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ナギモドキ属（学名：、アガチス属とも）は、一般にアガチス、カウリなどと呼ばれる樹木で、17-8種より成る常緑樹の小さなグループである。

概要 

ナギモドキ属は非常に大きな幹を特徴としており、この幹が分岐する事は稀である。幼木は普通低所の枝が長く、高所へ行くに従って短くなる円錐形であるが、成熟すると樹の頂点が丸みを帯び、また枝が不規則に分枝するようになる。

ナギモドキ属の樹皮は平滑で薄灰色をしており、樹の成長や樹皮の肥厚に伴い不規則な形の断片として剥落する。幼木の枝は水平方向に伸びるが、成長するに従って上向きの枝が多くなる。低い枝は自然に落ちていき、幹に円形の跡を残す。ナギモドキ属の全ての種は成木よりも幼木の方が大きな葉を付ける。幼木の葉の形状は尖ったもの、卵形のもの、披針形ものなど種によって様々である。一方成木の葉は楕円形から直線形で、皮のように厚く硬い。幼木の葉は緑色もしくは灰緑であるが、季節によってはしばしば赤銅色を呈する。

雄花は成長した大きな樹にのみ見られる。雌花は短い側枝に生じる場合が多く、形は卵型-球形である。幾つかの種の種子は  属のガの幼虫による食害を受ける事がある。

またナギモドキ属の樹の樹脂は分泌量が多く、ダンマル樹脂の原材料になる。

種と分布 
Farjon et al. (2018) では17種が認められている。
   - "Black Kauri", "Blue Kauri" （オーストラリアクイーンズランド州）
   カウリマツ（ナギモドキ） - "Kauri", "New Zealand Kauri" （ニュージーランド北島）- kauri とは本来マオリ語で本種を指す語である。
  （シノニム:）- （西マレーシア、ボルネオ島）
   & （シノニム:  Warb.、 Warb.）ダンマルジュ（ダマルジュ、ダマール、デジマノキ、マニラコパールノキ、マニラコーパルノキ）- "Amboina pitch tree" （フィリピン、インドネシアのスラウェシ島）
   -（ボルネオ島）
   -（ボルネオ島）
  Warb. -（ニューギニア島）
  Warb. -（ニューカレドニア）
  de Laub. -（ボルネオ島）
  (Lindl.) （シノニム:   &  ex）フィジアンカウリ - "Pacific Kauri", "Dakua" （フィジー、バヌアツ、ソロモン諸島）
   &  - "Bull Kauri" （オーストラリアクイーンズランド州）
  de Laub. -（ニューカレドニア）
  (Lindl.) Mast.（シノニム:  de Laub.）- "Moore's kauri" （ニューカレドニア）
  de Laub. -（ボルネオ島）
  (ex) Warb. -（ニューカレドニア）
  (C.Moore ex)  ダンダタマツ - "Queensland Kauri" （オーストラリアクイーンズランド州、ニューギニア島）
  subsp. nesophila （シノニム:  de Laub.）- "New Guinea Kauri" （ニューギニア島）
  subsp. robusta
   -（バヌアツ）

利用 

ナギモドキ属の樹木からは様々な天然樹脂が採れ、木材と並んで利用されている。幹は木目がまっすぐで良く揃っており、木材としての品質に優れる。材は安価なギターや囲碁の碁盤に用いられる。日本国内においては「南洋桂」や「新桂」の名で知られるが、これらは材としての商品名であり、カツラ科カツラ属の落葉広葉樹とは何の関係ない。

画像
石田 寛人（いしだ ひろと、1941年（昭和16年） -）は、日本の官僚。元科学技術事務次官。元駐チェコ大使、公立小松大学理事長、公益財団法人本田財団理事長、（公財）原子力安全技術センター会長、（公財）前田育徳会理事長。石川県小松市京町出身。

略歴
 金沢大学附属高等学校卒業
 1964年（昭和39年）：東京大学工学部原子力工学科卒業
 1964年（昭和39年）：科学技術庁入庁
米国イリノイ大学修士課程修了（1968年-1970年）
科学技術庁計画局資源課長
 1982年（昭和57年）：外務省在米国大使館参事官
 1985年（昭和60年）：科学技術庁原子力局核燃料課長
 1987年（昭和62年）：科学技術庁原子力局政策課長
 1988年（昭和63年）：科学技術庁長官官房会計課長
 1989年（平成元年）：科学技術庁長官官房審議官
 1991年（平成3年）：科学技術庁原子力局長
 1994年（平成6年）：科学審議官
 1995年（平成7年）6月30日：科学技術事務次官
 1999年（平成11年）12月27日：在チェコ共和国特命全権大使
 2000年（平成12年）：兼在スロバキア共和国
 2003年（平成15年）2月28日：退官
 2003年（平成15年）4月1日：東京大学生産技術研究所客員教授
 2004年（平成16年）4月1日：金沢学院大学学長
 2018年（平成30年）4月1日：公立小松大学理事長

その他役職 
 日本科学未来館総館長
 東京大学生産技術研究所特任教授
 公益財団法人本田財団理事長
 公益財団法人前田育徳会理事長
 財団法人地震予知総合研究振興会理事
 社団法人国際経済政策調査会理事
 財団法人北陸先端科学技術大学院大学支援財団顧問
 総合研究開発機構研究評議会評議員
 財団法人原子力安全技術センター会長
ウィドマンシュテッテン構造（ウィドマンシュテッテンこうぞう）は、鉄とニッケルを多量に含むオクタヘドライト型隕石（八面体晶隕鉄）においてみられる特有の構造のことである。

概要 
金属ニッケルの結晶が成長することによって形成され、カマサイトとテーナイトの帯状組織からなり、これらの組織はラメラと呼ばれる。

オクタヘドライト型隕鉄（八面体晶隕鉄）は6-14%程度のニッケルを含む。隕鉄の生成過程で数万年に1℃という非常にゆっくりとした速さで冷却されることで、ニッケルが結晶化し分離する。そのため隕鉄の起源が大きな母体天体の内部にあると予想する材料となる。

ウィドマンシュテッテン構造をもつ隕鉄を切断し、硝酸や塩化鉄などの酸によるエッチングを行ったのち研磨すると、分離したニッケル結晶の特徴的な形状が観察可能となる。ニッケル結晶の大きさが数センチメートルにも及ぶこの構造は現在のところ人工的に作りえないため、存在の確認によって隕石が偽造品でないことの証明が可能である。

この構造を持つ隕鉄を用いて鉄製品を製造した場合、形が歪むものの構造自体は残されていることが多く、鍛冶屋における通常の作業においては完全に構造をなくすことは難しいとされている。

鉄とニッケル以外でのウィドマンシュテッテン構造 
基本的に鉄とニッケルを多量に含む隕鉄で形成されるこの構造であるが、これらでのみウィドマンシュテッテン構造が形成することは無く、他の金属の組み合わせにおいても場合によっては形成する場合がある。例としては、銅をベースとした合金に大量の亜鉛が含まれる場合、銅中に針のような形で形成されることがある。しかしながら鉄とニッケル間で形成される形状とは、大きく異なったものとなる。

名称 
この構造は、オーストリア人の印刷業者であり科学者でもあるベッカー＝ウィドマンシュテッテンが、1808年に発見したとされることから名づけられた。

しかしウィドマンシュテッテンの発見よりも前の1804年、ナポリにおいてG.トムソンが同構造を発見し、フランス語の論文を発表したほか、彼の死後の1808年にもイタリア語で発表されている。これにもかかわらずウィドマンシュテッテンの名がついている状態は、1806年にトムソンが急逝し、さらに英語での論文を執筆しなかったがために発生したと考えられている。ウィドマンシュテッテンによる発見が独立であったとはいえ、今日の視点から考えると発見の優先権はG.トムソンに与えられるべきであるとし、ウィドマンシュテッテン構造を「トムソン構造」と呼称することを提案する研究者も存在する。

注釈
スケートライト(Skatelite)とは、米国のリッチライト社(:en:Richlite)が販売するスケートランプ専用素材。ハーフパイプ等の滑走面に使われる。

繊維を圧縮して出来た板紙にフェノール樹脂を染み込ませて作られており、一般的な合板に比べると高価だが、滑りが良い、肌を擦り難い、燃え難い、腐らない、薬品に強いといった利点がある。

種類 
Skatelite
屋内向けの製品。
Skatelite Pro
屋外利用に向け、樹脂の割合を増やした製品。
Skatelite OCC
繊維の半分に廃段ボール（Old Corrugated Cardboard）を使用。Proと同価格。
Hemplite
マニラアサ繊維（ヘンプ）を使用。最も高額。
JC08モード（ジェイシー ゼロハチモード）とは、1リットルの燃料で何キロメートル  走行できるかをいくつかの自動車の走行パターンから測定する燃費測定方法の一つで、日本独自の検査基準である。

普通自動車の燃費は、運輸省が1991年（平成3年）に制定した「10・15モード燃費」により測定されていたが、より実態に近づけた「JC08モード」に変更された。2018年（平成30年）10月1日からは、国際連合が定めた国際基準を日本の道路事情に合わせて再編した「WLTCモード」に全面移行された。WLTCとは Worldwide-harmonized Light vehicles Test Cycle の略。

概要 
国土交通省令「自動車のエネルギー消費効率の算定等に関する省令」ならびに国土交通省告示「自動車のエネルギー消費効率の算定等に関する省令に規定する国土交通大臣が告示で定める方法」によって規定され、日本で型式認定を受けた、総重量3.5トン以下の乗用・貨物自動車に対して適用されていた。2021年（令和3年）1月1日には、2018年10月以降の新型車の燃費値におけるWLTCモードとの併記及び2018年9月以前に型式認定を受けた継続生産車においても、WLTCモードでの測定・表記の義務化により、JC08モードで測定済の燃費値の表記が、完全に廃止された。

従来、日本における普通自動車の燃費は、運輸省が1991年（平成3年）制定した「10・15モード燃費」により測定されていたが、加速にかける時間が極めて長かったり、測定するスピードが一般的な公道よりも低いなど、実際の使用条件とかけ離れており、カタログ燃費での数値と実燃費での数値の差が大き過ぎることが指摘されていた。これに対しJC08モードでは、より実際の走行パターンに近い測定法を実施。測定時間も倍近く長くなるほか、平均時速も高められ、最高速度も70km/hから80km/hに引き上げられる。重量区分に関しても10・15モードよりも細分化されたため、実際の重量により則した計測となる。

2011年（平成23年）4月1日以降に型式認定を受ける自動車については、このJC08モード燃費値の表示が義務付けられている。また、それ以前より販売されている自動車についても、2013年（平成25年）2月28日までに、JC08モード燃費値を表示することが義務付けられた。

10・15モードはエンジンが温まった状態（ホットスタート）による測定のみであったが、JC08では排気ガスが濃く、燃料も多く使用される暖気前のコールドスタート時の測定も、全体の25%程度加えられる分、以前の基準より厳しいものとなり、同時に測定される排ガスの測定でも厳しいものとなっている。このため、従来の車種をJC08モードに対応させるに当たって、相応の改修が必要なものも存在した。

これらの変更により、JC08モードの自動車カタログ上の燃費数値は、これまでの10・15モード燃費よりも一般的に1割程度低くなるとされる。一部輸入車などには燃費が変わらないもの、僅かながら燃費が向上するものがあり、走行パターンの変化が燃費低下に繋がるとは限らない。表示される燃費の低下は測定法の変更によるものであり、自動車そのものの燃費性能が低下するわけではない。

批判 
10・15モード燃費が「実燃費からかけ離れている」と、自動車利用者の批判を受け、より実際に近づけるために採用となったJC08モードの燃費測定であるが、目的を達したとは言えず、「自動車の実燃費は、カタログ燃費の6割程度」と指摘されている。

自動車製造メーカー団体の日本自動車工業会では『燃費表記に関する小冊子』を作成しており、小冊子の中で以下のように説明している。
実走行での燃費は、全車平均でJC08モード燃費より2割程度低下する。
カタログ燃費の良い車のほうが、電装品の影響が大きく出て、実燃費との差が大きくなる。なお、走行に関係しない電装品の消費エネルギーについては、燃費試験の際には考慮されない。

日本とアメリカ合衆国で販売されている「トヨタ自動車のプリウス」について、アメリカ合衆国環境保護庁ではプリウスの燃費が「1リットル21.98km」と実燃費表記をしており、日本の国土交通省によるJC08モード燃費表記は「1リットル40.8km」と、54パーセントもの燃費表示の乖離が起きていることが批判されている。

三菱自動車工業が行った型式承認について、燃費偽装を知っても承認を取り消さない二重の不正を行った国土交通省の対応に対し、「もはや数値を担保するものがなくなった」と批判するユーザーも多い。

自動的にいつどのように変速しても良い自動変速機車に対し、手動変速機車では変速タイミングや選定ギアが指定されているなど、手動変速機車に著しく不利になっており、自動変速機車燃費性能の優良誤認を招く一因となった。

2018年（平成30年）10月1日から、日本は一度の試験で複数の国家や地域での型式認証に、必要なデータを取得することができるようになり、設計仕様の統一や部品の共通化を図って開発や認証に掛かる費用を低減するため、国際基準であるWLTPに移行した。

JC08モードの特徴 
10・15モードの比較と併せると、以下のような特徴を持つ。

試験はシャーシダイナモを用いて行うが、事前に走行抵抗を測定し、試験時に同等の負荷をかけることで実際の走行状態に近づけている。速度パターンの他、MT車に適用されるギアポジションも定められており、これに従い変速しなければならない（AT車は適用外で、Dレンジ固定であればどのギアに入っていてもよい）。

変速の面ではJC08モード燃費に特化した制御が可能なAT車に対して、実際の路上におけるギアの選択とJC08モード規程における指定ギアとの乖離があるMT車にとって不利な計測モードとされる。燃費は他にも車両重量、エンジン特性、タイヤの外径を含むオーバーオールでの歯車比などの要素が総合的に関係するため、一概にMT車の燃費が劣るとは限らない。例えばディーゼル車においては現在までにJC08モード燃費が公表された全ての車種においてMT車の燃費値がAT車より優れている他、一部のガソリン車においてもMT車のほうが優れた燃費を記録する例がある。

10・15モードとJC08モードとの燃費比較 
2014年1月現在の主な車種について比較した。

なお同一車種であっても、グレードや装備等の相違により燃費は多少異なる。表中各車種の対応グレードについては「対応車名型式・グレード」の項目欄を参照のこと。
ASTI株式会社（アスティ）は、静岡県浜松市南区に本社を置く車載電装品や電子基板などを製造、販売するメーカーである。

沿革 
1963年5月 - ペンオイルセールス株式会社設立。
1966年4月 - 社名を太平洋企業株式会社に変更。
1992年1月 - 社名をアスティ株式会社に変更。
1995年6月 - 定款上社名をASTI株式会社に変更。
1995年9月 - 名古屋証券取引所2部に上場。
2002年11月 - 登記上社名をASTI株式会社に変更。
2002年12月 - 東京証券取引所2部に上場。
2007年3月 - 浜松市南区に本社工場を新設。
2015年4月 - 名古屋証券取引所2部の上場廃止。

所在地 
本社工場 - 静岡県浜松市南区
浜松工場 - 静岡県浜松市南区
掛川工場 - 静岡県掛川市
磐田工場 - 静岡県磐田市
袋井工場 - 静岡県袋井市
都田工場 - 静岡県浜松市北区

海外子会社 
 浙江雅士迪電子有限公司 - 中国浙江省
 杭州雅士迪電子有限公司 - 中国浙江省
 ASTI ELECTRONICS INDIA PRIVATE LIMITED - インド
 ASTI ELECTRONICS HANOI CORPORATION - ベトナム ハノイ
 ASTI ELECTRONICS CORPORATION - ベトナム ホーチンミン

主な製品 
 車載電装品 - 各種ECU・エアコン制御システム・コーナーセンサユニット・車載用スイッチ・センサ・車載・船舶用ワイヤーハーネス 
 ホームエレクトロニクス - 洗濯機用電子制御基板・食器洗浄機用電子制御基板・衣類乾燥機用電子制御基板 
 情報通信機器 - 監視カメラ用基板・小型プロジェクター用基板・通信ユニット 
 制御機器 - 産業用ロボットコントローラ用各種制御基板・チップマウンター用各種制御基板

主要取引先 
車載電装品
 スズキ株式会社
 ヤマハ発動機株式会社
 ヤマハモーターパワープロダクツ株式会社
 ヤマハモーターエレクトロニクス株式会社
 ヤマハモーターエンジニアリング株式会社
 パナソニック株式会社オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社
 ダイハツ工業株式会社
 トヨタ車体株式会社
 株式会社デンソー
 アスモ株式会社
 株式会社ジーエスエレテック
 川崎重工業株式会社
 株式会社本田技術研究所
 本田技研工業株式会社
 日本精工株式会社
 オムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社
 株式会社小松製作所
 三菱自動車工業株式会社
 トーハツ株式会社
 トーハツマリーン株式会社
 株式会社IHIシバウラ
 新電元工業株式会社
 株式会社岡部新電元
 椿本興業株式会社
 日立オートモティブシステムズステアリング株式会社
 ニッパツ・メック株式会社
 東洋電装株式会社
 住電商事株式会社
 三洋電機株式会社
 住友ナコ マテリアル ハンドリング株式会社

ホームエレクトロニクス
 パナソニック アプライアンス社
 パナソニック エコシステムズ株式会社
 パナソニック エコシステムズベンテック株式会社
 アクア株式会社
 ホシザキ株式会社
 タイガー魔法瓶株式会社
 株式会社ノーリツ
 草津電機株式会社
 株式会社富士通ゼネラル
 株式会社LIXIL
 アイシン精機株式会社
 東芝キャリア株式会社
 IDEC株式会社

情報通信機器
 キヤノン株式会社
 株式会社シマノ
 株式会社村田製作所
 ヤマハ株式会社

制御機器
 浜松ホトニクス株式会社
 オムロン株式会社
 静岡製機株式会社
 株式会社東光高岳
 東光東芝メーターシステムズ株式会社
 アツミ電氣株式会社
 株式会社コスモ
 和光電研株式会社
 株式会社ZMP
絶縁階級（ぜつえんかいきゅう）は電気機械、エンジン、トランスのコイル間絶縁やハウジング、鉄心との絶縁に適用される。
電気製品が発生する高温は、絶縁に影響を与え、絶縁破壊をもたらすこともある。絶縁材料は温度別にクラス分けされ、アルファベットが与えられている。装置の運転時に各々の温度を越えてはならない。

この温度は、運転時に許容される最高温度である。下記の値は各々の絶縁材料が融解または分解する温度を示す。

 絶縁階級
 Y : 90℃
 A : 105℃
 E : 120℃
 B : 130℃
 F : 155℃
 H : 180℃
 C : > 180℃ 
産業用の電動機では、通常FまたはHが使用される。

JIS C4003:2010 「電気絶縁 - 熱的耐久性評価 及び 呼び方」では耐熱クラスと称しており、次の種類が定められている。各数字は、最高使用温度（℃）を表す。
 90 (Y)   
 105 (A)  
 120 (E)  
 130 (B)  
 155 (F)  
 180 (H)  
 200 (N)  
 220 (R)  
 250
東京都江東区に本社を置く大手通信建設会社。NTTグループやKDDI等の通信事業者向けの電気・通信基盤構築を手がけている。
2022年7月1日、同グループのミライト・ホールディングス、ミライト、ミライト・テクノロジーズが合併し現在はミライト・ワンとなった。

主力製品・事業 
モバイルネットワークソリューション - 「移動通信のDAIMEI」の信頼と実績のもとに的確なソリューションを提供。
携帯電話（3G/4G/5G）・PHS・WIMAX
IMCS（ビル内携帯電話システム）
モバイルマルチメディア
鉄塔建設・電気設備
衛星モバイル放送

ITソリューション - ビジネス環境の生産性向上・TCO削減に寄与する最適なIT関連ソリューション等を提案。
PBX構築
ネットワーク構築
システム構築
ソフトウェア開発
保守サービス
各種パッケージサービス

NTTネットワークエンジニアリング - “光”ブロードバンド・インフラを、膨大なノウハウと実績で構築。
デジタル交換機・ATM交換機
伝送装置・WDM・光ファイバーケーブル
ADSL・RSBM・FTTH・FWA
データセンタ
CATV
電力系

総合設備エンジニアリング - 人間と情報と環境が融合する豊かな未来社会の建設に貢献。
基盤設備構築・情報BOX
建築工事全般・電気設備工事
エネルギー関連問題・コジェネレーション設備
環境設備（太陽光発電/風力発電）・環境型無機塗料
道路工事・水道工事

主要事業所 
本社 - 東京都江東区豊洲五丁目6番36号

支店
全国24箇所

沿革 
1944年（昭和19年）- 設立。
1946年（昭和21年）- 大明電話工業株式会社を創業。
1961年（昭和36年）10月2日 - 東京証券取引所市場第2部に上場。
1974年（昭和49年）- 東京証券取引所市場第1部へ指定替え。
1984年（昭和59年）- 大明電設工業株式会社と合併。
1991年（平成3年）- 日本電信電話株式会社より「電気通信設備総合工事参加資格」「構内交換設備工事参加資格」の認定を受ける。
1995年（平成7年）- 鈴電株式会社と合併。大明株式会社に商号変更。
1996年（平成8年）- 創業50周年を迎える。
1998年（平成10年）- ISO9001認証取得（全店・全部門）。
1999年（平成11年）- 東邦建株式会社を子会社化。ISO14001認証取得（千葉支店）。
2001年（平成13年）- OHSAS18001認証取得。
2002年（平成14年）- ISO14001認証取得（関西支店）。
2005年（平成17年）- グループ企業行動憲章を制定。ISMS認証取得（ITソリューション事業本部・経営管理本部）。
2006年（平成18年）- 創業60周年を迎える。統合マネジメントシステム認証取得（全社 全部門）。
2010年（平成22年）10月1日 - コミューチュア、東電通との3社で共同持株会社ミライト・ホールディングス設立。大明はミライト・ホールディングスの完全子会社となる。
2012年（平成24年）10月1日 - 東電通を吸収合併し、現商号に変更。
2022年 (令和4年）7月1日 - 親会社の株式会社ミライト・ホールディングス（現：ミライト・ワン）に吸収合併され解散。

グループ会社 
株式会社エムズフロンティア
大明テクノ株式会社
東邦建株式会社
明成通信株式会社
大明エンジニアリング株式会社
大明ネットワーク株式会社
大明通産株式会社
新光電機株式会社
大明ビジネスメイト株式会社
株式会社IPテクノサービス
國興システムズ株式会社
株式会社イワコーは埼玉県の文房具メーカー。立体消しゴム・プラスチック筆入れ　・鉛筆キャップ・プラクリップ・小型鉛筆削りの製造を行っている。また、国内唯一の立体消しゴムメーカーであり、販売も行っている。

主な商品

立体消しゴムシリーズ（面白消しゴム）
食べ物
寿司、食堂、中華、パン、ハンバーガー、ランチ
デザート
カキ氷、ケーキ、パフェ、和菓子、アイス
果物・野菜
大根、人参、ジャガイモ、ねぎ、りんご、バナナ
動物　　

他多数

沿革 
1968年 創業 
1975年 工場新築　自社製造を始める 
1978年 株式会社イワコーに組織を変更し資本金1,000万円 
1985年 立体消しゴムの製造開始 
1993年 資本金2,000万円に増資   
1996年 本社工場を新築し、現在地に移転 
1997年 埼玉県知事より「彩の国」工場指定を受ける 
1998年 ホームページの開設
株式会社シーエスサービスは、兵庫県神戸市中央区江戸町の井門神戸ビル6階に本社を置く株式会社。

主にシステム開発やコンサルティングなどの業務を行う。

概要 
1979年、データ入力を主業務とする企業として設立された。神戸に本社、川崎に東京支店を置き、システムの設計・構築・開発などを手掛ける。（プラットフォーム、OEM事業、サーバー構築、ウェブアプリ、組込システム、デバイスドライバ、プリンタファームウェア、基幹業務システム、物流管理システムなど）

関連会社 
 シーエス・エントリー
黒田精工株式会社（くろだせいこう）は、神奈川県川崎市幸区に本社を置くボールねじ、マシニングセンタ用ツーリング、精密金型、測定装置、工作機械などを製造、販売するメーカーである。

沿革 
1925年1月 - 黒田挾範製作所を創業。
1935年11月 - 合資会社黒田挾範製作所に変更。
1943年1月 - （旧）株式会社黒田挾範製作所に変更。
1949年4月 - 旧会社から営業譲渡され、（新）株式会社黒田挾範製作所を設立。
1961年10月 - 東京証券取引所2部に上場。
1965年6月 - 現社名に変更。
1970年10月 - 大阪証券取引所2部に上場。
2004年1月 - 大阪証券取引所上場廃止。

所在地 
本社 - 神奈川県川崎市幸区
長野工場 - 長野県北安曇郡池田町
富津工場 - 千葉県富津市
かずさアカデミア工場 - 千葉県君津市
旭工場 - 千葉県旭市
味の素パッケージング株式会社（あじのもとパッケージング）は、かつて主に味の素株式会社製品の包装を手掛けていた企業。2000年10月1日設立。2019年4月1日、クノール食品株式会社へ経営統合され、新会社味の素食品株式会社となる。

会社概要 
 社名 - 味の素パッケージング株式会社
 本社所在地 - 神奈川県川崎市川崎区鈴木町一丁目1番地
 事業所所在地
 関東工場・包装技術センター - 神奈川県川崎市川崎区鈴木町一丁目1番地
 関西工場 - 大阪府高槻市下田部町2-7-1
 佐野ギフト工場 - 栃木県佐野市下羽田町字新田2016番地
 主要取引先
 味の素株式会社
 味の素AGF株式会社
 味の素物流株式会社
 クノール食品株式会社
（五十音順）

沿革 
 2000年10月1日 - 大味株式会社（大阪府高槻市）と株式会社味の素タカラコーポレーション（神奈川県川崎市）包装事業本部が統合、設立。
 2001年 - ISO 9001認証を取得。
 2004年 - ISO 14001認証を取得。
 2011年 - OHSAS18001認証取得。
 2016年 - 健康食品GMP認証取得（関西工場）。
 2017年 - 健康食品GMP認証取得（関東工場）。
 2019年 - クノール食品株式会社へ合併吸収、経営統合され、新会社味の素食品株式会社となる。栃木県佐野市の佐野ギフト工場はAGF関東株式会社へ讓渡、神奈川県川崎市の関東工場は味の素株式会社川崎事業所へ統合。大阪府高槻市の関西工場は三重県四日市市にある味の素株式会社東海事業所内に新工場建設し、2020年3月末で工場を閉鎖し、移転する。
インモールド成形（インモールドせいけい）は、樹脂の成形技術のひとつ。

概要
あらかじめデザインが印刷されたPET原反を射出成形機の金型内に挟み込み、射出することにより、樹脂の熱等で印刷されたデザインが樹脂に転移する成形方法。主に自動車部品や家電部品等の意匠付けに用いられる。通常、プラスチックの加飾には、塗装、印刷、転写等の工法があり、成形後のリードタイムや2次加工時の品質不具合による歩留まり低下が心配されるが、インモールド成形によりリードタイムの短縮化やトータル工程の歩留まりがコントロールできることが利点。ハードコートも成形時にできることから、携帯電話への工法採用が顕著である。

バンダイから発売されたプラモデル（ガンプラ）においては、BB戦士『超機動大将軍』『 超SD戦国伝 武神輝羅鋼』等のシリーズの一部キットでこの技術が使用されていた。これらの商品では後に輝羅鋼パーツの製造が困難となったため、2010年代以降の再生産では「輝羅鋼極彩」として通常のクリアパーツにシールを貼る方式へ変更されている。後に2022年の『水星の魔女』シリーズにてインモールド部品の使用が再開（リアル等身シリーズでは初でもある）されている。

インモールド成形の種類 
 シングルインモールド
 製品の表面、もしくは裏面のどちらか片側に箔を挟み込み成形する方法。最もシンプルな成形方法。
 ダブルインモールド
 製品の表側、および裏側の両面に箔を挟み込み成形する方法。表と裏の両面加飾により立体感があるのが特徴。
 二重成形インモールド
 製品1次側に箔を挟み込み、その後、2次側に異種材料を成形する工法。これにより裏面の複雑なリブ等があってもインモールドが可能となった。

起源 
元々は、化粧品の容器メーカーがインサートシートを逆さまに挟み込み、成形した失敗から生まれた工法。製品化の第1号は、1973年頃に発売されたコーセーの「エスプリーク」というコンパクトケース。
青森県りんごジュース株式会社（あおもりけんりんごジュース）は、青森県黒石市に本社を置く、りんご加工製品を製造する企業。

沿革 
 1957年1月 - 青森県黒石市に『青森県りんごジュース株式会社』設立。東京駐在所設置。
 1958年10月 - 農林省（現：農林水産省）より混濁果汁の製法特許を受ける。天然果汁の缶入りリンゴジュースを「シャイニー」の商標で発売開始。
 1974年11月 - 本社社屋などを新築落成、現在地に移転。旧本社を第二工場と称す。
 1980年10月 - 機構改正により東京駐在所を東京営業所に名称変更。
 1983年7月 - 「Shiny シャイニー印」の商標を登録する。
 1995年11月 - 第二工場を本社敷地内に新築移転。
 1996年1月 - 東京営業所を東京支店に名称変更する。

製品 
飲料
 金のねぶた
 銀のねぶた
 青森ねぶた
 贅沢りんご
 ぜいたくりんご白桃
 ぜいたくりんご野菜
 レギュラー
 青森完熟林檎
その他生産品目
 「アップルピューレ」、「アップルパルプ」、「りんご香料」など。

所在地 
 本社および工場
 青森県黒石市相野178番地2号
 東京支店
 東京都千代田区麹町6番2号 麹町ニュー弥彦ビル3階

その他 
 「Shiny」（シャイニー）ブランドで親しまれている。
 キャッチフレーズは「おいしさの追求やこだわりのある食文化への挑戦」
 1998年、聖飢魔IIの「日本全国ふるさと総世紀末計画」にて青森県代表として青森県りんごジュース株式会社が選ばれ（各都道府県から1社のみというルールだった）、同年、聖飢魔ⅡがCMキャラクターを務めたことがある。尚、その時パッケージに印刷されていたのは三内丸山遺跡だった。
ISO 3103は、国際標準化機構によって定められた、茶の淹れ方の標準である。1980年に英国規格協会が定めたBS 6008:1980を基にして、第34技術委員会（食品工業）の第8副委員会（茶）で定められた。

要約では次のように述べられている。

この標準では、茶を淹れる適切な方法を示すのではなく、科学的な試験に供する際の茶の調整法を定めている。そのような試験の例としては、収穫期ごとに行われるブレンド茶の味の検査などがある。

この標準では、湯を茶葉に注いでちょうど6分置くことを求めている。

この標準の最初の作成者は1999年度のイグノーベル賞を受賞した。（cf. イグノーベル賞受賞者の一覧#1999年）

詳細 
 ポットは白の陶磁器か釉薬を塗った土器とする。またポットの内側に緩くはまる蓋がなければならない。
 大きなポットを使う場合は、容量は310ml (±8ml) 以下で重量は200g (±10g) でなければならない。
 小さなポットを使う場合は、容量は150ml (±4ml) 以下で重量は118g (±10g) でなければならない。
 湯100mlあたり、2g（許容誤差±2%）の茶葉をポットに入れる。
 湯はポットの縁から4-6mmのところまで注ぐ。
 硬水は使ってはならない。
 茶葉の抽出時間は6分間である。
 抽出された溶液は、白の陶磁器か釉薬を塗ったカップに注ぐ。
 大きなカップを使う場合は、容量は380mlで重量は200g (±20g) とする。
 小さなカップを使う場合は、容量は200mlで重量は105g (±20g) とする。
 ミルクを含む試験体の場合は、茶を注ぐ前または後に入れる。
 茶の温度が65-80℃である場合、ミルクは茶を注いだ後に入れるのが望ましい。
 大きなカップには5ml、小さなカップには2.5mlのミルクを入れる。

競合する他の標準 
ジョージ・オーウェルは紅茶の入れ方に関するエッセイ一杯のおいしい紅茶 A Nice Cup of Tea, 1946を書いた。

2003年、イギリスの王立化学会は、ジョージ・オーウェル生誕100周年を記念し、美味しい茶の淹れ方を示したHow to make a Perfect Cup of Teaというリリースを出した。
デジタル・ビームフォーミングとは、アンテナのパターン形成（ビームフォーミング）をデジタル信号処理により実現するものであり、一般的にはアクティブ・フェーズドアレイ・アンテナ（AESAアンテナ）と組み合わせて用いられる。またDBF技術を導入したレーダーをデジタル・レーダーと称する。

原理 
フェーズドアレイ化とともに、アンテナにおいて初めてデジタル信号処理の技術が導入されたが、その内容はごく限られたものであった。AESAアンテナではアンテナ素子ごとにアレー送受信機を備えているが、アナログ-デジタル変換（A/D変換）は、それらのアレーが受信した信号を統合処理するアンテナ全体の受信機において行う方式であった。この方式はRF方式またはABF方式と称されるが、アレーが受信した信号を合成する時点で各素子ごとの情報は消滅し、合成された1つのビーム信号のみになってしまう＝一度に1方向にしかビームを形成できないという制約があった。

これに対し、DBF方式ではアンテナ素子それぞれにA/D変換回路を備えて、その出力をデジタル処理することでアンテナとしての出力を形成する。すなわち、各素子の信号がデジタル信号として独立に出力されているため、ビーム合成に先立ち、この各素子の信号ごとに他の処理を施す事ができる。

デジタル化された素子信号は、ビーム形成に必要なウェイトとの積をとり、その後に全素子の和をとってビーム形成が行われる。この積和演算は離散フーリエ変換（DFT）に対応しており、デジタル信号処理装置（DSP）により処理することができる。ウェイトを適切に選ぶことで、ビームの形状や指向方向などを自由に設定することができる。しかし素子数が数千程度以上の場合は演算処理時間を要するため、レーダーなどでは速度向上が課題となる。その手法としては、高速フーリエ変換やが用いられる。

特徴 
DBF方式には下記のような利点がある。

 高度なアダプティブ・ビームフォーミング
 レーダーでは、妨害環境を学習してアンテナサイドローブのヌルを妨害方向に自動的に向けることによって、アンテナ出力に含まれる妨害成分を抑圧する技術としてアダプティブ・ビームフォーミングを用いる。従来は補助アンテナによるサイドローブキャンセラが用いられてきたが、この方法では補助アンテナの数などに制約があるために抑圧能力に限界があったのに対し、DBFでは素子信号がデジタル化されているため、多数の妨害の抑圧に適している。
 高度なマルチビームフォーミング
 デジタル演算により複数のビーム形成演算を並列に実行することにより、指向方向が異なる複数の受信ビームを同時に形成することが可能となる。
 超低サイドローブビームの実現
 ウェイトを細かく制御できるので、超低サイドローブ化などの細やかなアンテナパターンの整形が可能となる。
 スーパーレゾリューションの実現
 スーパーレゾリューションは、ビーム幅内の同一レンジセル・同一速度をもつ複数目標を角度方向に分離する技術である。非線形信号処理などデジタル処理でのみ実現できるパターン形成を行えるDBF方式ならではの処理である。

コンフォーマル・アンテナ 

DBFのパターン形成能力の高さにより、コンフォーマル・アンテナなど自由な形状にも対応することが可能となる。コンフォーマル・アンテナは、航空機等の本来の運動性能を損なわないように機体の形状に適合させたアンテナであるが、ビーム方向ごとに素子アンテナ密度分布や素子パターンレベルが異なるため、従来の平面アンテナと比して複雑高度なビーム形成制御が必要となる。
七尾仏壇（ななおぶつだん）は、石川県七尾市で生産される仏壇。

概要 
手作りによる作業が中心で、堅牢で漆塗りや金箔加工を使用した装飾が特徴。

歴史 
室町時代、能登国守護の畠山満慶が蒔絵・彫刻等の工芸産業を保護・奨励し七尾仏壇の基礎を築く。

江戸時代初期、「塗師町通り」「木町」「大工町」などの職人街がすでに形成されていた。

明治時代初期、現在の七尾仏壇協同組合の前身である「七尾町塗師業仲間」の存在が確認されている。

関係年表 
1975年
七尾仏壇協同組合設立。
1978年
7月22日　伝統的工芸品指定。
2006年
10月27日　「七尾仏壇」の商標登録認定。
日本スピンドル製造株式会社（にほんスピンドルせいぞう）は兵庫県尼崎市に本社を置く機械メーカーである。

主力製品・事業 
産業機械事業(回転塑性加工機、ニーダー等)
環境事業(集塵機等)
空調事業(クリーンルーム等)
冷熱事業(冷却塔等)

主要事業所 
本社所在地 - 兵庫県尼崎市潮江4-2-30
東京支社 - 東京都台東区北上野1-10-14（住友不動産上野ビル5号館）
関西支社 - 尼崎市潮江4-2-30
中部支店 - 愛知県名古屋市東区東桜1-10-24

沿革
1918年 - 合資会社日本スピンドル製造所を大阪市に創立。初の国産紡績用スピンドル・リング製造に着手。
1941年 - 戦時企業統合により日本内燃機株式会社と合弁。 
1949年4月 - 日本スピンドル製造株式会社設立。 
1951年10月 - 株式上場。
1995年 - 中国大連に大連スピンドル冷却塔有限公司を設立。 
1999年 - 油圧機器事業を住友重機械工業へ、冷却塔事業を全額出資の新会社日本スピンドル冷熱に営業譲渡。 
2001年 - 蓄熱事業を日本スピンドル冷熱に営業譲渡。日本スピンドル技研、エヌエス商事、エヌエス工機の3社を合併し、新たにNS技研株式会社が発足。
2003年 - NS技研、日本スピンドル冷熱、クリーンシステム事業センターを統合し、日本スピンドルテクノ株式会社を設立。
2005年 - 日本スピンドルテクノを合併し、新たに「空調システム事業部」を発足。
2005年 - JR福知山線脱線事故の救助活動が認められて菊池寛賞、紅綬褒章を受章。
2007年 - 住友重機械工業の日本スピンドル製造株式保有比率が議決権ベースで40.6%となり、子会社となる。マレーシア・ペナンにNS Cooling Towersを設立
2009年 - 同社篠山工場ならびに東北支社を閉鎖。篠山工場のパート従業員およそ20名全員が解雇され、事業は尼崎工場へと移管された。
2010年4月 - 近代化産業遺産にも登録される同社旧本館事務所をリフォーム、新しく生まれ変わる。
2010年10月 - 住友重機械工業の完全子会社となり上場廃止。
2014年4月 - 株式会社モリヤマを吸収合併。
2020年5月 - ドイツの機械メーカーである Leifeld Metal Spinning GmbH（ライフェルト社）の株式を100%取得。

主要関係会社

国内グループ企業 
株式会社イズミフードマシナリ
新日本ファスナー工業株式会社
エヌエスエンジニアリングアンドサポート株式会社

海外グループ企業 
大連斯頻徳冷却塔有限公司
Nihon Spindle Cooling Towers Sdn.Bhd.
蘇州科徳技研有限公司
Leifeld Metal Spinning GmbH
糖化反応（とうかはんのう、Glycation）とは、フルクトースやグルコースなどの糖の分子が有するケトン基やアルデヒド基が酵素の働きなしにタンパク質または脂質などのアミノ残基やヒドロキシ基に結合する事を起点に起こる一連の化学反応の事である。特に食品科学分野を中心にメイラード反応とも呼ばれる。

糖化反応は生体内でも生体外でも起こりうる。酵素の触媒作用に制御されたタンパク質や脂質への糖の付加はグリコシル化反応として区別される。グリコシル化反応では特定の位置に糖が結合し、元の分子の働きを損なうことはないのに対して、糖化反応ではランダムに結合し、分子の働きを損なうこともある。フルクトースを用いた初期の研究によって、糖化反応の重要性が分かってきた。

生体外糖化反応
生体外での糖化反応は、砂糖をタンパク質や脂質とともに調理する時などに起こる。温度が120℃以上になると急速に反応が進むが、温度が低くても調理の時間が長いと反応は進行する。

糖化されたタンパク質や脂質は、30%程度が消化されて体内に取り込まれる。メイラード反応のように色が茶色く変色するのがこの反応が起こった証拠である。実際にフライドポテトやパンの色を良くするのに砂糖が使われる。また調理中、糖化反応によって発癌性物質の前駆体であるアクリルアミドが生成する。最近まで、糖化反応が健康に与える影響は取るに足りないものだと考えられてきたが、近年の研究で実際には非常に重大であることが分かってきている。これまで多くの研究が糖尿病に関して行われてきたが、糖化反応は網膜症や心臓病などの発症にも大きく関わっている。

食品製造業者は過去50年に渡って糖化反応物を香料や着色料として使ってきたが、これらによって病気や炎症が引き起こされる可能性は低くない。特に糖化反応物が多い食品は、ドーナツ、バーベキュー、ケーキ、濃い色のソーダなどである。

生体内糖化反応
生体内糖化反応は主に血液中に吸収されたグルコース、フルクトース、ガラクトースなどの単糖を用いて行われる。このうちフルクトースとガラクトースは、グルコースに比べて約10倍も糖化反応に使われやすい。糖化反応は、これらの分子が後に受けることになるアマドリ転位反応、イミノ転位反応、メイラード反応など複雑な反応の第一段階となる。生成物の中には害のないものもあるが、反応性が高く、老化現象の主原因として、アンチエイジングの観点から注目されるようになってきている。糖尿病、心臓病、アルツハイマー病、癌、末端神経障害、難聴、失明などの原因となるものもある。病気の種類が広範に渡るのは、糖化反応がきわめて基礎的なレベルで分子と細胞の関係を阻害し、過酸化水素などの強い酸化剤を生成するからである。

糖化された物質は体内からゆっくりと排出され、糖化生成物の半減期は細胞の平均寿命の約2倍にもなる。赤血球細胞は体内で最も短い寿命で約120日であり、糖化生成物の半減期は240日である。このため、血中の糖化されたヘモグロビン（HbA1c）の濃度を観察することにより糖尿病患者の血糖管理状態を把握することができる。逆に、神経細胞など寿命の長い細胞、コラーゲンのように寿命の長いタンパク質やDNAではダメージが長時間蓄積される。また腎臓の糸球体、目の網膜細胞、ランゲルハンス島のβ細胞など代謝の活発な細胞でも、ダメージが蓄積しやすい。さらに血管の上皮細胞は糖化によって直接傷つけられ、冠動脈の入り口など血流の多い場所にアテローム性動脈硬化症などを引き起こすこともある。

以上のようにさまざまな疾患の原因となり、健康維持と深い関わりを持つ現象であるため、抗糖化ケアという言葉も生まれている。

寿命との関わり 
1971年から1980年のデータで糖尿病患者と日本人一般の平均寿命を比べると男性で約10年、女性では約15年の寿命の短縮が認められた。このメカニズムとして、高血糖により生体のタンパク質が非酵素的に糖化され、タンパク質本来の機能が損われることによって障害が発生することが考えられる。この糖化による影響は、コラーゲンや水晶体蛋白クリスタリンなど寿命の長いタンパク質ほど大きな影響を受ける。例えば白内障は老化によって引き起こされるが、血糖が高い状況ではこの老化現象がより高度に進行することになる。同様のメカニズムにより動脈硬化も進行する。また、糖化反応により生じたフリーラジカル等により酸化ストレスも増大させる。
青森罐詰株式会社（あおもりかんづめ）は、かつて、日本に存在した缶詰食品製造会社。

2010年4月1日より、デイジー食品工業、オホーツクニチロ、ニチロ十勝食品、および、マルハニチロ食品森工場・同釧路工場とともに、新会社マルハニチロ北日本へ統合され、青森市の旧本社・工場はマルハニチロ北日本青森工場となった。

概要 
キャッチコピー
「あおもりメジャー」

沿革 
 1941年11月6日 - 「大東食品株式会社」が主体で、『青森県罐詰株式会社』設立。
 1953年 - 『青森罐詰株式会社』に社名改称。
 1959年 - 本社事務所などを現在地にあたる漁港埋立地に新築する。
 1990年 - さば水煮缶詰が日本農林漁業振興会主催の「第29回農林水産祭水産部門」で内閣総理大臣賞を受賞。
 1994年 - マルハ印月花さば水煮缶詰が日本缶詰協会主催の「第21回缶詰評価会」で3度目の農林水産大臣賞を受賞。
 2004年3月1日 - 株式交換により「マルハ株式会社」の完全子会社となる。
 2010年4月1日 - マルハニチログループの北海道・青森地区生産拠点再編に伴い、新会社マルハニチロ北日本に統合され、同社の青森工場となる。

取扱商品 
 サバ・イカ・帆立貝柱・タラバガニ・紅サケ・サンマ・マグロ・カツオ・イワシ等の缶詰。
 りんごジュースやりんごピューレなどの飲料品。
シボレー・コロラド（Chevrolet Colorado）は、アメリカの自動車メーカー、ゼネラルモーターズがシボレーブランドで発売するミッドサイズピックアップトラックである。

初代（2004年-）

シボレー・S-10の後継として、2004年モデルから発売を開始。姉妹車として、GMC・ソノマの後継のGMC・キャニオン、いすゞ・オンブレの後継のいすゞ・iシリーズがある。また、いすゞ・D-MAX、ハマーH3と車台を共用する。日本ではかなり大きなサイズだが、アメリカではフォード・レンジャーなどと同じく、比較的コンパクトなピックアップトラックであり、学生などに人気がある。

タイ仕様車は2008年にフェイスリフトを行い、米国仕様車と大幅に異なるスタイリングになった。また、これに伴いオーストラリアのホールデンはそれまでのホールデン・ロデオを打ち切り、ホールデン・コロラドの販売をはじめた。すなわち、OEM供給元をいすゞ自動車からGMタイランドに切り換えたのである。

2代目（2011年-） 

2011年3月のバンコク国際モーターショーにて先行コンセプトが発表された。同年6月のブエノスアイレスモーターショーにはラリーコンセプトが、7月のオーストラリア国際モーターショーではホールデン版の先行コンセプトがそれぞれ公開された。

市販モデルはタイで2011年10月5日に発表された。ダッシュボードのデザインがコンセプトモデルから変更されている。2代目コロラドはタイでの発売を皮切りにアジア、中東、南米、オーストラリア（ホールデンブランドで）など世界各国に順次投入される予定である。
ただし、南米の一部では姉妹車のいすゞ・D-MAXの供給を受け、シボレーブランドで販売するケースも存在する。

2012年2月15日、ブラジルで新型S10として発売開始。実に16年ぶりのモデルチェンジとなる。続いて2月17日、オーストラリア向けホールデン・コロラドの市販モデルが発表された。2012年中頃から発売を開始する。

2代目コロラドはGM・ド・ブラジルにて開発され、GMタイランドのラヨーン工場（アジア、オーストラリア向け）およびGM・ド・ブラジルのサンパウロ州サン・ジョゼ・ドス・カンポスの工場（メルコスール加盟国向け）にて製造が行われる。エンジンは新開発の「デュラマックス」ディーゼルが2種類（直列4気筒2.5Lと2.8L）ラインナップされる。ブラジルでは2.8Lディーゼルと2.4L FlexPowerの2種類となる。トランスミッションは5速MTおよび「ハイドラマチック」6速ATとなる。

北米仕様車 

2013年8月8日、ゼネラルモーターズは北米向け新型シボレー・コロラドおよびGMC・キャニオンのティーザー画像を公開した。2014年からミズーリ州のウェンツビル組立工場にて生産が開始される予定である。なお、GMはこの新型ミッドサイズピックアップ製造のために同工場に総額5億1300万ドルの設備投資を行った。
フラヴィア (FLAVIA)は、ランチアが製造・販売していた自動車である。

概要 
当時の大衆車アッピアと、高級車フラミニア間の車格上のギャップを埋める中級車として企画された。設計は当時のランチア社の主任設計者で、戦前フィアットで初代フィアット・500をダンテ・ジアコーサと共同開発したアントニオ・フェッシアであった。

ランチアの名にふさわしく、アルミニウム合金製水平対向4気筒エンジン、ダンロップ製4輪ディスクブレーキを持つ前輪駆動（FWD）車という、当時としては極めて先進的な設計を持っていた。

初代 (1961-1971年) 

当初はベルリーナと呼ばれた1,500ccの4ドアセダンが発売され、1961年秋のトリノショーで最初に追加されたのはピニンファリーナ製の2ドアクーペで、ホイールベースはベルリーナよりも短縮された。続いて ヴィニヤーレ製の2ドア コンバーチブル、ザガートのデザインによるルーフまで回り込んだクオーターウインドウを特徴とする「スポルト・ザガート」が追加された。スポルトのエンジンはツインキャブレターで100馬力に強化されていたが、非常にデリケートな調整を要する気難しいエンジンであったと言われる。

その後は、高いシャシーの能力に引き換え相対的にパワー不足であるとの声に応えるため、エンジンが徐々に強化された。1,800ccの機械式燃料噴射モデルや5段MTモデルが追加された後、1969年に ランチアがフィアットの傘下に入ると、ヴィニアーレ・ザガート両モデルは生産中止され、フェイスリフトされたベルリーナとクーペのみが2,000ccエンジンを与えられて生き残った。

1971年にはフラヴィアの名称から「2000」と改名された。

日本への輸入 
フラヴィアは1965年以降、当時の日本総代理店であった国際自動車商事を通じて限られた台数が輸入された。1972年10月号カーグラフィック誌のランチア特集号によると、スポルト・ザガートは3台輸入され、1台は売れ残って本国に返品されたと言われる。ヴィニアーレ製のコンバーチブルも少なくとも一台は輸入された。最も多数であったのはピニンファリーナ製のクーペであったようである。

ベルリーナも少なくとも2台は輸入され、日本のあるメーカーの実験車として使われた後、1970年代後半の一時、自動車評論家の三重宗久が所有していた。もう一台は新車時から40年近く女性ワンオーナーで極上のコンディションで維持され、最近になって中古車市場に出回った。

また、1970年をもって国際自動車商事はランチアの輸入から撤退したため、後期の「ランチア2000」は輸入されなかった。フラヴィアは製造時の品質が高く、故障も比較的少ないと言われるが、スペアパーツが入手困難であった当時の日本で維持することは容易ではなかった。現在ヒストリックカーイベント等で見かけられるフラヴィアのほとんどは近年になって輸入されたものである。

2代目 (2011-2014年) 

36年ぶりに復活したフラヴィアは傘下のクライスラーからOEM供給されるモデルとなり、同社のクライスラー・200をベースとしている。ボディタイプは200同様にセダンとコンバーチブルの2種で、2.4Lエンジンやプラットフォームなどメカニズムも共通。内外装もほぼ共通の仕様となり、違いはエンブレムがランチアに変更される程度である。
パシフィックシステム株式会社（Pacific Systems Corporation）は、埼玉県さいたま市桜区に本社を置く、情報サービスに関連する業務を行う企業である。

概要 
太平洋セメント（旧秩父セメント）のシステム部を中核として、同社傘下の情報サービス子会社数社を合併しながら現在に至る。パシフィックシステムはシステムインテグレーションからネットワークシステム、そして画像処理や計測制御に特化したシステムに至る幅広い分野を事業展開している。

2007年にはジャスダック上場を果たした。

沿革 
 1980年8月 秩父セメントのシステム部が分離独立する形で東京都文京区に「システム綜合開発株式会社」設立。
 1983年6月 株式会社ジェス（秩父セメント子会社）と合併。
 1989年6月 株式会社ジェム（秩父セメント子会社）と合併。
 1999年10月 株式会社アイシス（日本セメント子会社）と合併、商号を「パシフィックシステム株式会社」に変更。
 2004年9月 本社を東京都中央区に移転。
 2005年11月 ISO14001認証取得。
 2007年4月 ジャスダック上場。
 2007年10月 株式会社システムベースを子会社化。
 2009年3月  ISO9001認証取得。
 2010年1月  (株)ソーシャルネットから営業全部を譲り受け。
 2011年2月  子会社パシフィックテクノス(株)を合併。
 2011年2月  本社を埼玉県さいたま市桜区に移転。
 2012年3月  ISO27001(ISMS)認証取得。

子会社 
 システムベース
株式会社スーパーヤマザキは、東京都府中市に本社を持つ、スーパーマーケットの経営を行う会社で、山崎製パングループの一社である。CGCグループに加盟している。

企業情報 
 住所：〒183-0056 東京都府中市寿町一丁目6-3（登記上の本店も同じ）
 設立：1967年7月31日
 資本金：5000万円
 代表者：代表取締役社長 水野渉

店舗展開 
東京都多摩地区に2店舗、23区内に1店舗、千葉県市川市に1店舗の合計4店舗とグループのデイリーヤマザキに比べても非常に小規模である。以前は親会社の山崎製パン武蔵野工場がある東久留米市に店舗が集中し、最盛期には同市内で3店舗を出店していた。24時間営業の店もあり、かつては深夜24時までの営業店もあった。店舗ロゴはオリジナルのものと、山崎製パンと同じ「ヤマザキ」のロゴを配した店がある。

2022年度には立て続けに5店舗の閉鎖が進められた。同年4月30日には鶴川店が、5月31日には東久留米西口店が、6月30日には百草店が、8月31日には滝山店（東久留米市）が、11月30日には平尾店（稲城市）が、それぞれ閉店した。
東久留米東口店 （東京都東久留米市）
府中店 （東京都府中市）
市川店 （千葉県市川市）
三筋店 （東京都台東区）