キャンディやソフトキャンディに分類されるのみで定義づけはされていない。

歴史 
日本発祥で落雁の製法を参考にしたとされるが1881年説など諸説あり詳細は不明。また、名称はレモネードを語源とするラムネ飲料にあやかったものと思われるがこちらも詳細は不明である。

先行した清涼菓子としては、1780年代にロンドンでSmith Kendon製の小粒のミント菓子「」、1921年に明治製菓がでんぷん不使用の「カルミン」、1927年にオーストリアの実業家によりトローチ状の「PEZ」ドロップスが発売されている。

戦後 

1948年、東京の土棚製菓が製造販売を開始。主力製品はセロファンで個別包装された「ピースラムネ」。

1949年、大阪の島田製菓が製造販売を開始。主力製品は瓶入りの「シマダのラムネ菓子」。

1950年、名古屋の半生和菓子メーカーの大橋商店（現カクダイ製菓）が駄菓子屋のくじのハズレ景品として製造販売を開始。当時は裸のまま瓶詰めで出荷された。1955年ごろに色とりどりのフィルムでリボン状に個別包装された菓子として単独での販売を開始。当時の名称は「固形ラムネ」。それまでの主力であった粉末ジュースが季節商品であったことから、安定した需要のあるラムネ菓子製造に特化するようになり、ラムネ菓子の存在が浸透したことにより、1963年に「クッピーラムネ」を販売開始。

1965年、カバヤがビタミン製剤をヒントにビタミンCを混ぜて従来品よりも固く押し固めた「ジューC」を販売開始。ただし、当時は乾式製法の錠菓はラムネに分類されていなかったため、パッケージや宣伝ではラムネと表記されていない。

1973年、森永製菓がラムネ瓶を模倣した容器で乾式製法のタブレット菓子「森永ラムネ」を販売開始。ラムネ飲料に近い清涼感を出すために当時としては珍しいブドウ糖を原料とした。この「ラムネ」と称した商品の大ヒットにより、のちに同様の乾式製法の錠菓がラムネ菓子に分類されるようになる。

1973年、駄菓子メーカーのコリスがドーナツ状の穴が笛になっている「フエガム」（1953年発売）の派生商品として「フエラムネ」を開発した。長く楽しめるように通常よりも溶けにくく作られている。

1978年、オリオンがコカ・コーラの缶を模倣した容器入りのミニコーラを発売。

1979年、明治製菓がビフィズス菌入りの「ヨーグレット」、1980年にビタミンC入りの「ハイレモン」を発売。

1989年、森永製菓がラムネ菓子入りのアイスキャンデー「ラムネバー」を発売。

1993年ごろ、奈良県のイコマ製菓本舗がサッカーW杯に触発されて球状の「レインボーラムネ」を開発した。

2008年、サーティワンがラムネ菓子入りのフレーバー「クリームソーダ」を限定販売した。好評なため、その後も不定期に販売されている。

2015年に富山県の老舗和菓子店大野屋が富山米の米粉と落雁の木型を使用した「高岡ラムネ」を開発した。

2010年代のブーム 
長らく子供向け菓子として流通・宣伝されてきたが、2010年ごろからインターネットで二日酔い対策や脳の活性化など「森永ラムネ」の効果が注目されるようになり、2015年にテレビでも紹介されたことでブドウ糖入り製品の需要が高まった。これを受けて社会人や受験生向け製品の開発がされるようになり、チュアブルサプリのように栄養成分をアピールした製品も登場した。

このブドウ糖入りラムネ菓子ブームの余波で、ブドウ糖不使用のカクダイ製菓までもが大人向け商品を展開した。ただし、ここでの「大人」とは「大人買い」を意味する。

その他 
コーラなどの炭酸飲料の中にラムネ菓子を入れると激しく発泡し、炭酸飲料が噴水のようにあふれる。これはラムネの成分によるものではなく、表面に細かな穴が開いている（多孔質）ことによる。
ビューエル (Buell) は、アメリカ合衆国で生産されていたオートバイのブランドである。

本項では現在のエリック・ビューエル・レーシングについても記述する。

概要
1983年に当時ハーレーダビッドソンのエンジニアだったがイギリス・バートン社製2サイクル四気筒エンジンを搭載したオリジナルバイクの「RW750」を製作したことを機に、1986年ビューエルモーターサイクルカンパニーを設立した。

ウィスコンシン州に設立した当時はハーレーダビッドソン製のエンジンをオリジナルフレームにマウントし、ハーレーダビッドソンと異なるロードスポーツバイクを製作し販売していた。

1998年、ハーレーダビッドソンにより買収されて社内ブランドとなってからは、必然的に「自社製」のエンジンを搭載したバイクを製造しているが、エンジン部品をハーレーダビッドソンブランドの車両と共通にして用いることが多くなり、ハーレーダビッドソン車両全体の近代化に貢献した面がある。

S1Wホワイトライトニングでは、専用ピストンとシリンダーヘッドを採用した「サンダーストームエンジン」を搭載し、ハーレーダビッドソン系純正エンジンでは初めて100馬力を超えたとされている。

また2008年にはロータックス製水冷エンジンを搭載する1125シリーズを発売した。

ビューエルはアメリカ生産のスポーツバイクとしてユーザーからも一定の評価受けていたが、2009年10月にハーレーダビッドソン本社は第3四半期の売上低迷を受けてビューエルの生産を2009年10月末をもって中止し、スポーツ・バイク分野からは撤退することを発表した。

ビューエルの特徴

ビューエルのオートバイは、他のメーカーにない特徴を持っている。
ラバーマウントによりフレームとエンジンを繋ぎ、振動の抑制を図っている。
マフラーやサスペンションエンジンなど重い部品を車体中心の低部に集中させている。(マスの集中化)
スポーツスター系エヴォリューションエンジンをベースに独自のチューニングを施し、既存のOHVエンジンとは一線を画したエンジンレスポンス。
大径シングルローターを採用したフロントブレーキ。

XBシリーズに移行してからは、250ccクラス並の極端なショートホイールベースとリムマウントのフロントブレーキローターが更なる特徴となった。メインフレームはイタリア・ベルリッキ社製「フューエル・イン・フレーム」（ステム後方のメインフレーム上部に給油口が有り、フレームの内部が燃料タンクになっている）であり、ブレンボ社製スイングアームにオイルタンクを内蔵するなど、更なる高剛性化とマスの集中化が行われている。極端に立ったキャスター角やホイールリムマウントの大径シングルディスクブレーキを採用しており、コーナリング性能を重視している。

また、通常燃料タンクがあるべき位置にエアクリーナボックスを配置したダウンドラフト型フューエルインジェクションシステムを採用している。

シリーズ車種 

サンダーボルト-ツアラータイプ。
ファイヤーボルト - フロントカウルつきのスポーツタイプ。
ライトニング、サイクロン - ネイキッドタイプ。
ユリシーズ  - 2006年モデルから追加されたデュアルパーパスモデル。舗装路・未舗装路を問わない走行性能を持ち、今までのロードスポーツ一辺倒だったラインナップに新しく加わった。
ブラスト！-アメリカにおけるビギナーライダー向けに開発された単気筒モデル。（日本未発売）

エリック・ビューエル・レーシング 
ハーレーダビッドソンの撤退直後、エリック・ビューエルはエリック・ビューエル・レーシング（Erik Buell Racing 略称EBR）を設立し、再び自社製スポーツバイクの生産を目指すことになった。

2012年よりインドのヒーロー・モトコープと技術提携し、2013年には株式の過半数譲渡によりヒーロー傘下となる。2014年にはスーパーバイク世界選手権にシリーズ参戦した。

2015年にはヒーロー・モトコープとのパートナーシップ解消により破産

2016年に競売によりLiquid Asset Partnersが買収。

FUELL 
2019年、エリック・ビューエルは新ブランド「FUELL」を設立し、電動オートバイ、電動自転車の開発をすることとなった。
アプリリアとは、イタリアのオートバイメーカーである。

沿革 
第二次世界大戦直後自転車生産を開始し成功を収めた。1968年に創業者であるバリエ・アルベルト・ベッジオから息子のイバノ・ベッジオが経営を引き継ぐ。

イバノはエンジニアの協力を得てモペッドを制作し、その後は1974年に本格的なモトクロッサーを制作。モトクロス世界選手権シリーズに全日本モトクロスチャンピオンの鈴木都良夫選手を擁し参戦。1977年にはレプリカモデルを発売し成功を収める。

1980年代初頭には既存のモペッド、モトクロッサーという車種、会社のイメージにこだわることなくエンデューロ、トライアル、オンロードモデルを意欲的に製作し販売する。

レース活動を積極的に行う姿勢は、ブランドの知名度を広げるだけではなくレースから得たデータを市販車に活かすという方針からであり、2022年シーズン現在はファクトリーチームとしてシリーズ参戦している。

しかし設立当時のアプリリアの特徴であった

1990年代に入るとスクーターなどの実用的なバイクの生産にも参入し、モト・グッツィ、ラベルダなどを買収するが、により財政難に陥り2004年8月同業のピアッジオ傘下に入った。

基本的には車体とエンジンを一体で開発、販売する会社であるが、RS250ではスズキからRGV-Γ用のエンジン提供を受けていた。また現在も継続使用されている1000ccのV2エンジンについては、ロータックスが開発（アプリリアとの共同開発との説もある）したものである。

1990年代に原田哲也や坂田和人がロードレース世界選手権に参戦するなどモータースポーツでの活躍もあり、日本では

2005年4月13日にはBMWとの業務提携が締結された。

商品 

レーサーレプリカ・スーパースポーツ
RS50
RS4 50
RS125
RS4 125
RS250
RSV mille
RSV1000R
RSV4 FACTORY

ロードレーサー (競技専用車)
RSV250/RSW250/RSW250LE/RSA250
RS125R/RSA125

スポーツバイク
SL1000 FALCO

スポーツツアラー
RST1000 FUTURA

ネイキッド
TUONO 1000 R
TUONO50
PEGASO 650(STRADA)
SHIVER 750

デュアルパーパス
MANA 850GT ABS
CAPONORD 1200 ABS

オフロード
TUAREG 125WIND/RALLY50
TUAREG 125WIND/RALLY125
TUAREG 6.35WIND
TUAREG 600WIND
RX50
RX50 Racing
RX125
RXV450
PEGASO 650^3(cube)
PEGASO 650 i.e
PEGASO 650 TRAIL
ETV1000 CapoNord

モタード
MX50
MX125
SXV450
SXV550
DORSODURO 750

アメリカン/クルーザー
Classic50
サルーテ

スクーター
SR50/SR50 STREET
SR50R/SR50R FACTORY
ATLANTIC500
ATLANTIC500SPRINT
ATLANTIC250
ATLANTIC125
LEONARDO300
LEONARDO250
LEONARDO125
SCARABEO500
SCARABEO400
SCARABEO250
ハバナ50
エリア51
ソニック50
SPORTCITY200
アルトリア・グループは、2003年まで使用されていた社名フィリップ・モリス・カンパニーズでも知られるバージニア州ヘンライコ郡に本部を置く世界最大のタバコ製品の製造・販売メーカーであるアメリカ合衆国の企業。

食品分野での売上高は世界第1位である。2008年2月19日まで、ダウ平均株価算出採用企業だった。現在もS&P500指数算出の採用企業である。

2003年1月27日、フィリップ・モリス・カンパニーズからアルトリア・グループへ社名変更。2007年3月30日クラフトフーヅをスピンオフし、アルトリア・グループ株主へクラフトフーヅ株を割り当てる。

2008年3月28日、アルトリア・グループのタバコ事業国際部門としてフィリップ・モリス・インターナショナルをスピンオフし、同社株をアルトリア・グループ株主へ割り当てた。

傘下企業 
フィリップ・モリスUSA - タバコメーカー、アメリカ国内向けのタバコを製造。
フィリップ・モリス・インターナショナル - タバコメーカー、2008年3月にスピンオフ。
クラフトフーヅ - 食品メーカー、2007年3月にスピンオフ。
クラフト（乳製品） - 日本ではチーズ製品で森永乳業と商標使用契約（製造は合弁会社のエムケーチーズが担当）
マキシム（インスタントコーヒー） - 日本では味の素との合弁会社、味の素ゼネラルフーヅが製造・販売
ナビスコ（菓子） - 日本法人は山崎製パンと合弁・ライセンス生産 → 合弁解消後はモンデリーズ・ジャパン(ナビスコの商標を受け継ぐ)と「ヤマザキビスケット」に袂を分かつ。
シャトーサンミッシェル - ワイナリー

ビールメーカーのミラーの親会社でもあったが、2002年に南アフリカのサウスアフリカンブルワリーズに買収され、SABミラーが設立（アルトリアグループにて株式の約28%を保有）された。
メンテナンスとは、機器、機械、施設、情報通信システムなどのインフラストラクチャーを正常な状態に保つことをいう。保守や保全とも呼ばれる。略称はメンテ。

概要 
メンテナンスは、「（動詞  の名詞形）」をカタカナ転写したもので、メインテナンスとも書かれる。原語には「生計・扶養」「主張」などの意味もあるが、日本語としては専ら、建築・土木構造物、自動車や家電製品などの機械類、情報通信システム、施設の整備・維持・保守・点検・手入れ等の意味で使われる。

人々が生活の上で使用しているものは、どんなものでも時間とともに劣化・老朽化し、やがて使用に耐えなくなる。しかし、メンテナンスによって、欠陥や経年劣化部分を早期に発見して全体の寿命を伸ばすことが可能であり、建築やテクノロジーにおいて欠かすことができない工程である。
とりわけデジタル機器、ロボットなどの人工物から、銀行ATMネットワーク、人工知能などのコンピュータ上のプログラム・システムに至るまで、その複雑化、高度化にともなって、当然メンテナンスという工学的な論理も変化しているのが現代の状況である。

異常が見つかった際の修理・交換はメンテナンスに含まれるが、あるものが異常かどうかを判断するためには、正常時の状態を把握していなければならないため、車検等の通常時の点検もメンテナンスに含まれる。また、家電量販店などで製品を購入した際に提供される動作保証サービスは、メンテナンスサービスの一種である。メンテナンスの手法やタイミングによって、定期メンテナンスや予防メンテナンスといった種別がある。 

海上輸送海洋構造物工業プラント及び設備管理産業メンテナンス、修理およびオーバーホール （MRO）に依存するスケジュール又は予防を含む塗料維持し、回復するメンテナンスプログラムコーティングからの攻撃を受ける環境で侵食、腐食および環境汚染対策に鋼に適用している。

軍事的には作戦を遂行する上で必要な武器や兵器の（Operational Availability）を最大化するために行われる。

定義 

時間の経過とともに、メンテナンスとMROの用語は標準化され始めている。アメリカ合衆国国防総省は以下の定義を使用している。

 テスト、測定、交換、調整、修理などの活動は、 機能ユニットを必要な機能を実行できる特定の状態に、またはその状態に保持することを目的としている。
 材料を使用可能な状態に保つため、または使用可能に戻すために行われたすべての措置。 これには、検査、テスト、保守、保守容易性に関する分類、修理、 再構築および再生が含まれている。
 任務を遂行するための力を維持するために必要なすべての補給および修理行動。
 定期的な繰り返し作業では、施設（工場 、建物、構造物、 地上施設、公益事業システムまたはその他不動産）を、本来の目的または設計目的の能力および設計効率で継続的に使用できる状態に保つ必要がある。

保守とは、保守性の概念を含める必要がある製品または技術システムの利用段階と厳密に関連しており、シナリオでは保守性とは、規定された使用条件の下で、所定の手順とリソースで、必要な機能を実行できる状態に保持または復元できる項目の能力と見なされる。

予防 

予防保全とは、故障、安全性の侵害、不必要な製造コストと損失の回避、および製造時の原材料の節約を目的とした保全のことで、予防保全スケジュールの有効性はそれに基づいていたRCM分析および費用対効果に使用される基本規則によって異なる。

整備事業 
整備を行う事業のことを整備事業といい、以下の用法で使用される。

乗り物の整備事業

航空機整備事業 
中日本航空、ANAベースメンテナンステクニクス、ANAラインメンテナンステクニクス、、静岡エアコミュータ、日本飛行機、JALエンジニアリング(JAL航空機整備成田)といった事業者業種は、航空機整備事業（小型航空機等の受託整備事業、航空機機体構造整備事業、整備時に使用する器具の整備事業他）である。

その他鉄道車両の整備事業

鉄道線路の保守

自動車整備事業・指定自動車整備事業

行政制度の整備事業 
官公庁において、建物の新築のほか修繕、リニューアルなどを合わせて「営繕」と称し、国の場合は国土交通省の各地方整備局に「営繕部」があり、地方自治体の場合は同様に「営繕部」や「営繕課」がある。

社会資本の整備事業 
道路の維持管理としては、平成25年の道路法改正以来、5年に1度の定期点検にて、全ての道路構造物の点検と老朽化対策の検討が義務付けられている。

道路管理者として国道・県道・市町村道等の国およびそのほかの公的機関のほか、高速道路等の自動車専用道路を受け持つNEXCO3社や首都高等の特殊会社も。定期点検を行い、点検・診断・措置等のPDCAサイクルをまわして、道路インフラの安心・安全を担保することが求められている。これらは、多くが外注業者に依存した運用となっており、精度の不一致、結果の不統一など多数の点検結果について問題を抱えている。
スズキ・チョイノリはスズキが、2003年2月11日に発売した原付スクーターである。なお2007年8月末以降、日本国内での生産は行われていない。

概要 
コンセプトは「ちょい乗り」。通勤通学の交通手段として、目的を近距離の移動だけに絞り軽量簡素化した他、国内生産でどこまで安くできるかが課題になっており、各部品のコンパクト化や、新開発エンジン・新設計フレームの採用、樹脂部品の集約などにより従来車との比較で約4割の軽量化を実現した他、部品点数を約3割削減、ボルト・ナット類の締め付け箇所を約5割削減するなど設計・生産段階での合理化を追求した。その結果、最廉価モデルで59,800円（税抜定価）という、同時期の中国製原付スクーターを下回る新車価格を実現した。

エンジンは49cc、2ps/5,500rpmで、飛沫（オイルミスト、はねかけ式）潤滑方式の4サイクルOHVを採用している。実態は、開発コスト節減と生産上のスケールメリットを考慮し、既存の汎用動力用エンジンをベースに転用したもので、要求性能の水準から低出力で割り切った産物である。簡素化のためリアサスペンションはなく、一般の自転車や戦前の古典オートバイ同様、車軸がフレームに直付けされている。したがってエンジンはフレーム側に固定搭載となり、一般スクーターのようなエンジンとミッションケースによるいわゆる「ユニットスイング」構造は持たない。前照灯はロービーム専用、最廉価モデルはキックスタータのみ搭載。チョークは手動、燃料計や警告灯もなく、燃料切れには燃料コックのリザーブポジションで対応した。

企画段階での市場調査において、原付ユーザーの平均的な一回の移動距離が2kmに満たないことが判明したことが企画の出発点になっている。既存の50ccスクーターから装備を削ぎ落としていくのではなく、必要最低限のものだけを積み重ねていくことが開発思想であった。
後にカスタム仕様の「チョイノリSS」が追加発売された。このチョイノリSSは、主にフロント周りの外装を変更することで、スポーティな外観に仕上げられている。

初期型はカムシャフトの材質やキックペダルの構造が適切でなく、これに起因する故障が相次いだが、2004年型以降（チョイノリSSの全車両も含む）では改善されている。

2005年には台湾の現地法人である台鈴工業でも生産と販売が開始され、2006年に台湾限定でキティちゃん仕様が発売された。

フキ・プランニングのモペッドを除くと、日本メーカーのオートバイとしては最低のスペックである。そのためオートバイ雑誌、電子掲示板などでは一種のお楽しみ企画として、チョイノリによる遠距離ツーリングがしばしば話題に挙がった。

2007年7月までの生産台数は10万台を突破したが、簡易なエンジン構造から自動車排出ガス規制の強化には対応できず、同年8月末をもって日本での生産・販売は終了となった。
コンマ (comma) は、カンマとも呼ばれ、約物のひとつ。文の区切り、数字の区切り、小数点などに用いられる。

文の区切り 
欧文では文の途中の区切りにもっぱらコンマが用いられる。英語のようにコンマを打つか打たないかが比較的厳密に定められている言語と、筆記者の自由に任される言語とがある。

日本語の縦書き文書では文の途中の区切りにもっぱら読点を用いる。これに対して、横書き文書では読点を用いるスタイルとコンマを用いるスタイルの2つのスタイルがある。

日本語の横書きでコンマを使用する場合、次のようにベースライン上に置かれる。
～に対して

公用文 
公用文においては、横書きの読点は、「、（テン）」を用いることが原則である。

2022年（令和4年）以前には、公用文においては、横書きではコンマを用いるとしていた時代があった。1952年（昭和27年）の「公用文作成の要領（2022年廃止）」においては、横書きではコンマを用いるとしていた。一方、旧自治省が1959年（昭和34年）に定めた「左横書き文書の作成要領」は横書きではコンマを用いず読点を用いるとしていた。

中国語 
中国語では、縦書きでもコンマを用いる。中華人民共和国では縦書きでは右上に寄せてコンマを打つことになっており、Unicode 7.0 ではこのために U+FE10 が追加された。台湾や香港の中国語の文章では、縦書き・横書きを問わず、漢字1文字分のスペースの中央に置かれることも多い。

数字の区切り 
コンマは、数字の桁の区切りにも使用される。

日本における桁区切り 
日本における桁区切りは、次の2通りの書き方があり得る。
 欧米および「公用文作成の要領」に従って「3桁ごと」とする（例： 1億 = 100000000 → 100,000,000）
　ただし、単位の漢字と算用数字を合わせて使う場合、数字だけの場合とコンマの位置がずれることによる混乱を避けるため、コンマを省いてもよい。
　例：１億2,644万3,000人 または　１億2644万3000人 （126,443,000人） 

 万・億・兆といった単位に合わせて「4桁ごと」とする（例： 1億 = 100000000 → 1,0000,0000または1'0000'0000）

実際には後者の「4桁ごと」はほとんど使われていない。

英語圏諸国における桁区切り 
英語圏諸国では、数字の3桁ごとの区切り（桁区切り）にコンマを用いる。英語では、thousand（ten thousand, hundred thousand）, million... と、3桁ごとに大きい数の単位が変るからである。当然、読むときは右からthousand, million, billion, trillion と単位に置き換えたいのだから、日本語のように「1234,5678,9012,3456」では不都合なのである。1…one

10…ten

100…hundred

1,000…thousand

10,000…ten thousand

100,000…hundred thousand

1,000,000…million

10,000,000…ten million

100,000,000…hundred million

1,000,000,000…billion

10,000,000,000…ten billion

100,000,000,000…hundred billion

1,000,000,000,000…trillion

インドにおける桁区切り 
インドにおける桁区切りには、イギリス、米国、中国などと同じく、コンマを用いるが、数字列におけるコンマの位置は独特である。現地語の位取りの読み方にしたがい、はじめの3桁（千の位）の位置、その後は2桁ごと（10万の位、1千万の位、10億の位…）にコンマを置く。

科学と技術の分野 
科学と技術の分野では、3桁ごとの桁区切りにコンマを用いず、空白（スペース）を用いる。その理由は、ヨーロッパ大陸（フランス、ドイツ、イタリア、ロシアなど）では桁区切りにピリオドを、小数点にコンマを用いるのに対し、イギリス、米、中国、日本ではこれとは逆に、桁区切りにコンマを、小数点にピリオドを用いるので、この違いによる重大な誤読を防ぐためである。詳細は小数点#二つの方式を参照のこと。

小数点 
ヨーロッパ大陸の国々（フランス、ドイツ、イタリア、スペインなど）では、小数点にコンマを用いる。この場合、3桁毎の桁区切りにはピリオドやスペースを用いる。

日本でも、小数点を「コンマ」と言い表すことがあり、例えば、0.3秒を「コンマ3秒」と言う。また「コンマ以下（人の価値、度量、人物が人並み以下であること）」という言い回しがある。これらは、明治期に小数点としてコンマを用いるフランスの方式が入ったことによる。

名称・歴史 
、 は  （切片）に由来し、もとは修辞学の用語で、コロンより短い節を意味した。コンマを表すのには古くは斜線（/）を用いていた。現在のコンマ記号は斜線から変形したものである。 は「小さな棒」を意味する に由来し、コンマ記号が斜線であった時代を反映している。

符号位置 
Unicodeで文字名称にCOMMAの含まれる文字は下記である。
読点（とうてん）は句読点の一つで、日本語文書で文の途中の区切りに打たれる約物。 横組では左下に、縦組では右上に位置する。通称は「テン」。

日本語の縦組文書では文の区切りに専ら「、」が用いられるのに対し、技術論文をはじめとした横組文書では全角のコンマ「，」が用いられる場合がある。

概要 
現代日本語の句読点は、句点と読点の2種が主に用いられるが、横組の場合、句点に「。」と「．」、読点に「、」と「，」のどちらを用いるかについては、文書の対象や分野によって様々である。縦組ではもっぱら句点に「。」、読点に「、」だけが用いられる。

国語審議会が建議し、閣議了解を経て内閣から各省庁に通知された1952年の「公用文作成の要領」においては、横組の場合の読点にはコンマ「，」を用いることとされた。しかし、自治省は1959年の「左横書き文書の作成要領」においてテン「、」を使用するとした。現在でも両方の用例が見られる。公文書である日本産業規格は横組であり、読点にコンマ「，」を用いる。テン「、」は規定に登場しない。日本では、横書き文書のうち、教科書や参考書のような学術的、教育的なものには多くコンマ「，」が使われる。

なお、日本語文の句読点に全角の「，」と「．」を使う場合であっても、文書内に英文が埋め込まれる際、通例その英文中では英数字用の（半角の）「,」と「.」が使われる。

用法 
英語やフランス語を始めとした西欧語の文章では、文の途中の区切りにコンマが用いられる。多くの西欧語で、コンマを打つべきか打たざるべきかが比較的厳密に定められている。一方、日本語では読点をどこに打つかについての規範が明確でなく、筆者の裁量が大きいと言える。西欧語のコンマは句や節の意味的・論理的な境界を示すことに特化しているが、分かち書きがされない日本語では読点は分かち書きの代用的機能まで持たされることがある（下の例1.2.）。日本国憲法を始めとする法令の条文では、主語を文の冒頭に位置させることが多いため、主語の後に読点をつけることになっている。

句点と読点を合わせて句読点と呼ぶことがある。文部省は、1946年以来句読点や括弧などの約物を「くぎり符号」と呼んでいる。公用文においては1952年、内閣による『公文書作成の要領』で「句読点は，横書きでは「，」および「。」を用いる。事物を列挙するときには「・」(なかてん)を用いることができる。」としている。一方で、2022年には日本の最高裁判所が判決書・最高裁判例における読点表記を「，（カンマ）」から「、（テン）」へと変更した。

位置の問題
読点の位置を変えると意味が異なる場合もある。
 1.ここで、はきものをぬいでください。→ここで履物を脱いでください。
 2.ここでは、きものをぬいでください。→ここでは着物を脱いでください。

 3.警官が、自転車に乗って逃げる泥棒を追いかける。→自転車に乗っているのは泥棒。  
 4.警官が自転車に乗って、逃げる泥棒を追いかける。→自転車に乗っているのは警官。

しかし1・2の場合は漢字に書き換えれば読点は必要ない。
3の場合も下のようにすれば読点は不要である（倒置法）。

 5.自転車に乗って逃げる泥棒を警官が追いかける。

従って読点が必要であるのは4のみである。読点が無ければ恰も「警官が自転車に乗って逃げる」かのような誤解を読み手に与えかねず、また「逃げる泥棒を警官が自転車に乗って追いかける」とした場合も「逃げる泥棒を」よりも「警官が自転車に乗って」の方が長いため文章の把握が難しくなるからである（同上）。

なお、3の文章は「警官が」から「追いかける」までの間が広く「自転車に乗って逃げる泥棒」の描写を挟む入れ子構造になっている。このような文章は初見では理解しづらいので5のように変形するのが望ましいとされる（同上）。

符号位置 

半角読点は、いわゆる半角カナの範疇に含まれる。

他言語における読点 
中国語では、コンマと「、」とを区別し、日本の読点に相当するのはコンマの方である。「、」は「頓号」と呼び、並記に用いる。台湾や香港の中国語の文章では、縦組・横組を問わず、漢字1文字分の字取りの天地左右中央に置かれることが多い。

朝鮮語では「，」が用いられる。
沸騰水型原子炉（ふっとうすいがたげんしろ）は、核燃料を用いた原子炉のうち、純度の高い水が減速材と一次冷却材を兼ねる軽水炉の一種である。

概要 
核分裂反応によって生じた熱エネルギーで軽水を沸騰させ、高温・高圧の蒸気として取り出す原子炉であり、発電炉として広く用いられている。炉心で取り出された汽水混合流の蒸気は汽水分離器、蒸気乾燥器を経てタービン発電機に送られ電力を生ずる。原子炉としては単純な構造であるが、炉心で核燃料に接触した水の蒸気を直接タービンに導くことから、タービンや復水器、蒸気配管などが放射能汚染され、耐用年数終了時に発生する放射性廃棄物が加圧水型原子炉（PWR）より多くなり廃炉コストが嵩む可能性が高い。また、その汚染のため作業員の被曝量が加圧水型原子炉よりも多い。

発電に利用された蒸気は放射性を帯びているため、蒸気を回収し再循環させるだけでなく、タービン建屋（たてや）など、これに関わる全ての系を堅牢に遮蔽することで、放射能が外部に漏れることを防いでいる。主に蒸気によるシールで遮蔽しているが、その蒸気は重油を燃焼させたり、電気を利用して発生させている。
外部からの核分裂反応の制御は主に制御棒の操作や冷却材流量の増減で行われ、冷却材喪失事故時には非常用炉心冷却装置（ECCS）を動作させる。

日本における商用炉では、東北電力、東京電力、中部電力、北陸電力、中国電力各社の全原子力発電所、日本原子力発電の東海第二発電所、および同社の敦賀発電所の1号機（同発電所の2号機は加圧水型）で、沸騰水型を採用している。

戦後の技術導入の経緯から、東京電力は沸騰水型原子炉（BWR）を、関西電力は加圧水型原子炉（PWR）を、それぞれ原子力発電所の基本設計として採用し現在に至る。2006年末時点では加圧水型原子炉が軽水炉のうち74％、沸騰水型原子炉が26％を占めておりシェアでは劣っている。

BWRの自己制御性 
BWRにおいて、何らかの原因で核分裂反応が増大すると、それに伴って発生する熱エネルギーも増大する。BWRの冷却材は原子炉内で沸騰しているので、増大する熱エネルギーに比例して冷却材中の蒸気の泡（ボイド）の量も増えてゆく。これは結果として冷却材の密度を低下させるが、軽水炉の冷却材は減速材でもあるため、冷却材の密度が減ると減速される中性子が少なくなり、そのため核分裂反応が減少していく。逆に核分裂反応が減少すると熱エネルギーが減って蒸気泡が減り、減速される中性子量が増えていくため、核分裂反応が増えていく。このような現象は負の反応度係数によるフィードバックといい、BWR固有の自己制御性であり、核分裂反応の極端な増減を自ら抑えている。

BWRでは、この自己制御性を利用して原子炉出力の短期的な制御を行っている。すなわち原子炉出力を上げたい時は冷却材再循環ポンプの出力を上げる。すると原子炉内を循環する冷却材の流量が増え、運び出される熱量が多くなる結果として蒸気泡の量が少なくなり、原子炉出力が上昇する。逆に原子炉出力を下げたい時は再循環ポンプの出力を下げると蒸気泡が多くなって原子炉出力が低下する。

ちなみに、負荷が増えると原子炉の温度が下がり、泡が減るため核分裂が増加するので、負荷追従運転が可能であるが、日本国内では行われていない。

尚、主蒸気隔離弁が誤閉鎖し、主蒸気の流れが遮断され原子炉圧力が急上昇した場合等には蒸気の流出が減るため原子炉圧力が上昇し、ボイドがつぶれて正の反応度が添加され中性子束が上昇する事がある。

しかし、実際の原子炉は、正の反応度係数によるフィードバックの影響を抑制し、最大出力時に主蒸気隔離弁を急閉しても暴走しないよう設計されている。具体的には主蒸気隔離弁が10％位置まで閉鎖されると、原子炉保護系が原子炉の自動停止信号を発し、原子炉がスクラム停止するようになっている。また、主蒸気管のヘッダーにこの急な圧力上昇を防ぐため逃し安全弁が数多く取り付けられている。

BWRの構成要素 
 燃料：低濃縮ウラン
 冷却材・減速材：軽水

ABWR 

日立GEニュークリア・エナジー（日立製作所とゼネラル・エレクトリック（GE）両社の原子力事業統合会社）と東芝エネルギーシステムズは大型化を目指すためBWRを改良して「改良型沸騰水型軽水炉]（Advanced BWR）を製作した。

改良点 
 インターナルポンプ…これは、以前より欧州のBWRで採用されている。一次冷却材損失確率の低下を目的とする。
 改良型制御棒駆動（水圧駆動→水圧+電動駆動）
 上記の2設備については以前より欧州のBWRで採用されており、ABWRはこれら使用実績のあるものを採り入れたものである。
 主蒸気流量制限器
 非常用炉心冷却装置（ECCS）
 鉄筋コンクリート製原子炉格納容器
 タービンの大型化
 湿分分離加熱器
 デジタル技術及び新型中央制御盤
 燃料に全てMOX燃料が使用できる

単純型沸騰軽水冷却水炉
GEとシーメンスは単純化を目指すためBWRを改良して「単純型沸騰軽水冷却水炉（Simplified BWR）」を設計した。
 静的安全設計
 システム・機器の単純化
 短い建設工期
 自然循環炉心（再循環ポンプからもとに戻す）