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AX（エーエックス、Architecture eXtendedで拡張型設計の事）とはPC/AT互換機にハードウェア的な方法で日本語機能を追加したパソコンの規格のひとつ。

概要 
日本電気(NEC)のPC-9800シリーズが日本のパソコン市場で首位を固めつつあった1986年に、対抗規格としてアスキーとマイクロソフトにより提唱された規格で、当時PC/AT互換機で登場からの期間が長く、安定度が高かったと思われる表示規格のEGAモード（640×350ドット）をもとに、日本語対応と解像度を高めたJEGAモード（640×480ドット）を採用し、専用チップで構成されていた。

歴史 
NECと富士通、松下電器を除く電気機器メーカー（ソニー、日立製作所、シャープ、東芝など）は1987年10月にAX協議会を設立、翌1988年2月発売の三洋電機MBC-17Jを皮切りにAX規格パソコンを製造、販売した。しかしながら、日本語化のために製造コストが高まり、世界仕様のPC/AT互換機や日本国内で普及していたPC-9800シリーズなどよりも割高になってしまった。また、日本アイ・ビー・エムや東芝は独自方式での日本語化を行っており、同じPC/AT互換機ベースでも日本語ソフトウェアの互換性は確保されなかった。そのような理由から、AX規格PCのシェアは伸び悩み、一部の外資系企業や製造メーカーの系列企業で導入された程度で、パソコン取り扱い店頭で見かけることも少なく、一般にはほとんど普及しなかった。

さらに、VGAの登場と市場の移行に対しJVGAの登場は遅れに遅れ、1990年末には特別な日本語用追加ハードなしで日本語表示が可能なDOS/Vが登場したため、存在意義が薄れてしまった。

この頃まで、累計出荷台数20万台弱に過ぎなかったAX陣営は、1991年3月にPCオープン・アーキテクチャー推進協議会（OADG）の仕様に合流し、DOS/VのVGAに対応したコンセプトとしてAX-VGAを採用。1992年には、VGAモードでAX日本語ソフトを実行できる「AX-VGA/H」（日本語専用チップで構成）や、「AX-VGA/S」（DOS/V同様、ソフトウェアで日本語化を行う。ハードウェアは386とVGA・充分なRAMがあれば動作する）が登場したものの普及することはなく、AXとDOS/Vを統合すべく同年夏にベータテストが行なわれたマイクロソフトの「MS-DOS 5.0a/V」は互換性への懸念によりユーザー層からの猛反発を受けて発売が中止されている。

結局、DOS/Vの普及と1993年のWindows 3.1発売によってAXは消滅の道をたどった。

なお、AX協議会の事務局機能は1992年にオープンインタフェース株式会社となりシステムインテグレータとして以後も活動を続けたが、同社は2011年3月に破産している。

主要メーカー 
社名は当時のもの

 沖電気工業 if386AX30シリーズ/50シリーズ
 カシオ計算機※ AX-8000D/8000L
 キヤノン※ Axi (DX-20/20P/10/10P)
 京セラ※ AX386 model A
 三洋電機※ MCB-17シリーズ/18シリーズ
 シャープ※ AX286D/286L/AX386 (MZ-8000)
 ソニー※ Quarter L（PCX-300シリーズ）
 日本エイサー Acer1100/1200/1170
 日本NCR PC-AXL/PC-AX32
 日本ビクター※
 日本ユニシス
 日立製作所※ FLORA 3010シリーズ/3020シリーズ
 三菱電機※ MAXY (M3201/M3202/M3205)
 横河・ヒューレット・パッカード Vectra-AXシリーズ
 三井物産デジタル (DELL)
 日本オリベッティ

名前の後ろに ※ が付くはMSXも製造販売していたメーカー。
モンロー/ノイマン効果（モンロー・ノイマンこうか）とは、火薬の爆発に関する現象。薄い金属の内張り（ライナー）を付けてスリバチ状（凹型の円錐状空洞）に成形した炸薬を爆発させると、爆発の衝撃波が円錐中心軸に向かって集中し、中心軸に沿って方向を変え、スリバチの上方に向かって超高速の金属の噴流が作られる現象である。噴流が当たる目標物には深い穿孔がうがたれる。モンロー効果とノイマン効果を合わせてこのように呼ばれる。

これは成型炸薬と呼ばれ、成形炸薬弾などには、その特性を用いた弾薬が使われている。

モンロー効果 
モンロー効果とは、アメリカの科学者、が1888年（諸説あり）に発見した漏斗のような円錐形のくぼみ（shaped charge、またはhollow charge）を持つ爆薬を後方（円錐の頂点がある方向）から起爆すると、反対側の前方(くぼみが密着していた装甲板)に強い穿孔力が生じる現象。成形炸薬効果（shaped charge effect）などとも呼ばれる。

火薬が後方から起爆されると、爆発は後方から前方に向かって進行する。爆発が円錐状のくぼみの頂点に達し、さらに前方に向かって進行すると、発生した衝撃波は前方の空洞にドーナツ状に広がり、円錐の中心軸で互いにぶつかって方向を変え、前方に噴出する。

通常、火薬の爆発による衝撃波は周囲に球形に広がり、目標に対して使用できる衝撃波は爆発で生じたものの一部に過ぎないが、モンロー効果を利用することで、衝撃波の力を一部に集中して利用できる。

モンロー効果による影響を決める因子は以下の通りである。
 d - 爆薬柱の直径
 l - 爆薬柱の長さ（4d以上あることが理想）
 s - スタンドオフ（ジェットが十分に成長するためにはある程度の距離を取る必要がある、あまり離れすぎるとジェットの長が増加する反面、密度が低下するので 1dから3d が理想である。
 α - 円錐形のくぼみの角度。30度から45度が良い

ノイマン効果 
ノイマン効果とは、ドイツの科学者、エゴン・ノイマンが1910年に発見した、モンローの円錐形のくぼみに金属板で内張り（くぼみと同じ形の金属の円錐をはめ込むこと）をすると穿孔力がさらに強くなる現象。

爆轟が進行して金属の内張りに達すると、爆轟波によりライナーは動的超高圧に晒されユゴニオ弾性限界を超える圧力に達すると固体の金属でも可塑流動性を持つようになり、液体に近似した挙動を示すようになる。これにより、融着体と呼ばれる金属塊となって前方へ超音速で飛び出していく(これをメタルジェットと呼ぶ)。

一般に、高温高圧で金属が蒸発して金属蒸気が飛び出すと言う誤解があるが、5000 m/sを超える速度では爆発熱が金属材料に伝わるだけの時間がないため金属は高温にはならない。メタルジェットは「高温の金属ガス」でも「高圧の金属ガス」でもない。メタルジェットは冷間で超音速で挙動する可塑性を持つ固体金属である。

メタルジェットが形成されるためには爆薬からライナーへ伝わる衝撃波の伝播速度が金属中の音速を超えている必要があるため（金属中の音速は、3000 m/s から 4000 m/sになる）、爆速が5000 m/s以下の爆薬ではメタルジェットが形成されず、効果が無い。

一般に火薬の爆発によって生じるガスの平均分子量は小さく、高速であっても持てるエネルギー量は少ない。ノイマン効果を利用すると重たい金属粒子が超音速で吹きつけてくるため、火薬のみの場合に比べて目標表面に与えるエネルギー量が多くなる。また融着体の衝突による運動エネルギーも利用できる。

穿孔の深さPは以下の式で求められる。

L = ジェットの長さ (cm)
pj = ジェットの密度 (g/cm3)
ジェットの金属は冷間であるため、蒸気密度ではなく、ライナーの金属の密度にほぼ等しいと見て良い
p = 目標物の密度 (g/cm3)

ライナー 
金属板の内張りをライナーと呼び、材質によって貫通力が大きく異なる。基本的に高密度な物質ほど貫通力が高くなる傾向がある。一般的に軍用品の場合には、低コストな量産品では深絞りプレス銅板が用いられ、高性能なミサイルなどはタンタル合金を用いる。

 試験条件
 爆薬 - RDX
 直径 - 20mm
 長さ - 80mm
 ライナー厚 - 1mm
 スタンドオフ - 40mm
 静止状態

名称 
モンロー効果とノイマン効果は同時に利用されることが多いため混同されがちである。またモンローの業績を評価し、ノイマンの発見はその改良に過ぎないと見る向きは、単にモンロー効果とだけ呼ぶ。

日本では名前の読みにも揺らぎが多く、マンロー効果、ムンロー効果の語も見られる。Monroe effectのスペルミスも多く見かける。
電球形蛍光灯（でんきゅうがたけいこうとう、・CFL）とは、白熱電球に用いるねじ込みランプソケットに、そのまま装着して使用できる蛍光灯である。電球形蛍光ランプとも呼ばれる。

概要
白熱電球は、瞬時に点灯することができ、形状も小形でねじ込みランプソケットのみで簡便に使用できるという利点があるが、効率は他の光源に劣る。蛍光灯は、電球の6倍程度の効率、6倍程度の寿命を有するが、安定器や専用器具を必要とし、点灯時間も数秒程度必要であるという欠点がある。白熱電球の利点と、蛍光灯の利点とを併せ持つ、ねじ込みランプソケットを利用し、白熱電球と同じ大きさ、同じ明るさで瞬時点灯ができる「電球形蛍光灯」の製品化は、古くから望まれ多くの研究者や企業が開発に注力してきた。白熱電球（A形）と同じ大きさ、同じ明るさについては1998年10月に、瞬時点灯については2003年10月に、いずれも東芝ライテック株式会社が製品化に成功している。その後も改良が続けられたが、電球形蛍光灯には微量の水銀が使われているため、2017年5月18日に発効した水銀に関する水俣条約により、2020年末をもって水銀含有量が5mgを超える製品の製造、輸出及び輸入が禁止された。また、2020年3月に開催された同条約第4回締結国会議において、2025年末をもって製品の製造、輸出及び輸入が全面禁止されることが決まっている。

歴史

1976年にゼネラル・エレクトリックのEdward E. Hammerらが電球形蛍光灯を試作したが、商品化はなされなかった。1979年に株式会日立製作所が、環形蛍光灯20形に安定器と電球口金を一体化させた「ルナペット」を発売した。ねじ込みランプソケットに挿入するだけで点灯する電球形蛍光灯の製品化は世界で初めての例となったが、外径は172mmに及び、外径60mm前後となる白熱電球の応用器具への電球置き換えには至らなかった。本格的な電球形蛍光灯としては、1980年にフィリップスが発売した外径が90mm程度の「SL-lamp」と、同年に東京芝浦電気株式会社が発売したボール型白熱電球（G形）と同じ大きさの「ネオボール」が祖となるが、価格は白熱電球の16倍と高価だった。

日本国
東京芝浦電気株式会社が1980年（昭和55年）に発売した「ネオボール」は、管径17.5mmのガラス管を用い、ガラス加工技術を駆使して湾曲・蛇行させた鞍形状の発光管と、小形・軽量化された専用チョークコイル安定器を具備し、外寸をボール型白熱電球（G形）に酷似させた。しかし、光束（明るさ）は60Wの白熱電球の810lmに対し550lmと及ばず、重量は白熱電球の14倍となる420gだった。「ネオボール」は1984年（昭和59年）に、希土類三波長蛍光体の採用することで光束を60Wの白熱電球と同等の810lmに改善させた。他方で、株式会社日立製作所は1983年（昭和58年）に内管分離形・外菅内放電形の電球形蛍光ランプ「こんぱく灯」を発売、三菱電機株式会社も1984年（昭和59年）に真空二重構造の「ピカッ灯ぴかいちくん」を発売した。いずれも、周囲の温度が変化しても高い効率を得る構造が特徴であったが、主流とはならなかった。一方で株式会社東芝は、1984年（昭和59年）に小型・軽量のインバータ（高周波点灯電子回路）安定器を具備した「電子ネオボール」を発売した。重量は半減し190gとなったが、より高価となった。株式会社日立製作所は1988年（昭和63年）に、蛍光管と電子回路を分離できる構造を採用することで蛍光管のみ交換可能な「ぶんり君」を発売した。松下電器産業株式会社は1990年（平成2年）に、即時点灯を可能とする電子スタータを具備した「ライトクイック」を発売した。これにより、玄関や廊下、便所などでの白熱電球からの置き換えが可能となった。東芝ライテック株式会社は、1998年（平成10年）にU字形に曲げた管径10.0mmのガラス管を3本束ねた3U形発光管により、発光管白熱電球（A形）とほぼ同じ大きさに小型化した「ネオボールZ」を、2005年（平成17年）には口金部分に電子回路を全て収め非発光部分を無くした「ネオボールZリアル」を発売した。松下電器産業株式会社は2008年（平成20年）に、電球形蛍光灯に白熱電球を内蔵し、電源投入直後は白熱電球が1分間点灯し瞬時点灯を補う「ハイブリッド点灯方式」を採用した「パルックボールプレミアQ（クイック）」を発売した。

日本国政府は、2010年（平成22年）6月に閣議決定した第三次エネルギー基本計画で、2020年までに蛍光灯の販売を終了することを目標に掲げた。また、翌2011年（平成23年）3月の東日本大震災による電力逼迫から、蛍光灯応用器具から高効率次世代照明明（LED照明、有機EL照明）応用器具への置き換えが急加速した。主要な蛍光灯製造販売企業は、既存照明のLED照明置き換え需要に応えるため、製品群の充実を図った結果、電球形蛍光灯についてはLED電球でほぼ代替が可能となったことから、電球形蛍光灯を製造販売する大手4社のうち3社が、2015年（平成27年）までに事業から撤退した。

終焉
省エネルギーの観点から白熱電球の販売を規制する動きが各国で起こった。豪州が2010年に全面禁止を決めると、欧州連合や米国、日本国なども追従した。これにより、電球形蛍光灯は代替光源として期待されたが、2017年に水銀に関する水俣条約が発効すると、水銀を使用する電球形蛍光灯の販売も規制されることとなった。この間にもLED電球の低価格化は急速に進み、LED電球が電球形蛍光灯に代わって代替光源となりつつある。
立方センチメートル（りっぽうセンチメートル）は、体積の計量単位である。1 立方メートルの百万分の一に等しい。

英語の  やそれに相当する各国語を略した cc（シーシー）が用いられることがあるが、国際単位系では使用を禁止している。一方、計量法では使用は好ましくないとしている。

定義 
体積を表す一貫性のある組立単位は m3 （立方メートル）であり、これに1/100を表すSI接頭語である「c（センチ）」を付した組立単位が立方センチメートルである（国際単位系における定義。計量法でも同じ定義である。）。したがってその単位記号は cm3 である。1 立方メートル(m3)の百万分の一に等しい。

なお、一般的には、一辺が 1 cm（センチメートル）の立方体の体積と分かりやすく説明されることが多い。1 cm = 1/100 m なので、1 cm3 = (1/100 m)3 =  である。

ミリリットルとの関係 
現在（1964年以降）では、1 mL（ミリリットル）は正確に 1 cm3 である。なお、1 cm3 の水の質量は 約1 g（グラム）である。

1901年から1964年までは、「高精度測定のための体積の単位は, 最大密度で, 標準大気圧の下にある1 キログラムの純水によって占められる体積であり, その体積を「リットル」と称する.」と定められていたが1964年に変更された。測定結果によれば、最大密度は3.98 ℃、1気圧において、 であったので、それに応じ 1 mL =  だった。1964年の第12回 CGPM以降は、1 mL = 正確に1 cm3 となった。詳細は、リットル#歴史を参照のこと。

リットル (Litre) という名称は、高精度の体積測定の結果を表すためには使用されないよう、国際度量衡総会が1964年に勧告していたが、現在では多くの科学の分野では、立方センチメートルはミリリットル (mL) に置き換えられている。アメリカ合衆国においては、医学と自動車の2分野においてのみ、立方センチメートルがいまだに使われている。

イギリスにおいては、医学では立方センチメートルよりはむしろミリリットルの方が使用されるが、自動車の分野ではそうではない。ほかの英語圏の国においては、立方センチメートルが使われ続けている。

cc 
国際単位系（SI）では、ccの使用は認められていない。また、日本産業規格（JIS）においても、cc は使用できない単位となっている。

日本の計量法においては、取引や証明には「cc」でなく、cm3 を使うことが望ましいとしている。

現在、医学の分野では、処方箋などでの cc を、"Do Not Use" list に入れてその使用を廃止しようという運動が進行している。これは、手書きの cc が 00 と見誤りやすい、又は酵素活性の単位「ユニット」の記号の「U」と見誤りやすいためであり、それにより、場合によっては致死量に達する薬品の適量超過のおそれがあるためである。アメリカ合衆国では、医学上の略語によって引き起こされたミスのうちの12.6%が、立方センチメートルの意味での「cc」に関するものである。ccの代わりには、mLを使用することが推奨されている。また、μgもmgに間違われやすいので、micro-をmc-に略したmcgが推奨されている。

日本では、主に自動車（四輪車）や二輪車などのエンジン排気量の単位として広く用いられ（自動車メーカの公式サイトやカタログなどの表現では表向きは「1.998L」と表現されるが、「(1,998cc)」と併記する場合がある）、運転免許の区分など公的な規定や公文書でも「cm3」や「(m)L」ではなく「cc」が依然として使われている場合がある。かつては牛乳瓶など小型容器の体積あるいは内容量を表す単位としても幅広く使われていた。

符号位置 

Unicodeには、CJK互換用文字として上記の文字が収録されている。これらは、既存の文字コードに対する後方互換性のために収録されているものであり、使用は推奨されない。
相乗り（あいのり、：カープール）とは、一台の乗り物に複数人数が一緒に乗り合わせることをいう。通常は、近所の人など、他人同士が一台の乗り物に乗ることを指し、家族や同居人などが一台の乗り物に乗る場合や、路線バスなど、業として（運賃を徴収して）複数の人間を輸送する場合は含まない。また、相乗りといった場合、通常は自家用の四輪自動車に同乗することをイメージするが、東南アジアではバイク（特にスーパーカブ等の原動機付自転車）の相乗りも一般的に行われている。

携帯電話アプリなどを利用して有償の旅客輸送を行う行為は「ライドシェア」と呼ばれる。

優遇策 
日本以外の国では、交通渋滞緩和や環境対策などの目的で、相乗り等で運転手以外に一定数以上の乗員がいると通行料金が無料になったり、専用（優先）車線を通行できるなどの優遇策がとられている国もある。米国では、一定数以上の乗員のいる乗用車はHOV（High-occupancy vehicle）と呼ばれ、その専用車線はHOVレーン（High-occupancy vehicle lane）と呼ばれる。

日本でも、相乗りに対する優遇策の導入を唱える者がいるが、定期点検などの整備や交通事故が発生したときの責任の所在の問題があり、積極的な導入は現実的でないとされている。

カーシェアリング 
欧州を中心に、自家用車の所有や使用を中止するため、あるいはセカンドカーの購入を控えるために会員制で自動車を共用する制度として、カーシェアリングが導入されている。この場合は必ずしも複数人数が搭乗するわけではないが、走行台数を抑制する点では類似効果が期待される。

タクシーの「相乗り」 
路線バスや乗合タクシーは乗合自動車を業として行っているため、通常、相乗りとはいわない。ただし、乗合タクシーではない通常のタクシーで、タクシー待ちをしている乗客それぞれが、自分たちの意志により申し合わせて同乗する場合は、相乗りと呼ぶ。この際、メーター料金は乗客が割り勘で支払うことが多い。また、韓国の一般タクシーでは、乗客を乗せて走行中でも、運転手の判断で道路でタクシー待ちをしている乗客を拾い、相乗りが行われる場合がある（なお、韓国では相乗りは禁じられている）。相乗りした乗客は、降車時のメーター料金から、乗車時のメーター料金を差し引き、その差額に初乗り基本運賃を加算して支払うのが一般的である。

なお、日本では、通常のタクシーが運転手の主導により不特定多数の乗客を一度に乗せること（乗合行為）は、道路運送法により禁じられている。一方で見ず知らずの乗客でも客同士が申し合わせて相乗りした場合は合法である。

配車サービス 
2000年代以降、個人が空いた時間を利用し自家用車で客を有償で運ぶライドシェアをサポートする会社が登場し、Uberや滴滴出行は大企業へと発展した。日本では『白タク』として違法であるが、Nottecoのような経費割り勘のみという形でのサービスが登場しており、近年では規制の回避をねらったサービスも登場している。またライドシェア規制に対して、既存のタクシー業者を過剰に保護することで経済を停滞させているとの批判がある。

ゴンドラリフト・スキーリフトの「相乗り」 
ゴンドラリフトや、スキーリフトの内でペアリフト以上の複数人が乗車可能な物については、混雑緩和のために係員が相乗りを促す事がある。

ゴンドラリフトの場合は係員の呼び掛けにより、それに応じた乗客が対応するケースが多い。

スキーリフトでは、日本の場合は「シングルレーン」や「お一人様用」などと書かれた専用のレーンを設け、レーンに入ってきた1人客に、搬器の空きに応じて相乗りを促す事がある。また海外の例では、主にクワッドリフト以上のリフト乗車停留場付近に十分なスペースがある場合、1人～最大8人（最大人数はリフトの種類による）ごとのグループ別レーンを設けて、搬器の定員に合わせた人数の組み合わせをして相乗りさせる方式を取る事もある。
陶芸家（とうげいか）は、陶芸を生業とする者を指す。陶工とも呼ばれる。

日本の主な陶芸家 
 田中長次郎 ？-1589年 千利休の時代、楽焼創始、初代樂吉左衛門
 本阿弥光悦 1558年 - 1637年
 酒井田柿右衛門（初代） 1596年 - 1666年
 野々村仁清 生没年不明 （17世紀）
 尾形乾山 1663年 - 1743年 尾形光琳の弟
 沼波弄山 1718年 - 1777年 本名「五左衛門重長」、萬古焼創始
 清水六兵衛 1738年 - 1799年 初代 清水六兵衛
 奥田頴川（えいせん） 1753年 - 1811年
 青木木米 1767年 - 1833年
 仁阿弥道八 1782年/1783年？ - 1855年 二代高橋道八
 永樂保全 1795年 - 1854年 十一代善五郎
 森有節 1807年 - 1882年 本名「与五左衛門」
 宮川香山 1842年 - 1916年
 伊東陶山 1846年 - 1920年
 加藤友太郎 1851年 - 1916年
 諏訪蘇山 1852年 - 1922年
 永樂妙全 1852年 - 1927年
 板谷波山 1872年 - 1963年 陶芸家として初の文化勲章受章者
 清水六和 1875年 - 1959年 五代目清水六兵衛
 川喜田半泥子 1878年 - 1963年 
 北大路魯山人 1883年 - 1959年  書家
 大野鈍阿 1885年 - 1951年
 富本憲吉 1886年 - 1963年 第一回重要無形文化財保持者、文化勲章受章者
 佐野栄山 1889年 - 1978年
 河井寛次郎 1890年 - 1966年 重要無形文化財保持者辞退者、文化勲章辞退者
 河村蜻山 1890年 - 1967年
 石黒宗麿 1893年 - 1968年
 加藤幸兵衛 1893年 - 1982年 幸兵衛窯の礎を築く。加藤卓男の父
 加藤十右衛門 1894年 - 1974年　美濃大平の陶祖加藤景豊（加藤五郎衛門景豊）の流れをくむ。八坂窯創始者
 濱田庄司 1894年 - 1978年 日本民藝館第2代館長 重要無形文化財保持者、文化勲章受章者
 川瀬竹春（初代） 1894年 - 1983年
 荒川豊蔵 1894年 - 1985年 重要無形文化財保持者、文化勲章受章者
 中里無庵 1895年 - 1985年 十二代 中里太郎右衛門
 三輪休和 1895年 - 1981年 萩焼・十代休雪 重要無形文化財保持者
 金重陶陽 1896年 - 1967年 重要無形文化財保持者
 今泉今右衛門（十二代） 1897年 - 1975年
 楠部彌弌 1897年 - 1984年
 中里末太郎 陽山 1897年 - 1991年
 加藤唐九郎 1898年 - 1985年
 藤原啓 1899年 - 1983年 重要無形文化財保持者
 舩木道忠 1900年 - 1963年
 加藤土師萌 1900年 - 1968年 重要無形文化財保持者
 小山富士夫 1900年 - 1975年
 清水六兵衛（六代） 1901年 - 1980年
 伊勢崎陽山 1902年 - 1961年
 澤田痴陶人 1902年 - 1977年
 近藤悠三 1902年 - 1985年 重要無形文化財保持者
 村田陶苑（初代）　1905年 - 2002年
 酒井田柿右衛門（十三代） 1906年 - 1982年
 山本陶秀 1906年 - 1994年
 合田好道 1910年 - 2000年 
 三輪壽雪 1910年 - 2012年 十一代休雪 重要無形文化財保持者
 金城次郎 1912年 - 2004年 重要無形文化財保持者
 浅蔵五十吉 1913年 - 1998年
 中村六郎 1914年 - 2004年 伝統工芸士
 吉賀大眉 1915年 - 1991年
 坂田泥華 (十三代)天耳庵 1915年 - 2010年 2004年に長男の慶造が早世の為15代坂田泥華を追贈し14代坂田泥珠と号す
 加藤卓男 1917年 - 2005年 重要無形文化財保持者
 藤本能道 1919年 - 1992年 重要無形文化財保持者
 島岡達三 1919年 - 2007年 重要無形文化財保持者
 月形那比古 1923年 - 2006年 
 川瀬竹春（二代） 1923年 - 2007年
 中里太郎右衛門（十三代） 1923年 - 2009年
 浅野陽 1923年 - 1997年 元東京芸術大学教授
 山田常山(三代） 山田稔 1924年 - 2005年 重要無形文化財保持者
 田原陶兵衛(十二代） 1925年 - 1991年
 鈴木治 1926年 - 2001年 前衛陶芸家グループ走泥社設立メンバー 十四代今泉今右衛門の師
 今泉今右衛門（十三代） 1926年 - 2001年 重要無形文化財保持者
 清水卯一 1926年 - 2004年 重要無形文化財保持者
 松井康成 1927年 - 2003年 重要無形文化財保持者
 辻清明 1927年 - 2008年
 辻協（辻清明の妻） 1930年 - 2008年（女性で初の日本陶磁協会賞受賞）
 大樋長左衛門 1927年 -  文化勲章受章者
 井上萬二 1929年 - 重要無形文化財保持者
 中里重利 1930年 - 2015年
 會田雄亮 1931年 - 2015年
 藤原雄 1932年 - 2001年 藤原啓の息子 重要無形文化財保持者
 松井晴山 1932年 - 
 徳田八十吉（三代） 1933年 - 2009年 重要無形文化財保持者
 三浦小平二　1933年 - 2006年 重要無形文化財保持者
 三浦竹泉（五代） 1934年 -　
 酒井田柿右衛門 (十四代) 1934年 - 2013年
 加藤孝造 1935年 - 2023年 重要無形文化財保持者
 伊勢崎淳 1936年 重要無形文化財保持者
 小川哲男 1937年 - 
 細川護熙 1938年 - 元首相・政治家、細川家十八代当主。辻村史朗の弟子
 安倍安人 1938年 -
 國吉清尚 1943年 - 
 則松金蔵 1946年 - 
 野崎遊河童 1947年 - 
 辻村史朗 1947年 -
 島田文雄 1948年 - 東京芸術大学教授
 前田正博 1948年 - 
 佐伯守美 1949年 -
 坂高麗左衛門（十二代） 1949年 - 2004年
 樂吉左衛門（十五代） 1949年 -
 尾形香三夫 1949年 -
 内藤六郎 1950年 -
 豊福誠 1953年 - 東京芸術大学教授
 大樋年雄 1958年 -
 西岡小十 大正6年ー平成18年　唐津市
 和太守卑良 1944年 - 2008年
 沈壽官 - 島津氏によって薩摩に連れられた朝鮮人陶工の名跡（当代は15代目）
 松元洋一 1954年 -
 仲村まさひろ 1963年 -
 宮城三成 1968年 -　　
 井口峰幸 1956年 -
 坂本素行　1950年-

イギリスの陶芸家 
 ジョサイア・ウェッジウッド　1730年 - 1795年：陶磁器メーカーのウェッジウッド・カンパニー創設者。
 バーナード・リーチ　1887年 - 1979年：1909年来日　六代・尾形乾山の弟子
 ルーシー・リー　1902年 - 1995年

韓国の陶芸家 
 柳海剛　高麗青磁の再現に成功。
 池順鐸　韓国陶磁器を復興。

美術関連の職業
中水道（ちゅうすいどう）とは、生活排水や産業排水を処理して循環利用するものを指す。中水または雑用水とも呼ばれる。その用途は具体的には水洗トイレの用水、公園の噴水など、人体と直接接しない目的や場所で用いられる。

背景と効果
上水と下水の中間であることに由来する言葉。

都市部をはじめとする人口の集中地帯では上水道の新規水源の開発が高価となり、建築物の集中により下水道の容量が不足してきた。また、都市化の進展での田畑や緑地の減少により雨水の地中浸透率が減少し都市型洪水が発生するようになってきた。

排水量の減少と雨水の一時貯留が求められるようになり、そのために大規模都市開発のときに雨水浸透施設とともに水再利用施設としての中水道設置が義務付けられるようになってきた。

大雨のときの流出量や上水の使用量などの減少で周辺環境を改善する効果が期待されている。

問題点
既に普及している上水道と異なり、管路網などの送水設備を整備する必要があり、使用用途も限られるため、スケールメリットに劣り、高コストとなり易いなどの問題があるため、一部大規模施設内における設置及び運用を除き、現在のところ殆ど普及していない状況にある。

循環方式
建物内循環方式： 単独の建物ごとに施設を設置するものである。付属の浄化槽を通じて中水を排出するものが主であることが多い。
地区循環方式： 都市再開発などで、地区内の排水を集め複数の建物に供給するものである。
広域循環方式： 下水処理場の処理水を利用するもので、工業用水道と施設を共用するものも多い。

処理施設について 
処理施設の運転・保守点検は、労働安全衛生法などの基準に従うこと。
害虫の発生を阻止し、清潔に保つこと。
施設から異臭がしないこと。
水槽清掃時は、有毒ガス・酸素濃度を測定し換気に努めること。

原水の種類
地下水： 清澄な水であれば、日本酒などの原料として上水として用いられることも有るが、不純物が混じっていれば適さない場合に中水に回されるケースもある。
雨水： 質がよく処理が簡単であるが、雨粒の核には微量の土粒などが含まれており、または屋根の樋などに付着する土埃などが混ざることもあり、水以外の堆積物が底部に蓄積することもある。主にドーム球場など大型施設で雨水を蓄積し、水洗便所用に利用されることが多い。
井戸水： 古くから生活用水として使われていた。現在は災害用などに供される場合もあるが、大抵は中水として利用されることが多い。
雑排水： 屎尿・厨房排水が含まれていないため、塩の濃縮がなく処理水の質をよくすることが出来る。
工業廃水 : 工業と言う業態の性質ゆえ、重金属などの不純物を除去したうえで放流ないし、再利用されることもある。
厨房排水： 残滓や廃油など、汚染物質を多く含み直接下水道に流せないことも多く、阻集器などの厨房排水除害施設が設けられる。その処理水を利用する。
屎尿排水： あるいは汚水とも呼ばれる。便所や汚物処理室などから排出されるもので、屎尿やトイレットペーパーの繊維などが含まれ、感染症の防止などに浄化槽を含め、特別の配慮が必要である。
医療排水： 病院・歯科医院などで、手術・処置の際に排出されるもの。血液や痰などが人体からの排出物が含まれているため、感染症防止のための処理をしたうえで利用することもある。

用途 
※上水とは異なり、塩素などによる消毒がなされないことや、飲用水などに適する水質の基準が満たされない事もあり、人体に直接触れるおそれもあるため使用できない用途も発生する。付属金具に関しても同様。
使用可能な設備や用水
掃除用流し、汚物流し（医療福祉施設などで使われている器具）
消火用水（消防水利など）
屋外清掃用水（生体に直接触れる用途を除く）
機器冷却用水
ボイラ用水（温水浴などの用途は除く）やエアコンなどの空調設備（加湿機能を備わった設備を除く）・発電用の蓄熱槽に使われる水
床暖房用の温水
工業用の洗浄用水（使用可能か否かは業務内容に依存する）
噴水や池、レクリエーション用水（あくまでも景観としての用水であり、親水目的には使用できない）
花壇・芝生・洗車・打ち水などへの散水（限定使用）
融雪用水
など

使用不可の設備や用水
一般家庭の屋外における水栓（庭の散水や洗車以外にも水遊びの用途に使われるため。）
冷水機や給茶機サーバーなどの飲み物を提供する設備や製氷機、公園・駅などの水飲場
洗面器・手洗器、人工肛門または尿瓶などを洗浄する器具
医療用の洗浄機器
シャワー（浴室や便所内の失禁用、厨房エリアの配膳車の洗浄、理髪店の洗髪器など）
ミスト・加湿器
連合流し
化学実験に用いられる流し
台所や厨房設備
洗濯設備（コインランドリーなども含まれる）
浴室や温浴施設（サウナなども含まれる）
プール（消毒槽やシャワーなどを含む）や親水目的の設備
生け簀や水槽、釣り堀・水族館等、生物を飼育・観賞する設備。
魚河岸などのように魚介類を扱う施設。
神社の境内にある浄めのための水。
食品加工に使われる工場の中水使用が可能な箇所を除く一切の設備。
水洗便所の便器のうち、人体に直接触れるもの（上記）
建築・土木工事における作業用の仮設の給水設備（飲料水の他にも多目的の用途に使われているため）
ガソリンスタンドやバスの車庫、物流センターなどで使用されている洗車機（しぶきが人体に触れる可能性があるため）。
スプリンクラー（消火用）や防火設備としてのウォータースクリーンなど、人命を保護する目的での防火の用途としての設備。
中水使用可能な用途以外の給湯設備全般
など

水質目標 
衛生上問題のないこと
利用上支障、不快感がないこと
機器等に悪影響を及ぼさないこと
管理基準の判定・確保に必要な指標があること
水処理技術が安全性が確立されていること
水質維持のためのコストが合理的なこと

中水道の水質基準 
pH値： 5.8以上8.6以下
臭気： 異常でないこと
外観： ほぼ無色透明
大腸菌群： 検出されないこと
濁度： 2度以下
※便器洗浄水は、濁度の基準はない。

その他の基準 
pH値、臭気、外観、残留塩素は7日以内に1回検査。
大腸菌、濁度は2ヶ月以内に1回検査。
中水道に手洗い付洗浄タンクは使用しないこと。
配水に関しては中水道管には飲料水道管とクロスコネクション防止の区別のため、着色などをすること。
※残留塩素基準…遊離残留塩素は0.1ppm（結合残留塩素の場合は0.4ppm）を保持。

その他 

毎日、維持管理の記録を付け、整理しておく。
建築基準法による建築設備定期検査においては、国土交通省が定める雑用水の通水試験を行い、上水などへのクロスコネクションがないか、着色剤を中水タンクに注入するなどで検査を行う。
配管やタンクに上水と区別するために中水の表示をする。
デュロモイは、ドロモーン（または）とも呼ばれる東ローマ帝国で用いられた軍艦の一種。「ドロモーン」は「走る」と言う意味のギリシャ語「ドロモス」に由来し、その名の通りの高速性能と、方向転換の機敏な優れた機動性を持っていた。

長さは約40メートル、幅約5.5メートル、喫水1.5メートル、上下にそれぞれ50名の漕ぎ手を乗せた二段櫂帆船。船首と中央部に木造の塔を備え「ギリシャの火」と呼ばれる、水をかけても消えない炎を発する火炎放射器を装備していた。また、弩砲も装備されており、そこから火矢やギリシャ火薬を用いた火炎弾を発射できた。この船によって守られたコンスタンティノープルを海から攻略することは非常に困難であった。
パッケージソフトウェアとは、
市販ソフトウェアのこと。ERPソフトウェアなど特定の業務あるいは業種で汎用的に利用することのできる既製のソフトウェアである。(対する言葉としてスクラッチ開発、受託開発)
箱売りされたソフトウェアのこと。(対する言葉としてはデジタル配信、ダウンロード販売、オンラインソフトウェア、ボリュームライセンス、サイトライセンスなど）

見込み開発された汎用ソフトウエアとして 
業種・規模を問わず多数の企業・組織で共通する業務（財務会計や給与計算など）や、業種内（製造業、卸売業、小売業、不動産業、自治体、学校、病院など、さらに「自動車製造業の試作・設計」、「建設業の進捗管理」、「金融業の与信管理」など）おのおので共通するビジネスモデルについて、多数の企業で汎用的に利用できるソフトウエアを目論み、開発・販売される。

「パッケージソフト」又は、単に「パッケージ」と略され、もしくはプログラム製品、プログラムプロダクト（略してPP）とも呼ばれる。

各企業・組織において、パッケージソフトそのままの機能では自組織の業務に合わない個所は、カスタマイズを行ったり、プラグイン方式で機能追加を行ったりする。

コンピュータの低価格化などによりパーソナルコンピュータ（パソコン）が個人に普及し、伴ってワープロソフトや写真編集ソフトのような個人向けの市販ソフトが多数流通しており、企業向けシステム以外にもこれらを含めて称することが多い。

パッケージソフトウエアを利用せず、目的のシステムを独自にいちから制作する開発法を「スクラッチ開発」と呼ぶ。オフコン時代など、パッケージソフトウエアが普及するまでの時代では、こちらが主流であった。

いわば、パッケージソフトウエアは既製品（見込生産品）であり、スクラッチ開発品は受注生産品である。

利点 
 既製品であり、設計・開発工程を経ずともすぐに利用できる。
 多くの利用者がいる。
 操作方法や利用例などの情報を多くの情報源から入手しやすい。
 バグなどの報告が多いため、各企業向けの個別開発システムより比較的早く修正される。もしくは、回避策などの情報を市中から入手しやすい。
 （カスタマイズなどが少なければ）比較的安価。
 不要となった場合、汎用的な機能をもっているゆえに転売できる可能性が高い。

難点 
 自組織の業務内容や、連携する他システムと合うか、選定にあたって十分検討が必要である。
 不要な機能が多数あっても、それらの機能を含めた代金で購入することになる。
 合わない場合は、自社の業務ロジックをソフトウエアに合うよう変更するか、ソフトウエアのカスタマイズなどを行うことになる。
 カスタマイズの量や難易度によっては、スクラッチ開発よりもかえって高価になる可能性がある。
 カスタマイズにより、メーカー保証を得られなくなる場合がある。
 一部分または全部をカスタマイズできない製品がある。そのままの仕様では自社業務に利用できない機能部分がカスタマイズ不可と判明した場合、最悪はそのパッケージソフトは放棄することになる。個人用のパッケージソフトウエアになるほど、カスタマイズ不能な製品が多くなる。
航空学（こうくうがく、英語: aeronautics）は、航空機のに関する学問・技術。航空工学（こうくうこうがく）とも。現代では宇宙工学と共に航空宇宙工学と総称されることが多い。

概説
航空工学とは工学の一種であり、優れた航空機を研究開発することを目的とし、航空機の設計・製造・運用・整備などについて研究するものである。

航空工学の研究分野は、航空力学のほか、航空機構造・材料、航空機ステム、航空エンジン、航空計器、航空整備など多岐にわたる。

近年では、航空工学は、宇宙工学と並び航空宇宙工学の一部として扱われるようになっている。航空工学と宇宙工学は内容として重なっている部分も多く、互いに関連しつつ発展してきた歴史があり、二つを合わせてひとつのものと見なされることが一般的になってきているのである。「航空宇宙工学」も参照のこと。

第二次世界大戦敗戦直後の日本においては、GHQから命令により、航空に関する研究・教育・実験が禁止された。

主な航空学者

世界 
 ジョージ・ケイリー（1773年12月27日 - 1857年12月15日）
 サミュエル・ラングレー（1834年8月22日 - 1906年2月27日）
 セオドア・フォン・カルマン（1881年5月11日 - 1963年5月6日）
 ウィラード・R・カスター（:en:Willard Ray Custer）1899-1985
 アドルフ・ブーゼマン（1901年4月20日 - 1986年11月3日）

日本 
 横田成年（1875年5月10日 - 1953年1月11日）
 和田小六（1890年8月5日 - 1952年6月11日）
 山名正夫（1905年12月25日 - 1976年1月27日）
 井上赳夫（1914年12月31日 - 2003年10月）
 近藤次郎（1917年1月23日 - ?）
 岡本哲史（1908年2月13日 - 1996年10月23日）
 真鍋大覚（1923年5月14日 - 1991年4月26日）
 飛岡健 (1944年10月20日 -）
 小林繁夫
 松尾亜紀子（1964年 -）

航空工学の教科書などに書かれている内容

航空機は大気中を航行する能力を持つ交通手段であり、物資や人員を迅速に輸送することが可能である。航空機にはまず飛行する能力が求められるが、これには飛行するレイノルズ数 (Re) やマッハ数に応じた空気力学理論に基づく工学的設計指針が必要となる。空気力学は流体力学の一分野であり、空気の流れによって翼や胴体にはたらく力を扱う。人や物資を輸送するスケール（Re=106程度以上）の航空機には一般に定常ないし準定常の空気力学が適用される。ベルヌーイの定理に示されるように非粘性の定常流れにおいて流速の大きなところでは負圧が生じることが分かっているが、現実の航空機でも翼に適当な迎え角を与えて表面（境界層）から少し離れた上面の流れを加速させ、発生する負圧により揚力を得て飛行している（負圧を表面全体について積分して得られる空気力ベクトルのうち、流れ方向と平行な成分を抗力、垂直な成分を揚力と呼んでいる）。したがって、水平定常飛行中の航空機では、揚力および抗力による上向きの成分と下向きの重力、後向きの成分と前向きの推力がそれぞれ釣り合っていることになる。

また航空気象も航空機の飛行に大きな影響を与えることが分かっている。大気はその性質が地域、気候、局地的な天候により変化するため、国際標準大気が定められている。1万1000メートルより上空を成層圏、それより低空を対流圏と定めて成層圏の気温はマイナス56.5度で安定しており、酸素濃度や大気圧も高空になればなるほど低下していく。航空において雲や天候、突風は飛行の障害となりうる要素であり、また有視界距離は飛行方式を左右する重大な条件である。

さまざまな制約の下で安全性、推進力、揚力、制御性などを確保した航空機は設計されなければならない。航空機は固定翼機と回転翼機に分類されるが、固定翼機は基本的に胴体、その胴体の両側に位置する主翼、胴体の後部に置かれる尾翼、推進機関のエンジン、降着装置、その他のシステムから構成されており、主翼の補助翼、尾翼には縦向きの方向舵と横向きの昇降舵が取り付けられている。エンジンにより推力を作り、流体中において主翼により主な揚力を生み出している。尾翼の方向舵は左右に動くことにより機首を左右に振り、昇降舵は上下に動くことにより機首を上下させる機能がある。

航空機を制御する機能は通常胴体前部に位置するコックピットに集約されており、基本的な入力装置は操縦桿、ラダーペダル、スロットルである。操縦桿を手前に引くと尾翼の昇降舵が上がるために機首を上げ、右に倒すと右補助翼が上がりかつ左補助翼が下がるために機体は右方向に傾斜する。ラダーペダルは左右両足に対して二つあり、右のペダルを踏み込むと尾翼の方向舵後縁が右へ傾くために機首は右方向へ向く。スロットルはエンジンの推力を操作するものであり、奥へ倒すと出力が上昇する。これらの機能を用いて航空機を操縦することになるため、航空機は基本的にローリング（横転）、ピッチング（上下の首振り）、ヨーイング（左右の首振り）の三つの運動を組み合わせて行わなければならない。
四塩化炭素（しえんかたんそ）あるいはテトラクロロメタンは、化学式 CCl4 で表される化学物質。

概要 
常温・常圧では無色透明の液体で、わずかに甘い特異臭を持つ。水には溶けにくい。エタノールやベンゼンなどと任意の割合で混合する。以前は溶剤のほか、消火剤や冷却材として広く利用されていたが、その毒性のためにすでに使用が禁止された。現在では試薬としてのみ流通している。

「四塩化炭素」、「テトラクロロメタン」のどちらも IUPAC名として使用できるが、これは無機化合物と見るか有機化合物と見るかで区別されているためである。

工業的製法 
四塩化炭素の多くは二硫化炭素の塩素化により生産されている。反応温度は 105 ℃ から 130 ℃ である。
 CS2 + 3Cl2 -> CCl4 + S2Cl2
またジクロロメタンやクロロホルム生産時の副生成物としても得られてくる。
 CH4 + 4Cl2 -> CCl4 + 4HCl

化学的性質 
四塩化炭素分子は1個の炭素に4個の塩素が結合した四面体構造を取っている。このため分子全体としては双極子モーメントを持たず、無極性分子である。

溶媒としては、他の無極性物質を溶解するのに適している。揮発性があるため、他の塩素系溶媒と同じく特有の臭気を発する。炭素−水素結合がないため、四塩化炭素がフリーラジカル反応を起こすことは難しい。このためハロゲンガスや NBS などを用いたハロゲン化反応に利用することができる。

不燃性である。

高温下で金属と接触させることによりホスゲンが生成する。水分が共存すると徐々に分解し、鉄などの金属を腐食するので、水分の混入を避けて、風通しのよい冷所に保管する。

利用 

20世紀前半には、ドライクリーニングの溶剤、冷却材、消火器の薬剤などに幅広く利用されていた。また機械器具の脱脂に使われ、オーディオなどでは接点復活剤やテープレコーダーヘッドの清掃溶剤として用いられてきた。しかし健康への悪影響が明らかになってくると代替物質への転換が進み、1940年をピークに使用量は減少していった。その後も貯蔵穀物に対する農薬として利用されていたが、アメリカ合衆国では1970年に消費財への使用が禁止された。

モントリオール議定書が成立するまでは、フロンの原料としても大量に使用されていた。その後フロンや四塩化炭素自体がオゾン層破壊物質と考えられるようになったため、四塩化炭素の使用量も減少していった。日本やアメリカ合衆国といった先進国では1996年までに生産が全廃されたが、発展途上国では2006年現在でも生産が認められている。

ニュートリノの検出にも用いられる。またアッペル反応では塩素源として利用される。

また旧日本海軍では、九三式酸素魚雷の後期型で、機関始動直後の燃焼材として使われていた。

IRスペクトル(赤外分光測定)では > 1600 cm−1の領域で大きなシグナルを持たないため、時として赤外分光測定において便利な溶媒として用いられることがある。また水素原子を持たないため、1H−NMRの溶媒としても長年用いられてきた。しかし毒性が大きく溶解力が小さいという欠点を持っているため、分光器によりロックをかけることができる重溶媒を用いることが主流となった。

危険性 
麻酔性があり、高濃度の蒸気や溶液に晒されることにより中枢神経に悪影響を与え、長期に曝露するなどした場合は昏睡、そして死亡する可能性がある。また慢性的な暴露により肝臓や腎臓に悪影響を与え、また、悪性腫瘍の発生を誘発する可能性もあると見られている。作用機序としては、四塩化炭素がシトクロムP450(cytochrome P450 2E1) により代謝され、反応性の高いトリクロロメチルラジカルを生じるというものが考えられている。国際がん研究機関の発がん性評価では、グループ2Bの「発がん性の可能性がある物質」に分類されている。取り扱う際にはSDSなどにより情報を収集し、充分に注意を払う必要がある。

日本では労働安全衛生法により第二類物質の特別有機溶剤等に、PRTR法により第1種指定化学物質に、毒物及び劇物取締法により原体と製剤が劇物に指定されている。

化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律 (化審法) 昭和四十八年 法律百十七号 第二条 3により第二種特定化学物質として指定されている
高速度鋼（こうそくどこう、high-speed steel、「ハイス」とも呼ばれる）は、工具鋼における高温下での耐軟化性の低さを補い、より高速での金属材料の切削を可能にする工具の材料とするべく開発された鋼である。高速度工具鋼 とも呼ばれる。「ハイス」の呼称は、「ハイスピード・スチール」が縮まったもので、また、HSSと略記される。

歴史
高速度鋼の発明

1868年にイギリスの金属工学者が発明したが高速度鋼の原型とされる。1899年と1900年に、フレデリック・テイラーとマンセル・ホワイトらがアメリカペンシルベニア州ベスレヘムのベスレヘム・スチール・カンパニーと共同でテイラー・ホワイト鋼（高速度鋼）を開発した。この製造法は工業界に革新をもたらし、特許も取得されたが激論の末に無効とされた。

最初の高速度鋼合金は、1910年に米国国家規格協会（ANSI）によって正式に「T1」と分類されている。その合金の特許は、20世紀初頭に Crucible Steel Co. によって取得されている。

日本での製造
日本国内では、1913年（大正2年）に安来鉄鋼合資会社（現、日立金属安来工場）の伊部喜作らが坩堝製鋼により東洋で初めて高速度鋼の製造に成功している。これは1899年のテイラー・ホワイト鋼の創製から14年目のことである。1919年（大正8年）に高速度刃物鋼（特許33675号）としてその存在を示したのである。このことは、日立金属(安来工場)の技術系譜の礎にもなっており安来鋼にも応用された。

製造
高速度鋼は、高温下での硬さや耐軟化性を高めるべく、鋼にクロム、タングステン、モリブデン、バナジウムといった金属成分を多量に添加したもので、焼入れ等の熱処理を施した後、研磨により成形して使用される。超硬合金と比較すると、耐摩耗性において劣るが靭性に富み、より高速切削を可能とした粉末冶金法によるこの合金の普及する以前には、金属材料のあらゆる切削に用いられた。

今日では、粉末冶金法により組織の微細化やさらなる高合金化を図った「焼結高速度（工具）鋼」（粉末ハイス）や、物理気相蒸着 (PVD) 法による表面への窒化チタン (TiN) 等の高耐磨耗性被膜の形成が盛んに行われており、これらを含めて超硬合金では靭性の不足する領域での金属加工に用いられる工具、主にはドリルやエンドミル、金属用鋸刃の材料として使われている。また、コバルトを添加した高速度鋼はとくに「コバルト・ハイス」と呼ばれ、より焼きもどし抵抗性や高温硬さが高く、これは加工時により高温に曝されるステンレス鋼の穴あけなどに使用される。

日本産業規格 (JIS) 
日本産業規格 (JIS) においては、「JIS G4403」として13種の高速度鋼が規定されている。この中で高速度鋼は番号に先立つ記号「SKH」で識別されるが、これは、Steel、Kougu（工具）、High-speedのそれぞれ頭文字を取ったもので、その内のSKH2・SKH10・SKH51・SKH55の各鋼種が代表的である。
神戸複合産業団地（こうべふくごうさんぎょうだんち）は兵庫県神戸市西区見津が丘にある複合産業団地である。愛称として、神戸テクノ・ロジスティックパークと呼ばれる。郵便番号は651-2228。

概要 

1991年10月25日に神戸市が計画を発表し、神戸市が施行者となって開発した内陸型の複合産業団地であり、進出企業は80社以上である。神戸淡路鳴門自動車道神戸西インターチェンジが開通したことから、インターチェンジ沿いにある流通機能と工業機能を併せ持つ。さらに、現在も造成が進んでいる。東側は北区山田町藍那・西側と南側は押部谷町木見・北側は押部谷町木津と接する。

住居表示 
全域が見津が丘1丁目から7丁目に指定されている。

歴史 
 1991年（平成3年）10月25日 - 計画が発表される。
 1998年（平成10年）3月 - 押部谷町木見と押部谷町木津の一部から分離して、木見と木津から一文字ずつ取った見津が丘として誕生。
 1998年（平成10年）4月5日 - 神戸西インターチェンジが開業。
 2003年（平成15年）11月7日 - 兵庫県道52号小部明石線がルート変更。
 2004年（平成16年）3月 - 神戸市資源リサイクルセンターが完成。
 2007年（平成19年）11月28日 - スズキが中古自動車物流センターとして進出を発表。
 同年11月29日 - しまむらが進出を決定。
 2010年（平成22年）1月 - しまむらが操業を開始。
 同年2月7日 - トヨタカローラ兵庫が進出。
 同年11月11日 - スズキの中古自動車物流センターが操業を開始。
 2011年（平成23年）6月14日 - 誠徳運輸が進出を発表。
 同年9月12日 - 関西フローズンが操業を開始。
 同年9月26日 - スバル中古車集配センターが移転を発表。
 同年10月17日 - トレーディアが進出を発表。
 2012年（平成24年）1月 - スバル中古車集配センターが同市神出町から移転し、操業。
 同年5月 - 見津が丘5丁目・6丁目の造成工事を実施。
 同年7月1日 - トレーディア神戸西物流センターが操業を開始
 同年 - 上村航機が進出。
 同年10月 - 伊藤園とその子会社である伊藤園関西茶業の工場が操業。

地区整備 
 工業研究開発機能地区
 流通機能地区
 複合機能地区

施設

本社 

 帝神畜産

商業 

 トヨタカローラ兵庫
 スズキ（中古自動車物流センター）
 本田技研工業
 スバル（中古車集配センター）
 しまむら神戸商品センター
 関西フローズン
 誠徳運輸

工業 
 トーカロ神戸工場
 上村航機
 伊丹産業神戸工場
 ファナック
 伊藤園
 伊藤園関西茶業
 トレーディア神戸西物流センター

公園 

 木見中央公園
 向井山公園

その他の施設 
 こうべ環境未来館
 神戸西インター自動車学校
 神戸市資源リサイクルセンター

交通

鉄道 
団地内にはないが、近くに神戸電鉄粟生線木津駅がある。

バス 
 恵比須快速線
「神戸複合産業団地口」・「見津が丘3丁目」

道路

高速道路・有料道路 
 山陽自動車道木見支線
 神戸西本線料金所
 神戸淡路鳴門自動車道
 神戸西インターチェンジ

一般道 
 兵庫県道22号神戸三木線
 兵庫県道52号小部明石線
スリット（Slit）とは、切れ目、隙間のこと。

曲げ等の加工の為や光を取り入れる為、換気や放熱（冷却）のための機械工作や、建築においては構造力学で応力を他の部材に伝達しない手段としてスリットを入れる事がある（但し、建築では構造体に使われるものであるのと同様に耐火性能を要求される）。

服飾では、スカートなどの裾に動きやすくするなどの目的で入れる切れ目を指す。チャイナドレスの大きなスリットは、ウマに乗りやすくするために設けられたものだが、今では単なる装飾になっている。

光学におけるスリット

光をスリットに通して回折などの現象を起こす。

光学スリットとは厳密には違うが、道路標識の一部で逆光対策として、文字部分にスリットを入れ、標識背後から逆光となる太陽光を透過させる事で文字を浮かび上がらせて視認しやすくする物が存在している。