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竹田印刷株式会社（たけだいんさつ）は、愛知県名古屋市昭和区白金一丁目11番10号に本社を置く印刷会社である。

本項では、持株会社である竹田iPホールディングス株式会社（たけだアイピーホールディングス）に関しても記述する。

概要 
1924年（大正13年）創業。カタログやパンフレット、書籍等の商業用出版物の企画・デザイン・印刷が主な業務で、このほか、デジタルソリューション事業や文具・日用雑貨の通信販売、子会社の株式会社プロセス・ラボ・ミクロンがバンプ用メタルマスクの設計・製造などを行なっている。

沿革 
 1924年（大正13年）1月 - 「武田商店印刷部」として創業。
 1931年（昭和6年）2月  - 「合資会社武田商店印刷部」を設立。
 1945年（昭和20年）5月  - 「竹田印刷合名会社」に商号を変更。
 1946年（昭和21年）11月16日 - 「竹田精版印刷株式会社」を設立。
 1950年（昭和25年）8月 - 竹田印刷合名会社と合併し「竹田印刷株式会社」に商号を変更。
 1996年（平成8年）1月29日 - 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。
 2009年（平成21年）4月1日 - 子会社であった株式会社かみたにを吸収合併。関西営業本部を関西事業部に組織変更。
 2010年（平成22年）
 6月25日 - 株式会社千代田グラビヤと資本・業務提携で合意。
 8月31日 - 株式会社千代田グラビヤとの合弁会社である株式会社千代田プリントメディアを設立。
 2011年（平成23年）
 10月 - 株式会社メディカルインテグレーションを子会社化。
 10月 - 株式会社プロセス・ラボ・ミクロンとの合弁会社である竹田ミクロン株式会社を設立。
 2012年（平成24年）11月23日 - 持分法適用関連会社であった竹田ミクロン株式会社の株式を合弁先の株式会社プロセス・ラボ・ミクロンより追加取得し連結子会社化。
 2013年（平成25年）
 1月29日 - 民事再生法の適用を申請した株式会社プロセス・ラボ・ミクロンとのスポンサー契約を締結。
 7月3日 - 株式会社プロセス・ラボ・ミクロンを100%子会社化。
 2014年（平成26年）4月1日 - 子会社の株式会社プロセス・ラボ・ミクロンが同じく子会社の竹田ミクロン株式会社を吸収合併。
 2016年（平成28年）11月29日 - 東京プロセスサービス株式会社を子会社化。
 2017年（平成29年）4月1日 - 子会社の株式会社共同販促を吸収合併。
 2018年（平成30年）1月26日 - 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
 2023年（令和5年）4月1日 - 持株会社制へ移行。竹田印刷株式会社（初代）は竹田iPホールディングス株式会社へ商号変更。事業は同日付で竹田印刷分割準備株式会社から商号変更された竹田印刷株式会社（2代）が継承。

事業所 
 本社・中部事業部（愛知県名古屋市昭和区）
 テクノセンター（愛知県名古屋市昭和区）
 小牧物流センター（愛知県小牧市）
 高辻工場（愛知県名古屋市昭和区）
 スタジオACE1（愛知県あま市）
 関東事業部（東京都北区）
 越谷工場（埼玉県越谷市）
 鳩ヶ谷工場（埼玉県川口市）
 関西事業部（大阪府八尾市）
 大阪オフィス（大阪府大阪市中央区）
 太田工場（大阪府八尾市）

関連会社 
 株式会社光文堂
 東海プリントメディア株式会社（読売新聞中部支社工場。竹田印刷と読売新聞東京本社の共同出資）
 日栄印刷紙工株式会社
 株式会社光風企画（2009年7月1日、同じく竹田印刷の子会社であった株式会社ストリームを吸収合併）
 株式会社ウィルジャパン
 株式会社プロセス・ラボ・ミクロン
 東京プロセスサービス株式会社
 株式会社千代田プリントメディア
 上海竹田包装印務技術有限公司
 大連光華軟件技術有限公司
 富来宝米可龍（蘇州）精密科技有限公司
チタノセンジカルボニル は、化学式が Ti(η5-C5H5)2(CO)2、または省略して TiCp2(CO)2 と表される有機金属化合物である。栗色の固体で、空気に対して敏感であり、脂肪族炭化水素および芳香族炭化水素に溶ける。スルホキシドの脱酸素、芳香族アルデヒドの還元的カップリング、アルデヒドの還元に用いられる。

構造と合成 
TiCp2(CO)2 は、一酸化炭素雰囲気下で二塩化チタノセンをマグネシウムで還元することにより得られる。
 Ti(C5H5)2Cl2\ + Mg\ + 2CO -> Ti(C5H5)2(CO)2\ + MgCl2
TiCp2(CO)2 と TiCp2Cl2 は四面体形で、ジルコニウムとハフニウム化合物に関連する。
知多鋼業株式会社（ちたこうぎょう）は、愛知県春日井市前並町2丁目12番地4に本社を置く独立系ばねメーカーである。

各種線ばね、薄板ばね、パイプ成形加工品など自動車、オートバイ用部品が主力だが、産業用機械や歯科医療品分野にも進出している。名古屋証券取引所メイン市場単独上場銘柄である。

沿革 
1946年（昭和21年）11月 - 「知多鋼業所」として創業。
1956年（昭和31年）3月10日 - 「知多鋼業株式会社」を設立。
1960年（昭和35年）10月 - 名古屋市西区において、知多鋼業所を継承して知多鋼業株式会社を設立。線ばね、薄板ばね、ボルト、ナット、自動車金具の製造販売を開始。
1967年（昭和42年）2月 - 愛知県春日井市前並町に春日井工場を開設。各種線ばね、パイプ成形加工品及び切削加工品などの製造を行う。
1969年（昭和44年） - 本社を愛知県海部郡甚目寺町(現・あま市)に移転。
1973年（昭和48年）5月 - 愛知県海部郡飛島村に知多ゴム工業株式会社を設立(現・連結子会社)
1978年（昭和53年）8月 - 名古屋市中区に知多鋼材株式会社を設立(後に中村区に移転)(現・連結子会社)。
1979年（昭和54年）8月 - 日本証券業協会に店頭登録。
1981年（昭和56年）10月 - 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。
1982年（昭和57年）8月 - 春日井市神屋町に神屋工場を開設。精密小物ばねの増産を開始。
1987年（昭和62年）3月 - 神屋工場に第二工場を増設。パイプ成形加工品の増産を開始。
1991年（平成3年）7月 - 愛知県海部郡甚目寺町(現・あま市)に本社事務所を新設。
1992年（平成4年）4月 - 本社工場にバレル研磨工場を増設。
1993年（平成5年）11月 - 神屋工場に第三工場を増設。中物ばねの増産を開始。医療用具の製造許可を取得。
1994年（平成6年）3月 - 石川県小松市に小松営業所を開設。
1994年（平成6年）9月 - 春日井工場に製品倉庫を増設。
1996年（平成8年）2月 - タイ王国において合弁会社Siam Chita Co.,Ltd.を設立。
1996年（平成8年）9月 - TPM優秀賞第一類を受賞。
1999年（平成11年）5月 - 岐阜県各務原市各務東町に各務原工場（現・各務原東工場）を開設。線ばねの増産を開始。
1999年（平成11年）6月 - 春日井工場線ばね部門で「ISO9001」の認証取得。
2000年（平成12年）6月 - 本社工場、各務原工場（現・各務原東工場）で「ISO9001」の拡大認証取得。
2001年（平成13年）6月 - 神屋工場線ばね部門で「ISO9001」の拡大認証取得。
2001年（平成13年）8月 - 各務原工場（現・各務原東工場）に第二工場を増設。薄板ばねの増産と防振ゴムの製造を開始。
2002年（平成14年）5月 - 「ISO14001」の認証取得。
2003年（平成15年）5月 - 米国ケンタッキー州において子会社US Chita Co.,Ltd.を設立(現・連結子会社)。
2003年（平成15年）6月 - 春日井工場パイプ部門、各務原工場（現・各務原東工場）第二工場で「ISO9001」の拡大認証取得。
2004年（平成16年）6月 - 知多ゴム工業株式会社で「ISO9001」の拡大認証取得。
2007年（平成19年）1月   - 岐阜県各務原市各務東町に各務原西工場を開設。（本社工場及び春日井工場のパイプ部門を移管）
2008年（平成20年）8月 - インドネシア共和国において子会社PT.CHITA INDONESIAを設立(現・連結子会社)。
2009年（平成21年）2月 - 愛知県春日井市前並町2丁目12番地4に本社を移転。
2013年（平成25年）1月 - チェコ共和国において合弁会社KYB CHITA Manufacturing Europe s.r.o を設立。
2015年（平成27年）4月 - 中華人民共和国において子会社 知多弾簧工業(鎮江)有限公司を設立(現・連結子会社)。
2019年（令和元年）5月 - 「JIS9100」の認証取得。（本社・春日井工場）

事業所 
 本社（愛知県春日井市）
春日井工場（愛知県春日井市）
二輪・四輪車用の線ばねを生産
 神屋工場（愛知県春日井市）
線ばね、パイプ成形加工品を生産
 各務原西工場（岐阜県各務原市）
薄板ばね、パイプ成形加工品を生産
 各務原東工場（岐阜県各務原市）
線ばね、防振ゴムを生産
小松営業所（石川県小松市）

関連会社 
 知多ゴム工業株式会社（愛知県海部郡）
 知多鋼材株式会社（愛知県名古屋市）
株式会社各務工業（岐阜県関市）
 Siam Chita Co.,Ltd.（タイ）
 US Chita Co.,Ltd.（アメリカ）
 PT.CHITA INDONESIA（インドネシア）
 KYB CHITA Manufacturing Europe s.r.o.（チェコ）
 知多弾簧工業(鎮江)有限公司（中国）
株式会社アサカ理研（アサカりけん）は、福島県郡山市に本社を置く貴金属の回収事業や洗浄事業、リサイクル事業を行う企業である。なお、社名に「理研」とあるが、理化学研究所および同研究所から派生し「理研」を冠する企業群（理研ビタミン、理研計器など）とは無関係である。

沿革 
 1967年（昭和42年）3月 - アサカ理研工業株式会社を設立。
 1995年（平成7年）10月 - ISP『アサカネット』のサービス開始。
 2005年（平成17年）3月 - 『アサカネット』の事業から撤退。
 2007年（平成19年）10月 - 現社名に変更。
 2008年（平成20年）11月6日 - ジャスダック上場。

社名の由来 
 郡山の会社なので安積疏水で有名な安積（あさか）を社名とした。
株式会社アドバネクスモーションデザインは、住宅等の金属ヒンジの開発などを行っていた日本の金属製品メーカーである。旧社名は株式会社ストロベリーコーポレーション。

概要
1996年に精密バネのメーカーであった加藤スプリング製作所（現アドバネクス）の子会社として株式会社ストロベリーコーポレーションを設立。住宅用金属ヒンジなどの開発を行っていたが、当時困難であった三菱電機製のフリップ型携帯電話用の金属ヒンジ開発に成功し携帯電話用金属ヒンジのシェアを築いた。

その後折り畳み型、スライド型と技術を進歩させ、カメラ付き携帯電話が登場したことを契機に回転2軸ヒンジ型にも対応。平行2軸ヒンジの開発によって携帯電話の端末形状をよりスマートに薄くすることにも成功した。

2008年現在ではスライド型携帯電話やノートパソコンの金属ヒンジ等も製造しており、世界的な携帯電話端末用ヒンジのシェアは50 %に及んでいた。

スマートフォンの台頭に伴い、主力の携帯電話用ヒンジは不採算品へ転落、会社も債務超過に陥る。親会社アドバネクスが支援に動き、完全子会社へ。2011年10月27日に上場廃止。2011年11月、新潟県長岡市へ本店移転。

2012年2月1日付で、社名を｢株式会社アドバネクスモーションデザイン｣へと変更し、本社を東京都北区田端に移転。併せて四方工業株式会社系列の会社にノートパソコン向けヒンジユニット事業を分割承継した。

2014年10月1日には事業を停止し、2015年9月18日に親会社のアドバネクスが当社の解散と特別清算申立てを決議。そして2016年3月25日に法人格が消滅した。
株式会社ビスキャスは、東京都大田区に置く電力・送電・海底 / ケーブル（電線）の製造・販売・施工をする非鉄金属メーカーである。

沿革 
 2001年9月26日（平成13年） - 古河電気工業株式会社・株式会社フジクラの電力事業部門（電力送配電システム）を統合した合弁会社として発足。
 2001年10月1日（平成13年） - 電力ケーブルの設計・海外営業の会社として営業を開始。
 2005年1月1日（平成17年） - 地中送電関連事業、架空送電線関連事業、配電ケーブル関連事業及び国内外営業活動、製造、工事に統合を拡大。
 2006年10月1日（平成18年） - ネクサンス社（フランス）と共同出資で日本ハイボルテージケーブル株式会社を設立。

諸問題 
2009年（平成21年）1月29日、ビスキャス、ジェイ・パワーシステムズ、エクシムの3社が公正取引委員会の立ち入り検査を受けた。「高圧・特別高圧電力ケーブルの製造販売業者らは、共同して、受注予定者を決定し、製造販売業者らの受注割合を決定している疑いがある」というもの。国際的な価格カルテルを結んだ疑いが高い。同社では検査には全面的に協力すると発表している。

事業内容 
電力事業部 ＜設計・製造・販売＞
送電事業部 ＜設計・製造・販売＞
配電事業部 ＜設計・製造・販売＞
海外エンジリアリング事業部 ＜地中・架空送の設計・製造・施工＞

事業所所在地 
 本社
 東京都大田区羽田空港1丁目8番8号　第三綜合ビル
 生産拠点事業所
 市原工場 / 市原開発センター ＜電力ケーブル製造・配電ケーブル製造・電力、配電研究開発＞
 平塚工場 ＜電力機器部品製造＞
 沼津工場 ＜架空送電線製造＞
 鈴鹿工場 ＜配電ケーブル製造＞
 石岡工場 ＜電力機器部品製造＞
 日光開発センター ＜架空送電線製造開発・研究所＞
 富津工場 - 日本ハイボルテージケーブル株式会社 ＜電力ケーブル製造＞

関連会社 
 日本ハイボルテージケーブル株式会社
＜概要＞
 本社 - 富津工場 〔土地、建屋はビスキャスからのリース〕
 事業内容 - OF、POF、MIケーブルの製造
 資本金 - 31億円 〔出資比率 ： ネクサンス社 66.7% / ビスキャス 33.3%〕
岡崎 雪聲（おかざき せっせい、1854年2月26日（嘉永7年1月29日） - 1921年（大正10年）4月16日）は、明治から大正の鋳造師、彫金家。彫刻家の渡辺長男は娘婿。

略歴 

嘉永7年（1854年）、現在の京都府京都市伏見区の釜師、岡崎貞甫の子として生まれる。本名は庄次郎。釜師としての技術を習得後に21歳のときに上京し鋳工を学び、鋳金家の鈴木政吉の門人となった。

明治22年（1889年）のパリ万国博覧会に出品した作品が2等を射止め、また並行して各地の古仏像の調査研究を鋳造の面から研究してその名を高めたことで、後に岡倉覚三（天心）の知己を得て、明治23年（1890年）に東京美術学校鋳金科の教師となる。明治25年（1892年）に制作した『執金剛神』像がシカゴ万国博覧会出品作に選ばれるなど、その後も精力的に作品を制作し、同29年（1896年）には鋳金科教授となった。日本美術院の設立にも名を連ね、香取秀真や津田信夫ら数多くの鋳金家を育てた。墓所は東京都文京区向丘の清林寺。

鋳造 
雪聲は彫金技術もさることながら、その鋳造技術が高く評価され数多くの彫刻家の作品の鋳造に関わっている。著名なものだけでも高村光雲が原型を作った西郷隆盛像、渡辺長男の日本橋欄干彫刻、軍神広瀬中佐像、竹内久一の日蓮上人立像、横浜市掃部山公園の井伊直弼像などがある。中でも皇居外苑の楠木正成像の制作の際はその巨大な像を鋳造するための技術を習得するために単身自費で渡米し、日本で初めての分解鋳造法による鋳造を行ったことでも知られる。
アフリカン・ブラックウッド（学名：  &）は、アフリカの熱帯季節林に育つマメ科ツルサイカチ属の被子植物である。セネガル共和国から、南は南アフリカ共和国のトランスヴァール共和国にかけてを原産とする。楽器業界におけるグラナディラ（grenadilla）や木材業者が名付けたアフリカコクタン、またムピンゴという名称でも知られている。

種小名 melanoxylon はギリシア語で〈黒い〉を表す形態素 melano-（参照: 古典ギリシア語 、現代ギリシア語）と〈木〉を表す形態素 xylon（参照: 古典ギリシア語）との合成であり、英名の  とほぼ同義である。

ワシントン条約附属書IIの適用対象である（参照: #他の木材との関係）。

概要

木材の濃さや光沢は、赤みを帯びたものから純粋な黒まである。この木材は、乾燥をゆっくり進ませて割れが発生するのを抑えるために、心材とははっきりと区別できる明るい黄白色の辺材をつけたままで製材されるのが一般的である。質の良いアフリカン・ブラックウッドは工業用木材市場で高値で取引される。

この木はババナス (Babanus) やグラナディラ（グレナディラ、Grenadilla）とも呼ばれており、これらの名称は様々な地方の英語の方言において借用語としてみられる。

過度の伐採が原因で、アフリカン・ブラックウッドの木はケニアで深刻な状況にあり、タンザニアとモザンビークでは注意喚起の段階とされている。アフリカン・ブラックウッドの木は持続不可能な速さで伐採されている。これは一部はケニアへの違法な密輸のため、また、成熟するのに60年以上かかるためでもある。

分布 
アンゴラ、ウガンダ、エチオピア、カメルーン、ケニア、コートジボワール、コンゴ民主共和国、ザンビア、ジンバブエ、スーダン、セネガル、タンザニア、チャド、中央アフリカ共和国、ナイジェリア、ナミビア、ブルキナファソ、ボツワナ、マラウイ、マリ、南アフリカ共和国（ムプマランガ州、リンポポ州）、南スーダン、モザンビークに自生する。

特徴 
低木あるいは高木で、7メートルの高さに達し、灰色の樹皮ととげで被われた枝を持つ。葉は、乾季には落ち、互生葉序で、6-22センチメートルの長さがあり、羽状であり、9-13枚の交互に配列した小葉を持つ。花は小さくて白く甘い香りを持ち、密集した房状に咲く。実には灰色で紙状の莢があり細長く扁平、長さは7センチメートルまでで両端が尖っており、種子が1-2個入っている。

他の木材との関係 
 アフリカン・ブラックウッドは現在では黒檀とは同一視されない。黒檀という名称は、現在は限られた数の樹木であるカキノキ科カキノキ属のために用いるように要約されている。これらの樹木はもっとくすんだ外見をしていて、よりもろい。
 ツルサイカチ属には、ブラジリアン・ローズウッド（ダルベルギア・ニグラ）、キングウッドやココボロ（主にダルベルギア・レトゥサ）といった、他の木材の得られる樹木が複数種含まれる。また、ケニアには同属の植物としてが見られるがこれはつる植物あるいは低木であり、樹皮から紐作り用の繊維が得られる。ブラジリアン・ローズウッド（附属書Iに記載）を除くツルサイカチ属の種全体が2017年10月4日から有効となっているワシントン条約附属書IIに記載されているため、アフリカン・ブラックウッドにも附属書IIが適用される。

用途 
アフリカン・ブラックウッドの備える音色の特性は、主にクラリネット、オーボエ、ハイランド・パイプ、ノーサンブリアン・パイプ Northumbrian pipes といった木管楽器やバグパイプに使用される時に特に高く評価される。エジプトの時代から家具の製造業者はこの木材を高く評価してきた。アフリカン・ブラックウッドは商船の底荷(バラスト)としても用いられてきた。また、いくつかの積極的なノーサンブリアン・パイプの製造業者は、古くなり処分されたアフリカン・ブラックウッドの底荷を非常に効果的に生かして再利用した。

グレッソ（Gresso、ロシアに拠点を置く携帯電話端末の製造業者）は、アフリカン・ブラックウッドで仕上げた高級な携帯電話の販売を最近始めた。

保護プロジェクト 
2つの団体がアフリカン・ブラックウッドの保護に関わっている。ムピンゴ保護プロジェクト the Mpingo Conservation Project とアフリカン・ブラックウッド保護プロジェクト the African Blackwood Conservation Project である。

ムピンゴ保護プロジェクト（MCP）は、アフリカン・ブラックウッドの研究、認識の向上および実践的な保護に関わっている。
アフリカン・ブラックウッドを収穫する地域に住んでいる地元の人々が、生み出された利益の公平な取り分を受け取ることを保証することによって、アフリカン・ブラックウッドとその生育環境との保護を成し遂げることができるのであり、従って彼らに環境保護に関して好意を持ち、生息域を管理しようとする動機を与えているのである。

このことを成し遂げるために、MCP は、複数の共同体が森林管理認証 Forest Stewardship Certification を取得するのを援助している。

アフリカン・ブラックウッド保護プロジェクトは、キリマンジャロ山周辺でアフリカン・ブラックウッドの植林に取り組み、保護教育を行っている。また、成人と女性の複数のグループと共に、環境保護に関して健全な土地の利用の推進に取り組んでいる。

諸言語における名称 
 英語: 
ケニア:
 キクユ語: （モベンゴ; スワヒリ語からの借用語彙。）
 スワヒリ語: mpingo（ただしこの語はコクタンも指し得る。）
株式会社ジェイ・パワーシステムズは、茨城県日立市に本社を置く企業。送電・配電用電力ケーブル、架空送電線の製造・販売・工事を行う。

沿革 
2001年（平成13年）7月 - 株式会社ジェイ・パワーシステムズ設立。
2001年（平成13年）10月1日 - 住友電気工業と日立金属（設立時は日立電線）の電力事業部門を統合、営業開始。
2003年（平成15年）10月 - 地中線工事部門統合。
2004年（平成16年）10月 - 国内電力営業部門統合。
2014年（平成26年）4月1日 -  日立金属持分株式を住友電気工業に譲渡。住友電気工業の100%子会社となる。

諸問題 
2009年（平成21年）1月29日、ジェイ・パワーシステムズ、ビスキャス、エクシムの3社が公正取引委員会の立ち入り検査を受けた。「高圧・特別高圧電力ケーブルの製造販売業者らは、共同して、受注予定者を決定し、製造販売業者らの受注割合を決定している疑いがある」というもの。国際的な価格カルテルを結んだ疑いが高い。同社では検査には全面的に協力すると発表している。

事業所所在地 
 本社
 茨城県日立市日高町5-1-1
 生産拠点事業所
 豊浦事業所（茨城県日立市川尻町4-10-1） - 架空送電線、電力情報システム他
 日高事業所（茨城県日立市日高町5-1-1） - CVケーブル、配電線、送配電用機器
 大阪事業所（大阪府大阪市此花区島屋1-1-3） - 海底ケーブル、OFケーブル、CVケーブル、配電線、送配電用機器、電力情報システム
 みなと工場（茨城県日立市久慈町4-5862-2） - 海底ケーブル
東海交通機械株式会社（とうかいこうつうきかい）は、愛知県名古屋市中村区名駅南一丁目に本社を置く東海旅客鉄道(JR東海)の子会社（連結子会社）。

概要 
新幹線・在来線車両の改良及びメンテナンス、機械関係（空調・昇降設備等）設計・施工・メンテナンス等を行っている。エリア内の駅等の昇降設備のメンテナンス、ICカードシステム（EX-ICシステム、TOICAシステム）等のソフト開発、管理も手掛けている。

組織・業務内容

車両事業部 
車両部品の修繕・整備・補修を担当している。
浜松事業所
浜松工場内で、新幹線車両の側窓やドア、空調装置のメンテナンスを担当。
名古屋事業所
名古屋工場内で、在来線車両の部品メンテナンスや内燃機関の検修を担当。
浜松製作所
N700系の客室照明、在来線車両の客室照明や配電盤の設計・製造を担当。改造工事も請け負っている。

機械事業部 
エレベーターやエスカレーター、ホームドアなどの駅設備の保守や、車両基地にある検修設備の保守を担当している。

沿革 
 1976年（昭和51年）3月4日 - 「浜松交通機械株式会社」として設立。
 1988年（昭和63年）7月1日 - 日本交通機械中部支社の一部機能や関西交通機械の鳥飼基地内での業務を吸収し、「東海交通機械株式会社」に商号を変更。本社を浜松から名古屋へ移転。

労働組合 
 東海交通機械労働組合（JR東海グループ労働組合連合会）
ファルマン航空社（英語:Farman Aviation Works）はかつて存在したフランスの航空事業会社。リチャード・ファルマン、アンリ・ファルマン、モーリス・ファルマンの三兄弟が設立し運営した。

1908年から1936年まで航空機を設計し製作していた。その後フランスが航空宇宙産業を国有化・合理化する際にファルマン社はと共にSNCAC（仏語：Société Nationale de Constructions Aéronautiques du Centre：中央航空機製造公社）に統合された。

1941年にファルマン兄弟は会社を再建しファルマン工場社（仏語:Société Anonyme des Usines Farman SAUF）とした。しかしたった3年で、SNCASO（Société nationale des constructions aéronautiques du sud-ouest SNCASO：南西航空機製造公社）に合併させられてしまう。さらに1952年にもう一度ファルマン航空社を設立したが、その努力は実らず、会社は解散した。

ファルマン兄弟は1908年から1941年までの間に200種類の航空機を開発作成している。

自社で飛行学校を経営しており、徳川好敏や滋野清武などの外国人も受け入れていた。

生産した航空機

Farman III - アンリ･ファルマン式複葉機 (1909) 
MF.7 ロングホーン (1913) 
MF.11 ショートホーン (1913) 
F.30 - 戦闘機試作機 (1917) 
F.31 - 戦闘機試作機 (1918)
F.50 - 双発爆撃機 (1918) 
F.50 - 飛行艇 (1920s) 
F.51 - 偵察飛行艇 (1922) 
F.60  Torp - 雷撃水上機 (1920s) 
F.60  ゴリアト - 爆撃機、輸送機 (1919) 
F.70 - 単発6人乗り飛行機 (1920) 
F.121 Jabiru - 四発エンジン旅客機 (1923) 
F.166 - 雷撃水上機 (1928) 
F.167 - 雷撃水上機 (1928) 
F.169 - 雷撃水上機 (1928) 
F.170 Jabiru - 単発旅客機 (1925) 
F.222 - 四発エンジン重爆撃機 (1932) 
F.223 - 双発エンジン重爆撃機 (1937) 
F.271 - 爆撃機/雷撃水上機 (1934) 
F 402 - 3席、万能航空機 (1933) 
ファルマン NC.470 - 6席、訓練機/偵察機(水上機) (1938) 
ファルマン NC.471 - 6席、訓練機/偵察機(水上機) (1938)

参考資料
ウェスティングハウス・ブレーキ・アンド・シグナルは、1935年にウェスティングハウス・ブレーキ・アンド・サクスビー・シグナル社 (Westinghouse Brake and Saxby Signal Company) がサクスビーを社名から外して設立された会社である。20世紀の大半の期間を通じて、同社は鉄道の空気ブレーキと信号保安設備をイングランド、ウィルトシャーので生産していた。工場はチッペナム駅 (Chippenham railway station) のすぐ北に所在していた。

前身と背景 
前身企業にはエヴァンズ・オドネル社 (Evans O'Donnell) やサクスビー・アンド・ファーマー社 (Saxby and Farmer) がある。サクスビー・アンド・ファーマーはジョン・サクスビーとジョン・スティンソン・ファーマー (John Stinson Farmer) により19世紀半ばに鉄道の信号保安設備を製造するために設立された。空気ブレーキはアメリカ合衆国のジョージ・ウェスティングハウスによって1869年に特許が取得され、1872年に導入された。1920年にサクスビー・アンド・ファーマーとエヴァンズ・オドネルは合併してウェスティングハウス・ブレーキ・アンド・サクスビー・シグナルを設立した。

歴史 
ウェスティングハウス・ブレーキ・アンド・シグナルはホーカー・シドレーグループの一部であったが、1992年にBTRインダストリーズ (BTR Industries) によって買収されて同社の一部となった。1999年にBTRインダストリーズはシーベ (Siebe Gorman) と合併してインベンシス (Invensys) となった。

後継企業 
インベンシスは会社をウェスティングハウス・シグナルズ（Westinghouse Signals、後にウェスティングハウス・レール・システムズ (Westinghouse Rail Systems)）とウェスティングハウス・ブレーキ (Westinghouse Brakes Ltd.) に分割して、ウェスティングハウス・ブレーキはドイツ、ミュンヘンに本拠を置く同業者であるクノールブレムゼに売却された。

かつてウェスティングハウス・ブレーキ・アンド・シグナルの一部であったパワーエレクトロニクス用半導体の製造事業を行っているウェストコード (Westcode) は、現在はIXYSグループの一部となっている。
ワブテックは、ウェスティングハウス・エア・ブレーキとモーティブパワー・インダストリーズ (MotivePower Industies) が1999年に合併してできたアメリカ合衆国の企業である。ワブテックは、機関車や貨車、客車向けの部品や、4,000馬力までの機関車の製造を行っている。

また、子会社としてNapierやTurbonetics、Precision Turbo、Melletといった複数のターボチャージャー製造企業があり、小型乗用車から大型船舶まで様々なサイズのターボを製造している。
センセオ(SENSEO)は、オランダを拠点とするポッド式コーヒーのブランド。２００１年にオランダを代表する大手電気メーカーフィリップス社と、同じくオランダのDouwe Egberts社のパートナーシップによって生まれた。日本市場にも、三井物産の扱いで参入したが、現在は撤退している。

製品特徴 
手軽さが人気で、フランス、ドイツ、イタリア等で高い支持を集めており、本国オランダでは既に60％のシェア、全世界で1500万台以上の売り上げを記録している。

商品はポッド式コーヒーと呼ばれるもので、センセオ社専用のコーヒーポッド（60mm径）をセットして、スイッチを押すだけ。簡単な操作でを飲めるのが人気の要因と言える。

コーヒーポッド 

現在ポッドはモコナ社から7種類のポッドが発売されている。
 オリジナルマインド
 ベーシックブレンド
 マウンテンブレンド
 プレミアムダークロースト
 ブラジルブレンド
 ケニアブレンド
 コロンビアブレンド
株式会社三ツ知（みツち）は、愛知県春日井市に本社を置く自動車部品メーカー。

主に自動車向けのファスナーの製造を行っている。

沿革 
 1963年（昭和38年）6月17日 - 「三ツ知鋲螺株式会社」として設立。
 1975年（昭和50年）2月 - 「株式会社三ツ知」に商号変更。
 2000年（平成12年）7月 - ISO 9002認証を取得。
 2003年（平成15年）7月 - ISO 9001認証を取得。
 2007年（平成19年）7月25日 - ジャスダックへ株式を上場。
 2011年（平成23年）12月1日 - TRWオートモーティブジャパン株式会社の分割子会社の全株式を取得し、株式会社三ツ知春日井を設立。
 2016年（平成28年）9月1日 - 名古屋証券取引所市場第2部へ株式を上場。
 2017年（平成29年）1月6日 - 本社を名古屋市守山区から春日井市に移転。
 2019年（令和元年）7月 - 子会社の株式会社三ツ知春日井を吸収合併。
 2020年（令和2年）
 3月 - 穴田工場を閉鎖。
 12月1日 - 株式会社創世エンジニアリングの全株式を取得し、子会社化。

事業所 
 本社・本社工場（愛知県春日井市）
 本社物流センター（愛知県春日井市）
 営業部 関東営業所（埼玉県大宮市）
 営業部 広島営業所（広島県広島市）
営業部 九州営業所（福岡県久留米市）

関連会社 
連結子会社
 株式会社三ツ知製作所（三重県松阪市）
 株式会社三ツ知部品工業（愛知県春日井市）
 株式会社創世エンジニアリング（福岡県久留米市）
 Thai Mitchi Corporation Ltd.（タイ）
 Mitsuchi Corporation of America（アメリカ）
 三之知通用零部件（蘇州）有限公司（中国江蘇省）

社名の由来 
設立当初は文字通り「三ツ知」は三つの知恵という意味。
シック（Schick）は、安全剃刀のブランド。

概説 
アメリカの発明家であり、電気剃刀の発明者であるにより創設された。ブランドの所有権は数回の売却による変更を経て、現在は電池メーカーであるエナジャイザー・ホールディングス傘下の「エッジウェル・パーソナル・ケア」が保有している。

日本ではエナジャイザーの子会社になったシック・ジャパン株式会社が製造している。ヨーロッパではイギリスの武器メーカーであったウィルキンソン・ソード（Wilkinson Sword）の買収以降、シックブランドと同一の製品を「ウィルキンソン・ソード」のブランドで発売している。

 日本での商品展開については、シック・ジャパンも参照のこと。
国鉄コ10形貨車（こくてつコ10がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道に在籍した、事業用貨車（衡重車）である。

概要 
1928年（昭和3年）、鉄道省大宮工場で1両（コ10）のみ製作された、橋梁の荷重試験車で、鉄道技術研究所に配属（常備駅は国立駅）された。

構造は他に類のない特異なもので、車両中央部に直径1,750mmの車輪を設け、その前後に1軸ずつを配した三軸車である。いずれの輪軸も板ばねにより支持されている。全長は6,978mm（車体長5,900mm）、全幅は2,200mm、全高は2,586mm、軸距は1,900mm×2で、自重は30tである。車体上には、ガソリンエンジンと燃料タンク、水タンク、手ブレーキを配置している。

試験時には、前後の車輪を吊り上げ、釣合錘を調整してバランスを保ち、中央の車輪のみで橋梁に負荷をかけつつ転動させ、橋梁のたわみ量を測定した。

本形式は、1956年（昭和31年）3月10日に廃車となった。
シンポ株式会社は、愛知県名古屋市名東区に本社を置く無煙ロースターメーカー。

概要 
無煙ロースターは国内で70%以上のシェアを持ち、海外でも1000店舗以上で導入されている。海外はアジア地区のみならず北米、ヨーロッパでも導入されており、世界トップシェアとされる。近年では、店舗のトータルプロデュースにも力を入れており、内装のデザインなど一定の評価を得ている。

沿革 
 1971年　4月          名古屋市中区に株式会社エーワイ食機を設立。
1973年　9月          販売能力と機構の充実のため名古屋市千種区に本社を移転。
1979年　11月        無煙ロースター（モスマック）の販売を開始。
1980年　4月          商号をシンポ株式会社に変更。資本金を10,000,000円に増資。
1980年　4月          愛知県春日井市に春日井工場を建設し、製造を開始。
1985年　6月          資本金を30,000,000円に増資。
1985年　10月        業務の拡大と機構の充実のため、名古屋市名東区に本社を移転。
1985年　11月        新製品開発の為、技術開発部を新設し、ロースター開発を開始。
1986年　7月          販売基盤を強化するため埼玉県大宮市に東京支店を開設
1989年　9月          春日井工場を撤退し、三好町に名古屋工場を建設。
1991年　5月          販売基盤を強化の為、東京都台東区に東京支店を移転。
1992年　6月          北海道地方の営業拠点として、札幌市豊平区に札幌支店を開設
1992年　11月        関西地方の営業拠点として、大阪市淀川区に大阪支店を開設。
1993年　9月          東北地方の営業拠点として、仙台市太白区に仙台営業所を開設。
1994年　11月        大阪市淀川区に大阪支店を移転。
1995年　2月          ショールーム付事務所として東京都千代田区に東京支店を移転。
1995年　9月          販売基盤を強化するため、福岡市博多区に福岡営業所を開設。 
1995年　9月 　　　販売基盤を強化するため、大宮市東大宮に大宮営業所を開設。
1997年　1月          株式を店頭市場で公開。 （証券コード 5903　SHINPO）
1999年　4月          大阪府吹田市に大阪支店を移転
2000年　9月          名古屋工場がISO9001認証取得。
2003年　6月          さいたま営業所を東京支店へ統合
2003年　6月          東京都北区に東京支店を移転
2003年　8月          博多区榎田に福岡営業所を移転
2004年　1月          札幌市白石区に札幌支店を移転
2006年　1月          ISO　14001認証取得 (2018年1月認証返上）
2007年　9月          札幌支店を業務の拡充を図る為、北海道支社に改名
2011年　7月          北海道支社を業務の効率化を図る為、札幌支店に戻す
2011年　7月          上海子会社　神府貿易(上海)有限公司を設立し出資
2013年　10月        子会社　フードクロス・マネジメント株式会社を設立
2015年　6月          子会社　フードクロス・マネジメント株式会社を清算
2018年　1月          米国子会社　ＳＨＩＮＰＯ ＡＭＥＲＩＣＡ，ＩＮＣ．を設立
2018年　12月        福岡市東区へ福岡営業所を移転
2019年　2月          福岡市東区に福岡アミ洗浄工場新設
2019年　7月          さいたま市緑区にさいたま営業所新設
2019年　8月          横浜市中区に横浜営業所新設
2021年　9月          札幌支店を業務の拡充を図る為、北海道東北支店に改名
2022年　1月          さいたま営業所をメンテナンス部門の組織強化とサービス向上を目的に、東京MS事業所に改名
2022年　7月          福岡営業所を業務の拡充を図る為、九州支店に改名
2022年　4月　　　みよし市に新名古屋工場完成

事業所 
 本社（愛知県名古屋市名東区）
 北海道東北支店（北海道札幌市白石区）
 東京支店（東京都北区王子）
 名古屋支店（愛知県名古屋市名東区）
 大阪支店（大阪府吹田市江坂町）
 九州支店（福岡県福岡市東区）
 仙台営業所（宮城県仙台市太白区）
 横浜営業所（神奈川県横浜市中区）
 東京MS事業所（埼玉県さいたま市緑区）
 海外事業部（東京都北区王子）
 新名古屋工場（愛知県みよし市明知町)
 福岡アミ洗浄工場（福岡県福岡市東区）

関連会社 
 神府貿易（上海）有限公司
エネルギーペイバックタイム（Energy Payback Time, EPT、EPBT、エネルギー回収年数とも）とは、エネルギー（電力や熱）を生産（もしくは節減）する設備の性能を表す指標の一種である。特定のエネルギー設備に対して直接あるいは間接的に投入したのと同量のエネルギーの消費を、その設備からのエネルギーの生産によって回避できるまでの運転期間を言う。発電所などのエネルギー生産設備や省エネルギー設備などのライフサイクルアセスメントに用いられる。
EPTは利用対象(燃料)のエネルギー密度(エネルギー収支比)と密接な関係がある。

概要 

発電所などのエネルギー設備において、電力などのエネルギーを生産するには、その設備（タービン、発電機など）の製造・建設（原料採鉱、精製、土木工事など）や、解体・廃棄などに際してエネルギーを投入する必要がある。こうした投入エネルギーに相当する量のエネルギーを得られるまでの期間が、エネルギーペイバックタイムである。発電所などの場合、通常は月数や年数で表される。短いほど性能が良いことを示す。

エネルギー生産設備だけでなく、省エネルギー設備に対しても用いられる（例：）。

投入エネルギーの考慮範囲 
投入するエネルギーの考慮範囲は、下記のように異なる場合がある。

ライフサイクル中の対象範囲 
運用中のある時点までの収支だけを考慮するか、もしくはライフサイクル全体を考慮するかの二通りがある。

運用中のある時点までのエネルギー収支だけを考慮する場合

設備製造など運用開始までの投入エネルギーと、ある時点までの運用に必要なエネルギーだけを考慮する。
時系列でみてエネルギー収支が正になるまでの時間を求める際に用いられる。エネルギー収支比への換算やライフサイクル全体を対象とする評価の際は、解体・廃棄が算入されていないことを考慮する必要がある。

ライフサイクル全体を通しての投入エネルギーを考慮する場合

設備製造など運用開始までの投入分に加え、全運用期間の運用エネルギーや解体・廃棄のエネルギーも含める。
ライフサイクル全体を通してみた性能の評価に用いる。エネルギー収支比との相互変換が比較的容易である。

運転用燃料の扱い 

化石燃料を使用する火力発電や原子力発電などの枯渇性エネルギー設備では通常、運用エネルギーから運転（発電）用の燃料の投入が除外される。これは運転用燃料を算入するとペイバックしないためである。

再生可能エネルギー設備の場合は、バイオマスなど燃料の形態を採るものであっても、運転用燃料を含めて計算する。事実上無尽蔵の太陽光・風力・地熱等を利用するため、ある程度以上の性能があれば、人為的に投入したエネルギー（化石燃料や電力）よりも多くのエネルギーを生み出す。また同じ発電量あたりで見れば、化石燃料火力発電より少ない投入エネルギー（例えば数分の１～数十分の１）で済む。

投入エネルギーの算出方法 

投入エネルギーの算出方法としては、積み上げ方式と、産業連関分析の二通りの手法がある。

積み上げ方式 

分析対象を構成要素ごと（発電機の構成部品、土木工事など）に分類し、それぞれの要素の形成に必要なエネルギーを積算する方式。計算の労力が大きく、また計算結果が検討対象の範囲の決め方に影響を受ける。そのかわり、特定の技術や個々のサンプルに依存する分析に向く。発電設備のエネルギー収支分析には通常こちらが用いられる。

産業連関分析 

産業連関表を利用して分析を行う。産業連関表にある各産業について、それぞれの産業から生産される財やサービスの単位金額あたりに必要な一次エネルギー量（エネルギー濃度）を算出するものである。これは連関表に既に載っているデータを利用できるため、必要な労力は比較的少ない。その代わり連関表に載っている商品の分類は限られるため、それ以上に詳細な分析はできない。また、同一部門に属する商品同士の差異を比較するには向かない。

誤差要因と対策 

LCAでは、実データに基づいて、1次、2次…と間接的に波及していく影響を漏らさず分析していくことが重要とされる。しかし産業はお互いに関連しあっているため、全ての波及効果を追いかけるのは難しい。積み上げ方式はシステム境界やモデルプラントの設定によって誤差が生じやすく、産業連関分析は連関表の改訂間隔や分類の細かさによって精度に制限を受ける。このため2つの方式による計算結果を比較して誤差の範囲を見積もったり、評価対象の工程によって両方式を使い分けたりするなどの工夫も行われる。

二次エネルギーの換算 

エネルギー生産設備から産出されるエネルギーを二次エネルギーと呼ぶが、投入エネルギーには一次エネルギーと二次エネルギーの両方が含まれる。二次エネルギーをそのまま用いるか、一次エネルギーに換算して用いるかで、エネルギー収支の分析結果は異なる。
発電設備の分析では通常、二次エネルギー（電力）はその国の電力事情を反映した換算係数を用いて、すべて一次エネルギーに換算して計算される（例：）。

エネルギー収支比との関係 

投入エネルギーの算出の際にライフサイクル全体を考慮（#投入エネルギーの考慮範囲を参照）している場合は、エネルギー収支比(EPR)とEPTとの関係は EPR = （想定寿命）／EPT で表される。

価格との混同 

「どのような製品やサービスでも価格あたりの投入エネルギー（エネルギー濃度）が同じ」という前提を元に、様々な製品やサービスに対して批判を加える例が見られる（武田邦彦を参照）。しかしそのような前提には科学的根拠がなく、上記のような産業連関分析によって商品ごとに異なるエネルギー濃度が算出されている事実とも矛盾する。

参照文献
藤次郎株式会社（とうじろう、'Tojiro Co.,ltd'）は、調理用刃物、特に業務用・家庭用包丁を専門で製造する新潟県燕市のメーカー。

概要 
新潟県燕市で藤田寅雄が1953年に農機具部品および農業用刃物の製造に着手し、1955年から包丁の製造を始めている。新潟県燕市（旧吉田町）に工場が所在する。

ハガネ系材料とステンレス系材料を複合した複合材刀身の包丁・刃物の製造を得意としており、業務用・家庭用包丁として「藤次郎」ブランドの包丁製造を行い、1980年には藤次郎口金包丁シリーズが、2000年にはTojiro-Pro和包丁シリーズがグッドデザイン賞を受賞している。OEM生産も行っており、多種な包丁を手がけている。

包丁メーカーとして初めてのISO9001:2000、ISO14001の両認定取得をするほか、フランス料理文化センター(FFCC)の活動に参画し、レストランサービス、料理のコンクールなどのスポンサーを務めるなど食育をはじめとする、啓蒙活動を積極的に行っている。

昨今では複合材包丁製造のノウハウを活かしダマスカス鋼包丁を製造し、ヨーロッパなど海外への輸出を行っており、海外での知名度も非常に高くなっている。

2015年7月1日より、藤寅工業からブランドである「藤次郎」の銘を冠した藤次郎株式会社に社名変更を実施した。

略歴 
 1953年（昭和28年） - 新潟県燕市で藤田寅雄により藤寅農機設立、農機具部品および農業用刃物の製造を開始。
 1955年（昭和30年） - 包丁の製造を開始する。
 1964年（昭和39年） - 藤寅工業株式会社を設立。
 1943年（昭和43年） - 新潟県西蒲原郡吉田町(現新潟県燕市)に吉田工場を設立し、製造部門を移転する。
 1980年（昭和55年） - 藤次郎口金包丁シリーズが通産省グッドデザイン賞に認定。
 1981年（昭和56年） - 藤次郎口金割込包丁シリーズが通産省グッドデザイン賞に認定。
 1985年（昭和60年） - 吉田工場に事業本部を移転する。
 1992年（平成 4年） - 現本社にて営業開始、事業本部も本社へ移転する。
 1995年（平成 7年） - ドイツDICK社との共同開発包丁を発売開始。
 1996年（平成 8年） - 藤次郎口金割込包丁シリーズが通産省グッドデザイン・ロングライフデザイン賞を受賞。
 2000年（平成12年） - 会社組織変更に伴い、代表取締役会長に藤田寅雄(前社長)、代表取締役社長に藤田進(前常務)が就任。
 2000年（平成12年） - Tojiro-Pro 和包丁シリーズが通産省グッドデザイン賞を受賞。
 2002年（平成15年） - ISO9001:2000を本社工場にて認定取得。
 2003年（平成16年） - ISO14001を認証取得。
 2005年（平成17年） - 代表取締役会長藤田寅雄逝去。
 2008年（平成20年） - 新潟県燕市吉田町に吉田南工場「藤次郎 刃物工房」完成。
 2012年（平成24年） - Tojiro ORIGAMIシリーズが、2012年度IFデザイン賞(ドイツ)受賞。
 2015年（平成27年）
 商号を「藤次郎株式会社」に変更。
 吉田南工場「藤次郎 刃物工房」横に「藤次郎ナイフギャラリー」をオープン。

ブランド 

藤次郎（とうじろう）は、藤次郎株式会社が製造する日本の包丁および調理器具などのブランドの一つである。
 英語表記はTojiroで、Toujirouではない。藤次郎 (旧社名：藤寅工業株式会社)創業者の藤田寅雄が次男であったことと、自分を次ぐブランドに育って欲しいとの願いから、藤次郎と名づけたとされる。
過去に同じ「とうじろう」と読む可能性があるブランドが存在したため、一部の商品で「FUJIJIRO」と表記されているものが存在した。現在は海外でも「Tojiro」で統一されている。ちなみに日本国内の刀身の銘は「登録 藤次郎作」となっている。
現在、藤次郎銘にサブネームを付けたシリーズ展開も行っており、包丁以外の関連商品でも藤次郎ブランドを冠するものが存在する。
藤次郎株式会社が割込やダマスカスなどに代表される複合材を使用した包丁製造を得意としているが、全ての藤次郎シリーズが複合材包丁ではない。

関連会社 
 富士カトラリー株式会社

主な商品 
 調理用刃物
 機械用特殊刃物
 調理用品
3170形は、かつて日本国有鉄道およびその前身である鉄道院・鉄道省に在籍したタンク式蒸気機関車である。

概要
元は、日本鉄道が1903年（明治36年）にドイツのハノーファー機械製作所から6両（製造番号3046 - 3051）を輸入した、車軸配置2-6-2(1C1)、単式2気筒の飽和式タンク機関車で、H3/5形(825 - 830)と称された。

この機関車は、他の鉄道でドイツ製機関車が良好な成績を収めていたことから、日本鉄道でもドイツ製機関車導入の機運が高まり、ヘンシェル社製で複式2気筒のHS3/5形（後の鉄道院3240形）とともに製造されたものである。しかし、全てをドイツ製に置き換えるのには抵抗があり、同年発注された32両のうち24両は、イギリスのベイヤー・ピーコック社に発注された（後の鉄道院3200形）。また、発注の際に当初は一般競争入札で行ったものを取消し、仕様を共通にして再度指名競争入札で入札施行したため、その経緯の不透明さが当時のジャーナリズムを賑わすというエピソードもあった。

形態的には官設鉄道のB6クラスに先輪を追加し、火格子面積を拡大したもので、火室はベルペヤ式であった。先台車はビッセル式である。また、弁装置には当時最先端であったワルシャート式を採用している。導入当時、日本最大のタンク機関車であった。

国有化後の1909年（明治42年）に制定された鉄道院の車両称号規程では、3170形（3170 - 3175）に改番された。

当初は、宇都宮、小山、田端、福島、盛岡に分散配置されたが、国有化後は小山、宇都宮に集まり、一部は大宮工場（一部は岡本支工場）の入換用とされた。廃車は、3171, 3172が1949年（昭和24年）、3173, 3175が1950年（昭和25年）、3170, 3174が1951年（昭和26年）であった。このうち3170は高崎板紙に譲渡されたが、使用されることなく廃棄された。

主要諸元 

 全長：11,655mm
 全高：3,810mm
 全幅：2,642mm
 軌間：1,067mm
 車軸配置：2-6-2(1C1)
 動輪直径：1,245mm
 弁装置：ワルシャート式
 シリンダー（直径×行程）：406mm×610mm
 ボイラー圧力：12.7kg/cm2
 火格子面積：1.91m2
 全伝熱面積：86.2m2
 煙管蒸発伝熱面積：79.2m2
 火室蒸発伝熱面積：7.0m2
 ボイラー水容量：3.1m3
 小煙管（直径×長サ×数）：48mm×,353mm×158本
 機関車運転整備重量：55.69t
 機関車空車重量：43.23t
 機関車動輪上重量（運転整備時）：42.11t
 機関車動輪軸重（第2動輪上）：14.18t
 水タンク容量：7.28m3
 燃料積載量：1.78t
 機関車性能
 シリンダ引張力（0.85P）：8,720kg

 ブレーキ装置：手ブレーキ、真空ブレーキ
三和澱粉工業株式会社（さんわでんぷんこうぎょう、英文名称SANWA CORNSTARCH CO.,LTD.）は、奈良県橿原市雲梯町に本拠を置き、コーンスターチや異性化糖などの澱粉・糖化製品の製造販売を行う企業。

主な製品 

 コーンスターチ
 食品加工用澱粉
 麺用澱粉
 揚げ物用澱粉
 燻製用澱粉
 増粘剤
 食感改良材
 工業用澱粉
 製紙用
 段ボール接着用
 鋳造用
 糖化製品
 マルトース
 コーンシュガー
 酵素糖化水飴
 アラビノ（L-アラビノースを主成分としたダイエット甘味料）

沿革 
 1948年10月 - 三和澱粉工業合資会社設立、甘藷澱粉の製造販売を開始。
 1952年10月 - 甘藷澱粉に代わり、小麦澱粉の製造販売を始める。
 1960年4月 - 株式会社に改組、コーンスターチの製造販売を開始。
 1975年6月 - 異性化糖の製造販売を開始。
 2002年8月 - 日本食品化工、参松工業との業務提携を締結。
 2006年10月 - ガスタービンコージェネレーションシステム稼動開始により、売電事業に参入。
 2008年11月 - 100%出資の子会社「上越スターチ」を設立。事故米不正転売事件により廃業を発表した島田化学工業（新潟県長岡市）の従業員・生産設備・製造特許を引き継ぎ、同年12月より製造を開始した。新会社では、事故米穀は取り扱わないとしている。
マクラーレン（MACLAREN）は、イギリスに本社を置く保育用品メーカー。特にストローラー（乳母車、ベビーカー）を得意とする。

概要 
1965年に創業者のオーエン・マクラーレンが、「ベビー・バギー」の名称で知られる世界初の傘式ストローラー（折りたたみ式ベビーカー）を発明し特許を取得。その後1967年に折りたたみ式ベビーカーを製品化し営業を開始。現在世界50か国以上で販売されており、特に欧米で高い人気を得ている。

オーエン・マクラーレンとF1コンストラクターのマクラーレン(McLaren)の創業者ブルース・マクラーレンとの関連は名字以外には無い。

日本でも2000年から野村貿易が取り扱いを開始。現在は同社が総輸入元となり、野村貿易の100%子会社・野村プレミアムブランズが総代理店を務めている。

2011年、英国マクラーレン社が製造し、輸入されたベビーカーのヒンジ部分で子どもが指を挟む事故が発生。2015年、日本市場から撤退。
すぐる食品株式会社（すぐるしょくひん、英文名称SUGURU CO.,LTD.）は、卵焼きやオムレツなど卵料理の業務用冷凍食品を製造・販売する企業。

沿革 
 1960年1月 - 鶏卵卸販売業、遠州屋創業
 1963年4月 - 鶏卵の加工販売開始
 1969年2月 - 株式会社化、すぐる食品株式会社設立

事業所 
 本社・東京営業所 - 〒152-0034 東京都目黒区緑が丘2-7-7
 北海道営業所・深川工場 - 〒074-1271 北海道深川市広里町4-1-50
 中標津工場 - 〒086-1137 北海道標津郡中標津町俵橋1368-19
 仙台営業所 - 〒981-1104 宮城県仙台市太白区中田3-9-18
 新潟工場 -  〒959-3902 新潟県村上市中浜1008-17
 浜松営業所・浜松工場 - 〒432-8057 静岡県浜松市南区堤町850
 浜松物流センター - 〒431-0202 静岡県浜松市西区坪井町4776
 大阪営業所 - 〒564-0043 大阪府吹田市南吹田5-15-18
 福岡営業所 - 〒813-0025 福岡県福岡市東区青葉1-1-14

事故米穀使用に関する対応 
2008年9月22日、同社が製造した冷凍食品に添加された、島田化学工業が製造し静岡県内の卸業者から納入した米澱粉に、カビが発生した事故米穀が使われていたおそれがあることを公表。オムレツや厚焼き卵などが栃木、山梨、長野、岐阜、静岡、大阪、兵庫、鳥取、香川、高知、大分の11府県で学校や保育園、病院の給食として供給されたことが判明した。同社はコンプライアンスの観点からいち早く公表に踏み切ったが、風評被害もあり、大幅な減収を計上することとなった。このため、同年10月16日、島田化学工業に対し7億6400万円の損害賠償を求め提訴した。米澱粉はコーンスターチより高価であるが、食感保持の効果が高いため添加されていた。同年10月23日、再調査の結果米由来原材料には非食用米は使われていないことが確認され、安全宣言が出されている。