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海外にあるイランの工芸品の一覧は、主にイラン国外の美術館に所蔵されている、イラン(ペルシア)の考古遺物のリストである   。

アフガニスタン 

 バクトリアンゴールド（ティリアテペ）：金、銀、象牙などで作られた約20,600の装飾品、コイン、その他の種類の遺物のコレクション。紀元前1世紀頃から1世紀頃の宝飾品 。
 バーミヤンの仏像

ギャラリー

アナトリア（トルコ） 

ヴァンのクセルクセスI世の碑文 ：3か国語で刻まれた、アケメネス朝の王、クセルクセスI世（紀元前486〜465年）の碑文  。現在のトルコのヴァン湖の近く、ヴァン要塞に隣接する山の南斜面にある  。

トビリシ（ジョージア） 
アーテシュガー（Atashgah）。これは「火の場所」を意味し、ゾロアスター教の拝火神殿に関連している。トビリシのサーサーン朝ペルシアがジョージアを統治していた5世紀または6世紀にまでさかのぼる。ダゲスタン科学センターにはペルシアの写本が所蔵されている。

ヨーロッパとアメリカ 

 イギリス:キュロス・シリンダーは紀元前6世紀にさかのぼる、古代の土製のシリンダーで、現在はいくつかの断片に分割されている。ペルシア帝国のアケメネス朝の王キュロス大王の名のもとに、アッカドの楔形文字で宣言が書かれている  。紀元前539年にペルシアがバビロンを征服した後、新バビロニア帝国がキュロス大王に侵略され、彼の帝国に編入された後基準となるものとして作78成された。1879年にメソポタミア（現代のイラク）のバビロンの遺跡で発見された。現在は、大英博物館が所有している。
フランス：ルーヴル美術館の近東古代遺跡部門（1881年設立）
アメリカ：メトロポリタン美術館には、古代ペルシアの遺物が展示されている。展示されている最も古いアイテムの中には、3500年前にさかのぼる、数十の粘土ボウル、水差し、刻まれたコインがある 。

オクサス遺宝 

オクサス遺宝（ペルシャ語：گنجینهآمودریا）は、アケメネス朝時代の約180体の金と銀の金属細工のコレクション（大部分はかなり小さいもの）と、約200枚の硬貨である。このコレクションは、1877年から1880年の間にオクサス川(アムダリヤ川)周辺で発見された 。金属細工は紀元前6世紀から4世紀にまでさかのぼると考えられているが、硬貨の範囲は広く、紀元前200年頃の宝物に属すると考えられているものもある 。これらの宝物の起源として、奉納品が長期間にわたって寺院に預けられていたという可能性が考えられるが、どうやって預けられたのかは不明である 。

現在、大英博物館にほぼすべての金属細工が残っている。著名なものの一つはグリフィンヘッドのブレスレットで、ビクトリア＆アルバート博物館から貸し出されている。

日本 
MIHO MUSEUMは、小山美秀子氏によるアケメネス朝、サーサーン朝、西洋の骨董品の個人コレクションを所蔵している。この博物館の開館は1997年。所蔵品は2000点以上あり、そのうち一度に約250点が展示されている。所蔵品の中には、アケメネス朝中央アジアで生産されたと思われる1,200を超える品がある。一部の学者は、これらの品々はオクサス遺宝の一部であり、1877年に発見された直後に失われ、1993年にアフガニスタンで再発見されたものだと指摘している。

東京国立博物館は、陶器、絵画、書道、金属細工、彫刻、象眼細工の陶器、織物など、イランのさまざまな考古遺物を保存している。

ギャラリー
1932年式ダットサン11型（ダットサン11がた）は、排気量495cc、最高出力10HPのサイドバルブエンジンと3速トランスミッションを搭載した小型車であった。複数のボディスタイルが用意され、日産は1932年に150台の11型を販売した。自動車取締令改正によって1933年に排気量のより大きな新モデルの販売が可能となったため、11型が生産されたのは1932年の間のみであった。

歴史
ダット自動車製造（快進社自働車工場）は1914年から自動車の製造を行っていたが、1920年代までは、収益の多くを政府による大型トラックへの補助金に依存していた。1930年の省令では、排気量500cc未満の車は運転免許証が不要で、自動車税も安くなることが宣言されていた。ダットは、この市場に向けて小型車の生産を始めた。それまでのフルサイズのトラックや自動車と区別するために、「ダットソン」（DATSON、Son of DAT; DATの息子）、後には「ダットサン」（DATSUN）と呼ばれるようになった。

オースチン・7との関係
ダットサン11型は、エンジンの排気量や外寸がオースチン・7と同じであり、このイギリス車に関する情報は日本でも広く知られていた。1929年10月から11月にかけて、オースチンのチーフエンジニアが東京で「The British Light Car（英国の軽量自動車）」という論文を発表している。この論文には、オースチン・7の機構部品の多くが図解入りで詳細に説明されていたと思われる。しかしながら、この2つの車の正確な関係は論争の的となっている。

ある著者らは、ダットサン11型がオースチン・7のライセンス・コピーであると言う。また、コピーではあっても認可されたものではないというものもいる。ハーバート・オースチンは、ダットサンが自分の特許を侵害している可能性を確実に懸念しており、1935年にダットサンの車を輸入して調べてみたが、告訴はしないことにした。このことを、ダットサンがオースチンのコピーではないという仮説を裏付ける証拠として指摘しているウェブサイトもあった。他のウェブサイトでは、告訴しなかったのは、その時点でダットサンのデザインがオースチンとは異なり始めていたからではないかと指摘されている。
花田 修治（はなだ しゅうじ、1941年9月19日 -）は、日本の金属工学者。東北大学名誉教授。元東北大学金属材料研究所副所長。本多記念会理事長。元日本金属学会副会長。チタン研究の第一人者。

人物・経歴 
愛知県出身。1965年横浜国立大学工学部金属工学科卒業。1967年東北大学大学院工学研究科金属材料工学専攻修士課程修了。1971年東北大学大学院工学研究科金属材料工学専攻博士課程修了、工学博士、東北大学金属材料研究所非鉄合金学部門助手。1987年東北大学金属材料研究所加工プロセス工学研究部門教授。1998年日本鉄鋼協会東北支部長。2000年日本金属学会副会長。2002年東北大学金属材料研究所新素材設計開発施設長。2003年東北大学評議員、東北大学百万ボルト電子顕徴鏡室長。2004年東北大学金属材料研究所副所長、日本金属学会副会長。2005年定年退職。2014年本多記念会理事長。チタン研究の第一人者。

受賞 
 金属研究助成会奨励賞 1981
 日本金属学会論文賞 1982
 日本金属学会金属組織写真奨励賞 1990
 粉体粉末冶金協会研究功積賞 1993
 塑性加工学会技術開発賞 1993
 日本金属学会技術開発賞 1996
 日本金属学会技術開発賞 1998
 日本金属学会谷川ハリス賞 1999
 日本金属学会学術功労賞 2000
 ASMフェロー賞 2003
 日本金属学会功労賞 2004
 日本金属学会技術開発賞 2014
塙 隆夫（はなわ たかお、1957年 -）は、日本の生体材料学者。東京医科歯科大学生体材料工学研究所教授、神戸大学未来医工学研究開発センター特命教授。元日本バイオマテリアル学会会長。元日本歯科理工学会理事長。東北大学金属材料研究所教授、東京大学大学院工学系研究科教授なども歴任。

人物・経歴 
東京生まれ。1981年北海道大学工学部金属工学科卒業、北海道大学歯学部歯学科助手。1989年北海道大学より歯学博士の学位を取得。1993年徳島大学歯学部歯学科助教授。1998年東北大学博士（工学）。同年科学技術庁金属材料技術研究所生体材料研究チームリーダー。

2001年物質・材料研究機構生体材料研究センター副センター長。2002年芝浦工業大学客員連携大学院教授。2003年東北大学金属材料研究所教授併任。2004年東京医科歯科大学生体材料工学研究所医療基盤材料研究部門金属生体材料学教授、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科医歯学系専攻顎顔面頸部機能再建学講座金属材料学教授、北海道大学大学院情報科学研究科客員教授、筑波大学大学院数理物質科学研究科客員教授。

2009年東京大学大学院工学系研究科マテリアル工学専攻教授、東北大学金属材料研究所客員教授。2010年東北大学歯学部歯学科非常勤講師。2011年東京医科歯科大学生体材料工学研究所所長、歯科チタン学会会長。2012年東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科生命理工学系専攻生命理工学講座金属生体材料教授、日本歯科理工学会会長・理事長。2013年 日本医工ものづくりコモンズ特別顧問。2014年名古屋大学未来材料・システム科学研究所材料創製部門客員教授。

2015年東京医科歯科大学副理事（研究担当）、日本バイオマテリアル学会会長、北海道大学歯学部歯学科非常勤講師。2016年九州大学巨大ひずみマテリアル国際研究センター客員教授。2017年岡山大学歯学部歯学科非常勤講師。2020年神戸大学未来医工学研究開発センター特命教授（クロスアポイントメント）、大阪大学大学院工学研究科マテリアル生産科学専攻招へい教授、北見工業大学工学部地球環境工学科非常勤講師、日本学術会議会員。

受賞歴 
日本バイオマテリアル学会科学奨励賞 1995年
科学技術庁長官賞業績表彰 2000年
日本金属学会功績賞 2001年
日本金属学会技術開発賞 2003年
日本金属学会技術開発賞 2004年
日本人工臓器学会JSAO-Grant賞 2004年
日本バイオマテリアル学会学会賞 2009年
日本金属学会論文賞 2010年
日本金属学会学術功労賞 2013年
日本歯科理工学会学会賞 2015年
腐食防食学会岡本剛記念講演賞 2017年
日本金属学会本多記念講演 2020年
鳥羽ドック株式会社（とばどっく）は、三重県鳥羽市に本社・事業所を置く船舶修繕事業者である。

概要 
内田造船（株）（三重県伊勢市）が1964年（昭和39年）に修繕船部門の強化のため鳥羽市に進出し、ドックを開設した際、修繕専門の子会社として設立された。2021年現在、収容能力3,500総トンのドックを備え、各種船舶の定期・中間検査、修繕、改造工事を行っている。年間に35隻前後を取り扱い、船種は曳船・漁船・各種内航船・官公庁船等幅広い範囲に及んでいる。

なお、2023年現在、親会社の内田造船は、おもに各種橋梁・鋼構造物の製造を行っており、造船業は新造船事業・修繕船事業のいずれも行っていない。

主要設備 
 乾ドック 105m × 17.5m × 8.35m 収容能力3,500GT
 ジブクレーン 5t・30t

現行設備は、1970年（昭和45年）に「第2ドック」として建設されたもの。その後拡張・整備を重ねて上記の規模となった。

沿革 
 1964年（昭和39年）10月 - 内田造船（株）により鳥羽市安楽島町に1,000総トン型ドックを設置。修理部門として内田造船鳥羽ドック（株）を設立。
 1970年（昭和45年）11月 - 鋼船修理の需要増加に対応するため、現所在地にあたる鳥羽市安楽島町1075番地に第2ドックとして3,000総トン型ドックを建設。修理能力は年間200隻・70,000総トンとなる。
 1974年（昭和49年）4月 - 第2ドックの呼称能力を3,500総トンに変更する。
 1975年（昭和50年）6月 - 第2ドックに曳船用推進器オーバーホール工場及び30tクレーンを設置。
 1981年（昭和56年）6月 - 内田造船鳥羽ドック（株）から鳥羽ドック（株）に改称。
 1990年（平成2年）12月 - 建設業許可を取得。
電気捕虫器（でんきほちゅうき、英語:Bug_zapper、Electric Insect Killer Electric Insect Trapsとも。日本語では電気虫取り機とも） とは、虫を電気的な原理で誘引し捕獲するものである。

一般的に流通しているものの多くは高電圧によって殺虫する仕組みもあり、電撃殺虫器とも呼称されている。

概要 
多くの虫は人間にとって忌避され、様々な害虫として認知されている。その害虫を無害化するため誘引し捕獲、あるいは殺虫する目的で開発された。長らくは捕獲した虫はそのまま化学的、あるいは高電圧を用いて殺虫してきたが、近年では生態系保護の観点から捕獲、誘引するのみとしている器具も開発されている。

電撃捕虫器 
電気捕虫器として一般的に認知されているものは電撃捕虫器であり、日本では多くのコンビニ、工場等で店頭に設置されている。虫が好む紫外線を放出し、誘引した虫を高電圧の金属部に触れさせて感電死、あるいは焼死させる。

死骸は落下するか、電圧部に付着するなどするため、定期的な清掃が必要である。

紫外線に誘引されない虫や動物には一切効果はなく、衛生害虫の代表ともされる蚊やゴキブリには効果がない。

歴史
河野 治平（こうの じへい、1875年（明治8年）1月5日 - 1950年（昭和25年）12月23日）は、日本の政治家、実業家。神奈川県会議長。豊川村長。足柄肥料会社社長。曽我銀行取締役。小田原実業銀行専務取締役。

副総理兼東京五輪担当大臣、建設大臣、行政管理庁長官、農林大臣を務めた河野一郎は次男。参議院議長を務めた河野謙三は三男。衆議院議長、外務大臣、自由民主党総裁、新自由クラブ代表を務めた河野洋平は孫。外務大臣・防衛大臣を務め、現在デジタル大臣を務める衆議院議員、河野太郎は曽孫にあたる。

経歴 
父は豊川村（現・小田原市）の地主、河野次郎平。河野家は元々先代・河野次郎右衛門の勤勉と篤農ぶりが認められ、藩主大久保氏から河野という苗字と帯刀を許された名主である。

東京帝国大学の農科に入学し、在学中の1895年（明治28年）3月1日、建設業者の長谷川勝五郎（長谷川豊吉の弟）の長女・タミと結婚する。大学卒業後、直ちに京都府農会の技手になり、京都伏見の茶業試験所に勤める。しかし、京都に赴任してから二年足らずで妻が妊娠したため、京都府農会を辞めて郷里の小田原に戻る。その後、豊川村の村会議員、村長、郡会議員を歴任し、神奈川県会議長に就任した。
タイ国鉄ADR型気動車（タイこくてつADRがたきどうしゃ）は、1995年に営業運転を開始したタイ国有鉄道の特急型気動車である。その車番からAPD系やAPN系と呼ばれたり、制御車が2500形2次車、中間車が2100形3次車と呼ばれる場合もある。

導入の経緯 
タイ国鉄では1991年に本格的な特急型気動車としてASR型「スプリンター」を導入した。ASR型は航空機に転移した旅客を取り戻すという元来の目的は達成できなかったものの、一定の需要の獲得に成功した。しかし、ASR型は特急型としての高級装備が災いし整備性が芳しくなく、程なく故障が頻発するようになった。そこで、故障で不足する車両の穴埋めと特急型気動車の増強のために製造されたのが本形式である。

1次車と2次車について 

本形式には1995年に導入された1次車（2513 - 2524、2121 - 2128）と、1996年に導入された2次車（2525 - 2544）が存在する。1次車は2次車に比べて車幅がやや狭く、2次車が全体的に丸みを帯びた断面であるのに対して1次車は細長い面持ちをしている。車幅が異なること、車両定員が異なることを除いて基本的に1次車と2次車の仕様は同じであるが、2次車は制御車のみの製造であり、中間車は製造されなかった。なお1次車と2次車を別の形式（APD-20型とAPD-60型など）として見ることもあり、この場合は本形式全般のことをAPD系などと呼ぶ。

当初1次車は急行用、2次車は特急用とされ、最高速度も2次車がASR型と同じ120 km/hであったのに対し、1次車は100 km/hに抑えられていた。しかし先に特急運用に就いていたASR型が予想よりも早く不具合を来して車両不足を起こしたため、1次車も最高速度が120 km/hに引き上げられ、2次車と共通で特急運用に充当されることとなった。ADR型1次車の特急運用への格上げによって車両が不足した急行列車では、二等冷房中間車のATR型を本来近郊列車用として製造されたTHN型やNKF型が挟んだ列車が運用されている。

車両

車体 

本形式と同じ大宇製で同時期に大量に導入された2等寝台車と同様の、コルゲート処理されたステンレス車体を持つ。車両全長は24 mを超え、一般的な客車や気動車はもとよりASR型と比べても1 mほど長い。先述の通り、1次車と2次車では車幅が異なる。

塗装

登場時は、前面は警戒色となる黄色を基調として前面窓と前照灯周りの貫通扉以外が黒く塗られたいわゆるブラックフェイスで、窓下に青色と白色の帯を配していた。側面は窓下と幕板部に前面同様の帯を巻いており、それ以外はステンレス地のままだった。なお旧塗装には、前面の帯が斜めになっているものや位置が低いもの、帯の色が異なるものなど、様々なバリエーションが存在していた。

現在は、前面はオレンジ色を基調に窓と尾灯周り（貫通扉含む）が紺色で塗られてその最下部に白色の細帯を巻き、さらにその下に水色の模様が入っている。側面は、窓周りは水色に塗られ、その上下に白色と紺色、さらにその上にはオレンジ色の細帯が入っている。また側扉は、他では水色の部分がオレンジ色となりアクセントとなっている。

車内
全車2等冷房座席車で窓は固定されており、長距離列車でも食堂車等の連結はない。座席は回転機能付きのリクライニングシートを装備している。また車内中央には、エンジンの排煙を逃がす煙突を通すための壁が設けられている。ASR型の増備及び代替として製造されたため設備はASR型よりもグレードアップしているが、製造メーカーが異なるためASR型よりも全体的な質は低いと評価されることが多い。

運用
ASR型に代わる車両として投入された本形式は、2020年現在でも特急型気動車の主役として南本線、北本線、東北本線（バンコク・クルンテープ - ウボンラーチャターニー間）にて運用されている。1次車と2次車は区別されず、しばしば混成編成を組んでいる。基本的には3両編成だが、繁忙期には増結されるほか、南本線ヤラー発着の列車についてはクルンテープ - スラートターニー間は6両で運転され、スラートターニーにて3両が切り離し/連結される。

注釈
ベンジャミン・フランクリン・メダル（Benjamin Franklin Medal）はアメリカ哲学協会から、卓越した業績を挙げた個人に授与される賞。別名はベンジャミン・フランクリン二百周年メダル（Benjamin Franklin Bicentennial Medal）。

1937年に設立された（それに先立ち1906年から同名のメダルが授与されている）。現在は、1987年に設立された公共サービス部門と、1993年に設立された科学における業績部門で構成されている。

部門 
人道および科学における業績部門（Distinguished Achievement in the Humanities or Sciences） 1985年 - 1991年
公共サービス部門（Distinguished Public Service） 1987年 - 現在
科学における業績部門（Distinguished Achievement in the Sciences）　1993年 - 現在

受賞者

ベンジャミン・フランクリン・メダル 

1937: William Lyon Phelps
1939: エドヴァルド・ベネシュ
1940: Edward S. Corwin
1941: ヒュー・テイラー
1943: ジェイムス・コナント
1945: アーサー・コンプトン
1947: Douglas S. Freeman
1949: William E. Lingelbach
1979: George W. Corner
1982: Julia A. Noonan
1983: Whitfield J. Bell

ベンジャミン・フランクリン・メダル 人道および科学における業績部門 
1985: チャールズ・ハギンズ
1986: ヘレン・ブルック・タウシグ
1987: オットー・ノイゲバウアー、Samuel Noah Kramer
1988: スネ・ベリストローム、Jonathan Rhoads
1989: ジョン・ホイーラー
1990: James Bennett Pritchard、ブリトン・チャンス、クロフォード・グリーンウォルト
1991: ライマン・スピッツァー

ベンジャミン・フランクリン・メダル 公共サービス部門 
1987: マーガレット・サッチャー
1988: Warren Earl Burger
1988: トーマス・J・ワトソン・ジュニア
1989: ポール・メロン
1992: サーグッド・マーシャル
1993: Walter H. Annenberg
1994: ライナス・ポーリング
1995: William T. Golden
1996: Edmund N. Carpenter, II
1997: William W. Scranton
1998: アラン・グリーンスパン
1999: ジョージ・J・ミッチェル
2000: ネルソン・マンデラ
2002: メアリー・ロビンソン
2003: サンドラ・デイ・オコナー
2004: ジェームズ・ウォルフェンソン
2005: サム・ナン
2006: John Hope Franklin
2011: Arlin Adams
2018: Bryan Stevenson

ベンジャミン・フランクリン・メダル 科学における業績部門
1993: Emily Hartshorne Mudd、マイケル・アティヤ、楊振寧、バーバラ・マクリントック、ルース・パトリック
1995: エルンスト・マイヤー
1996: Victor A. McKusick
1997: ハーマン・ゴールドスタイン
1998: エドワード・オズボーン・ウィルソン
1999: フィリップ・シャープ、フレデリック・チャップマン・ロビンス
2000: William O. Baker
2001: Alexander G. Bearn、フランシス・クリック、ジェームズ・ワトソン
2002: ジョシュア・レーダーバーグ
2003: ジャネット・ラウリー
2004: スティーヴン・ワインバーグ
2005: ハンス・ベーテ
2006: エリック・カンデル
2016: トーマス・スターツル
2018: メアリー＝クレア・キング
地中空間開発株式会社は、大阪府大阪市北区堂島1丁目に本社を置く、トンネル掘削機事業（シールドマシン、トンネルボーリングマシン）、および⼟⽊機械等の部品の設計、開発、修理ならびに販売をおこなう企業である。

概要 

 川崎重工業と日立造船のトンネル掘削機事業を統合、分社化する形で2021年10月1日付で営業開始をした。川崎重工グループと日立造船グループに属する。
 製作実績は2,700基、うち海外向けは258基（2021年10月現在）

沿革

川崎重工業 

 1957年 - Φ11.6mルーフシールド納入（日本で初めて地下鉄トンネル工事で採用）
 1988年 - ドーバー海峡トンネル向けΦ8.78mシールド形TBM掘進開始

日立造船 

 1967年 - Φ2.7m手彫りーシールド製造
 2005年 - ボスポラス海峡鉄道トンネル向けΦ7.85m岩盤泥水式シールド掘進機納入
 2011年 - アメリカ・シアトルのSR99道路トンネル向けΦ17.45m泥土圧シールド納入（当時世界最大級）

地中空間開発 
 2021年（令和3年）1月 -川崎重工と日立造船は、シールドマシン事業の統合に向け基本合意
 2021年（令和3年）5月 -共同新設分割（簡易分割）で新会社を設立することを決め、準備会社として「川重日立造船シールド準備株式会社」を設立（分割の効力発生日は10月1日付け。これと同時に商号を「地中空間開発株式会社」とすると発表した）
 2021年（令和3年）10月 - 地中空間開発株式会社として営業開始

事業所
 本社
 〒530-0003　大阪府大阪市北区堂島1丁目5-30　堂島プラザビル3F
 東京事務所
 〒108-0023　東京都港区芝浦3丁目9-1　芝浦ルネサイトタワー8F
 協力工場
 日立造船株式会社 堺工場
〒592-8331　大阪府堺市西区築港新町1-5-1
 日立造船株式会社 有明工場
 〒869-0113　熊本県玉名郡長洲町大字有明1
 川崎重工業株式会社 播磨工場
 〒675-0180 兵庫県加古郡播磨町新島8番地
FEVは、ドイツのエンジニアリングサービス (自動車産業)企業で、内燃機関と車両技術の開発を専門分野とする。世界のほとんどの有名自動車メーカーを顧客として抱えている。

ドイツのアーヘン工科大学発のベンチャー企業として興り、 自動車・船舶・機関車用のエンジンや家電製品を、スクラッチから生産開始まで一貫して設計・開発している。

エンジニアリング会社と部品メーカーと完成車メーカーが水平分業をしながら、効率よくバリューチェーンを形成し、自動車産業を作り上げている。

沿革
 1978年 - アーヘン工科大学の熱力学研究所の所長であったフランツ・ピッシンガーによって、Forschungsgesellschaft für Energietechnik und Verbrennungsmotoren（FEV）GmbHがアーヘンのアウグスティナーガッセに設立された。
 1985年 - オーバーンヒルズ（米国）に支社を設立した。
 1998年 - アルスドルフに車両アプリケーションセンター、北京に支店を開設した。
 2005年 - 大連（中国）に開発センターを開設した。
 2009年 - BrahnaのFEV耐久試験センターとPuneの開発センターが統合された。(インド）を開設した。
 2013年 - FEVはエレクトロニクス企業であるDGE Inc.を買収した。 同社の統合により、FEVグループはエレクトロニクスや車両技術、テレマティクスやインフォテインメントシステムの分野で競争力を拡大した。DGEは、FEVグループの子会社として、ミシガン州オーバーンヒルズにあるFEV Inc.とともに、米国市場で事業を展開している。
 2015年 - FEVはフランスのテストシステムおよびエンジニアリングサービスプロバイダーであるD2T Powertrain Engineering S.A.を買収した。FEVはD2Tのフランスでの事業、ドイツ、中国、米国での子会社、および韓国と日本での持ち株を引き継いだ。
 2018年5月 - B&W Fahrzeugentwicklung GmbHを買収するための購入契約を締結した。これは、同社の「完成車開発」分野を拡大するためのものだ。世界各地の拠点に300人以上の従業員を擁するB&Wは、ボディインホワイト、インテリア、エクステリア、ストラク、モデル構築、テスト、電気・電子・照明技術の分野で顧客にソリューションを提供している。
 2018年6月 - エンジンのテストベンチで発生するような計測データをグラフィカルに表現するためのソフトウェアを開発しているベルリンのUniPlot社と、自動車市場において生産やプロセスに最適化した製品開発や車両部品の設計を専門とするエンジニアリングサービスプロバイダーのSuarez & Bewarder GmbH & Co. KG社とを買収した。

各国の主な開発拠点 
出典は企業ウェブサイト 。
  Aachen, Head equator, European Technical Center
  東京, Japan Technical Center
  Auburn Hills, North American Technical Center
  Dalian, China Technical Center
  Paris, France
  Pune, Indian Technical Center
  STEYR, Austria
  Valinhos, Brazil Technical Center
  TURIN, Italia
  Puebla, Mexico
  Helmond, Netherland
  Krakow, Poland
  Bucharest, Romania
  Moscow, Russia
  Bundang, South Koria
  Barcelona, Spain
  Gothenburg, Sweden
  Taoyuan, Taiwan
  Sriracha, Thailand
  Ankara, Turkey
  Coventry, UK
  Hanoi, Vietnam

日本における展開

FEVジャパン株式会社 

FEVジャパン株式会社（エフ・イー・ヴイ・ジャパン株式会社）は、日本の顧客向けに営業、開発業務および法務などを担当する会社。
日本の自動車会社からのエンジニアリング・サービスの増加に伴い、2007年に法人化された。

2019年、大手開発装置メーカーの明電舎と業務提携を発表した。
タルゴIV（Talgo IV、Talgo Series 4）は、スペインのタルゴ社が開発した連接式客車の名称。同社が製造していた客車から構造を一新し、車体傾斜機構を始めとした多数の新機軸の技術が導入された。

概要 
長年に渡り増備が続いたタルゴIIIに代わり、1970年代以降の技術の進歩を取り入れた車種。下記の要素を導入した事で従来のタルゴIIIから車体をはじめとした構造を一新し、以降のタルゴの標準型車両となった。最高速度は180 km/hであった。

車体傾斜機構 
スペイン国内はピレネー山脈、シエラネバダ山脈を始め山地や丘陵が多数存在する事から鉄道路線には曲線が多く設けられており、速度向上における長年の課題となっていた。そこで、1970年代から速度を抑える事無く曲線区間を走行する事ができる車体傾斜式車両の研究が始まり、タルゴIVにおいて本格採用が実施された。

タルゴIVに採用されたのは、台車の懸架装置の位置を車両全体の中心よりも高い位置に設置する事で、曲線通過時に車体が4度傾斜する自然振子式と呼ばれる方法であり、曲線通過時の超過遠心力が従来の車両の0.65 - 1.0 m/sから1.2 m/sに向上している。また、衝撃を緩和するダンパーシステムの刷新も行われており、振り戻しを始めとした乗り物酔いの原因となる有害な振動を防いでいる。

これらの特徴から、タルゴIVはスペイン語で「振り子」と言う意味の単語を加えたタルゴ・ペンデュラー（talgo Pendular）と呼ばれる事もある。

車体設計の一新 
アルミニウム合金の加工技術の進歩に伴い、タルゴIVは車体構造が一新され、押形加工を基本とした全溶接構造の直方体型の車体形状に改められた。また、車体長もタルゴIIIから伸び、前後に連結される車両は車体長12,170 mm、中間車両は13,140 mmとなった。

連結運転の自由化 
タルゴIIIを含めた従来のタルゴ客車は、連結器の形状や補助電源の供給などの事情から専用のディーゼル機関車と連結する運用を基本とし、他の機関車との連結運転を可能としたタルゴIII RDについても1軸車輪の動作をガイドする特殊な緩衝器が設置されている事から連結可能な機関車が限られていた。一方、タルゴIVは前後車両の端部の台車構造を改良する事で緩衝器の制限をなくした他、列車内の補助電源を供給可能な発電機が設置された電源車を連結する事により、全ての機関車と連結可能な設計となった。

ただしタルゴIVには専用のディーゼル機関車が製造されており、と名付けられたディーゼル機関車が1983年以降から2009年まで使用された。

主要諸元

運用 
1980年7月15日にマドリッド - サラゴサ間で営業運転が開始され、その後はマドリッドを中心とした各方面の列車に導入された。当初は昼行列車のみであったが後年には寝台列車への導入も行われ、1986年にスペイン国内の最高速度が160 km/hへと引き上げられた。以降もスペインやポルトガルで運行していたが、2021年5月16日を最後に営業運転から撤退した。

その後、欧州鉄道年である2021年を記念した特別列車である「コネクティング・ヨーロッパ・エクスプレス」（Connecting Europe Express）のうち、最初の運行区間であるポルトガル - スペイン間にこのタルゴIVが充当されており、2021年9月2日には出発駅であるリスボンのオリエンテ駅で記念式典も実施されている。

発展車両 
タルゴ5（Talgo 5） - 1981年に運行を開始したマドリッド - パリ間の夜行列車用に導入された形式。タルゴIVと同様の構造や機構に加えて、軌間が異なる区間を走行するために軌間可変機構が搭載されている。
タルゴ6（Talgo 6） - タルゴIV・タルゴVを基に、最高速度を200 km/hへと向上させた形式。「タルゴ200」とも呼ばれる。
株式会社ハッピージャパンは、山形県山形市に本社を置く、ミシン、食品加工機器などの製造・販売を手掛ける企業である。

沿革 
1923年、原田好太郎（1895年 - 1955年）により木型屋として創業。1927年に屋号を「原田鋳物工場」に改め、鋳物業を開始し、帝国ミシン（現・ジャノメ）の協力会社となりミシン用鋳物部品やテーブルの製造を行う。

1940年、帝国ミシンからの出資と技術援助により株式会社原田製作所として法人化され、太平洋戦争中は木製プロペラや弾丸の製造を行っていた。

1946年、帝国ミシン出身の技師を招聘し開発した自社製家庭用ミシン「ハッピーミシン」を発売。ブランド名の「ハッピー」は、原田の「少しでも世の中を幸せにしたい」との思いから名付けられた。原田は「スイスの時計のように日本のミシンを世界に広めたい」として輸出にも注力し、1949年には日本のミシンの輸出台数の27％を占めるまでになった。1953年、商号をハッピーミシン製造株式会社に変更。

1955年に2代目社長に就任した原田孝一（1924年 - 2013年）は、事業の多角化を進める一方で、1975年の北米出張の折にシンガー社が発売したコンピューターミシンに着目し、自ら購入して持ち帰り研究。4年後の1979年には国内では2番目となる自社製のコンピューターミシンを発売した。

1985年にハッピー工業株式会社に商号変更。1990年代からシンガー社のミシンのOEM生産を開始した。2000年、シンガー社の日本法人であるシンガー日鋼の廃業に伴い、シンガー社とライセンス契約を締結、シンガーブランドの国内独占販売権を獲得した。

2014年10月、ハッピー工業株式会社、東北精機工業株式会社、株式会社シンガーハッピージャパンの3社が合併し、現商号となった。
シンガーブランドの独占販売権獲得以降は自社ブランドのミシンの製造販売は休止していたが、2021年7月に20年ぶりとなる自社ブランドのミシン「mycrie」（ミクリエ）を発売した。シンガーブランドの製造・販売も引き続き行う。

主な製品 
 ミシン
 ハッピージャパンブランド（家庭用ミシン「mycrie」）
 シンガーブランド（家庭用ミシン、職業用ミシン、ロックミシン、学校用ミシン）
 刺繍機
 ICハンドラー
 FA装置
 食品機器（野菜スライサーなど）
 高機能材料（銀ナノインクなど）

事業所 
 本社・工場 - 山形県山形市
 東京オフィス - 東京都台東区

グループ企業 
 株式会社ハッピープロダクツ - 2017年にグループ内の鋳造関連企業4社を統合し設立。
 株式会社ハッピー協和 - 保険代理業。
 幸福商貿（上海）有限公司 - 貿易業。
 幸福縫衣機股份有限公司（台中市） - 1978年設立。ミシン等の製造。
 HARACHU (THAILAND) CO.,LTD. - 2014年設立。ミシン、自動車用鋳造部品等の製造。
川崎重工グループ（かわさきじゅうこうグループ）は、三大重工企業の一角を成す川崎重工業（KHI）を中核企業とした神戸川崎財閥を源流とする企業グループである。

2021年3月末現在で連結子会社112社、関連会社30社から構成される。グループ行動指針は『世界の人々の豊かな生活と地球環境の未来に貢献する"Global Kawasaki"』 。

主なグループ会社一覧

親会社 
 川崎重工業（KHI）

船舶・海洋 
 川重マリンエンジニアリング
 川重サポート
 川重ジェイ・ピー・エス

鉄道車輌 
 川崎車両
 アルナ輸送機用品
 川重車両コンポ
 川重車両テクノ
 NICHIJO
 札幌川重車両エンジニアリング

航空・宇宙システム
 日本飛行機
 川重岐阜サービス
 ケージーエム
 川重岐阜エンジニアリング
 日飛スキル
 川重明石エンジニアリング

エネルギー・環境プラント設備
 川重冷熱工業
 カワサキグリーンエナジー
 川重艦艇エンジンサービス
 カワサキマシンシステムズ
 川重原動機工事
 アーステクニカ
 アーステクニカM&S
 川崎油工
 地中空間開発（日立造船との合弁企業）
 川重ファシリテック
 スチールプランテック（JFEエンジニアリングと日立造船との合弁企業）
 川崎エンジニアリング 
 川重環境エンジニアリング
 株式会社シンキ
 KEE環境工事
 関西エンジニアリング
 グリーンコール西海（電源開発との合弁企業）

二輪車・汎用エンジン・水上オートバイ 
 カワサキモータース
 カワサキモータースジャパン
 テクニカ
 ユニオン精機
 オートポリス
 ケイテック
 新日本ホイール工業

ロボット
 カワサキロボットサービス
 メディカロイド（シスメックスとの合弁企業）
 リモートロボティクス（ソニーグループとの合弁企業）

その他 
 川重商事（川崎汽船、JFEスチール、出光興産との合弁企業）
 川重サービス
 カワサキライフコーポレーション
 ケイキャリアパートナーズ
 ベニックソリューション
 川重テクノロジー
 日飛興産

過去のグループ企業 
 KCM（日立建機へ売却）
 MES-KHI由良ドック（三井E&S造船へ売却）
 川崎設備工業（2008年4月に大半の株式を関電工へ売却）
 川崎金属工業（清算済）
 いすゞバス製造（1997年10月に保有株式をいすゞ自動車へ売却）
推測航法(すいそくこうほう)とは航行した経路や進んだ距離、起点、偏流などから、過去や現在の位置を推定し、その位置情報をもとにして行う航法のこと。自律航法(じりつこうほう)や、デッドレコニングとも呼ばれる。推測航法による誤差は長時間や長距離での使用に伴って増大する。

利用

自動車
自動車ではGNSS測位で得られた位置情報と加速度計やジャイロセンサーなどの慣性センサーからの情報と合わせて累積演算処理を行うことによって測位を行っている。これは、GNSS単独による測位では遮蔽物の多い高層ビル街やトンネルなどの走行を行うと衛星からの信号が届かないため補完的に使用されるものである。

歩行者
スマートフォンの登場以降は、内蔵された磁気センサや加速度計などのセンサを用いて、自動車に対する航法と類似した推測航法が、GNSS測位で得られた位置情報と組み合わせて用いられている。

船舶
船舶の航海においては、13世紀末までには地中海の航海士がデッドレコニングを用いていた。13世紀末に作られたはデッドレコニングの技術を用いて作られた航海図であるとされる。測定儀による航走距離と、羅針儀による針路によって推測位置を定める。海流や風などの影響によって時間とともに船位誤差が増大してしまう欠点をもつために補正が必要となるが、船位を求める際や、それを踏まえて操舵を行う際には重要視されている。

航空機

航空機においては航空機と気流(風)との相対運動の方向(機首方向・風向き)と大きさ(機速・風速)を知ることによって自機の位置を計器によって求める。この時、風の影響を考慮して対地速度と磁気方位を求めるためにウインドトライアングルが使われる。また、航空機の上昇率、燃料燃焼率、対気速度に対する空気密度の影響を計算する際には図式やE6Bフライトコンピューターが使われる。

動物
アリ、げっ歯類、ガチョウなどの動物では、既知の場所からの移動から現在位置を推測するという推測航法とほぼ同様の行動が見られ、帰巣などに用いられている。

その他
潜水艦、航空機やミサイルなどに搭載される慣性航法装置の航法は推測航法に基づく。
宇田川 銀之助（うだがわ ぎんのすけ、旧姓・福室、1863年6月29日（文久3年5月14日） - 没年不明）は、日本の資産家、商人（酒醬油商）、会社役員。共立土地建物取締役。族籍は東京府平民。

人物 
東京府人・福室藤左衛門の三男。先代金蔵の養子となり1896年、家督を相続する。酒醬油商を営む。住所は東京神田同朋町。

家族・親族 
 宇田川家
 養父・金蔵
 妻（養父・金蔵の長女）
 養子
 長女
 三女
 四女・とし（1902年 - ?、東京、福室鏻太郎の弟金作の妻）
 六女
 三男
 四男
 五男
 孫

 親戚
 福室鏻太郎（共立土地建物監査役）
日本造船鉄工株式会社（にほんぞうせんてっこう）は、福岡県北九州市若松区に本社・造船所を置く造船・船舶修繕事業者である。

概要 
設立・創業は1957年（昭和32年）で、若松区藤ノ木地区に立地する造船所の中では最も歴史が新しい。999総トン以下の作業船・内航船などの各種船舶の建造・検査・修繕を行っている。北九州市営若戸渡船の旅客船第十五わかと丸・第十六わかと丸の建造実績もある。

主要設備 
 引揚船台
 上架能力999GT 1基
 上架能力499GT 1基
 上架能力199GT 1基
 クレーン
 走行クレーン：吊上能力20t 1基・10t 1基
 門型クレーン：15t 1基
 クローラークレーン：35t 1基

沿革 
 1957年（昭和32年）4月 - 旧矢野造船を買収し、設立・創業。
 1973年（昭和48年）3月 - 建造能力999GTの5番船台が完成。
 1993年（平成5年）8月 - 5番船台の収容能力を長さ84.5mに拡張。
 1995年（平成7年）10月 - 全天候型ブロック工場が完成。
 2020年（令和2年）11月 - 第5船台の収容能力を幅26mに拡張。
カエル電池（カエルでんち）は、カエルの肉を単電池として、それらを直列に接続して用いる電気化学電池である。生物電池の一種。初期の電気学研究で道具として用いられたほか、それ自体が動物電気説の証明とされた。

筋肉が損傷したときその中に発生するが動作原理であり、カエルの筋肉を切断したことで偶発的に電位差が得られたものだが、18世紀と19世紀にはそのことは十分に理解されていなかった。

この方式の生物電池はどんな動物からも作ることができ、「カエル電池」はその代表である。一般的な用語は「筋肉電堆 (muscular pile)」という。

最初によく知られるようになったのは1845年にカルロ・マテウッチが作ったカエル電池だが、それ以前にも作成例は見られる。マテウッチは他の動物からも電池を作っており、も牡牛の頭を電池にしている。

背景 
電気学研究の黎明期には、カエルの後肢で作った検流器が一般的な電流検出の手段だった。科学者は身近に大量のカエルを飼っておき、検流器が必要な時にすぐ肢を取れるようにした。そのためカエルはほかの実験の素材としても便利に用いられた。カエルは小さく、扱いやすく、後肢は電流に対して鋭敏に反応し、この用途ではほかの動物より反応が長持ちした。

作成 

カエルの腿は電池の材料としてよく用いられた。1840年代にマテウッチが公刊した作成法によると、まず何本かの後肢の皮を剥き、膝関節から下を切り落として捨てる。ここで筋肉を傷つけると性能が落ちてしまう。大腿部の筋肉を横に二つに切り、円錐形をした下半分の肉片だけを残す。絶縁性の基板としてニスを塗った木のトレイを用意し、その上に肉片を並べ、それぞれの円錐の先端を隣の切断面の穴に差し込む。筋肉の外側表面と内側表面を触れ合わせた肉片の列ができたら、トレイに設けた凹みに列の両端を入れ、凹みに水を入れて電極とする。

筋肉の内側表面と外側表面を接すると電池になる事実から、筋肉内部には定常的に内から外の向きに電流が流れているという誤った説が生まれた。現在の理解では、この電位差は細胞膜が傷つくと発生する負の電位（損傷電位）によるものである。

別の構造も可能である。たとえば、後肢全体を残しておいて坐骨神経を露出させ、一本の肢の神経を次の肢の足先に接続するようにする。カエルの体全体を使うこともできる。しかし腿の肉を処理して用いる方が手間はかかるものの性能がよいため、ほとんどの実験者はそちらの方法を選んでいた。

歴史 

最初のカエル電池は1790年代にによって10匹のカエルから作られた。ヴァッリは自身の実験結果をよく理解できなかった。彼はルイージ・ガルヴァーニにならって「動物電気（ガルヴァーニ電気）」は金属間に生じる電気（ヴォルタ電気）とは異なる現象だと信じており、後者の存在を否定しさえした。ヴァッリのカエル電池は広く知られることもなく、あまり記録に残っていない。

レオポルド・ノビーリは1818年に後肢全体をつなげてカエル電池を作り、「カエル電堆 (frog pile)」と呼んだ。ノビーリはカエル電池を用いて動物電気を研究したが、その結果はヴォルタによって手ひどく批判された。ヴォルタは外部回路に使われている異種金属が真の電気の発生源だと主張した。彼によると、カエルは体液を電解液として提供しているに過ぎなかった。

最初に広く知られるようになったカエル電池はカルロ・マテウッチが作ったものだった。この電池は1845年にマイケル・ファラデーの助力により英国王立学会の論文誌に発表され、後にはが医学生向けに書いた物理の教科書『初歩自然哲学 (Elements of Natural Philosophy)』でも紹介された。マテウッチは半切りのカエル腿肉を12－14片用いていた。前述のようにマテウッチの電池は動作原理が正しく理解されていなかったが、ヨウ化カリウムの分解に用いるのに十分なほど強力だった。マテウッチはヴォルタのノビーリ批判への回答として、カエル電池をはじめとして可能な限り生物性の素材だけで電気回路を構成することで動物電気の存在を証明しようとした。マテウッチはまた真空、各種の気体、毒物がカエル電池にどう作用するか調べ、生体にとって有毒あるいは致死的であっても電池は影響を受けないと結論した。

電池部品に仕立て上げられた生物はカエルだけではない。ジョヴァンニ・アルディーニは1803年に屠殺されたばかりの雄牛の頭から電気が発生することを示した。雄牛の舌にカエル肢の検流器をつなげ、実験者が左右の手でカエル肢と牡牛の舌を握ると回路が完成して反応が見られた。いくつかの頭をつなぎ合わせすると反応は強まった。マテウッチも後の1840年代に「ウナギ電池、ハト電池、ウサギ電池」を作っている。また、一羽のハトの胸につけた傷を別の一羽に接続することで、生きているハトも電池にして見せた。
スマートテキスタイル(e-テキスタイル)は、機能を有する布。

概説 
従来のテキスタイル(布)は保温等、機能が限られていたが、スマートテキスタイルはウェアラブルデバイスの素材として従来の布には無かった機能動的な機能を有する。センサーやマイクロチップを備えることによりセンシングデバイスとして使用される例もあり、様々な用途への開発が模索される。

用途 
 心拍数、血圧、体温等のバイタルデータの取得を目的として健康管理や医療関係での使用が想定される。
 調温発熱性高分子は温度調節の機能を有するので温度調節機能のある防寒具に使用される。
 調湿性高分子は湿度を調節する機能を有するため、建築などに使用される。
 感圧性高分子はセンサーとして圧力の変化を電気的な出力に変換する。
機能性高分子とは機能を有する高分子。

概説 
従来の高分子は機能が限られていたが、機能性高分子は外部からの光、熱、湿度、ガス、放射線などの物理的、化学的入力に対して能動的に応答する機能を有する。センサーやマイクロチップを備えることによりセンシングデバイスとしての使用も想定され、様々な用途への開発が模索される。

用途 
 心拍数、血圧、体温等のバイタルデータの取得を目的として健康管理や医療関係での使用が想定される。
 通電等、外部からの物理的な入力に対して発色したり発光する機能を有する機能性高分子は表示装置等への用途も想定される。
 通電等、外部からの物理的な入力に対して変形する機能を有する機能性高分子は人工筋肉等、アクチュエータ等への用途も想定される。
 通電すると温度に応じて抵抗値が変化する感温性高分子は電気カーペットや防寒具等に使用される。
 調湿性高分子は能動的に湿度を調節する機能を有するため、建築などへの使用が想定される。
 感圧性高分子はセンサーとして圧力の変化を電気的な出力に変換する。
 水素イオン濃度によって変化するpH感受性高分子はセンサーへの応用が想定される。
 イオン伝導性のある機能性高分子は高分子固体電解質として燃料電池やリチウムポリマーバッテリーなどへ応用される。
 特定の有機化合物と特異的に結合するように化学修飾することにより、ホルムアルデヒド等の特定の揮発性有機化合物を検出したり、水質検査等への応用が想定される。
 強誘電性を有する機能性高分子は平面スピーカーや振動発電に応用される。
 形状記憶樹脂は変形後、加熱により、元の形状に戻る。
 有機光伝導体は複写機やレーザープリンタに使用される。
 電気能動性高分子 (EAP)は電圧または電界によって体積が変化する。
 自己修復高分子は自己修復する機能を有する。
 蛍光色素や蛍光体を分散した樹脂はシンチレータとして放射線の検出、計測に用いられる。
株式会社二幸（にこう）は、かつて食品の加工・卸売事業を行っていた、三越グループの企業。現在のエムアイフードスタイルの前身企業の一つである。群馬県伊勢崎市の同名の企業とは直接の関係はない。

歴史 
1927年7月7日、日本橋品川町にて「株式会社二幸商会」の社名で設立。社名は古事記の山幸彦と海幸彦の物語から採られた。創立目論見書には、「1.チェーンストアの事 2.調理販売の事 3.仕入れに関する事 4.卸売りの事 5.当商会の要綱」が記されており、セントラルキッチンや産地直送販売、地方物産の頒布会が構想として盛り込まれている。同年11月1日に品川町調理場を開設、三越本店大食堂の営業を開始した。1928年5月10日に開設した蒲田工場では、アイスクリームや佃煮、飲料水等の製造を始めた。1929年1月9日に中野の中新井に精米工場を開設。5月18日に開設した練馬工場では化粧石鹸の製造を行い、1931年12月からはクリーニング業も始めた。6月15日には西宮工場を開設し、大阪と神戸の三越にアイスクリームを供給した。同年9月20日には、築地市場にほど近い木挽町に調理場を新設。和・洋・中華の調理品や和菓子・洋菓子の製造、コーヒー豆の焙煎や鮮魚の加工などを行った。

関東大震災後の市民の買い物の利便のため1923年10月28日に新宿追分に開設されたマーケットは三越新宿分店と名を変え、1925年に10月1日に新宿駅東口の駅前に地上5階・地下1階の店舗を建設し移転。1930年10月10日には新宿通り沿いの地上8階・地下3階の新店舗に再移転した。旧店舗は、同年12月1日に二幸商会新宿店として開店した。1931年2月20日には、社名を「株式会社二幸」に変更している。1931年2月25日に、中野の精米工場隣接地に漬物工場を新設、蒲田での漬物の製造を移管した。蒲田工場では、同年9月よりハム・ソーセージの製造を開始した。1932年10月1日には玉電渋谷駅直結の渋谷店を開店したが、戦時下の物資不足のため1939年6月20日に閉店した。1936年には二幸の本社機能を新宿店に移転。

第二次世界大戦の戦時色が濃厚になり、1937年には霞ヶ浦の北の茨城県新治郡牛渡村に蒲田工場の分工場を開設。ワカサギなど淡水魚の下煮をして蒲田工場に送られた。茨城県内には1943年にも阿見村に養豚場を開設し、二幸が運営する霞ヶ浦海軍航空隊の食堂の残飯を使用して飼育を行った。牛乳や乳製品の統制が始まると、自給自足を目指し1939年に横浜市港北区下田町の牧場を買収。港北牧場として、1969年に閉鎖するまで酪農品の生産を行った。1942年10月には企業統合令により、12社を統合した関東缶詰株式会社を設立。1945年4月15日には、東京大空襲により創業時からの主力工場である蒲田工場の大部分を焼失した。

1952年11月5日、洋食缶詰第1号となる「関東印カレーライスの素」発売開始。翌1953年5月18日には「サンタ」のブランドを商標登録した。1956年からは南極地域観測隊の食料調達業務を受託した。

新宿三越内にあった診療所は1954年12月16日に二幸新宿店4階・5階に移転。1958年6月17日、木挽町調理場を拡充し地下2階・地上4階建て（1963年に5・6階を増築）の銀座工場として完成させ、蒲田工場の業務を移管するとともに、本社機能を新宿から移した。1960年10月1日、新宿店の増改築工事が完成。北側に増築するとともに、歌舞伎町口と地下鉄口を新設。地下1階の食品売り場から3階の食堂までエスカレーターを設置した。

1965年4月、洋菓子や喫茶室のブランド「SiBelle（シベール）」の商標を登録。1967年からは郊外の住宅団地でのチェーンストア事業に進出し、12月2日に千葉県船橋市の習志野台団地に千葉習志野ストア開店。翌1968年9月20日に千葉市に花見川ストア、同12月1日には東京都東久留米市に滝山ストアを開店した。この3店舗は1979年に三越に移管され、三越エレガンスとなったがのちに閉店している。1972年に関東缶詰を吸収合併し、国際食品開発株式会社を設立。1982年11月1日には、社名を国際食品開発から株式会社二幸に復帰させる。

1978年2月28日、新宿本店閉店。跡地には、1980年4月1日に三越やフジテレビなどが出資して新宿アルタが開業した。1991年7月23日には、中央区豊海町に新社屋「豊海二幸ビル」が竣工し、これを機にコーポレートアイデンティティを制定。2003年に、株式会社二幸（旧法人）と、二幸が全額出資する株式会社レストラン二幸、株式会社ハーティーミートの3社を統合した

親会社である三越は2011年4月1日に伊勢丹と経営統合する。これに合わせ、二幸を存続会社としてクイーンズ伊勢丹と統合し三越伊勢丹100%出資の株式会社三越伊勢丹フードサービスとなる。2018年には丸の内キャピタルが66%を出資する株式会社エムアイフードスタイルに食品事業を継承した。

事業、商品 
レストラン事業では、1975年の沖縄国際海洋博覧会に食堂を開設したほか、1991年には東京都庁舎の議会レストランを運営した。

「シベール」ブランドのブランデーケーキは、1976年10月の発売開始以来、40年を超えるロングセラー商品として発売が続けられている。「Santa印」のビーフカレー缶詰は、1961年2月17日にNHK総合テレビジョンの「茶の間の科学」で、落合工場での製造風景が中継されたほか、同年4月の「暮しの手帖」では最優良品として推奨された。

「二幸」のブランドは、エムアイフードスタイルによる三越日本橋本店・銀座店の店内店舗「精肉の二幸」「鮭と魚卵の二幸」で2021年現在も使用されている。2020年には、二幸の名を冠した「新宿二幸 大食堂の味」パスタソースを発売開始した。

工場 
1958年完成の銀座工場、1963年完成の仙台工場、1967年完成の高松工場と茨城県総和町（現 古河市）の総和工場、1970年完成の札幌工場と松山工場、1973年完成の豊海工場、1974年完成の三島工場、1986年完成の船橋工場などがあった。2021年現在、エムアイフードスタイルでは総和工場、船橋加工センターと立飛工場が稼働している。
アンドーインターナショナル株式会社は、日本の東京都北区滝野川に本社を置く小型家電製品の販売メーカー。「ANDO」のブランド名を使用している。

概要
小型家電製品の販売店として創業した。 ホームラジオ受信機、携帯ラジオ、ラジカセ、防滴ラジオ、LEDライト、時計、配線用器具（ACアダプター）、スマートフォン関連機器などの小型家電製品をディスカウントストアーや家電量販店やインターネット販売などで企画・販売している。

主力製品 
ラジオ受信機（ホームラジオ、携帯ラジオ、ラジカセ、防滴ラジオなど）、LEDライト、時計、配線用器具（ACアダプター）、スマートフォン関連機器などの小型家電製品。