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宝石の一覧（ほうせきのいちらん）では、宝石を一覧にし解説する。

定義 

宝石の定義としては主に「美しいものであること」「希少性があること」「耐久性があること」という3つの条件が挙げられる。しかし硬度に劣る真珠などが古来宝石として認められてきたように、美しさが宝石と認めるに足るものであるという点が最も重要視されており、厳密に定義を当てはめることはあまりされず、宝石の種類は100種とも200種とも言われる。また、スフェーンのように通常あまり宝石とされることが無いような鉱石であっても、一部収集家向けにカットされ宝石として扱われるような場合もある。本項では、そのような物も含め「宝石」として扱われることがあるものを広く取りあげた。

一覧

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電気機器の冷却方式 (でんきききのれいきゃくほうしき) の記事では、多種多様な電気機器（含、電子機器）のうちでも、特に冷却が重要である、いわゆる強電の機器・電力機器の冷却について述べる。電力機器では、主に損失によって熱が発生する。たとえば、トランスによる電力の変換などにおいて、もし仮に損失が無く100%理想的に変換されれば、エネルギー収支として熱は絶対に発生しない。しかし一般には銅損や鉄損などといった損失をゼロにはできず熱が発生する。ある程度は自然の熱伝導に任せることもできるが、自身の発熱により自身の正常動作する温度範囲を越える、であるとか、正のフィードバックがあるため熱暴走を起こすであるとか、使用している部品が高温の環境下では極端に寿命が縮まる（例えばキャパシタには、「摂氏85度品」と「摂氏105度品」といったようなグレードがある）といった問題がある場合は、適切な熱設計が必要となる。熱設計の一部として冷却の設計があり、以下で述べるような各種の冷却法が選択される。電子機器等の冷却についても一部触れるが、主な記述はCPUの冷却装置の記事などを、また冷却に関する一般的な話は空冷・水冷・液冷の各記事も参照のこと。

風冷式 
外部空気で直接冷却するもので、主に小型機器に用いられる。フィンなどで機器の放熱面積を大きくすることが多い。粉塵による放熱面の汚損・吸湿による絶縁体の絶縁耐力低下の対策が必要である。

 自然風冷式 放熱面に接する空気の温度上昇による対流を利用して冷却する。
 強制風冷式 放熱面にファンなどで外部空気を流通させて冷却する。

気体冷却式 
機器内部に封入された気体で冷却するもので、主に大型機器に用いられる。内部気体の冷却機構が必要である。

気体の種類

水素ガス 
 乾燥空気冷却との比較
 風損・摩擦機械損が10%減少する。
 表面熱伝達率・熱伝達率が大きく、機器の小型化が可能である。
 不活性ガスであるため絶縁体の劣化が少ない。
 大容量の電磁石同期発電機に使用されている。

乾燥空気 
 吸湿による絶縁体の絶縁耐力低下が防止できる。
 粉塵による機器内部の汚損がほとんど無い。
 絶縁耐力をSF6ガスと同一にするためには、内部圧力を高め圧力容器への収納が必要である。
 中容量の電磁石同期発電機などに使用されている。

SF6（六フッ化硫黄）ガス 
 絶縁耐力が同一圧力の乾燥空気より高い。
 難燃性である。
 不活性ガスであるため絶縁体の劣化が少ない。
 温室効果ガスであり、大気中への放出が規制されている。
 大容量の変圧器に使用されている。

内部気体の冷却機構 
 冷凍機式 冷凍機で冷却した冷却媒体と熱交換することにより冷却するもの。
 インナークーラ冷却式 主熱交換器のほかに、特に温度上昇を防止したい部分の近くに別の熱交換器を設置し冷却するもの。

 自冷式 熱交換器を外部空気の対流により冷却するもの。
 風冷式 熱交換器をファンによる空気の流通により冷却するもの。
 水冷式 水冷の熱交換器を使用するもの。

相変化冷却式 
媒体の相変化（液体からの気化）の気化熱により熱を奪い、また気体になることによる体積の爆発的膨張ないしその密度変化を利用して媒体を移動させる。蒸発冷却・沸騰冷却とも言う。密閉容器に媒体を封入したヒートパイプにより、この方式による冷却と熱移動を手軽に高い信頼性で利用できる。他に、液浸冷却の一種として、沸点の低い媒体に機器を浸けることによりこれを行う、といったものもあるが、液浸槽から発生する気体を回収して再凝縮させるためにおおがかりな機器となりがちで、採用例はあまり多くない。

ヒートパイプ

一般的なヒートパイプ 
細長い密閉容器中に媒体を封入してある。媒体の移動に重力を利用するものでは、受熱部を下部、放熱部を上部に配置しなければならない。パイプ中央の空洞を気体の移動に利用し、パイプ内壁に金網などのようなものを付け、毛細管現象で液体を移動させるものもある。後述のパーソナルコンピュータ用以前に、人工衛星などの宇宙用としてさかんに研究されたものであり、宇宙用としては当然ながら重力は利用できないので毛細管現象を利用している。なお、重力下では毛細管現象を利用するタイプでも重力の影響も考慮する必要があり、ヒートパイプを利用している製品で、設置方向の指定がある場合がある。

熱媒体としては、純水・PFCなどが用いられる。電力機器では大型の静止機器に用いられる。CPUの冷却装置では、大型のヒートシンク内の熱移動用に多用されている。

自励振動式ヒートパイプ 
（oscillating heat pipe）受熱部と放熱部との間を熱媒体を封入した一本の細管を何回も往復させた構造をしている。

受熱部で熱媒体が沸騰し、その気相の膨張により液相と気相が熱とともに放熱部へ移動する。放熱部で冷却されると、気相が収縮し冷却された液相が受熱部へ戻る。この自励振動により熱を輸送する。

ループヒートパイプ

液冷却式 
一般に、絶縁油が用いられる。絶縁油の管理が必要である。変圧器・電力用コンデンサなどに用いられる。

絶縁油の冷却方式 
 油入式 油の温度変化による自然対流を利用したものである。
 自冷式
 風冷式
 水冷式

 送油式 油をポンプで強制循環させるものである。
 送油自冷式
 送油風冷式
 送油水冷式

絶縁油の劣化 
変圧器の場合、負荷や周囲温度の変化により油の体積が変化し、空気がタンク内を出入りする。これを呼吸作用という。外部空気中の湿気や酸素により絶縁油が劣化し、不溶性スラッジの生成・絶縁耐力の低下が起こる。

絶縁油劣化防止方式

開放式 
コンサベータと呼ばれる小タンクを本体タンク内上部に設けて、その中でシリカゲルなどの吸湿材入りの吸湿呼吸器を通じた呼吸作用を行わせる。

不活性ガス封入式 
不活性ガスにより、外気との接触をなくすものである。
 密閉式 圧力タンクを設けるものである。
 浮動タンク式 シール用油の入った、浮動タンクで体積変化を吸収するものである。

隔膜式 
絶縁油と空気の間に隔膜を設けるものである。
 袋型隔膜式
 金属ベロー式

電子機器の冷却

CPUの冷却装置 

基本的には多種あるICとCPUとで何ら変わる所は無いが、近年の高性能マイクロプロセッサなどでは数平方cmの面積で数百ワットの発熱があるなど、密度が尋常でない点が特異である。またCPU（中央処理ユニット）に限らず、GPU他の周辺のプロセッサにおいても基本的には何ら変わる所は無いが、デスクトップPCのマザーボードではフォームファクタ等の事情で、「CPUクーラー」と「ビデオカードクーラー」の形態が全く異なっている、というような特殊事情がある（ノートPC等では、特に区別なく熱設計が行われている）。詳細はCPUの冷却装置の記事を参照。

パーソナルコンピュータでは1990年代の後半過ぎから問題となってきたCPUの発熱であるが、コンピュータの歴史から見れば、1964年にはCDC社が液冷を利用した冷却システムの特許（U.S.Pat. 3,334,684）を出願していたりするように、HPCにおいて、集中して発生する熱を冷却することが問題となったのは、半世紀以上も前からのことである。
とは、圧力または体積一定の条件で、単位質量の物質を単位温度上げるのに必要な熱量である。単にということも多い。単位記号は J/(kg・K) が用いられる。例えば、水の比熱容量（18℃における）は、約4184 J/(kg・K) である。

計量単位 
比熱容量の計量単位は次のようになっている。
 SI文書では、ジュール毎キログラム毎ケルビン（JK-1kg-1）
 計量法上の法定計量単位としては、ジュール毎キログラム毎ケルビン（J/(kg・K)）または、ジュール毎キログラム毎度（Ｊ/(kg・℃)）の両方が規定されている。また単位記号もこれに合わせて2つが規定されている。

なお、「ジュール毎キログラム毎ケルビン」と「ジュール毎キログラム毎度」の計量法での定義は次のようになっており、同一である。

1グラム当たりの比熱容量（J/(g・K) または J g−1 K−1）は、計量法に規定されていない非法定計量単位であり、取引・証明に用いることはできない。

水の比熱容量（18℃）は、4184 J/(kg・K)である。カロリーを用いると、1 cal/(g・K)であるが、カロリー(cal)は、SI単位ではなく、計量法上も栄養学などの特殊な分野における熱量の計量のみに用いることができる単位であるので、比熱容量の計量単位として取引・証明に用いることは1999年10月以降は禁止されている。

熱力学と比熱 
熱力学では1モルの物質の熱容量、モル熱容量（単位はJ mol−1 K−1）を用いることが多い。モル熱容量は分子熱とも呼ばれる。単位質量あたりの熱容量（比熱容量）にモル質量（単位はkg mol−1）を掛ければ、モル熱容量になる。たとえば25℃の水 (液体)ではcp = 75.291 J mol−1 K−1である。

圧力一定の条件下で測定した場合は定圧比熱、体積一定の条件下で測定した場合は定積比熱と呼ばれる。

定圧比熱 
定圧比熱（ていあつひねつ）とは、圧力一定の条件下で単位量あたりの物質を単位温度変化させるのに必要な熱量。特に1モル当たりの定圧比熱を定圧モル比熱あるいは定圧モル熱容量と呼ぶ。

一般的記号は、cp で表し、単位量あたりのエンタルピーの変化量の傾きを表す。

定積比熱 
定積比熱（ていせきひねつ）とは、体積一定の条件下で単位量あたりの物質を単位温度変化させるのに必要な熱量。特に1モル当たりの定積比熱を定積モル比熱あるいは定積モル熱容量と呼ぶ。

一般的記号は、 cV で、単位量あたりの内部エネルギーの変化量の傾きを表す。

性質 
通常、液体、固体における比熱は、温度により極端に変化しないが、気体においてはエンタルピーの変化量や体積変化が大きく、状態量として定圧比熱や定積比熱を考えなければならない。

理想気体においてはR を気体定数として
　(マイヤーの関係式)
の関係がある（記事比熱比に詳しい）。このことは次のように説明される。エネルギーの出入りについて定積の場合と定圧の場合を考えてみると、定積の場合、変化に際して系は仕事をしないから系に入ってきたエネルギーはすべて温度上昇に使える。ところが、定圧の場合には系の温度を上げた上で、さらに体積変化分の仕事をしなければならない。この仕事に内部エネルギーは使えない（理想気体の場合温度は内部エネルギーの関数である）から、結局この分のエネルギーも余分に外から与えてやらなければならないのである。

固体・液体の熱膨張は物質の混合等によるものも含め相により正にも負にもなるので両者の大小関係は不定である。

気体の混合物については、一般的には、モル分圧比が成り立つ。

ある温度以上の単体の固体では定積モル熱容量cV が一定になるというデュロン＝プティの法則がある。

金属中の自由電子系の比熱（電子比熱）は低温では絶対温度に比例する。

容積比熱 
熱容量を考慮するときに、質量単位でなく体積単位の方が便利な場合があり、その場合は、容積比熱もしくは体積比熱が用いられる。単位は例えば、J/(m3·K)である。

使われる分野としては以下がある。
建築分野での壁材の断熱特性。用語として容積比熱がよく用いられる。
土壌分野での土の熱特性。用語として体積比熱がよく用いられる。
トレス台（トレスだい）とは、主に絵の原稿を複写（トレース）するために利用される道具。別名、ライトボックス。

概要 
複写を行う際は、複写したい原稿（薄い紙）をトレス台に載せ、さらにその上に複写先となる（薄い）紙を載せる。トレス台内部の光源の働きにより、複写先の紙を通しても原稿を見ることができる。その後、ペンなどで複写先の紙に書き込むことにより、複写が行える。

濃度が濃く下の原稿が見えないスクリーントーンを切る際や、アニメーターが動画を作画する際にも利用される。

プロのアニメーターがスタジオで使用しているものは、机とトレス台が一体化しており、「動画机」と呼ばれる。三起社が製造している。

また、写真用として撮影済みのリバーサルフィルムを置き、下から透過光を照射して写真を鑑賞・写りの確認を行うため、蛍光灯の色温度を写真用に適切に調整したライトボックス（ライトテーブル）が発売されている。これが転じ、デジタルカメラ用の画像管理ソフトの中には複数の画像をライトボックスの上に並べたように表示・比較できる、「ライトボックスモード」という機能がある。

LEDトレス台（ライティングボード） 
2000年代までのトレス台は、光源が蛍光灯で、その上に乳白色のガラスやアクリル樹脂板をのせた、箱状の台のような形をしていた。大きく、ぶ厚く、重く、そして大雑把で（中身は蛍光灯が1本なので、輝度ムラがある）、しかも熱を持ち（手汗で原稿が波打つ）、電力を食った。価格は、漫画原稿用紙（B4判）が取り廻せるA2サイズの物で2-3万円、小さいものでも数千円と高かった。

2010年代に光源がLED化された。厚さは薄いものだと5mm程度、100個以上のLEDが敷き詰められて輝度ムラがなく、光量や角度を調整できるようになり、充電式で携帯できるようにもなった。もはや「台」や「箱」ではなく「板」なので、「ライティングボード」とも呼ばれている。価格はA2サイズでも数千円程度、小さいものだと数百円程度の物も存在する。2022年現在、ワッツなどの100円ショップでも販売されており、雑誌の付録に付いてくることもある。『ちゃお』2014年3月号は「今すぐまんが家！パーフェクトコミックセット」としてトレス台を付録につけた。

LEDトレス台は、フィギュアの撮影ブースやお立ち台など、簡易な面光源としても使える。
カラス口（カラスぐち、烏口）は、製図用の特殊なペンで、ペン先の形状が烏のくちばしに似ていることからこの名で呼ばれる。

概要
二枚の細く加工された鉄板からなるペン先を持ち、ネジによって鉄板の間隔を調整することで線の太さを変更することが出来る。使う際はペン先にインクもしくは塗料等を付けて線を引く。

細く、均一で、ある程度連続した綺麗な線を引くことができるので、ポスターや図面の線描、版下の罫線、フィルムへの書き込み、漫画の枠線、模型への着色などに用いることが多い。特に定規との併用により、均質な直線を手で引く際に用いられることが多いが、コンパスに装着し、円または円弧を描く事も出来る。インクを付けすぎるとボタッと滴り落ちて画を台無しにしてしまうので注意が必要である。

描画する線の太さを調整するネジを中心に鉄板を左右にずらしてクリーニングできる「独式」と、文字通りカラスのくちばしのように根本から開閉できる「英式」がある。

ある程度使用すると先端が磨耗するため、研磨する必要がある。また、インクを付けたままにしておくと錆びるのでインクをふき取って綺麗にしておく。

現在では、より扱いが簡単な製図ペンの登場や、電子化（電算写植、DTP化）によりあまり利用されなくなってきている。

なお、中国語圏では、カラスではなく、アヒルのくちばしに例えて「鴨嘴筆」（ヤーズイビー、yāzuǐbǐ）と称される。

ペン 
製図用具
（イン・シリコ）は、 （生体内で）や  （ガラス、すなわち試験管内で）などに準じて作られた用語で、文字どおりには「シリコン（ケイ素）内で」の意味であり、実際には「コンピュータを用いて」を意味する。バイオインフォマティクスなどの研究で頻繁に見られる表現であり、コンピュータの半導体にシリコンが使われていることからこのような表現になった。

分子生物学などの実験や測定は通常、「ウェット (wet)」と呼ばれるように、細胞や各種の生体分子を実際に取り扱いながら行われる。それに対して、実験や測定に関連するシミュレーション計算など、実際の対象物は取り扱わず、計算で結果を予測する手法を指して  と呼ぶ。なお、生物学関係の研究の場合、ウェットとの対比で「ドライ (dry)」と呼ばれることもある。
ミリペンまたはドローイングペンは、極細のマーキングペン（サインペン）の一種である。線引きペンとも呼ばれる。

概要
一般的に、プラスチックまたはフェルト製のペン先を持ち、1ミリメートル以下程度の極細の線幅を持つ。筆記のほか製図、イラストレーション、漫画などのグラフィック用途に用いられ、一定の線幅を引く用途に適する。製図ペンの競合品として見た場合、廉価であるが、多くはインクが交換できない使い捨て式であり、使用状況によりペン先は摩耗し、芯が潰れることもある。

「ミリペン」の分類が規格のように成立しているかは不詳であるが、漫画やデザインの分野では既知の呼称である。この名称は遅くとも1977年にはゼブラが使用していた。1982年以降はサクラクレパスの『ピグマ』を先駆けとして、紙に滲みにくく耐水性・耐光性の高い水性顔料系インク製品が登場した。

製品に付随して示される太さのナンバリングはメーカーごとに独自の基準で示されており、必ずしも正確なミリメートル値や線幅を示すものではない。これはかつての製図ペンのナンバリング表記を意識した名残とされる。線幅は筆圧や滲み程度によっても変動する。
同期速度（どうきそくど、synchronous speed）は、交流を電源とする回転機（電動機や発電機）において、界磁に交流電流を印加したとき、固定子と回転子との間（ギャップ）に生じる回転磁界の回転速度をいう。

同期速度の式 
同期速度 Ns (rpm) は、交流電源の周波数 f (Hz) と、磁極の数 p により決定する。

 

同期速度と、実際の回転子の回転速度とが等しい状態を、「同期した状態」という。

同期速度と実際の回転速度とが同期する回転機を同期機（どうきき）、そうでないものを非同期機（ひどうきき）という。

同期機においても、負荷が大きすぎると同期速度と実際の回転速度とが一致しなくなる。そうした状態は脱調（だっちょう）と呼ばれる異常状態である。通常の同期機は一旦脱調すると自力では同期状態に復帰することが非常に困難なため、すぐに運転を停止させることで復旧させることができる。

磁極の数（極数） 
磁極の数 p は、交流電流の周波数 f と、同期速度 Ns により決定する。

滑り 
{{物理量
|名称=滑り
|英語=slip
|画像=
|記号=s
|次元=無次元数
|階=
|SI=
|CGS=
|FPS=
|MKSG=
|CGSG=
|FPSG=
}}
非同期機において、同期速度と実際の回転速度 N'' (rpm)との差を相対速度（そうたいそくど）という。相対速度は回転子からみた回転磁界の回転速度でもある。

相対速度と同期速度との比を滑り（すべり、slip）という。量記号は s 。ひらがなで すべり と表記される場合も多い。

 

滑りの大きさによって、回転機の種類もしくは状態が判別できる。

 滑りが0ならば、同期機である。
 滑りが0でないのならば、非同期機である。
 滑りが0よりも小さいのならば、発電機である。
 滑りが0よりも大きく、かつ1よりも小さいのならば、電動機である。
 滑りが1よりも大きいのならば、制動機である。

滑り周波数 
誘導電動機において、回転子巻線に流れる電流の周波数を滑り周波数という。滑り周波数は、交流電源の周波数と滑りの積である。
小水力発電（しょうすいりょくはつでん、Small hydro）とは、小規模な水力発電である。
マイクロ水力発電（マイクロすいりょくはつでん）、小規模水力発電ともいう。

概要

特に小規模な（あるいは特に出力の小さな）水力発電を意味する。例えば、用水路、小河川、道路脇の側溝の水流、水道 等々、様々な水流を利用して発電を行う。「小水力発電」に厳密な定義はないが、出力10,000 kW～30,000kW以下を「中小水力発電」と呼び、主に出力1,000kw～10,000kW以下、また「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネ法）」の対象のように出力1,000kW以下の小規模な水力発電を総称して「小水力発電」と呼ぶ。また、より細分化し1kW未満の極めて小出力なものを「ピコ水力」と呼ぶこともある。日本では一般的には下記の表の様に区分されることが多い。

小水力発電の利点は、ダムも大規模な水源も必要とせず、小さな水流であっても比較的簡単な工事をするだけで発電できることにある。このため、山間地、トンネル内からの湧水、中小河川、農業用水路、上下水道施設、ビル施設、家庭などにおける発電も可能である。

水力発電は過去100年以上の長い歴史を有しているため技術上の課題はほぼ解決されており、自然環境への負荷が少なく、比較的少ない出費から行うことができる。ヨーロッパなどでは、水車で粉を挽いていた水車小屋が水力発電所に作り変えられたり、水車づくりのノウハウがある地域では水力発電装置の制作に活かすことができる。

また、東北小水力発電(秋田市)という会社は豊田通商と連携し、トヨタ自動車のハイブリッド車(HV)「プリウス」のHVユニット(モーターやインバーターなど)を再利用し、制御コントローラーやモーターなどに活用し、低価格かつ高効率なシステムを発売することを発表している。600万円程度の価格を目指しており、プリウスの部品を使わない場合に比べて2分の1から3分の1となるとされ、比較的安価に制作することが可能であり、かなり安定した電源として使うこともできる。

小水力発電は系統連系を行い、売電に使い利益を生むことも可能である。

しかし、日本においては、複数の省庁によって様々な規制(特に河川法)が設けられるため、長年に渡りその普及が阻害されてきた。いわば規制や利権の歴史でもある。2010年3月31日に総合資源エネルギー調査会原子力安全・保安部会電力安全小委員会小型発電設備規制検討ワーキンググループがとりまとめた報告 などにより、経済産業省が所管する規制の一部または全部が不要となったものの、一定の規模を超えると、資格者の選任、保安規定による管理等、規制が依然として残っており、規制によるコストがかかる。さらに、農水省所管の農業用水に関する規制、国土交通省所管の慣行水利権に係る水利使用の許可手続きなど、他の省庁の規制は依然として残っている。
（2015年1月になり農地用用排水路に設置する場合の規制緩和が行われた）。

開発
小水力発電は、水流のある場所であれば設置が可能であるため、エネルギーの回収にも利用できる。
マイクロ水力やピコ水力など発電量の小さいものだと、工場・高層ビル・病院等には、張り巡らされた空調・用水・排水の高低差のある配管を利用し、その落下する水流によって羽根車を回転させ発電を行うことで、電力としてエネルギーを回収することも出来る。2014年現在、日本では1設備あたり9kWの能力のあるビル施設内での発電設備が実用化されている  。未開発の小水力発電の出力は約660万kw分あり、原発１基の出力を100万kWとすると原発6.6基分の出力が見込めることになる。

河川を利用した10,000kw以下の小水力発電の既開発 、工事中、未開発の状況は以下のようになっている。

設置方法・設置場所 

小水力発電の大きな特徴は設置場所にある。装置が比較的小さいため、ある程度の水量さえあれば設置が可能である。

重さわずか約13 kgで、人が肩にかけて持ち運ぶことが可能な水力発電装置も開発・販売されている。

設置場所としては次のような場所がある。
 農業用水路
 砂防堰堤
 浄水場
 下水処理場
 工場用水 - 生産過程で水を多く使用する製鉄、製紙、化学品、薬品、飲料などの工場で使われる工業用水道や地下水。
 工場排水
 高層建築物（エネルギー回収システムとして）
上記以外にも、様々な場所に設置が可能である。

山間部の傾斜地の側溝等の水が豊富に流れている場所でも、適した発電装置を選べば設置可能。

また生活排水の洗浄水で発電する製品も実用化されている。

構造

水車のタイプ 
水車のタイプは主に高低差で決定する。水車・発電用水車が詳しい。
高低差2m以下：開放周流形水車・螺旋水車
高低差2-18m：プロペラ水車
中落差5-60m：クロスフロー水車・フランシス水車
高落差50-2000m：ペルトン水車

運営
日本で小水力発電所を運営している主体で一番多いのは、農家などがつくる「水土里（みどり）ネット」ともよばれる組織「土地改良区」である。この組織は土地改良事業の一環として用水路の管理をおこなっており、水を利用しやすい立場にあるため、「土地改良区」が管理する小水力発電が日本には多く存在する。その他の小水力発電の事業主体としては、都道府県や市町村などの行政もあり、各地の「企業局」もしくはそれに類する機関が、公営事業として小水力発電による電気を販売し利益を得ることも可能となっている。例えば、富山県南砺市のある小水力発電所では最大160kWの電力を発電し、それを売電することにより年間3000万円以上の利益を生むなど、規模は小さくとも地域にとって有益な存在となっている。また、近年ではすでに小水力発電を行っている行政機関が、小水力発電の普及を促すために技術指導など各種支援を行う取り組みも見られている。

特徴 
長所
ある程度の水量があれば、基本的にどこにでも設置が可能。
ポテンシャルが大きい。中小規模の水力発電を合わせれば、未開発の出力は1212万kW（2004年）とされる。
太陽光発電、風力発電と比較して、天候等による発電量の変動が少ない。
大型水力発電と比べて、生態系を脅かす心配が少ない。
水力のダム発電は水門を開けたときのみ発電するが、小水力発電は24時間365日発電し続けられる。
固定価格買い取り制度（FIT）を活用することで、発電した電力の売電ができる。

短所
河川などには落ち葉やゴミ等が流れてくるので、タイプによってはそれを取り除く手間（メンテナンス）が必要となる場合がある。
（自然の中に設置するタイプでは）降雨量が少ない日が長期間続くと、発電量が減る。
洪水など流水量が限界を超えて大きくなると、発電設備が破損したり、流失することがある。
水撃作用（すいげきさよう）またはウォーターハンマーとは、水圧管内の水流を急に締め切ったときに、水の慣性で管内に衝撃と高水圧が発生する現象である。弁の閉鎖や配管の充水時、ポンプの急停止といった急激な変化によって生じる。

概要 
この現象は水だけに限らず気体を含めた流体全般で生じる。身近な例としては、全自動洗濯機や食器洗い機などの動作中に行われる給水弁の自動開閉で発生するコンという音がこの作用によるものである。

流速u の流体が瞬間的にせき止められて静止するとき、流体の圧力上昇Δp は次式で与えられる：

ここでρは流体の密度、a は音速である。

慣性を持った流体の運動が急に止められることでその運動前方部分に生じる正の圧力によって生じるのが代表的な水撃作用であるが、運動後方部分に生じる負の圧力によっても似たような作用が生じる。負圧が十分に大きくなることで液体が気化し、配管内が部分的に蒸気で満たされる（キャビテーション、または水柱分離）が、負圧が緩和されることで蒸気が液体へと戻る時に液体を引き戻し、衝撃音を発することがある。

冷たい水が入っている配管内に高温蒸気が入ることで蒸気が水により冷やされ凝縮して圧力が下がり、そこへ向けて水が移動し配管を叩くといった現象もある。蒸気式ラジエーターなどの蒸気管系で発生するウォーターハンマーを特にスチームハンマーとも呼ぶ。

また、慣性による水撃作用とは別に、内燃機関のシリンダーに液体が浸入したときに起こる現象もウォーターハンマーと呼ばれることがある。水没して止まったエンジンをそのまま再始動してはいけないとされるのは、シリンダー内に入り込んだ水がピストンの往復を妨げてコンロッドなどが破壊されるためである。自動車やオートバイの場合、水没以外にも、転倒によるエンジンオイルの流入、燃料噴射装置からの燃料漏れ、キャブレターのオーバーフローなどにより、シリンダー内が液体で満たされてしまうことでもこの"ウォーターハンマー"が発生する場合がある。

例 
水力発電所などでは水撃作用も巨大なものとなり、弁などの可動部はもとより、厚い鋼鉄製の上に地盤やコンクリートで固められた配管など、固定部分でも損傷を受けかねない。そのためサージタンクなど、なんらかの水撃作用対策は必須のものとなる。

また、全自動洗濯機でも電子制御化以前は「カーン」という高い水撃音を聞くことができた。しかし、このために自在水栓などの可動部分のある蛇口に全自動洗濯機の給水ホースを接続しておくと、可動部のパッキンにダメージが蓄積し、漏水や破裂の原因になった。その後、集合住宅などで騒音として問題になった事から、電子制御化と同時期に圧力逃し弁や段階締め切りなどの水撃作用対策が施されていった。蛇口側でも対策品（TOTOのハンマーセーフ、INAXのハンマークッションなど）がある。

防止対策 
 急激な締め切り動作を行わないようにする（水栓に節水コマを設置するのも有効）。
 圧力逃し装置を設置する。例えばサージタンクやアキュムレーターを設け、衝撃的な圧力変動を水位変動やゴム膜の伸縮へと変換し、緩衝する。
 レシプロエンジンの場合、水没やシリンダー内への燃料漏れによりクランキングが停止した場合には直ちに点火プラグを全数外し、そのうえでクランキングを行う。シリンダー内にたまった液体をプラグホールから強制的に排出する。
 下水道工事等で大型水中ポンプなどを設置する場合は、フライホイールを備えた水中ポンプを採用する。
真空準位（しんくうじゅんい）は、内部に構造を持たない電荷を持った粒子（荷電粒子）が、真空中に孤立（かつ単独）で存在し、加えて運動エネルギーがゼロの状態にある時の最低のエネルギー準位のこと。

初等的な定義
真空準位は、初等的には、古典力学における第二宇宙速度のアナロジーで理解される。

一つの初等的な例として、この考え方に基づいて水素原子に対して真空準位を定義してみよう。

軌道を周回する電子は1個とし、電子も原子核も点電荷として扱うと、電子と原子核の間に働くクーロン力は、

で与えられる。ここで、e は電気素量、は真空の誘電率である。

この F を与える力学的なポテンシャル E は、

である。上式の両辺を積分すると、

となる。C は積分定数で電位の基準のとりかたに依存するが、クーロン力は無限遠で0なので、無限遠を基準にするのが都合が良い。そこで、

を、水素原子における真空準位と定義する。

一般の場合
真空準位は、フェルミ準位より低くなることはない。

表面系において、表面の電子状態が半導体的（バンドギャップが存在）である場合、伝導帯の底より真空準位が低くなることがある（負の電子親和力→電子親和力参照）。

当該荷電粒子が電子の場合、真空準位は、イオン化エネルギーや仕事関数を求める際の基準となる。この時、仕事関数では、上記の理想的な定義による真空準位を基準とすると、面方位の依存性が出てこなくなる。実際の表面は有限の大きさ（飛び出す電子にとって十分に面積は広いとする）なので、その表面に“はじ”が存在することによる静電的効果を無視できる程度に十分に離れていて、かつ面方位の依存性が有効である距離での電子の準位を真空準位とみなすことになる。
催奇性（さいきせい）とは、妊娠中(妊婦)や妊娠直前の女性、又は直近に妊娠させる予定がある男性の体内に入ると、胎児に奇形を起こす作用。催奇性が強いモノでは、投与を辞めた後でも女性最低2年間、男性も半年間は避妊が必要な医薬品もある。催奇形性とも言われる。

概要
アルコール、タバコなどの化学物質のほか、フェニトイン、トリメタジン、ワルファリン、ブスルファン、アミノプテリン、サリドマイドなど妊娠に無関係な人には適切量処方で有益な薬剤の中には、胎児の器官形成期に母体が摂取すると胎児に奇形等の悪影響を及ぼすことが確認されている。催奇性物質が人体に取り込まれた場合、胎児に奇形を生じる危険があるため、特に妊娠予定直前の男女や妊婦への処方については、医師や薬剤師への相談が重要である。

医薬品

サリドマイド 

1957年に発売された睡眠薬サリドマイドの催奇性は数千人とも言われる奇形児を産み出すこととなった。当時一般に用いられていた実験動物のマウスやラットでは催奇性が見られず、ウサギを用いた試験で初めて危険性が明らかになった。以降から妊婦や妊娠前には厳禁となったが、催眠作用と免疫系の増強・調節作用や腫瘍細胞の自滅誘導作用・増殖抑制作用など持ち、抗多発性骨髄腫薬、ハンセン病の2型らい反応治療薬として活用されている。特に、予後不良となっている多発性骨髄腫の重要な治療薬へ位置づけられており、患者からも希望されている。

エトレチナート
エトレチナートは、乾癬や毛孔性苔癬(毛孔性角化症)など角化症の治療薬となる。しかし、催奇形性の強い薬であり、投与中止後も女性は最低2年間は避妊する必要がある。男性も投与中だけでなく、投与中止後最低6ヶ月は避妊する必要がある。「チガソン」「エトレチナートカプセル」の名で販売されている。

イソトレチノイン 
世界的には痤瘡（にきび）の治療で使用されるイソトレチノインが重大な催奇性を有すると考えられている。日本では、その副作用を懸念し、未承認医薬品となっているものの、座瘡の治療は催奇性のあるテトラサイクリン系が推奨されている。（ただし、妊婦や授乳中の母親、8歳未満の小児への投与は可能な限り避けられるべきとされている）

その他 
トレチノイン（商品名ベサノイド：内用薬）-多量摂取時には、催奇形性の可能性が報告されている。 妊娠中、授乳中、妊娠予定の女性へは処方されない。
レチノイド（内服薬）-服用前後に妊娠予定の女性は避妊を行うことが必要である。
ファビピラビル(アビガン)-新型又は再興型インフルエンザウイルス感染症向け薬。妊娠予定時にも避けるように注意されている。
ミコフェノール酸モフェチル-商品名セルセプト。

化学物質
ソラニン-ナス科に含まれる毒素
ジメチルアセトアミド-工業に必要な化学物質
シクロヘキシミド-真核生物細胞におけるタンパク質合成の阻害目的で、生化学研究分野で用いられている。
シヘキサチン(プリクトラン)-かつて世界的に殺虫剤利用されていた。

ダイオキシン

ダイオキシンは動物実験で奇形を起こすことが確認されている。

ベトナム戦争で米軍の使用した枯葉剤はベトナムの散布地域住民および退役軍人とその子供に健康被害をもたらしたといわれている。このときの催奇性の原因として、枯葉剤に含まれていたダイオキシンとの関連が示唆されている。

ダイオキシンの曝露事例のうちセベソ事故では、女児の出生率増加、家畜の大量死、癌発生率の増加、奇形出産率の増加などが報告された。セベソでは事故翌年4月から6月の妊婦の流産率は34%となった。
本項では航空機の離陸・着陸方法について述べる。

CTOL 
滑走して離着陸する通常の固定翼機をCTOL（conventional take-off and landing、シートール）機と称する。下記のSTOL（短距離離着陸）機、VTOL（垂直離着陸）機と対比される概念である。

CATOBAR 

ジェット機のように大重量のCTOL機を航空母艦の艦上機として運用する場合、発艦・着艦ともに補助が必要になる。このうち、発艦装置としてカタパルトを使用する方式をCATOBAR (Catapult Assisted Take Off But Arrested Recovery) と称する。

着艦の際はアレスティング・ギアを用いて制動することになる。このときアレスティング・ワイヤーに引っ掛けるため、航空機の側にもアレスティング・フックが装備される。

STOBAR 

STOBAR（Short TakeOff But Arrested Recovery、ストーバー）方式では、カタパルトの補助を受けずに、艦上機が自力で飛行甲板上を滑走して発艦する。一方、着艦の際にはCATOBAR方式と同様に、艦の着艦装置の補助を受けることになる。艦上機自身の短距離発進 (STO) 能力に加えて、発艦装置としてスキージャンプ台を使用するのが通例である。

ただしこの方式では、発艦のためにCATOBAR方式よりも長い滑走距離が必要となるため、航空機の運用効率が低くなり、最大離陸重量も制約される。このため、STOBAR方式は、CATOBAR方式の導入を志向する海軍にとっての過渡的な存在とも評されている。

STOL 
通常の固定翼機（CTOL機）よりも短い滑走距離で離着陸できる航空機を短距離離着陸（short take-off and landing, STOL、エストール）機と称する。

明確な定義はなく、離着陸に必要な滑走路長については、305メートル以下とする場合や610メートル以下とする場合などがある。一般には、巡航速度に対する離着陸速度がCTOL機より低いことも条件とされている。STOL機では翼面荷重の低減や高揚力装置の強化，プロペラ後流またはターボファン・エンジンの排気を翼で下方に偏向するパワードリフト方式等により、離着陸速度の低下を図っている事が多い。

VTOL 

垂直離着陸可能な航空機をVTOL機（ブイトール）と称する。飛行船や気球などの軽航空機や回転翼機を含む場合もあるが、固定翼機に限定するのが一般的である。

STOVL 
垂直離着陸機の多くはVTOLとSTOLの両方に対応しており、このような機体は垂直/短距離離着陸機と称される。この場合、実際の運用では垂直離陸 (VTO) はめったに行われず、短距離離陸 (STO) と垂直着陸 (VL) を組み合わせたSTOVL方式（short takeoff/vertical landing、ストーブル）での運用がほとんどとなる。

離陸の際には、たとえ垂直離陸できるだけの推力があったとしても、少しでも滑走して翼に風を当て、揚力を発生させれば、それだけ離陸重量が大きくなり、搭載量を増やすことができる。例えば地上静止推力10,659 kgfのF402-RR-408（ペガサス11-61）エンジンを搭載したAV-8B攻撃機の場合、VTO時の最大離陸重量は9,414 kgなのに対し、STO時には14,061 kgまで増大する。この際にスキージャンプ勾配を使用すれば、搭載量を更に増やすことができる。

これに対し、着艦の際には、燃料などを消費した分だけ機体の重量が軽くなっているため、安全確実な垂直着艦を選択することになる。垂直着艦では上下する飛行甲板にも安全に降りることができ、艦の動揺や風向風速による制約が小さいとされる。

イギリス海軍のクイーン・エリザベス級では、大きな艦型のおかげで滑走レーンが長いことを活用して、着艦の際に、垂直にではなく斜めに下降するSRVLを行うこともある。これは60ノット程度の低速で前進しながら、艦尾方向からストレート・インで進入・接地するもので、若干ながら前進速度をつけることで主翼が揚力を発揮できるようになり、より重い状態でも着艦できるようにすることで、兵装を投棄せずに済むと期待されている。空母の飛行甲板と戦闘機のリフトエンジン双方の損耗を少なくする効果もある。一方で、接地後の制動は車輪ブレーキに依存するため、この方法を用いるのは天候条件が良好なときに限られるという制約もある。

その他の離陸方法

空中発進 
実験機・特別攻撃機・寄生戦闘機・無人機・空中発射型ミサイルなどで見られる。

牽引発進 
グライダーなどで見られる。地上設置型の牽引機や、自動車や、飛行機で牽引する。

補助推進離陸 

地上発射型ミサイル・艦上発射型ミサイル・水中発射型ミサイル・地上発射ロケット・水上発射型ロケットなども類似の技術。

その他の着陸方法

ネット回収 
小型の無人機などで見られる。

係留塔係留 
飛行船で見られる。

パラシュート着陸 
宇宙機や小型の探査機（はやぶさ）等、無人機などで見られる。

人体着陸 
ハンググライダー・パラグライダー及びそれらに推進器を追加した物など、人間が機体を担いで離着陸する航空機は、着陸を操縦・搭乗者がその肉体を以って行う。
軍用機（ぐんようき、military aircraft）は、国の軍事的活動のためにその国の機関が使用する航空機。反政府組織が使用する航空機を含む場合もある。また軍用機のうち武装を持つものを戦闘用航空機（combat aircraft）と呼んで区別する。

軍隊のシリアルナンバーが付いているものを軍用機、民間国籍の登録番号が付いているものを民間機と、記号で区別する方法もある。ただし、軍の運用する要人輸送機に民間国籍記号を付けている国もあるため、この区別には例外がある。

種類 
戦闘機 - 戦闘爆撃機（支援戦闘機）- 要撃機
爆撃機 - 攻撃機
偵察機
観測機
電子戦機
早期警戒機（AEW）- 早期警戒管制機（AWACS）
対潜哨戒機
輸送機
空中給油機
練習機
連絡機
軍用ヘリコプター - 攻撃ヘリコプター
UCAV
垂直離着陸機
COIN機
雷撃機
急降下爆撃機
艦載対潜機

歴史

飛行機の出現前 
航空機の軍事利用は熱気球から始まった。1794年6月26日、ベルギーのモーボーグに展開していたフランス陸軍が敵の情勢を偵察するために気球を利用した。これが人間が乗った気球が戦争に使用された最初の例である。

19世紀に入ると気球気球が軍隊で広く利用されるようになった。有名な例では、1861年4月から始まったアメリカの南北戦争がある。同年6月18日、気球「エンタープライズ」は高度150 mまで上がり、電信により偵察情報を地上に送った。また、ブラジルでは、三国同盟戦争（1864年-1870年）で気球を利用して、ブラジル、アルゼンチン、ウルグアイの連合軍は、パラグアイの制圧に成功した。一方イギリスでも、1880年6月24日に最初の気球部隊を編成し、その後ベチュアナランドでの軍事作戦に投入した。

気球の原理を生かして、より大型化するとともにエンジンをつけて操縦を行えるように、飛行船が登場した。1900年7月2日、ドイツのツェッペリンによって飛行船フェルディナント・フォン・ツェッペリン「LZ1」が初飛行した。ドイツでは、飛行船が軍事作戦に有効であるとして、ツェッペリンに軍用飛行船を発注し、1906年10月9日に初飛行した「LZ3」は、1909年6月20日にドイツ陸軍に引き渡されて、世界初の軍用飛行船となった。ドイツ陸軍ではこの飛行船を「Z1」と呼んだ。飛行船は気球に比べて活動範囲や使用範囲は大幅に拡大したが、飛行機の実用化に伴い、その存在価値は低下していった。

第一次世界大戦 
ライト兄弟が飛行機を開発したあと、次々に新たな飛行機が開発され、実用化されていった。1892年2月3日、フランスが世界初の軍用航空機の契約を行った。爆弾を搭載できる航空機の製造契約を、クレマン・アデールに与えたが、1897年10月14日、飛行に失敗し、契約は破棄された。1907年12月23日、アメリカ陸軍が、世界で初めて軍用航空機の開発仕様書を民間の製作会社に提示した。1908年2月6日、アメリカは軍用機製作契約を交わし、途中オービル・ライトが墜落事故を起こして同乗者を死亡させたため、計画が一時中止されたが、1909年7月27日に陸軍による初の試験が実施され、1909年8月2日に最初の実用機を受領した。

1910年4月、フランスは航空運用部隊を構成し、10月に航空部隊を編成した。同年、ロシアでも帝政ロシア飛行部隊が作られた。1911年4月1日、イギリスは航空師団を構成し、翌1912年5月12日に飛行部隊を編成した。同年6月にイタリアで、10月にはドイツでも飛行部隊が作られた。

1914年7月、第一次世界大戦が勃発。第一次世界大戦以前の航空用法は、一部に爆撃の準備もあったが、主体は地上作戦協力の捜索目的、指揮の連絡、砲兵協力など航空戦略、航空戦術には値しないものだった。開戦以降、爆撃が逐次試みられた。ドイツは1914年にパリ爆撃、1915年に飛行船による爆撃、1917年に英本土爆撃を行い、それに対し、イギリス、フランスも報復爆撃を行った。1915年後半になると、飛行機に戦闘機、爆撃機という分科機能が現れた。

1920年代初頭、日米英海軍は航空母艦と艦載機を開発する。

第二次世界大戦 
1921年、航空戦力の本質を攻勢とし、空中からの決定的破壊攻撃を説いたジュリオ・ドゥーエの『制空』が発刊され、1927年には世界的反響を生んだ。ドゥーエやミッチェルに代表される制空獲得、政戦略的要地攻撃を重視するには戦略爆撃部隊の保持が好ましく、1930年代には技術的にも可能となり、列強は分科比率で爆撃機を重視するようになった。

この頃から補助戦力であった航空機を主力にする主張が各国で現れる。アメリカ陸軍のウィリアム・ミッチェルは戦艦無用論の提唱者であった。1921年、ミッチェルによって陸海軍協同で戦艦に対する大規模な爆撃実験を行なわれ、陸軍のマーチン爆撃機（MB-2）数機で大西洋岸に浮かべた実験艦に対艦爆撃を行い、ドイツの戦艦オストフリースランド、旧式戦艦ニュージャージ、軽巡洋艦フランクフルトを撃沈した。ミッチェルはアメリカ空軍の設立を各方面に説いてまわったが、容れられず、軍首脳の不興を買って左遷された。

1939年9月、第二次世界大戦が勃発。1941年12月、日本も参戦し、太平洋戦争が勃発。開戦劈頭に日本海軍が実施した真珠湾攻撃でアメリカの戦艦数隻が撃沈され、主力としての航空機の認識が高まった。大戦末期には、ドイツで世界初のジェット戦闘機であるMe262が誕生した。また、大戦ではヘリコプターが移動や哨戒の用途で使用された。

第二次世界大戦後 
大戦後の航空機はプロペラ機からジェット機へと移行していった。ベトナム戦争ではヘリコプターが攻撃任務に使用された。

中途半端ではない多用途作戦機が登場する。これは戦車に置けるMBT(Main Battle Tank)の出現と同様にエンジン性能からくる重量制限が性能向上と共に緩和された事による。（第二次世界大戦期の爆撃機並の兵器搭載量、夜間戦闘機並みの高性能レーダー等）

自動制御技術の進歩とともに無人航空機（UAV）の導入も進み、巡航ミサイルや無人偵察機、無人攻撃機などが実用化されている。
攻撃機（こうげきき）は、地上や洋上の目標の攻撃を主任務とする航空機である。主要搭載兵装は空対地・空対艦ミサイル、精密誘導爆弾、通常爆弾、ロケット弾で、多くの攻撃機が任務や目標に応じて搭載兵装を変更できる多用途性を有している。

似た軍用機として爆撃機があり、より多くの爆弾類を搭載し強力な破壊力を持たせた航空機は爆撃機として分類される。進化が進み、トーネード IDSが9トン以上、F/A-18Cは7トン以上の爆弾類を搭載でき、第二次世界大戦の爆撃機並みの搭載量だが、純粋な爆撃機も進化が進みB-52Hは27トン、B-1Bは34トン、ステルス性を優先し搭載量を若干犠牲にしたB-2Aでも22トンと、従来より飛躍的に増加している。

航空機のジェット化が進み、レーダー、電子技術、ミサイルなどの兵装の発達で従来の機種は整理され、特に戦闘機は空戦を専門とするタイプと大量の兵装を装備できる戦闘攻撃機タイプが主流になり、兵装の交換により対空、対地、対艦といった幅広い任務に対応するマルチロール機へと進化していった。攻撃機はマルチロール化した戦闘機に集約されて機種が減る一方、練習機などと基本設計が兼用の軽攻撃機も広く使われる。

日本の航空自衛隊では「攻撃」という表現が避けられ、支援戦闘機と呼ばれていたが、マルチロール機の発展で通常の戦闘機に役割を統合され消滅した。

種類 
戦闘攻撃機
戦闘機用の兵装と攻撃機用の兵装の双方を搭載でき、また、状況に応じて戦闘機としても攻撃機としても活動できるのが戦闘攻撃機である。戦闘機にも爆弾などを搭載・運搬することはできるが、対地攻撃用システムを搭載していなければ精度に限界があるため、その場合は戦闘攻撃機とは呼ばない。あくまで、戦闘機としても攻撃機としても不足ない能力を兼ね備えた多用途機のことである。
似たものに戦闘機と爆撃機の能力を兼ね備えた戦闘爆撃機がある。攻撃機の搭載量が高まった面から見れば同じものである。
軽攻撃機（COIN機）
練習機を転用した軽攻撃機は破壊力も小さく、おもに限定された目標の攻撃や対ゲリラ戦などに利用される。
しかし、アルファジェットやホークのような中上級訓練向けの高等ジェット練習機から発展したものは大型の対艦ミサイル（重量1000ポンド～2000ポンド程度）を携行できるため、必ずしも機体が小型あるいはベース機が練習機であるからといって軽攻撃機とは言いがたい。
近接支援機
航空攻撃によって連携を取り、地上部隊の支援する任務を近接航空支援（CAS）と呼び、この用途に使われる攻撃機を近接支援機と呼ぶ。対地攻撃用兵装の攻撃機や軽攻撃機がこの任務に当たり、専用機はほぼない。
一方、ソビエト連邦では近接航空支援を主体とする攻撃機に対して、伝統的にシュトゥルモヴィーク(襲撃者)と呼ばれる独自の機種区分を与えており、現在のロシア連邦でも引き続き用いられている。
日本陸軍ではシュトゥルモヴィークに相当する任務を行う攻撃機を襲撃機と呼称しており、「軽快な低空運動性・低搭載量・低常用高度・固定機関砲装備・装甲装備」が軽爆撃機との主な違いであった。
支援戦闘機
自衛隊では平和憲法との兼ね合いから「専守防衛」を旨としているため、以前の航空自衛隊では「攻撃」という表現を避け、諸外国の攻撃機に相当する機種を支援戦闘機と称していた。
任務は対艦攻撃、対地攻撃、近接航空支援と幅広く、状況に応じて航空脅威の対処にも使用される。しかし、戦闘機のマルチロール化の趨勢にしたがい、そのような機種の区別が不要かつ実態に合わなくなりつつあったため、2005年からは要撃戦闘機と支援戦闘機の区別を廃止し、単に「戦闘機」と呼称するようになった。
日本海軍の攻撃機
日本海軍では、急降下爆撃を行える機体を爆撃機、水平爆撃および雷撃のみを行える機体を攻撃機（艦上攻撃機および陸上攻撃機）と呼んだ。これは日本海軍独特の機種であった。
太平洋戦争末期の銀河は、機体強度を増して急降下爆撃が可能だったので、陸上爆撃機に分類されているものの、同様に急降下爆撃機を兼用する流星は攻撃機に分類されている。

主な攻撃機 
第二次世界大戦

第二次世界大戦後
受動素子（じゅどうそし、Passive element、Passive component）は、供給された電力を消費・蓄積・放出する素子で、増幅・整流などの能動動作を行わないものを言う。

一方、真空管、継電器（リレー）やトランジスタなど入力信号として小さな電力、電圧または電流を入れて、大きな出力信号として電力、電圧または電流の変化を得られる素子は能動素子（のうどうそし、Active element、Active component）と呼ばれ、その入力と出力の比率を利得という。

受動素子と電源とで構成された電気回路を受動回路という。

受動素子の例 
 抵抗器
 キャパシタ
 インダクタ
 リアクトル
 メモリスタ - （参照：英文版 Memristor）
 変圧器（トランス）
 圧電素子
 水晶振動子

標準数 

抵抗器・キャパシタなどの受動素子の製品に使用される値には以下のような標準数が使われる。以前は、抵抗であれば2Ωとか5Ωのような日常的な意味での切りのよい値もあったが、今日では（可変抵抗などを除き）まず見ない。このような標準数は一見扱いにくいように見えるかもしれないが、ほぼ等比数列となっているために実際にはムラ無く値が揃っているものになっている。標準として国際的にも（日本ではJISで）決められている。一般的にはE3、E6、E12、E24系列程度が頻用される。抵抗器ではE12、E24程度までが多く用いられ部品店の店頭にも常備されている。キャパシタではE3、E6程度である。

規格上はE192まであるが、キャパシタのE12以上や抵抗器のE48以上は、特別に精度が求められる場合以外には使われない（通常の構造のキャパシタなど、そもそもそんな精度の容量安定性が無かったり、抵抗などでも高精度で作るあるいは選別して製品とするコストが現実的ではない）。またこれら以外に、250Ωや600Ωなど、よく必要になるために作られている値もある。

E3～E192系列表
E3E6E12E24E48E96E192

10
10
10
10
100105
100102105107100101102104105106107109

11
110115
110113115118110111113114115117118120

12
12
121127
121124127130121123124126127129130132

13
133140
133137140143133135137138140142143145

15
15
15
147154
147150154158147149150152154156158160

16
162169
162165169174162164165167169172174176

18
18
178187
178182187191178180182184187189191193

20
196205
196200205210196198200203205208210213

22
22
2222
215226
215221226232215218221223226229232234

24
237249
237243249255237240243246249252255258

27
27
261274
261267274280261264267271274277280284

30
287301
287294301309287291294298301305309312

33
33
33
316332
316324332340316320324328332336340344

36
348365
348357365374348352357361365370374379

39
39
383402
383392402412383388392397402407412417

43
422442
422432442453422427432437442448453459

47
47
47
47
464487
464475487499464470475481487493499505

51
511536
511523536549511517523530536542549556

56
56
562590
562576590604562569576583590597604612

62
619649
619634649665619626634642649657665673

68
68
68
681715
681698715732681690698706715723732741

75
750787
750768787806750759768777787796806816

82
82
825866
825845866887825835845856866876887898

91
909953
909931953976909920931942953965976988

E3E6E12E24E48E96E192

カラーコード 

小さな抵抗器などはその表面に素子の特性（抵抗値、許容差等）を記述するのが難しい。そこで、その特性値を色で表示するようにしたものが、カラーコードである。以下のように、色と値とを結びつける。この表示方法は、国際電気標準会議(IEC) による国際規格  、およびそれに準拠した日本産業規格(JIS) の JIS C 60062 で規定されている。

カラーコードは金属皮膜抵抗、酸化金属皮膜抵抗、炭素皮膜抵抗などの抵抗器のほか、キャパシタ、インダクタなど、おもにアキシャルリード型の受動素子の特性値の表示に多く用いられる。また、フラットケーブルなどの多心電線の心線の識別にも用いられる場合がある。なお、表面実装パッケージの受動素子では、一般にカラーコードは使用せず、特性値を数字やアルファベットで表記する。

FTTHにおける光受動素子 

光スプリッタ（光カプラ）とも呼ばれ、1本の光ファイバーを分岐させるための素子。FTTHのPassive Optical Network (PON)において用いられる。

外部から電源を必要とするActive Optical Network (AON)にて用いられるものは能動素子と呼ばれる。（光収容の項を参照の事。）