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中国重型汽車集団（ちゅうごくじゅうがたきしゃしゅうだん、、、略称:）は中国の貨物自動車メーカー。山東省、済南市に本社を構え、中国政府が所有する国有企業であり、中国国内での大型トラック部門におけるシェアは中国第一汽車集団（FAW）、東風汽車集団（Dongfeng）に次ぐ第三位となる大型車両製造メーカーである。深圳証券取引所に上場する中国重汽集団済南卡车股份有限公司、香港証券取引所に上場しているレッドチップ銘柄となる中国重汽（香港）有限公司（Sinotruk Group）を子会社として抱える。

歴史 
中国重型汽車集団は中華民国の軍人、韓復榘が1935年に開設した自動車修理工場が基礎となっており、1945年に国民党合同物流本部兵器部405汽車修理工場へと名称が変更され、1948年には中国自動車製造部品総合工場の組立場に変更が行われている。その後、済南自動車組立工場、済南自動車修理工場、済南自動車部品製造工場、済南自動車部品工場へと改名を経て、1958年に現在の前身となる済南自動車工場への改名が行われている。

1960年、中国重型汽車集団はシュコダ706RTを基に開発した中国初となる大型トラック「黄河」ブランドとしてJN150型8トン積みトラックの製造を開始。1980年7月に済南自動車製造工場は済南自動車製造総合工場に名称が変更され、1983年にはコンソーシアムとなる中国重型汽合弁事業公司の設立を主導しており、翌年、オーストリアの貨物自動車メーカーシュタイア・ダイムラー・プフからシュタイヤー 91シリーズの導入を行っている。1989年、現企業となる中国重型汽車集団へと再編が行われている。

2001年、中国重型汽車集団は3つに事業分割が行われ、済南の本社は「中国重型汽車」名を保持し、山東省の管理下（国務院国有資産監督管理委員会）に置かれている。企業改革と再編によりグループは営業損失を無くし、継続的に利益を生む成長企業へと変化を遂げており、2007年11月28日、中国重型汽車集団はレッドチップ銘柄として香港証券取引所に上場し、上場企業は中国重汽（香港）有限公司、シノトラック（Sinotruk Group）と命名が行われている。

2009年、ドイツの大手貨物自動車メーカーであるMAN Groupは、子会社であるシノトラックの一部を買収したことによりMANグループの技術が導入されている。また、ボルボ・グループとも協力関係にあり、シノトラックにおいては大型中型小型のトラック製造だけでなく、バスやそれに伴う主要アセンブリの研究開発と製造も行っており、社会インフラの構築や建設、コンテナ輸送、物流、鉱業、鉄鋼、化学分野でのサービス展開も行っている。

南米各地でも販売を行っており、これまでに累計で2,000台を販売し、2013年ブラジルのラジェスに3億ドルを投資した新工場の設立を行う。また、パキスタンでも地元自動車メーカー、ダイシン・オートモービルズ（DysinAutomobiles）との合弁事業によりパキスタン国内でトラックの製造を行っている。2011年からはフィリピン国内でも地元ディーラーを通じて販売が行われている。

子会社であるシノトラック香港の泰安呉越特殊車両では中国人民解放軍向けの軍用特殊車両製造を行っている。

製品

トラック 

 SITRAK（MAN Truck & Busと協力）
 豪沃（HOWO）
 斯太尔（シュタイヤー）
 黄河C5B
 金王子
 豪瀚
 HOKA

バス（HOWO Bus） 
 JKシリーズ（中大型コーチ・シティバス）
 ZZシリーズ（大型コーチ）

特殊車両 
 マイニングトラック
 ターミナル・トラクター
 トラッククレーン

その他 
 ディーゼルエンジン
 トランスミッション
 車軸

製造完了モデル 
 トラックシャーシ

JN150ベース
 JN150
 JN151
 JN162

 乗用車シャーシ
 JN650
 JN651
JN162ベース
 JN6111
 JN6121
 JN6171

画像

泰安呉越特殊車両
一般社団法人日本ロボット外科学会（Japan Robotic Surgery Society, JROBO）は、2007年発足の外科手術用ロボットの最先端の技術を国内に浸透させていくための研究と議論、さらなる発展のための学会である。

ロボットを用いて行う手術全てにかかわる臓器診療科を横断的に考え、ロボットを使う外科系医師が参加する会であり、習熟の段階に応じて「Robo Doc pilot」という認定証を交付している。クラスは国内B、国内A、国際B、国際Aとあり、それぞれ症例数や論文によるステップアップが可能である。

現在会員数は1700人、Robo Doc pilot取得者は延べ358人である。（2020年9月現在）

理事長
渡邊剛（ニューハート・ワタナベ国際病院）

事務局
〒168-0065
東京都杉並区浜田山 3丁目19-11

ニューハート・ワタナベ国際病院内
日本ロボット外科学会 事務局

機関誌
「Innovations」
服部 賢（はっとり まさる、1936年 -） は、日本の機械工学者。専門は熱工学。長岡技術科学大学学長や、日本熱物性学会会長を務めた。

人物・経歴 
1959年東京工業大学理工学部機械工学科卒業、宇部興産株式会社入社。1963年東京工業大学理工学部助手。1974年東京工業大学より工学博士の学位を取得。1978年長岡技術科学大学助教授。1980年長岡技術科学大学教授。1995年長岡技術科学大学副学長。1997年長岡技術科学大学学長。2000年日本熱物性学会会長。

熱工学分野に係る業績から2002年に日本熱物性学会賞功労賞を受賞。2003年長岡技術科学大学名誉教授。2004年株式会社ホクギン経済研究所顧問。国際協力事業団タイ王国パトムワン工業高等専門学校拡充計画プロジェクト終了時評価調査団団長、財団法人エヌ・エス知覚科学振興会理事なども務めた。平成23年度秋の叙勲で瑞宝中綬章を受章。
田村 源太郎（たむら げんたろう、前名・治郎吉、1881年（明治14年）9月15日 - 没年不明）は、日本の商人（肥料商）、醸造家、実業家、地主、鳥取県多額納税者。

人物 
鳥取県米子市出身。田村源太郎の長男。家業は肥料及び酒類醸造業を営む。1926年、家督を相続し、前名治郎吉を改める。中国貯蓄銀行、中国興業銀行、米子共立検番各取締役などをつとめる。

『商工資産信用録 第33回 中国四国版』によると、田村源太郎（調査年月・1932年5月）は「正身身代・P、信用程度・B、職業・肥料、酒造、醤油」である。貴族院多額納税者議員選挙の互選資格を有する。住所は米子市糀町。

家族・親族 
 田村家
 祖父・芳太郎
 父・源太郎（1855年 - 1926年、肥料商、醸造家、米子町会議員） - 米子有数の豪商である。
 母・すか（1855年 - ?、鳥取、名島平次郎の二女）
 妻・あさ（1883年 - ?、鳥取、角田九郎の妹）
 男・純一（1907年 - ?、久米桜酒造会長）
 孫・健治（1930年 - 2014年、久米桜酒造会長）

 親戚
 角田九郎（鳥取県多額納税者、商業）
 名島嘉吉郎（鳥取県多額納税者、名和川屋、醤油醸造、砂糖綛糸卸売業）
小島 陽（こじま よう、1942年10月14日 -） は、日本の金属工学者。長岡技術科学大学学長や、軽金属学会副会長を務めた。軽金属学会賞受賞。瑞宝重光章受章。

人物・経歴 
1966年東京工業大学理工学部金属工学科卒業、東京工業大学助手。1976年東京工業大学工学博士。1980年長岡技術科学大学助教授。1982年ケンブリッジ大学客員研究員。1987年長岡技術科学大学教授。1995年長岡技術科学大学語学センター長。1996年長岡技術科学大学機械系長・工作センター長。2001年長岡技術科学大学附属図書館長・学長補佐。2002年長岡技術科学大学テクノインキュベーションセンター長。2003年長岡技術科学大学学長、軽金属学会副会長・将来計画委員会委員長。

アルミニウム、マグネシウム合金研究などを行い、2008年には軽金属学会の最高賞たる軽金属学会賞を受賞した。2009年任期満了に伴い長岡技術科学大学学長を退任し、長岡技術科学大学名誉教授の称号を受けた。一般社団法人コラボ産学官理事長、一般財団法人日用金属製品検査センター理事長、長岡工業高等専門学校外部評価委員長、国立大学法人信州大学監事なども歴任した。平成30年度春の叙勲において、瑞宝重光章を受章。

受賞 
 1977年 軽金属学会論文賞
 1991年 軽金属学会50周年記念特別功労賞
 1995年 軽金属学会論文賞
 2000年 軽金属学会論文賞
 2002年 軽金属学会論文賞
 2008年 軽金属学会賞
「刀剣ワールド名古屋・丸の内」（とうけんわーるどなごや・まるのうち）は、愛知県名古屋市中区丸の内二丁目1番33号 東建本社丸の内ビルの１Ｆにある美術品を展示した施設である。日本刀や甲冑などの保存・継承を目的に、日本刀をはじめ、甲冑、槍、薙刀、火縄銃などを無料で公開している。

概要 
名古屋刀剣博物館「名古屋刀剣ワールド」の開館（2021年以降開館予定）に先駆け、一般財団法人刀剣ワールド財団が所蔵する美術品の一部を、東建コーポレーションの本社丸の内ビル１Ｆに展示。同法人が三重県桑名市多度町にある「ホテル多度温泉」の館内にも「刀剣ワールド桑名・多度」を開設し、日本刀や甲冑などを無料展示している。

沿革 
 2017年８月　「刀剣コレクション名古屋・丸の内」開館
 2022年５月　「刀剣ワールド名古屋・丸の内」へ名称変更

展示内容 
 日本刀、甲冑、槍、薙刀、火縄銃などといった美術品の展示

主な収蔵品

重要美術品 
 刀　無銘　伝備前真守
 刀　金粉銘　来国俊 
 刀　銘　（葵紋）於武州江戸越前康継

特別重要刀剣 
 太刀　銘　吉用
 刀　銘　越後守藤原国儔
 刀　銘　繁慶

重要刀剣 
 刀　無銘　伝安綱

特別保存刀剣 
 刀　銘　於武刕（州）江府大和守安定作

槍 
 大身槍　銘　尾州住兼武
 槍　銘　村正

拵 
 青貝微塵塗鞘 打刀拵
 黒蝋色鞘打刀拵

甲冑

火縄銃 
 火縄式銃砲　鍛惣二重巻張　駿陽住御鉄砲師　石田勘蔵藤原之重作
 火縄式銃砲　摂州住井上
 火縄式銃砲　仙台住木田市郎右衛門定幸
 短銃　武州江戸住榎並屋重継（花押）

鞍 
 無銘　雲龍文蒔絵鐙

美術品 
 金梨地蜂須賀万字紋蒔絵太刀筒

アクセス 
   名古屋市営地下鉄 桜通線・鶴舞線 「丸の内駅」下車、1番出口より徒歩約1分
 名古屋市営バス（幹名駅1号系統）｢外堀通｣バス停下車、徒歩約4分
 名古屋市営バス（幹名駅1号系統・名駅14号系統）｢愛知県図書館｣バス停下車、徒歩約5分

開館日・開館時間 
 開館日は月曜日～金曜日（平日）
 開館時間は9時30分から17時30分まで（入館は16:30まで）
 土曜日、日曜日、祝日、年末年始、夏季休暇は休館

入館料 
無料
株式会社ナガオカは、本社を大阪市中央区に置く機械メーカーである（登記上本店は大阪府貝塚市）。

概要 
水関連事業（取水用スクリーン、完全無薬の水処理装置の製造販売）やエネルギー関連事業（石油精製及び石油化学等のプラント用の内部装置）を手掛ける。

1934年に創業し、1966年に法人化した。新規事業に積極的であったが、技術開発に多額の資金を投入した結果、資金繰りが悪化し、2004年に民事再生により、スポンサーの日本アジア投資株式会社が運営する再生ファンド「JAIC－事業再生１号投資事業有限責任組合」により再生された。

沿革 
 1934年10月 - 創業者の永岡増蔵により大阪府松原市にて永岡金網工業所を創業。
 1966年10月 - 永岡金網株式会社に改組。
 1991年1月 - 株式会社ナガオカ（旧ナガオカ）に商号変更。
 2004年8月 - 資金繰り悪化により大阪地方裁判所に対して民事再生手続を申請。
 2004年11月 -  株式会社ナガオカスクリーンを設立し、旧ナガオカより事業・資産を譲り受け、商号を株式会社ナガオカ（新ナガオカ）に変更。
 2015年6月 - JASDAQに株式上場。
 2017年6月 - 株式会社ハマダを割当先とする第三者割当増資により、同社の子会社となる。

拠点 
本社：大阪市中央区安土町1丁目8-15 野村不動産大阪ビル7階
姫路工場：兵庫県姫路市網干区浜田字南新々田1597-1
開発センター：大阪府貝塚市二色南町2-12
東京営業所：東京都千代田区神田富山町30-2 吉田ビル5階
江戸川工場：東京都江戸川区篠崎町6丁目21-4

連結子会社
那賀設備（大連）有限公司：中国遼寧省大連市
64式拳銃は、1960年代に朝鮮民主主義人民共和国（以下「北朝鮮」と表記）で生産された小型自動拳銃である。北朝鮮が初めて設計・生産した軍用拳銃であるとされる。

開発 
64式拳銃はベルギーのファブリック・ナショナル（FN社）で製造されていたM1900を模して開発された拳銃で、基本的な構成はM1900に忠実なものになっている。

M1900は本銃の採用年とされる1964年の時点でもジョン・ブローニングがM1900の原型を設計してから既に70年近くが経過しており、いわゆる骨董品的な部類に入り得る小火器であった。それにも関わらずM1900を模倣元に選択した理由としては、単にM1900が朝鮮半島や中国大陸など東アジアの地域で多数出回っており模倣が容易だったためとする説、1909年に満州の哈爾浜駅構内にて大日本帝国の要人である伊藤博文前韓国統監が射殺された事件で、実行犯とされる安重根がM1900を使用したことに因み、この拳銃を朝鮮における反帝国主義を象徴するものとして採用したとする説、北朝鮮の最高指導者である金日成が抗日パルチザン活動に参加するにあたって、父親の金亨稷が使用したM1900を受け継ぎ愛用したという伝説に基づくとする説などが挙げられているが、実際の理由は依然不明である。

設計 

64式拳銃の外見的および機構的特徴はM1900に極めて忠実である一方、通常の仕様の他にオリジナルには無い消音型が作られるなど、独自の発展を遂げた。

消音型はスライドが短縮されており、露出した銃身先端のねじ山にサウンド・サプレッサー（消音器）を装着できる。一般的な自動拳銃では銃口に経の太いアタッチメントを取り付けると照準が阻害されるため、高さのある照準器に置換している場合があるが、M1900の設計ではリコイルスプリングが上側にあり銃身の位置が低いため、照準器の変更などは不要だった。サプレッサー本体は古典的なマキシム式のものが採用された。

グリップはチェッカリングの彫られた黒い樹脂製であり、M1900に見られる「FN」のマークの代わりに、円と星型、そして星から広がる光線の意匠が配されていた。

弾薬はM1900と同じく.32ACP弾（7.65×17mm ブローニング弾）が使用されたが、中国製のに用いられた7.62 ×17mm弾を用いるとする説もある。銃本体には「7.62」と刻印されている。

運用 
64式拳銃は一般の下士官や兵士には殆ど支給されず、通常型は高級士官の護身用に、消音型は特殊作戦に従事する工作員などに支給された。しかし、5年と経たず実質的な後継となる70式拳銃が開発されている。その後も20年近くにわたり工作員には広く用いられ、1980年には潜入に失敗した工作員の遺体から、消音型の64式拳銃が発見された。
インペリアルは、ポルトガルの製菓会社。

同国におけるチョコレートの製造・販売業で最大のシェアを誇る。コインブラので開催されるチョコレートフェスティバル「チョコラテフェスト」にも出品、子供向けのコンテストやココア試飲などを促進している。

事業展開 
「」・「ジュビリウ」・「ピンタロラス」・「パンタグルエル」・「ファンタジアス・アレグロ」といったブランド名で事業を展開しており、中でも「レジーナ」ブランドの「コマ・コン・パン」で知られている。2011年には、1970年代から1980年代にかけて人気を博したハートキャンディー「ボンボンス・コラサオ」を再販した。

インペリアルは他国への輸出にも力を入れており、ブラジル向けに「ジュビリウ・カレ」と「ジュビリウ・ミニタブレテス」の2つのブランドを2000年から展開している。ブラジルでの成功を受けて、2011年にはチェコとスロバキアでも「ジュビリウ・カレ」の展開を開始した。2012年にロシアと中東の市場に参入し、インペリアルの商品は世界30ヶ国以上で販売されている。
河内 正夫（かわち まさお、1949年〈昭和24年〉3月17日 -） は、日本の通信工学者。工学博士。NTT先端技術総合研究所所長。NTTエレクトロニクスフェロー。世界初の石英系平面光波回路技術を実現した。紫綬褒章受章。

人物・経歴 
群馬県生まれ。1973年に東京工業大学大学院理工学研究科電子物理工学専攻修士課程を修了し、日本電信電話公社茨城電気通信研究所に入所。1978年、東京工業大学工学博士。1982年、カナダ通信研究所（CRC）交換研究員。1996年、日本電信電話基礎技術総合研究所研究企画部長。1998年、日本電信電話光エレクトロニクス研究所所長。1999年、日本電信電話未来ねっと研究所所長。2003年、日本電信電話先端技術総合研究所所長。2005年、NTTエレクトロニクス取締役技術開発本部長。2008年、電子情報通信学会エレクトロニクス・ソサイエティ会長。2009年、NTTエレクトロニクスフェロー。光ファイバ研究を行い、世界で初めて石英系平面光波回路技術を実現するなどした。

受賞 
日本電信電話公社総裁表彰（1982年）
電子情報通信学会論文賞（1984年）
電子情報通信学会業績賞（小林記念特別賞）（1992年）
光産業技術振興協会櫻井健二郎氏記念賞（1995年）
電子情報通信学会業績賞（1998年）
科学技術庁長官賞・科学技術功労賞（1999年）
大河内記念技術賞（2000年）
IEEE Fellow（2002年）
電子情報通信学会フェロー（2003年）
NTT R&Dフェロー（2005年）
紫綬褒章（2008年）
電子情報通信学会功績賞（2009年）
藤田 修（ふじた おさむ） は、日本の機械工学者。学位は、工学博士。北海道大学教授。日本マイクログラビティ応用学会会長。国際燃焼学会副会長。元日本機械学会副会長。

人物・経歴 
北海道滝川高等学校を経て、1978年北海道大学工学部機械工学科卒業。1984年北海道大学大学院工学研究科機械工学専攻修士課程修了。1986年日本学術振興会特別研究員。1987年北海道大学大学院工学研究科機械工学専攻博士課程修了、工学博士。

その後、北海道大学工学部機械工学科講師。1990年北海道大学工学部機械工学科助教授。

1994年カリフォルニア大学バークレー校客員研究員。2003年北海道大学大学院工学研究科機械宇宙工学部門教授。2006年日本航空宇宙学会宇宙利用部門長。2009年宇宙航空研究開発機構宇宙環境利用科学専門委員会委員。2014年日本学術会議連携会員。2015年日本航空宇宙学会北海道支部部長、宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所宇宙工学委員。

2017年北海道大学工学研究院機械宇宙工学部門長、北海道大学総長補佐、北海道大学アドミッションセンター副センター長、日本機械学会熱工学部門長、日本燃焼学会会長、日本マイクログラビティ応用学会会長、宇宙航空研究開発機構宇宙科学運営協議会運営協議員。2019年日本機械学会副会長。2020年国際燃焼学会副会長。

趣味は囲碁で、学生時代は学生名人戦全国ベスト4や、学生ランキング戦Top10に入ったこともあった。また北海道大学教授として、北海道大学囲碁部顧問や、全学教育総合科目「論理的思考を「囲碁」で養い人工知能との対戦を体感してみよう」も担当した。

受賞歴 
1999年 日本燃焼学会奨励賞
2006年 日本マイクログラビティ応用学会論文賞
2007年 日本機械学会論文賞
2012年 日本機械学会熱工学部門部門一般表彰（講演論文表彰）
2013年 日本機械学会フェロー
2013年 日本スマートプロセス学会 2013年度Best Reviewer 賞
2013年 日本機械学会熱工学部門部門表彰第90期熱工学部門研究業績表彰
2014年 日本燃焼学会 2014年「美しい炎」の写真展最優秀作品賞
2015年 北海道大学教育総長賞
2015年 日本航空宇宙学会フェロー
2018年 国際燃焼学会フェロー
2018年 谷川熱技術振興基金粉生熱技術振興賞
小林 秀昭（こばやし ひであき） は、日本の機械工学者。東北大学流体科学研究所教授。元日本燃焼学会会長。元国際燃焼学会副会長。文部科学大臣表彰科学技術賞受賞。

人物・経歴 
1981年東北大学工学部機械工学科卒業。1983年東北大学大学院工学研究科修士課程修了、日産自動車入社。1984年東北大学工学部機械工学科助手。1991年東北大学工学博士、東北大学流体科学研究所助手。1992年東北大学流体科学研究所助教授。1994年カリフォルニア大学サンディエゴ校客員研究員。2003年東北大学流体科学研究所教授。2013年日本機械学会熱工学部門長。2014年国際燃焼学会副会長。2015年内閣府戦略的イノベーション創造プログラム「エネルギーキャリア」 アンモニア直接燃焼チームリーダー、産業技術総合研究所クロスアポイントメントフェロー、日本燃焼学会会長。2017年科学技術分野の文部科学大臣表彰科学技術賞研究部門受賞。2019年東北大学流体科学研究所副所長。
島村 軍次（しまむら ぐんじ、1895年（明治28年）4月6日 - 1986年（昭和61年）8月30日）は、大正から昭和期の公吏、農業指導者、政治家。参議院議員（2期）。

経歴
岡山県上道郡宇野村（現岡山市中区東川原）で、中農・島村伊代吉の長男として生まれる。1913年（大正2年）岡山県農学校（現岡山県立高松農業高等学校）を卒業した。

1913年、都窪郡農会技手となる。以後、岡山県属技手、同農務課首席属、久米郡長、岡山県地方課長、同土木課長、同経済課長、同更生課長、同会計課長、同庶務課長などを経て、1941年（昭和16年）鳥取県経済部長に就任。1942年（昭和17年）に退官した。1943年（昭和18年）岡山県農業会副会長に就任した。

1947年（昭和22年）4月の第1回参議院議員通常選挙で岡山県地方区から無所属で出馬して当選し。1953年（昭和28年）4月の第3回通常選挙でも再選され、緑風会に所属して参議院議員に連続2期在任した。この間、第3次吉田内閣・農林政務次官などを務めた。その後、1959年（昭和34年）6月の第5回通常選挙に立候補したが落選し政界から引退した。

この間、東京都食糧営団理事、岡山県指導農業協同組合連合会長、全国指導農業協同組合連合会長、岡山県経済農業協同組合連合会長、同煙草耕作組合連合会長、同農業協同組合中央会長などを務めた。

1985年（昭和60年）春の叙勲で勲二等瑞宝章受章（勲五等からの昇叙）。

1986年（昭和61年）8月30日死去、91歳。死没日をもって従五位から従四位に叙される。
螺鈿漆花文箱（らでんうるしかもんばこ）は、18世紀の朝鮮王朝時代に作られた螺鈿漆器工芸品である。アメリカ合衆国ニューヨークメトロポリタン美術館に収蔵されている。

解説 
螺鈿は漆器や木器に貝殻やコブタニシの貝殻を象嵌する装飾技法で、金属などの表面の装飾にも用いられる。中国では、周代にはすでに螺鈿細工が広く普及しており、五代十国時代に非常に高い水準に達し、明・清の時代に最盛期を迎えた。螺鈿漆花文箱は18世紀の朝鮮王朝時代に朝鮮半島で作られた。箱状の螺鈿漆器の外観には、真珠母を素朴な花の形で装飾し、その花の茎には金属の糸を撚り合わせたものを用いている。表面には鼈甲のような円盤状のものがいくつか嵌め込まれており、漆器の内部には赤い緞子が張られている。大きさや形の面では、螺鈿漆花文箱に似ている螺鈿漆器は多い。しかし、他の同種の作品とは異なり、本漆器は黒く塗られており、金粉が付着している。2015年にフローレンスとハーバート・アーヴィングによってメトロポリタン美術館に寄贈され、これまでに8回の外部展示が行われている。

画像集
田村 純一（たむら じゅんいち、1907年（明治40年）9月 - 没年不明）は、日本の実業家。久米桜酒造会長。鳥取県公安委員会委員長。

人物 
鳥取県米子市出身。田村源太郎の息子。家業は肥料商、酒造業。1947年、公職追放を受ける。住所は米子市糀町。

家族・親族 
 田村家
 祖父・源太郎（1855年 - 1926年、肥料商、醸造家、米子町会議員）
 父・源太郎（1881年 - ?、肥料商、醸造家、鳥取県多額納税者）
 妻
 息子・健治（1930年 - 2014年、久米桜酒造会長）
 孫・源太郎（久米桜酒造有限会社、久米桜麦酒株式会社代表取締役社長）
マルチレベル・コーチは、カナダの鉄道車両メーカーであるボンバルディア・トランスポーテーションが北アメリカ（アメリカ合衆国、カナダ）の鉄道事業者へ向けて展開する鉄道車両のブランド名。車両限界が狭い路線向けに開発された、定員数が多い2階建て客車である。

この項目では、マルチレベル・コーチと同型の2階建て電車であるマルチレベルIII（Multilevel III）についても解説する。

概要 
2002年12月、ニュージャージー州を中心に公共交通機関を運営するニュージャージー・トランジットは、深刻化していた通勤列車の混雑を改善するため、ボンバルディア・トランスポーテーションとの間に新型客車の大量導入に関する契約を交わした。その際に提示された条件に基づき、ボンバルディアが開発したのがマルチレベル・コーチである。

それまでNJトランジットで使用されていた客車は1階建てであったが、マルチレベル・コーチは着席定員を始めとする容量増加を目的に2階建て構造を採用しており、従来の客車列車から座席数が15 - 30%増加している。その一方で、NJトランジットの走行区間に存在するハドソン川下部を潜るトンネルのような車両限界が狭い路線にも対応できるよう、全高は4.4 m（14 ft 6 in）程に抑えられている他、車体の両端は1階建て構造となっている。車体にはステンレス鋼が、台枠には高張力鋼が用いられている。車種として運転台が設置されている制御車と運転台がない中間客車が製造されており、後者はトイレの有無による2種類が存在する。

車内の座席配置は2 + 2列のクロスシートを基本としており、従来の車両（2 + 3列）と比べてシートピッチや通路の幅が拡大し、快適性の向上が図られている。またバリアフリー面の配慮もなされており、1階建て部分には車椅子や自転車が設置可能なフリースペースや車椅子対応トイレが存在する。冷房や照明に必要な電気は連結される機関車から供給される（集中電源方式、head end power）。

乗降扉は車端に低床式、1階 - 2階部分の境に高床式プラットホームに対応したものが車体両側面に2箇所づつ設置されているが、制御車については運転台が片側に存在する関係で低床式プラットホームに対応した乗降扉は1箇所のみ存在する。

運用 
2006年にニュージャージー・トランジットで営業運転を開始して以降、マルチレベル・コーチは以下の事業者に導入されている。2000年代に各事業者へ導入が実施された1次車は「マルチレベルI（Multilevel I）」、2010年代以降に導入された2次車は「マルチレベルII（Multilevel II）」とも呼ばれる。

下記の車両のうち、2020年時点でニュージャージー・トランジットに在籍する8両についてはニューヨークとアトランティックシティの間に運行していた向けに製造された車両（マルチレベル I）で、2012年の事業停止後にニュージャージー・トランジットへ転属した経緯を持つ。ACEC時代は観光客の利用を考慮して優等座席やバー、大容量の荷物室が設置されていたが、転属に合わせてこれらの設備は撤去、もしくは改造されニュージャージー・トランジットの車両と仕様が統一されている。

発展車両 
2018年12月、ニュージャージー・トランジットは、1970年代に製造され老朽化が進んでいた1階建て電車の""やこれらを改造した1階建て客車の""の置き換えおよび今後の輸送力増加を目的に、ボンバルディアとの間に113両の2階建て車両「マルチレベルIII（Multilevel III）」導入に関する契約を交わした。これらは従来の車両（客車）と異なり交流電化に対応した中間電動車を連結する2階建て電車として使用される予定で、1両単位で走行可能なアメリカの電車として初めて交流電化に対応した回生ブレーキが搭載される。また、車内にはUSBに対応した充電ポートや情報ディスプレイが設置される。運用開始は2023年を予定している。

関連車両 
ボンバルディア・バイレベル・コーチ - ボンバルディア・トランスポーテーションが北アメリカ各地の通勤鉄道へ展開する2階建て客車。マルチレベル・コーチと比べ車体寸法が大きい。
ロングアイランド鉄道C3型客車 - 日本の重電メーカーの川崎重工業が製造した2階建て客車。マルチレベル・コーチに類似した車体構造を持ち、車両限界が狭いロングアイランド鉄道で使用されている。
塚谷 泰生（つかたに やすお、1957年 -）は、日本の実業家。1990年代以降、デンマークとオランダに居住し、ヨーロッパ全域で食品、機械関連事業を手がける。ユーロコミッティ株式会社代表取締役社長で、福岡大学特任講師も務める。

来歴 
成城高等学校を経て明治大学（農学部）卒業後、1982年に日商岩井（現・双日株式会社）に入社。1990年より日商岩井北欧会社（本社・コペンハーゲン）に赴任、同社取締役を務め、1992年に退社。同年、ヨーロッパで独立起業、オランダのアムステルダムにKTS EUROPE社を設立した。

ヨーロッパでやきとり専門店「串亭」の多店舗化、フランチャイズ化を進める（オランダ・アムステルダム2店舗、イギリス・ロンドン、ベルギー・ブリュッセル、ドイツ・デュッセルドルフ/ミュンヘン、タイ・バンコクの計7店）。 同時にオランダにて日本食品輸入販売、及び日本食問屋業を始める。日本から、調味料、酒類、アジアから、主に中国、タイより冷凍食品（ニチレイ、味の素等）のヨーロッパへの輸入・ヨーロッパ内販売をおこなった。

その後2006年よりヨーロッパ内にて、日本食製造加工品の開発を始める。日本食品産業ヨーロッパB.V.をオランダ人と共同で設立し、同社で、タイ王国にて主に鶏肉加工品をヨーロッパ向けに開発の上、輸入販売を始める。 同時にヨーロッパ内にて日本食の生産と販売を始める。

2014年帰国し、同年4月、ユーロコミッティ株式会社（日本）を設立。日本製品（機械、食品）のヨーロッパ・アジア向け輸出と、ヨーロッパ及びアジアからの食品の輸入業及び、コンサル業を始める。

現在は日本・ヨーロッパ・アジアを行き来して、日本産品のヨーロッパ向け製品開発と輸出先開拓、ヨーロッパ域内での日本食の製造・販売及びそのコンサルタント、ヨーロッパ産品の日本向け輸入のコンサルタントを主な業務としている。

著書 
『ヨーロッパで勝つ!ビジネス成功術 日本人の知らない新常識』筑摩書房<ちくま新書>
藤田 恭伸（ふじた やすのぶ、1941年 -） は、日本の機械工学者。専門は熱工学。九州大学名誉教授。元日本伝熱学会会長。元日本機械学会副会長。

人物・経歴 
1963年九州大学工学部機械工学科卒業。1965年九州大学大学院工学研究科機械工学専攻修士課程修了。1968年九州大学大学院工学研究科機械工学専攻博士課程単位修得退学、九州大学工学部機械工学科講師。1969年九州大学工学部助教授。1970年九州大学工学博士。1980年九州大学工学部教授。

1997年日本伝熱学会副会長、日本伝熱学会学術賞受賞。1998年日本機械学会九州支部長、日本機械学会熱工学部門功績賞受賞。2001年日本伝熱学会会長、日本機械学会フェロー。2003年日本機械学会副会長。2004年定年退官、九州大学名誉教授。熱工学への貢献が顕著であるとして第84期（2006年度）日本機械学会熱工学部門賞功績賞（永年功績賞）受賞。2022年、瑞宝中綬章受章。
石川 正道（いしかわ まさみち、1955年 -） は、日本の材料科学者。三菱総合研究所先端科学研究所所長や、東京工業大学統合研究院教授、日本マイクログラビティ応用学会会長を務めた。日刊工業新聞社技術・科学図書文化賞受賞。

人物・経歴 
愛知県生まれ。1978年東北大学理学部化学科卒業。1983年東京工業大学大学院総合理工学研究科博士課程修了、工学博士。1994年日刊工業新聞社技術・科学図書文化賞受賞。三菱総合研究所先端科学研究所長を経て、2004年東京工業大学物質科学創造専攻教授。2005年東京工業大学統合研究院教授。2013年日本マイクログラビティ応用学会会長。
松本 浩之（まつもと ひろゆき、1938年 -） は、日本の機械工学者。東京工業大学名誉教授。元東京工業高等専門学校校長。元東京工業大学工学部附属工業高等学校校長。

人物・経歴 
京都府生まれ。1961年東京工業大学機械工学科卒業。1966年東京工業大学大学院理工学研究科博士課程修了、東京工業大学理工学部助手。1969年東京工業大学工学部助教授。1982年東京工業大学工学部教授。東京工業大学工学部附属工業高等学校校長を経て、1995年東京工業大学工学部長。1996年東京工業大学大学院理工学研究科長。1997年から東京工業高等専門学校校長を務め、国立工業高等専門学校協会で全国高等専門学校ロボットコンテストや全国高等専門学校プログラミングコンテスト、全国高等専門学校体育大会にあたるなどした。1998年東京工業大学名誉教授。2006年定年退職、東京工業高等専門学校名誉教授。2009年度日本材料学会衝撃部門賞功労賞受賞。平成28年春の叙勲で瑞宝中綬章を受章。
小林 幸徳（こばやし ゆきのり、1957年 -） は、日本の機械工学者。工学博士。北海道大学名誉教授。独立行政法人国立高等専門学校機構理事兼苫小牧工業高等専門学校校長。

人物・経歴 
北海道天塩郡天塩町で修理工場を経営する家に生まれる。北海道天塩高等学校卒業後、1981年北海道大学工学部機械工学科卒業。北海道大学基礎スキー部出身。指導教官の勧めで大学院に進学し、1986年北海道大学大学院博士後期課程修了、工学博士、北海道大学講師。1989年北海道大学助教授。2004年北海道大学教授。2011年計測自動制御学会北海道支部長。2012年北海道大学高等教育推進機構副機構長。2014年北海道大学大学院工学研究院副研究院長。2016年国立大学法人北海道大学教育研究評議会評議員。2017年北海道大学工学院長。2019年苫小牧工業高等専門学校校長。2020年独立行政法人国立高等専門学校機構理事（校長兼務）。国立大学法人北見工業大学学長選考会議委員兼経営協議会委員兼務。
ロバート・ウィルソン・アンドリューズ（Robert Wilson Andrews、1837年6月8日 - 1922年）は、ハワイ生まれのアメリカ合衆国の画家、技術者である。 

彼の父ロリン・アンドリューズ（1795年 - 1868年）は、ハワイ初期のアメリカ人宣教師であり、裁判官であった。1859年にハワイを離れる前にアンドリューズはコレコレ峠やイアオニードル、カプウオホオカモア・ハマクアロア滝、ハナペペ滝での多くの精巧な風景画を描いた。

彼はオハイオ州オックスフォードのマイアミ大学で工学を学び、1863年にハワイに戻り、そこで30年間製糖工場のエンジニアとして働いた。アンドリューズは教会に関わり続け、退職後は日曜学校を教えていた。

経歴
小田原 修（おだわら おさむ、1951年4月 -） は、日本の材料工学者。東京工業大学名誉教授。元日本マイクログラビティ応用学会会長。文部科学大臣表彰科学技術賞受賞。

人物・経歴 
1974年東京工業大学工学部金属工学科卒業。1979年東京工業大学大学院理工学研究科原子核工学博士課程修了。同年通商産業技官任官、工業技術院東北工業技術試験所入所。1986年東京工業大学助教授。1986年科学技術庁金属材料技術研究所客員研究官。1988年宇宙開発事業団客員開発部員。1993年宇宙環境利用推進センター特別客員研究員。1996年日本宇宙フォーラム特別客員研究員。1997年東京工業大学大学院総合理工学研究科教授に昇格。1997年宇宙開発委員会専門委員。2000年理工学振興会特別技術顧問、文部科学省宇宙科学研究所連携教授。2001年燃焼合成研究会会長、プロサップ代表理事、宇宙開発委員会特別委員。2002年沖縄新事業支援機構理事。2005年日本マイクログラビティ応用学会会長。2010年日米科学技術宇宙応用プログラム（JUSTSAP）会長。2014年東京工業大学大学院総合理工学研究科長。2017年東京工業大学名誉教授。

受賞 
注目発明選定 (1986年)
 市村賞（貢献賞） (1989年)
手島記念研究論文賞 (1991年)
ナノテク2003ビジネスプランコンテスト賞 (2003年)
日米科学技術宇宙応用プログラム功労賞 (2003年)
Burton I. Edelson Memorial Award (2004年)
JUSTSAP 2004優秀チーム賞 (2004年)
 文部科学大臣表彰科学技術賞（理解増進部門） (2006年)
泉州電業株式会社（せんしゅうでんぎょう）は、大阪府吹田市に本社を置く専門商社である。東証プライム上場。

概要 
機器用電線、通信用電線、電力用ケーブル、汎用被覆線等の電線類等の販売を行っている。

本社が吹田市に所在しているものの、社名に泉州を冠するのは、創業者が岸和田市出身であり、創業時の本店登記を岸和田市にしていたことに由来する。

沿革 
 1947年（昭和22年）1月 - 西村電気商会を創業（大阪市北区堂山町15番地）。
 1949年（昭和24年）11月 - 泉州電業株式会社を設立（本社：大阪府岸和田市並松町390番地、大阪営業所：大阪市北区梅ヶ枝町15番地）。
 1961年（昭和36年）7月 - 本社を大阪市北区梅ヶ枝町に移転。
 1962年（昭和37年）6月 - 本社を大阪市北区兎我野町へ新築移転。
 1970年（昭和45年）6月 - 大阪府吹田市に大阪支店（現、大阪本店）を開設。
 1989年（平成元年）4月 - 大阪府吹田市に本社事務センター（現、本社）を開設。
 1991年（平成3年）6月 - 大阪証券取引所市場第二部（特別指定銘柄）に上場。
 1996年（平成8年）1月 - 大阪証券取引所市場第二部に指定。
 2002年（平成14年）11月 - 東京証券取引所市場第二部に上場。
 2016年（平成28年）3月 - 本社を大阪府吹田市に移転。
 2017年（平成29年）11月 - 東京証券取引所市場第一部に指定。
 2020年（令和2年）8月 - いすゞ電業株式会社を吸収合併。

事業所 
大阪本店
支店
札幌支店（北海道）、仙台支店（宮城県）、東京支店（東京都）、名古屋支店（愛知県）、広島支店（広島県）、高松支店（香川県）、福岡支店（福岡県）、北陸支店（石川県）
営業所
東京西営業所（東京都）、東京東営業所（千葉県）、埼玉営業所（埼玉県）、北関東特販営業所（栃木県）、豊橋営業所（愛知県）、高岡営業所（富山県）、大阪南営業所（大阪府）、京滋営業所（京都府）

関連会社 
 株式会社エステック（大阪府吹田市）
三光商事株式会社（大阪府吹田市）
エヌビーエス株式会社（神奈川県伊勢原市）
アシ電機株式会社（大阪府豊中市）
太洋通信工業株式会社（大阪市西区）
SENSHU ELECTRIC INTERNATIONAL CO.,LTD.（タイバンコク）
SENSHU ELECTRIC PHILIPPINES CORPORATION（フィリピンラグーナ）
SENSHU ELECTRIC VIETNAM CO.,LTD.（ベトナムハノイ）
SENSHU ELECTRIC AMERICA,INC.（米国ミシガン）
上海泉秀国際貿易有限公司（中国上海市）
台湾泉秀有限公司（台湾台北市）
ペルシアングラスとは、旧ペルシア(現在のイラン付近)地域を発祥の地として伝統的な手法で製造されるガラス製品。

由来 
西暦3世紀から7世紀にかけてサーサーン朝ペルシャではガラス器具の生産が盛んに行われ、東西交易を通じて日本にも伝来して正倉院に白瑠璃碗として保存されている。当時の製法を伝えるガラス製品をペルシアングラスと呼称しており、必ずしもサーサーン朝時代に製造されたもののみに限定されるわけではない。

特徴 
古くから伝わる一種の伝統工芸品であり、手作りならではの温かみがあり、表面に装飾が施されているものもある。当時の製法ではガラスの融点を下げる目的で植物の灰をアルカリとして珪素に混ぜたソーダガラスだった。そのため、出土品のように長期間地中に埋まっていると表面のアルカリ元素が溶出してすりガラス状に曇ってしまう。
交易品として世界中に広まっていたので現在でも各地で出土する。現在では当時の伝統的な手法を継承して工芸品として販売されている。
リュクルゴスの聖杯とは光を照射する角度によって色が変わるガラスの杯。

概要 
トラキアのリュクルゴスをモチーフにした装飾が施されている。

由来 
後期ローマ時代に製造されたと推定される。現在では大英博物館にて展示される。

特徴 
光を照射する角度によって不透明の淡い緑から赤みを帯びた色に変わる。

理由 
ガラス内に分散されたナノスケールの銀と金コロイド粒子による表面プラズモン共鳴によって色が変化すると考えられる。一種の構造色であると推定される。

製法 
ガラス内に分散されている銀と金のコロイド粒子の粒径を精密に制御することは現在の技術でも難易度が高く、当時は偶然の産物であったと考えられる。
ひずみ計とは、地殻や岩盤に生じるひずみ（収縮や膨張など）を精密に測定する装置のことである。主に地震や火山噴火などの地殻変動の観測に使用されている。日本では、気象庁が東海地震や南海トラフ地震などの予測をするための装置として使用している。

概要 
ひずみ計は、地下の岩盤の伸び・縮み（地殻ひずみ）を非常に高感度で観測できる地殻変動の観測装置であることから、地震観測や火山観測などにおいて重要な役割を果たす。南海トラフ地震などの観測においては、ボアホールという直径約15cmの縦穴を数100メートル程度掘削して、その底に円筒形の検出部が埋設されている。地下の岩盤は、周囲から加わる力の影響で僅かに伸縮する。ひずみ計の検出部が岩盤と同様に変形すると、岩盤の伸び縮みを、10億分の1の相対変化まで非常に高い精度で検出・測定することができる。この相対精度は、小中学校にあるプール（長さ25m、幅10m、深さ1.5m程度）に水を張り、そこに直径1cmくらいの小さいビー玉を入れたとして、その時に発生する非常に僅かな体積変化さえも見逃さないほどである。

気象庁や静岡県、産業技術総合研究所は、プレート境界で発生するゆっくりすべり等に伴うごく僅かな岩盤の変形をも捉えるため、南海トラフ沿いに、ひずみ計による地殻変動の観測網を展開・設置している。それぞれの観測点で記録されたデータは常時、全て専用回線で気象庁に集約され、南海トラフ地震に関連する情報の発表のために使われる。

ひずみ計は伸縮計（ひずみ地震計）や傾斜計などとよく似た装置であり、地震や火山噴火などの地殻変動のみならず、地球潮汐などを観測することもできる。

ひずみ計の種類 
ひずみ計などの地殻変動連続観測のための装置としては以下のようなものがある。
ひずみ地震計

ひずみ地震計（ひずみじしんけい）とは、地震動よる地盤の伸縮（ひずみ）を精密に測定する装置のことである。岩盤上の2地点間のひずみを測定する。実用的なものは1932年にベニオフ (1935) により初めて設置された。地殻変動による地盤の長期的なひずみや、地球潮汐による固体地球の変形なども記録することができる。記録できる変形の量は10-9（1kmにつき1μm）くらいまでで、感度が高い。可変容量型ひずみ地震計や石英管ひずみ地震計などがある。日本では、気象庁松代地震観測所にあるものなどが知られる。なお、ひずみ地震計の原理は基本的には伸縮計と同じである。
体積ひずみ計
気象庁が設置しているひずみ計は、体積ひずみ計と多成分ひずみ計の2種類である。体積ひずみ計は、岩盤の伸び縮みによる検出部の体積変化「体積ひずみ」を測定する。一方、多成分ひずみ計は、検出部の45度ずつ異なる4つの方位の直径の変化「線ひずみ」を測定する。体積ひずみ計はひずみの大きさの変化を測定するが、多成分ひずみ計はひずみの大きさとその方向ごとの変化を測定できる。外力により物体が変形して体積が変化したとき、変形前の体積をV、変形に伴う体積変化量を⊿Vとすると、体積ひずみ（変形の割合）はで表される。
体積ひずみ計の検出部の容器内にはシリコン油があり、岩盤の膨張・収縮に伴うシリコン油の体積変化を測定する仕組みになっている。サックス・エバートソン式の体積ひずみ計（1970年）が特に有名であり、シリコン油を満たしたこのひずみ計は直径約11cm・長さ約3mの金属円筒型容器となっている。ただし体積ひずみ計はひずみの1成分しか検知できないため、後に「坂田式三成分歪計」などが考案されている。
気象庁による体積ひずみ計は1976年以降、東海地方や南関東において計31箇所に設置されている（地震観測井の深さは50～300m）。ただし、10-10程度のひずみも検知できるほど極めて感度が高いだけに、降雨等のノイズによりデータが変動してしまうこともある。
遠地地震の際には井戸の水位が変動することがあり、例えば1952年に起きた十勝沖地震やカムチャツカ地震のときには、震源から遠く離れたハワイのホノルルにある井戸の水位が25cmほど昇降したが、このような現象は体積ひずみ計のメカニズムと類似している。

南海トラフ沿いのひずみ計
オキシライト PROは、日本のシーバイエス社が開発し、製造する加速化過酸化水素、除菌洗浄剤の製品名である。過酸化水素（0.5%）、界面活性剤、脂肪酸などを成分とする。

概要 
従来は輸入品に頼らざるを得なかった加速化過酸化水素であったが、業務用洗剤などの製造、輸入、販売を行うシーバイエス社の研究開発本部は、加速化過酸化水素製剤の自社製造にあたり、海外メーカーが有する特許の問題と対峙しながら、2013年ごろからノロウイルス対策のために開発を進めていた。厚生労働省が推進する新型コロナウイルスの消毒・除菌方法には次亜塩素酸ナトリウムや界面活性剤が含まれるが、次亜塩素酸ナトリウムは使用する対象の状況や材質によっては洗浄特性や腐食性等に難があった。

「過酸化水素と界面活性剤、溶剤のバランスをとる」試行錯誤の末、完成した試作品は「ダイヤモンド・プリンセス」の使用には間に合わず、輸入品が使用されたが、2020年5月、同じく新型コロナウイルスの集団感染が発生し、長崎市に停泊していたクルーズ客船「コスタ・アトランチカ」の作業に使用された。同社は同年6月、まずは業務用として「オキシライト PRO」の製品名で製造を開始し、「国産化はおそらく初めて」との見解を示した。依然として医薬品医療機器法の認可が受けられない加速化過酸化水素の効果を明確にうたうことはためらわれたが、同社が国立感染症研究所に依頼したところ、コロナウイルス科のマウス肝炎ウイルスに対する除去の即効性が試験結果から得られた。

2020年4月の発表では、経済産業省の要請により同省所管の独立行政法人、製品評価技術基盤機構（NITE）が「台所用洗剤等を用いた消毒方法」として、新型コロナウイルスに対する有効性評価を行うため、有識者による検討委員会を開催していた。その際に、総合情報誌「Wedge」によれば当時、加速化過酸化水素の有効性を訴えていた自由民主党所属の参議院議員、佐藤正久とそのスタッフによる尽力もあって、同委員会が「経済活動再開に相応しい消毒剤ではないかと関心を示した」といい、パフォーマンスに否定的であった厚生労働省も前向きにとらえ始めたとされる。

その後は、『新国立劇場客席内予防除菌業務仕様書』に「過速化酸化水素オキシライト（推奨薬剤）」が明記され、業務の請負者に対して、他の除菌洗浄剤等では使用する対象に腐食等を起こさないか、また、シーバイエス社が「NITE公開の新型コロナウイルスに有効な界面活性剤」とし、同劇場で併用されている同社の他の除菌洗浄剤と反応し、有毒ガスを発生させないか、証明するための綿密なテストの実施結果の添付を求めている。

シーバイエス社 
シーバイエス株式会社は、神奈川県横浜市中区に本社を置く、業種別では化学製造業に分類される日本企業である。前身である米国のSCジョンソンが立ち上げた日本法人を母体とし、1962年に創立された。その後、ディバーシー株式会社への社名変更や経営統合を経て2012年に独立企業体となり、2014年から現社名に改めた。
ドイツ (Deutz AG) は、ドイツ連邦共和国のケルン市ポルツ区に本拠を置く内燃機関メーカーで、同業では世界最古の企業である。以降の説明では、国名のドイツとの混同を避けるため、ドイツ社と表記する。

歴史 

1864年3月31日に4ストローク機関の発明者として名高いニコラウス・オットーにより設立された N.A. Otto&Cie が起源である。その当時、オットーと共同経営者のオイゲン・ランゲンの興味は自動車用エンジンではなく定置用エンジンの生産にあった。1872年には移動体の動力源となり得る小型内燃機関の開発を夢見るゴットリープ・ダイムラーが技術責任者として入社している。ダイムラーは4ストローク機関の実現にも少なくない貢献をしたが、1870年代半ばには影響力の大きさや自動車実現への熱意を疎んじられてサンクトペテルブルクの工場への移籍を打診され、1880年には志を同じくするヴィルヘルム・マイバッハとともに退職した。ドイツ社は個人用の乗用車ではなく、コンバインやトラクターなどの農業機械の他、トラックやバスなどの商用車の生産に取り組んだ。 

ドイツ社では自動車産業の草創期における著名人が多数働いており、創業者であるニコラウス・オットーとオイゲン・ランゲンの他、 1872年から1880年にかけてはゴットリープ・ダイムラーとヴィルヘルム・マイバッハ、1904年から1908年10月まではプロスパー・ロランジュ、1907年にはエットーレ・ブガッティが在籍していた。また、ロバート・ボッシュも一時期ドイツ社で働いていた。 

N.A. Otto&Cie は1869年に Langen, Otto&Roosen となり、1872年には株式会社化してガスモトーレン・ファブリーク・ドイツ社（Gasmotoren-Fabrik Deutz AG）となった。1921年にモトーレンファブリーク・ドイツ社（Motorenfabrik Deutz AG）に社名を改めた後、1930年にマシーネンバウアンスタールト・フンボルト社（Maschinenbauanstalt Humboldt AG）およびモトーレンファブリーク・オーバーウルゼル社（Motorenfabrik Oberursel AG）と合併してフンボルト・ドイツ・モトーレン社（Humboldt-Deutzmotoren AG）となった。1936年にはファールツォイクファブリーク・C.D.マギルス社（Fahrzeugfabrik C.D.Magirus AG）を買収して1938年に社名をクレックナー・フンボルト・ドイツ社（Klöckner Humboldt Deutz AG、KHD）に改めた。
第二次世界大戦中にはドイツ国防軍の戦車や装軌車両などを生産していたが、1943年7月3日夜から4日未明にかけて行われたケルン大空襲により、工場はほとんど破壊された。 

ドイツ社製エンジンを搭載した商用車は、マギルス・ドイツ (Magirus Deutz) ブランドで販売され、特に1960年代から1980年代には人気を博していたが、1975年に商用車部門をフィアットなどとの合弁会社であるイヴェコに移管した後に撤退した。 

ドイツ社は本社をケルンのポルツ区に置き、2004年の時点では液冷または空冷のディーゼルエンジンを製造していた。大型エンジンは、かつてズートドイチュ・ブレムゼン社 (Süddeutsche Bremsen AG、南ドイツブレーキ社) の工場だった MWM-Diesel のマンハイム工場で製造されていた。この他、スペインなど各国に自社工場、中国に合弁工場を保有していた。ドイツ社による買収後、MWM-Diesel  はドイツ・パワーシステムズ (Deutz Power Systems) となり、マンハイム工場は船舶用エンジンの生産に特化するようになった。現在は、液体燃料またはガス燃料（埋立ガスを含む）のどちらでも運転できる舶用・発電用エンジンを生産している。ドイツ社は1995年に農業機械部門のドイツ・ファール (Deutz-Fahr) をイタリアのSAME社に売却して SAME ドイツ・ファールとなった。

エンジン 
ドイツ社は出力範囲4-500 kWの空冷・油冷・水冷エンジンを生産している。オーバーホール周期は20,000-30,000時間と非常に長く、高い信頼性が特長である。 

北米でのサービス網の確立は遅かったが、 世界中で交換部品やサービスが利用できる。 

ドイツ社の空冷エンジンは、通常の動作中に冷却水の凍結または沸騰によるトラブルが起こらないため、幅広い用途で使われている。 

また、空冷エンジンよりもラジエーターが小さく済み、同じ出力でよりコンパクトになる油冷エンジンも生産している。この他、オイルクーラーとラジエーターを併用したタンデム構成のエンジンも生産している。 

2007年にはドイツ・パワーシステムズを 3i に売却し、以降はドイツブランドの小型エンジンの生産・販売に集中している。エンジン顧客の製品と競合しうる車両や農機などから撤退したのも、あくまで顧客にエンジンを供給することに徹するためである。 

一方、3i に売却されたドイツ・パワーシステムズは2008年10月1日に MWM (Motoren Werke Mannheim AG、モトーレン・ヴェルケ・マンハイム社) に社名を変更した。この社名はカール・ベンツが創業した Benz & Cie からエンジン事業を分離して設立された Motoren-Werke Mannheim AG に由来する。MWM はクレックナー・フンボルト・ドイツ社による買収を経てドイツ・パワーシステムズとなっていたが、最終的に MWM として復活したことになる。 

2012年、SAME ドイツ・ファールは保有するドイツ社の持分のうち2,200万株以上をボルボに売却した。これにより、ボルボのドイツ社に対する持分は25%を超え、筆頭株主となった。SAME ドイツ・ファールは持分8.4％を引き続き所有した。 

2017年にドイツ社はボート用の統合電気推進システムおよびハイブリッドシステムを専門とするTorqeedo GmbH を買収した。また、同年にボルボは所有するドイツ社株式のすべてを売却した。
安田 榮一（やすだ えいいち、1943年 -） は、日本の材料工学者。東京工業大学名誉教授。元日本セラミックス協会会長。

人物・経歴 
1966年東京工業大学工学部化学工学科卒業。1971年東京工業大学大学院理工学研究科化学工学専攻博士課程修了、工学博士、東京工業大学助手。1982年東京工業大学助教授。1988年東京工業大学教授。1999年東京工業大学応用セラミックス研究所所長。2002年東京工業大学構造デザインセンターセンター長、日本セラミックス協会副会長。2007年日本セラミックス協会会長。2008年東京工業大学名誉教授。2017年無機材会会長。カーボンアロイ研究を開拓し、日本学術振興会炭素材料第117委員会委員長、炭素素材学会顧問、日本板硝子材料工学助成会選考委員なども歴任した。

受賞 
日本セラミックス協会進歩賞(1977)
日本セラミックス協会学術賞(1993)
セラミックス・アカデミー学術会員(2002)
The American Ceramic Society Fellow(2005)
日本複合材料学会フェロー(2006)
日本セラミックス協会功績大賞(2021)
グレンモーレンジィ蒸留所（グレンモーレンジィじょうりゅうじょ）は、イギリス・スコットランドの主要都市インヴァネスのすぐ北のテイン（Tain）にあるウイスキー製造所で、シングルモルト・スコッチ・ウイスキーを製造している。

概要
グレンモーレンジィ蒸溜所はグレンモーレンジィ社（モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンの子会社）が所有しており、その主な製品はグレンモーレンジィ・シングルモルト・ウイスキーである。 グレンモーレンジィはハイランド蒸留所に分類され、スコットランドで最も高いポットスチル型蒸留器を誇っている。オリジナル、18年もの・25年もの瓶詰め、特別な樽の瓶詰め、樽の仕上げ、さらに成熟した瓶詰め、およびさまざまな特別版の瓶詰めで出荷されている。

ここでは中世から酒造が行われていたが、1843年にウイスキー専門製造所となり、近年の2004年にモエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンに買収されたもの。