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自己組織化単分子膜（じこそしきかたんぶんしまく、：SAM膜）とは自己組織化によって形成される単分子膜。

概要 
有機分子の溶液や蒸気中に適当な材料を置いておくと、有機分子が材料表面に化学吸着し、その過程で厚さ1-2 ナノメートルの有機分子の配向性がそろった単分子膜が形成されることがある。SAM膜は基板をそれと結合する官能基を持つ分子の溶液中に浸漬するだけで作成が容易で、なおかつ高い配向性と安定性をもち、末端官能基によって様々な機能を導入できる。

日本語名称については異論もある。非平衡での研究に大きな業績をあげ、新しい熱力学を開拓して1977年のノーベル化学賞を受賞した化学者・物理学者であるイリヤ・プリゴジンは、非平衡開放系における「動的」な秩序化により生じる構造を「散逸構造」とよび、散逸構造を生じさせる秩序形成を「自己組織化」と定義した一方で、平衡系で起きる「静的」な秩序化のことを「自己集合」と定義し自己組織化と区別したので、本来は「自己集合単分子膜」と訳す方が適切であるとの意見がある。

用途 
固体表面構造の制御と機能付与という観点でボトムアップ方式のナノテクノロジーの基盤技術として期待される。

製法 
水溶液中あるいは超高真空中で、金の単結晶表面にアルカンチオール(R-SH)を吸着させるとAu-S-Rという特有の結合が形成され、密で規則正しい単分子膜を形成する。一例として、Au(111)上にアルカンチオールの単分子膜を作成した場合、アルカンチオール同士の距離は  と密集した構造になり、ラングミュア・ブロジェット膜と同様に作成が比較的容易な割に規則正しい単分子膜を得られる。
マイクロコンタクトプリント(mCP)は次世代のプリンテッドエレクトロニクスの基幹技術として期待されるナノ構造構築法の一手法。

概要 
1993年にA.Kumar、G.M.Whitesidesによって末端にチオール基（-SH）を有するアルカンチオールを用いて金のマイクロパターニング法が報告されたソフトリソグラフィと呼ばれるナノ構造構築法の一手法で、フォトリソグラフィや電子線描画装置によって作製された原型(マスター)の微細構造の形状を柔軟性のある樹脂(主にシリコーンゴム)に写し取り、転写型(スタンパー)を作製して、この転写型の凸部表面に自己組織化する分子を塗布して基板(主にシリコンウエハー)に密着(コンタクト)することで、パターン化した分子の膜を基板上に作製する。従来の高額な露光装置を使用せずに微細構造をシリコンウエハー上に作成できるとされる。転写時に分子と基板表面との化学反応を利用することにより、安定した単分子膜(自己組織化単分子膜:SAM)を基板上に作成可能とされる。

シリコーンの一種であるジメチルポリシロキサン(PDMS)でマスターの型をとった転写型を作成してチオール、アミノシランなどの自己組織化単分子膜を作る分子の溶液を塗布後、基板に密着すると、転写型のパターンに従って基板上にSAM膜が形成される。

既存の印刷法においては版の微細加工を含めて、精細度において10μm以下にすることは困難で、インクジェット法では数μmでの描画は可能ではあったものの、被転写基板表面をフォトリソグラフィにより噴出したインキがほかの部分に入らない様に表面処理したバンク（土手）を予め作製することが必要で生産性の向上を阻害する一因だった。

用途 
 ボトムアップ方式のナノテクノロジーの基盤技術として期待される。

長所 
 従来の同規模の微細なパターンを比較的簡便な装置で作成可能。
 比較的低い温度条件下で使用できるので有機半導体材料の微細加工に適する。
 ウエハーの全面を一度に転写できるので生産性が高い。

短所 
 転写時の位置合わせ(アライメント)の精度が重要だが、柔軟性のある樹脂の転写型の変形等も考慮しなければならず、難易度が高い。
 転写時に転写対象に接触するので転写型のコンタミネーションによる汚染の可能性がある。
分子ロボットは、大きさが 1μm 以下の自律移動可能な超小型ロボット、またはマイクロメートルからナノメートル単位の物体を扱えるロボットを指す。

概要 
分子ロボットは工学と生物学、化学の融合によって生まれつつあるロボットでマイクロメートル（メートルの1000万分の1）からナノメートル（メートルの10億分の1）の大きさのロボットの開発を目標にする。

以前のMEMSやマイクロボットでは主に金属などを加工して小さな機械を作ろうとしていたが、分子ロボットは機能を持った小さな生体分子を使って小さな機械を組み上げるという新しい手法を採用する。

2011年から分子ロボットの国際競技である国際生体分子コンテスト(Biomod)が開催され、2012年には日本から参加したチームが優勝した。

用途 
分子ロボットは体中から健康状態を常にモニタリングしたり、病気の患部へ直接薬を運ばせることで、副作用の少ない治療等が検討される。
先川原 正浩（さきがわら まさひろ、1963年5月 -）は、日本の編集者、サイエンスライター、大学関係者。オーム社の『ロボコンマガジン』で編集長、千葉工業大学で未来ロボット技術研究センターの室長を歴任し、二足歩行ロボットによる格闘競技大会「ROBO-ONE」創立にも委員会副代表として尽力した。

先川原は多くのロボット競技会にて委員・審査員を務めるとともに、国立科学博物館の「大ロボット博」などロボット関連企画を多数手掛けた。また、日刊工業新聞社のrobonableの連載記事など新聞、雑誌でも活躍し、TBSのTV番組『ネプ理科』にも出演した。東京医科歯科大学でも非常勤講師を務めている。

略歴 
 1963年5月 - 東京都生まれ
 1982年3月 - 千葉県立柏高等学校卒業
 1987年3月 - 千葉工業大学工学部電気工学科卒業
 1989年3月 - 千葉工業大学大学院工学研究科金属工学専攻修士課程修了
 1989年 - オーム社に入社（書籍の企画・編集や雑誌の創刊に従事）
 2000年1月-2003年5月 - 『ロボコンマガジン』編集長
 2003年6月 - 千葉工業大学未来ロボット技術研究センター室長に就任

著作

監修 
 養老孟司 総監修、先川原正浩、伊藤育雄、山口正、植松峰幸、藤井圀彦 監修『週刊かがくるアドベンチャー 謎と不思議の体験百科9 ―ロボット・語源・川わたりのパズル・白村江の戦い―』朝日新聞出版〈朝日ジュニアシリーズ〉、2008年。

記事
ナノトランスファープリンティング(: nTP) またはメタルトランスファープリンティングはナノメートルオーダーの微細配線作成技術として期待されるナノ構造構築法の一手法。

概要 
マイクロコンタクトプリンティング、ナノインプリント、ディップペン・ナノリソグラフィ等と並ぶソフトリソグラフィの一種で金属を含有するインクの転写によって微細構造を形成する。

従来の高額な露光装置を使用せずに微細構造をシリコンウエハー上に作成できるとされる。

2002年にルーセント・テクノロジーズのベル研究所のYueh-Lin Looのグループによって開発された。転写型の材料は弾性的な高分子素材からヒ化ガリウム（GaAs）のような硬質の素材まで使える。実験では線幅500nmのラインパターンや、直径130nmのドットパターンなどが試作され、有機トランジスタや相補性インバーター回路の配線などに成功した。

用途 
 マイクロコンタクトプリンティング等と同様にボトムアップ方式のナノテクノロジーの基盤技術として期待される。
 メタマテリアルの作成に使用が検討される。

長所 
 従来のフォトリソグラフィで作成していた同規模の微細なパターンを比較的簡便な装置で作成可能。
 配線に不可欠な電極、金属配線のパターンを化学修飾や加熱を使用せずに比較的低い温度条件下で作成可能なので有機半導体材料の微細加工に適する。
 広い面積を一度に転写できるので生産性が高い。

短所 
 転写時の位置合わせ(アライメント)の精度が重要だが、柔軟性のある樹脂の転写型の変形等も考慮しなければならず、難易度が高い。
 転写時に転写対象に接触するので転写型のコンタミネーションによる汚染の可能性がある。
新井 毅（あらい たけし、1967年 -）は日本の映画撮影技師。日本映画撮影監督協会（J.S.C）会員。
所属フリーランス

円谷プロ製作TVシリーズ「ウルトラマンネクサス」第32話「影ーアンノウンハンド」から特殊撮影を担当。

以降、TVシリーズ「ウルトラマンマックス」、「ウルトラマンメビウス」、「ULTRASEVEN X」まで

「平成第2期ウルトラシリーズ」（ハイコンセプトウルトラマンシリーズ）の特殊撮影を手掛けた特撮カメラマン。

経歴
LADI(: LADI) はナノメートルオーダーの微細構造作成技術として期待されるナノ構造構築法の一手法。

概要 
2002年にプリンストン大学のStephen Y. Chou達のグループが開発した。

ナノインプリント・リソグラフィと反応性イオンエッチングによって作製された石英の型をシリコン基板上にレーザーパルス光を照射して表面近傍を溶融させながら押し付けてパターンを転写する。

幅140nm、高さ110nm、長さ8～17μmの細線パターンの転写が確認され、反応性イオンエッチングで転写型の細線パターンに沿って作製した幅10nm、深さ15nmの溝の形状も転写できたとされる。

従来の高額な露光装置を使用せずに微細構造をシリコンウエハー上に250ns以下という極めて短時間で作成できるとされる。。

用途 
 マイクロコンタクトプリンティング等と同様にボトムアップ方式のナノテクノロジーの基盤技術として期待される。

長所 
 従来のフォトリソグラフィで作成していた同規模の微細なパターンを比較的簡便な装置で作成可能。
 従来の半導体プロセスよりも工程数が少なく、広い面積を一度に転写できるので生産性が高い。

短所 
 転写時の位置合わせ(アライメント)の精度が重要だが、加熱処理により、ウエハーと転写型の熱膨張等も考慮しなければならず、難易度が高い。
 転写時に転写対象に接触するので転写型のコンタミネーションによる汚染の可能性がある。
 大面積のシリコンウエハーにレーザー光を均一に照射する必要がある。
豊島屋酒造（としまやしゅぞう）は、東京都東村山市久米川町に本社および工場を置く日本の酒造会社である。東京都千代田区猿楽町に本社を置く豊島屋本店の子会社で、現在、東京にて伝統を守っている10軒の酒造業者の一つである。

概要 
1596年（慶長元年） - 江戸の神田の鎌倉河岸（かまくらがし）で、初代・豊島屋十右衛門が酒屋兼一杯飲み屋の商いを始める。同時に、白酒の醸造を始めた。昭和初期、現在地、東京府北多摩郡東村山村久米川（現・東京都東村山市久米川町）に、豊島屋酒造を設立し、「金婚」、「金婚正宗」ブランドの日本酒を醸造販売する老舗酒造メーカーである。

 「金婚」、「金婚正宗」の由来
「金婚」は、明治天皇の銀婚式をお祝いする願いを込めて命名した。「金婚正宗」は、明治神宮、神田明神の御神酒として納められている、唯一の酒である。

 「屋守（おくのかみ）」の由来
豊島屋酒造を守り続け、酒販店や料飲店の繁栄を守るような商品を醸し続けるとの思いから銘名した。

 仕込み水
豊島屋酒造では、武蔵野台地の地下、深さ150mから汲み上げた水を、仕込み水として使用している。

沿革 
 1596年（慶長元年） - 江戸・神田鎌倉河岸で、豊島屋十右衛門が醸造業を始めた。
 年代不詳（昭和初期） - 東京府北多摩郡に豊島屋酒造を設立。
 年代不詳（平成初期） - 各種イベントの開催を開始。
 2016年（平成28年） - 現在、当主・吉村俊之が蔵を継承している。
 2016年（平成28年）11月 - JR両国駅舎内の商業施設「-両国-江戸NOREN」に「東京商店」オープン。

営業情報 
 蔵見学 
 定休日 - 年末年始、お盆時期
 営業時間 - 午前9時 - 午後5時
 要予約 - インターネット、電話にても可、団体30名以内
 駐車場 - 有り

金婚 
金婚（きんこん）は豊島屋本店（東京都千代田区）が販売する清酒の総称。同社の関連会社である豊島屋酒造株式会社（東京都東村山市）において醸造している。

これは明治神宮、神田明神、山王日枝神社の、東京における主要三大神社すべてに御神酒として納める唯一の清酒である。

主な銘柄として、「大吟醸 金婚」、「大吟醸 美意延年（びいえんねん）」、「純米大吟醸 銀婚」、「純米大吟醸 吟の舞（ぎんのまい）」、「純米無濾過原酒 十右衛門（じゅうえもん）」、「特別純米酒 こころ」、「微発泡純米うすにごり生酒 綾（あや）」、また地域限定酒の「神田橋」、「羽田」等がある。

これまで全国新酒鑑評会にて幾多の金賞を受賞しており（平成二十一酒造年度全国新酒鑑評会では、大吟醸が金賞受賞）、「江戸東京の地酒」として地歩を固めつつある。

受賞歴 
全国新酒鑑評会
 平成16酒造年度 - 「金婚正宗」金賞受賞
 平成18酒造年度 - 「金婚正宗」金賞受賞
 平成21酒造年度 - 「金婚正宗」金賞受賞
 平成30酒造年度 - 「金婚正宗」金賞受賞

交通 
 鉄道
 西武新宿線 - 東村山駅下車、徒歩15分

ギャラリー
株式会社トラスキーは、中古トラックを商材とした販売・買取を行う日本の企業。業販形式による中古トラック販売がメインビジネスとなっている。

本社は、東京都江戸川区にある。車両ヤードが千葉に集中しているため、主業務は千葉支店となっている。

2トントラック販売は、神奈川支店となっている。

事業 
 中古トラック販売 - 自社ホームページによる集客を中心とした中古トラック販売
 トラック買取事業 - 自社ホームページによる集客を中心とした中古トラック買取
 損害保険代理業
 レッカー業務

事業所 
 本社 - 東京都江戸川区一之江7-11-14
 千葉展示場 - 千葉県佐倉市大作2-12-2
 神奈川展示場 - 神奈川県座間市ひばりが丘4-24-12

保管場所
 第1モータープール （千葉県佐倉市直弥） 2800坪
 第2モータープール （千葉県佐倉市宮本） 700坪
 第3モータープール （千葉県佐倉市岩富町） 850坪
 第4モータープール （千葉県八街市） 740坪
 第5モータープール （千葉県佐倉市岩富町） 645坪
 第6モータープール （千葉県佐倉市天辺） 1500坪
 海老名保管場 （神奈川県海老名市） 600坪
 東原保管場 （神奈川県座間市） 300坪

グループ会社 
 栗山自動車工業株式会社

免許・許認可 
 【古物】 東京都公安委員会 第307790808899号
指田 義雄（さしだ よしお、慶応3年1月3日（1867年2月7日） - 大正15年（1926年）9月23日）は、日本の衆議院議員（立憲政友会）。弁護士。東京米穀取引所理事長。

経歴
武蔵国埼玉郡下忍村（現在の埼玉県行田市から鴻巣市にかけての地域）出身。北埼玉郡役所に勤務した後、1887年（明治20年）に英吉利法律学校（現在の中央大学）に入学した。1890年（明治30年）、東京法学院（英吉利法律学校が改称）を卒業し、翌年に弁護士試験に合格した。弁護士として担当した事件のうち、馬車に轢かれた子どもが小指を損傷した事故では千円の損害賠償を勝ち取った。この判決は身体損害賠償の最初の判例となった。

1909年（明治42年）、大日本製糖株式会社が破たんすると、渋沢栄一の推薦でのその整理にあたり、常務監査役に就任した。1910年（明治43年）、東京米穀取引所理事となり、1916年（大正5年）に理事長に就任した。また東京商業会議所議員、同会頭を務めた。

1912年（明治45年）、第11回衆議院議員総選挙に出馬し、当選。第14回に至るまで連続当選を果たした。

その他、北武鉄道株式会社社長、東洋製糖株式会社監査役、帝国電灯株式会社監査役、武蔵水電株式会社監査役、北陸水電株式会社取締役、日米生糸株式会社取締役、朝鮮産業鉄道株式会社取締役、中央大学理事などを務めた。
分子エレクトロニクス（ぶんしエレクトロニクス）とは分子を使用するエレクトロニクス。

分子の英訳（molecule）から「モレキュラーエレクトロニクス（molecular electronics）」、あるいはこれを略した「モレクトロニクス（molectronics）」とも呼ばれるが、この場合時期によって異なる意味合いのものを指す場合がある。

「分子エレクトロニクス」の用語には、多くの分子が係わる電子機能を扱う狭義の「分子エレクトロニクス」と1つの分子の電子機能を扱う「単一分子エレクトロニクス」が含まれる。狭義の「分子エレクトロニクス」は、プラスティックエレクトロニクスと呼ばれることもある。

概要 
有機分子材料は、無機材料と比較すると、軽量性、可撓性・柔軟性、材料種の多様性の点で優れ、分子が自己組織化的に配列するという性質や、スピンコート法、印刷法などを用いた非常に簡単な成膜プロセスが可能という特徴を有する。

単一分子エレクトロニクスは、1974年にAviramとRatnerにより提案された単分子ダイオードが始まりとされている。シリコンベースのPN接合によるダイオードは、集積回路のパターンの縮小が将来も進みナノメートルサイズに至ると、N型とP型のドーピングが不可能になるとAviramとRatnerらは予測した。それを乗り越えるためとして、ドーピング無しで電子準位のレベルを設計できる分子を使うことを考察し、提案したのである。フロンティア軌道の順位が高い電子供与性部分(Donor)と順位が低い電子吸引性部分(Acceptor)をσ結合部で結合することで、シリコンのpn接合と同様の電子状態を単一分子で実現でき、これが整流性を示すはずであるとの理論的な提案であった。

素子の構成要素としての観点から有機分子を見た場合、大きさと構造がナノスケールで厳密に定義された部品であるというだけではなく、これまでのバンド構造を基本とした電子素子の枠組みを超える、魅力的な機能を備えている。単一あるいは少数の分子で構成された系では、バリスティック伝導（Ballistic conduction）、離散的な分子軌道が関与した共鳴トンネリング（Resonant tunneling）、電子強相関（Electron correlation）などが重要となる。これらの過程に振動・電子励起、分子運動・コンホメーション変化、酸化・還元などが結合して、多彩な量子的伝導物性が期待できる。

その他 
エレクトロニクスの発展の過程で、現在一般には「集積回路技術」として扱われているようなものに、何度か「分子」の語が使われたという歴史があり、以下それについて述べる。

分子の性質そのものをエレクトロニクスに利用しようという概念は、イギリスのが1952年に提唱したものが最初であると言われる。ただこのときダマーが提唱したのは、実際には後の集積回路につながるアイデアであり、必ずしも分子そのものの性質を利用するものではなかったともされる。当初この提言はあまり重視されなかったが、1957年にソビエト連邦がスプートニク1号の打ち上げに成功したことによる、いわゆるスプートニク・ショックにおいて、電子機器の小型化につながる手法の一つとしてこの提言が注目を浴び、ウエスチングハウスが「モレキュラーエレクトロニクス」としてアメリカ空軍と大々的な共同研究を行うことになり、200万ドルの研究費が投じられた。ただこの研究は全く成果を上げることなく終わる。

これに対し、ジャック・キルビーによる「集積回路」で特許などを押さえていたテキサス・インスツルメンツ（TI）がこの状況を利用し、アメリカ空軍に「研究予算を回してもらえれば、自社のICに『モレキュラーエレクトロニクス』の名前を使っても良い」という話を持ちかけた。空軍もTIの提案により「研究成果ゼロ」という最悪の事態を避けられ、自らのメンツを守ることができるとしてこの話に乗ったため、ミニットマンミサイル等に搭載されたTI製のICに「モレキュラーエレクトロニクス」の名前が使われた。このため古い文献に現れる「モレキュラーエレクトロニクス」の中には、この当時製造された初期のIC群を示す場合がある。

日本でも、当時ウエスチングハウスと提携関係にあった三菱電機が「モレクトロン」の名称で「IC」を開発したとして、1961年2月に製品化を発表するが、これも「キルビーによる集積回路」と同様なものだった。三菱では一応「モレキュラーエレクトロニクス」の研究は継続しているものとしたものの、本家であるウエスチングハウスが1969年に研究開発を中止したこともあってか1970年には「モレクトロン」の名称の使用を止めている。
ナノマテリアルとは粒径が100nm以下の大きさの素材。より詳細には『非結合状態、または強凝集体（アグリゲート）または弱凝集体（アグロメレート）であり、個数濃度のサイズ分布で50%以上の粒子について1つ以上の外径が1 nmから100 nmのサイズ範囲である粒子を含む、自然の、または偶然にできた、または製造された材料(マテリアル)』とも定義される。

概要 
一部の物質では粒径が小さくなることで同じ物質でもバルク状の場合とは異なる機能が発現する事が知られる。酸化チタンや酸化亜鉛のような半導体としての性質を持つ素材をコロイド状に分散させて機能を利用する。

種類 
酸化チタン、炭酸カルシウム、シリカ、カーボンブラック、酸化亜鉛、グラフェン、カーボンナノチューブ、フラーレン等

用途 
化粧品、触媒、量子ドット、造影剤、ドラッグデリバリー、電子デバイス接合配線材等多岐に渡る。また、ゴム、樹脂、紙、インキ、塗料、シーラントといった種々の材料にフィラーとして混錬され、様々な物性を発現する。

安全性 
バルク状の場合には問題が無いとされている物質でもナノ粒子ではまだ未解明な部分がある。
西堀酒造（にしぼりしゅぞう）は、栃木県小山市大字栗宮に本社および工場を置く日本の酒造会社。

概要 
幕末から明治維新期に、滋賀県東近江出身の、西堀家10代目・西堀源治郎（三左衛門）が、現在の酒蔵を譲り受け、1872年（明治5年）、初代・西堀三左衛門が酒造業を始めた。現在、5代目当主・西堀和男が、「若盛（わかさかり）」、「門外不出（もんがいふしゅつ）」ブランドの日本酒を醸造販売する老舗酒造メーカーである。

沿革 
 年代不詳（江戸末期）- 現在の酒蔵は、この時期に建てられた。
 年代不詳（幕末 - 明治維新期）- 滋賀県東近江町近江出身の、西堀家の10代目・西堀源治郎が、日光連山より湧き出す天然水に魅せられ、現在の酒蔵を譲り受けた。
 1872年（明治5年）- 初代・西堀三左衛門が創業。
 1995年（平成7年）- 酒蔵を改造し「前蔵アンテナショップ」を開く。
 2006年頃（平成18年頃）- 各種イベントや試飲会の開催、毎年、春（3月）と秋（10月）に「蔵開き」を開催。
 2016年（平成28年）- 現在、5代目当主・西堀和男が蔵を継承している。

営業情報 
 定休日 - 日曜日・祝日
 営業時間 - 午前8時 - 午後5時
 蔵見学 - 予約が必要
 駐車場 - 有り、大型車両可

文化財 
 登録有形文化財（建造物）
 登録年月日:2008年（平成20年）4月18日、種別:産業2次/建築物（煙突:その他工作物）、登録基準:国土の歴史的景観に寄与しているもの。

西堀酒造仕込蔵
 年代:1912年 - 1925年（大正中期）建築、1995年（平成7年）改修、土蔵造平屋建、瓦葺、建築面積239m2。

 西堀酒造瓶詰場
 年代:1912年 - 1925年（大正期）建築、土蔵造2階建、瓦葺、建築面積221m2。

 西堀酒造煙突
 年代:1912年 - 1925年（大正期）建築、煉瓦造、高さ14m。

 西堀酒造長屋門
 年代:1912年 - 1925年（大正期）建築、木造造平屋建、瓦葺、建築面積42m2。

受賞歴 
 全国新酒鑑評会
 平成16酒造年度 - 「若盛」金賞受賞
 平成17酒造年度 - 「若盛」金賞受賞
 平成18酒造年度 - 「若盛」金賞受賞
 平成20酒造年度 - 「若盛」金賞受賞
 平成27酒造年度 - 「若盛」金賞受賞
 平成30酒造年度 - 「若盛」金賞受賞
 令和2酒造年度 - 「若盛」金賞受賞
 令和4酒造年度 - 「若盛」「門外不出」金賞受賞

交通 
 鉄道
 JR宇都宮線 - 小山駅下車、タクシーで10分

その他 
若駒酒造とは繋がりがあり、近江の同じ町出身で、西堀の初代は若駒に於いても修行、「若盛」の若は若駒の若から戴いたとの事。
自己組織化リソグラフィ（じこそしきかリソグラフィ）(Directed Self-Assembly, DSA)はブロック共重合体の自己組織化現象を利用したナノ構造構築法の一手法で次世代の微細加工技術として期待される。

概要 
リソグラフィ技術はこれまでムーアの法則に従って年々、集積度が向上してきたが、近年、その限界に近づきつつあり、従来の光リソグラフィでは極深紫外線露光では露光装置の高額化により、集積度の向上に伴う費用を吸収しきれなくなりつつある。そのため、次世代リソグラフィ技術へのパラダイムシフトが求められていて、自己組織化リソグラフィは、塗布・アニール・現像のみでパターニング可能なので次世代の半導体製造技術として期待が寄せられる。自己組織化技術とは、分子間相互作用の巧みな制御によって規則構造を有する分子集合体を自発的に発現させる方法で近年では高分子を用いた自己組織化も盛んに研究が行なわれており、極めて精密な構造制御が実現されている。

連結されたジブロックコポリマーは同一ポリマー成分同士が分子間集合することでミクロ相分離を起こし、２つのポリマー成分間の分子鎖長比（f）に応じて集合時の界面曲率が変化することで、球状構造、シリンダー構造、ジャイロイド構造、ラメラ構造といった規則的なモルフォロジーを与え、この規則構造が半導体微細パターニングに好適となる。

長所 
 極深紫外線露光のような高額な装置を必要としない。
 電子ビーム描画装置よりも短時間でパターンを形成できる。

短所 
 量産技術とするにはプロセス制御などに課題があり、実用化には至っていない。

課題 
300mmウェハー上のDSAパターンは、すでに研究開発レベルでは試作されているが、パターン形成に必要なテンプレートの作製にはフォトリソグラフィが使われていてテンプレートの解像度や形状制御に限界がある。

用途 
 20nm以降の微細パターニングが可能な次世代半導体製造技術として期待される。
株式会社ハートウエルは、愛媛県今治市朝倉上に本社を置くタオルの製造小売業。OEM（受託製造）に加え、自社ブランド商品の小売卸、オンラインショップでの販売を行っている。昭和5年（1930年）に原田留市が愛媛県今治市大坪通りにタオルの製織を始めたことに由来を持つ、国内老舗タオルメーカーのひとつ。

概要
1930年創業の老舗タオルメーカーの1つで1951年に「原田タオル株式会社」を設立。1990年には「株式会社ハートウエル」に社名変更。同年には本格的なCIを業界で初めて導入している。

1992年には中国･天津市に現地法人を設立しタオル製造を行っていたが2014年に閉鎖している。競争の激化や受注減少に加えて、中国の現地法人閉鎖に伴う負担などから経営が悪化し2016年に民事再生法を申請。2017年に東京都中央区の企業である匠堂のグループ会社となり、2018年に民事再生手続きを終了している。

2020年よりECサイトでの小売直販を本格化。従来のOEM事業に加えて自社ブランド商品の開発・販売を推進している。

事業所
朝倉本社･工場 - 愛媛県今治市朝倉上乙1050番地1
染色事業部 - 愛媛県今治市国分1丁目9-56

沿革
1930年 - 今治市大坪通りにて創業。今治市蔵敷に第2工場を建設。
1947年 - 今治市通町に本社工場を建設。
1951年 - 法人化し、「原田タオル株式会社」を設立。
1957年 - 今治市南宝来町に第2工場を建設。
1961年 - 今治市黄金町に本社移転。
1968年 - 今治市南宝来町に本社ビル･工場を建設。
1969年 - 染色･プリント部を発足、今治市国分に染色･プリント一貫工場を建設。
1972年 - 桜井工場を建設。
1975年 - アパレル部を発足、今治市黄金町に縫製工場を建設。
1976年 - アパレル部を分離し、マルハ・テリー・ソーイング株式会社を設立。 
1978年 - 染色･プリント部を分離し、ユーシン染工株式会社を設立。
1981年 - マルハ･テリー･ソーイングを株式会社セルビエに社名変更。
1983年 - 東京都原宿に商品企画室を設置。
1989年 - 朝倉工場を建設。
1990年 - 「株式会社ハートウエル」に社名変更。ユーシン染工をハートウエルカラーワークス株式会社に社名変更。
1992年 - 中国に天津華徳温紡織有限公司を設立。
1995年 -  天津華徳温紡織有限公司の工場操業開始。 
1999年 - ハートウエルカラーワークス、セルビエと経営統合。
2002年 - 本社を越智郡朝倉村朝倉上乙1039に移転。
2005年 - 市町村合併に伴い住所を今治市朝倉上乙1050番地1に変更。
2011年 - セルビエ事業部を朝倉本社へ移転。
2014年 - 天津華徳温紡織有限公司を閉鎖。
2016年 - 民事再生法の適用を申請、負債総額は約23億円。
2017年 - 東京都中央区の企業である匠堂のグループ会社となる。
2018年 - 民事再生手続きが終了。
2019年 - 池永将成が代表取締役社長に就任。
2020年 - 創業90周年を機にコーポレートビジョン・行動指針を策定。EC事業部・企画部を新設。
2021年 - 現在のコーポレートロゴに刷新。オンラインストア本店とコーポレートサイトリニューアル。
2022年 - 増田力哉が代表取締役社長に就任。
小早川 常雄（こばやかわ ときお、1879年（明治12年）7月21日 - 1970年（昭和45年）2月）は、日本の実業家。京三製作所創業者。

来歴・人物 
広島県賀茂郡出身。1906年（明治39年）東京帝国大学工科大学電気工学科卒業後、川越電気鉄道技師長を経て、1907年（明治40年）芝浦製作所（現・東芝）入社。技術部・商務部各副部長を務めた後、1918年（大正7年）独立し、東京電機工業を創業。会社事務所を当時の東京市京橋区の三十間掘に置いたことから、"京橋"と"三十間掘"から一字ずつとって「京三商会」（現・京三製作所）と名付けた。

当初は水力・火力発電所や電気鉄道の計画・設計・工事の請負や出願書類の作成、これらに関わる機械器具類の製造販売を手掛けていたが、その後鉄道信号機の製造を始めた。第一次世界大戦後の不況で中小企業の整理が続出すると、逓信省電気試験所の鳥潟右一から、東京電機工業、東京帝国大学工科大学教授・鯨井恒太郎より日本電気応用の整理を委嘱された。1926年（昭和元年）京三製作所に社名を変更。以降は信号機製作のパイオニアとして同社を育てた。

工手学校（現・工学院大学）で教鞭を執っていた時期があり、白石兄弟商会（現・白石工業）創業者・白石恒二が教え子だった縁で、「京三商会」を設立した1918年に白石工業の取締役に迎えられ、同社会長なども兼任し、日本の石灰（炭酸カルシウム）製造の発展にも貢献している。

1940年（昭和15年）京三製作所会長、1944年（昭和19年）同相談役に退く。

1940年（昭和15年）運輸大臣賞、1960年（昭和35年）藍綬褒章、1964年（昭和39年）勲四等旭日小綬章授与。
株式会社味のちぬや（あじのちぬや）は、香川県三豊市と東京都江戸川区に本社がある、日本の冷凍食品メーカーである。馬鈴薯を使った冷凍コロッケやササミカツは国内トップクラスのシェア。また、メンチカツ・串カツなどの畜肉商品やかき揚げ、いももちなど幅広く販売している。近年では、家庭用商品に力を入れ、むかしのコロッケシリーズや、なんこつのから揚げ、甘辛だれのささみフライ、海鮮かき揚げなどが主力商品として育っている。海外への輸出にも力を入れており、日本の冷凍食品の品質の良さを世界にアピールしている。

社名の「ちぬや」は、創業家である今津家の屋号に由来する。

概要 
食品製造会社の役員であった今津虎太郎が、1975年当時東京で会社員をしていた息子の秀を呼び戻し、ちぬや冷食株式会社の初代社長となり、加ト吉ブランドのかき揚げ製造工場として創業した。

1981年に、ちぬや冷食と加ト吉を仲介していた冷凍食品業者が経営破綻をしたことで転機を迎える。加ト吉から直接下請けになるように要請されるが、それを断り、独立した冷凍食品業者として歩んでいくこととなる。最初は大変な苦労を伴いながら、神戸の中村博一商店（現：株式会社ナックス）をはじめ、応援してくれる問屋が徐々に増え、えびたま天ぷら、ハムエッグフライ、てづくり風牛肉コロッケ、むかしのコロッケなどヒット商品にも恵まれることで、現在の全国的な販売網を構築していった。

その後、ちぬや冷食は販売・管理部門の体制強化を目的に分社化。独立時から使用していた「味のちぬやブランド」を会社名とし、2004年に新会社「株式会社味のちぬや」を設立し、初代社長に今津秀が就任した。

事業会社 
 株式会社味のちぬや
 株式会社ちぬやホールディングス
 ちぬや冷食株式会社
 株式会社愛媛ちぬや
 株式会社四国ちぬや
 ちぬや物流サービス株式会社
 株式会社北海道ちぬやファーム

沿革 
 1975年（昭和50年） 9月：香川県三豊市に ちぬや冷食株式会社設立
 1976年（昭和51年） 7月：大手冷凍食品会社の孫請として創業
 1981年（昭和56年） 4月：主取引先の倒産により自社ブランドの営業開始
 1998年（平成10年） 8月：愛媛県西予市に 愛媛新工場完成
 2000年（平成12年） 4月：株式会社愛媛ちぬや設立（旧愛媛工場から独立）
 2003年（平成15年） 10月：ちぬや物流サービス株式会社設立
 2004年（平成16年） 2月：株式会社味のちぬや設立
 2009年（平成21年） 12月：株式会社ちぬやホールディングス設立
 2011年（平成23年） 4月：中華人民共和国山東省栄成市事務所開設
 2013年（平成25年） 4月：株式会社北海道ちぬやファーム設立
 2013年（平成25年） 12月：開発センター完成
 2014年（平成26年） 3月：ちぬや冷食株式会社、株式会社愛媛ちぬや FSSC22000認証取得
 2014年（平成26年） 3月：株式会社味のちぬや（本社）、ちぬや物流サービス株式会社 ISO22000認証取得
 2018年（平成30年） 3月：北海道足寄郡に 株式会社北海道ちぬやファーム足寄センター完成
 2018年（平成30年） 10月：企業内保育園「ちぬやキッズ」開園
 2019年（平成31年） 4月：東京本社設立
 2019年（平成31年） 4月：愛媛県西予市に 株式会社ちぬやホールディングス四国工場完成
 2020年（令和2年） 3月：株式会社ちぬやホールディングス四国工場 FSSC22000認証取得
 2020年（令和2年） 10月：株式会社四国ちぬや設立
 2022年（令和4年） 7月：ちぬや冷食株式会社 リパックセンター ISO22000認証取得
 2023年（令和5年） 5月：愛媛県西予市との間で｢西予ちぬやパーク｣のネーミングライツ契約を締結

製造拠点 

 ちぬや冷食株式会社（香川県三豊市）
 株式会社愛媛ちぬや（愛媛県西予市）
 株式会社四国ちぬや　宇和工場（愛媛県西予市）
 株式会社北海道ちぬやファーム（北海道足寄郡）

営業拠点 

 東京本社（東京都江戸川区）
 札幌営業所（北海道札幌市中央区）
 東北支店（宮城県仙台市宮城野区）
 中部支店（愛知県名古屋市港区）
 金沢営業所（石川県金沢市）
 関西支店（大阪府東大阪市）
 中四国支店（広島県広島市西区）
 四国営業所（香川県三豊市）
 九州支店（福岡県福岡市東区）

不祥事

労働基準法違反による起訴処分 
2021年7月、外国人技能実習生10人に月100時間を超える時間外労働をさせた他、労働基準監督官の立入検査に対して嘘の書類を提出した疑いにより、「味のちぬや」、子会社の「ちぬや冷食」、工場長の男性等が観音寺労働基準監督署に書類送検された。10人のうち1人は一ヶ月で184時間の時間外労働をしており、時間外労働の上限規制で書類送検される全国初のケースとなった。

2021年8月、高松地検は、時間外労働の上限を超えていた疑いについては不起訴、立ち入り検査にうその説明をしていた件については起訴処分とした。
国鉄タキ1形貨車（こくてつタキ1がたかしゃ）は、かつて鉄道省に在籍した私有貨車（タンク車）である。

タキ1形 
タキ1形は、揮発油（ガソリン）専用の28 t 積タンク車として1929年（昭和4年）5月1日に6両（タキ1 - タキ6）が日本車輌製造にて製作された。

落成時の所有者はライジングサン石油（昭和シェル石油を経て現：出光興産）であり､その常備駅は石油駅（後の浜安善駅）である。

車体色は黒色、寸法関係は全長は12,070 mm、全幅は2,600 mm、全高は3,800 mm、
台車中心間距離は7,970 mm、実容積は38.2 m3、自重は20.4 t - 21.0 t、換算両数は積車4.5、空車2.0である。

1942年（昭和17年）10月23日に全車の専用種別変更（揮発油→アルコール）が行われ、形式名はタキ500形に改められ同時にタキ1形は形式消滅となった。

タキ500形 
タキ500形は、前述のように1942年（昭和17年）10月23日にアルコール専用の30t 積タンク車としてタキ1形より改造され落成した。

落成時の所有者はアルコール輸送（その後社名は内外輸送に変更）でありその常備駅は、吉都線の小林町駅であった。戦後の一時期は連合軍専用貨車に指定され、その軍番号は9106、9011-9015であった。1949年（昭和24年）3月3日にシェル石油へ名義変更し、その際に専用種別は揮発油に戻されたが形式名は元に戻されることなく運用された。
 
車体色は黒色、寸法関係は全長は13,570 mm、台車中心間距離は9,490 mm、実容積は38.2 m3、自重は21.2 t、換算両数は積車5.0、空車2.0であり、台車はアーチバー式のTR20である。

1970年（昭和45年）7月13日に最後まで在籍した4両（タキ500、タキ501、タキ503、タキ504）が廃車となり、同時に形式消滅となった。
非銀塩写真（ひぎんえんしゃしん）は、ハロゲン化銀以外を感光材料等として使用した写真。

概要 
資源量が限られ、高価な銀を使用しない写真に関しては古くから研究が進められてきた。1970年代のシルバーショックはこの動きを加速することになった。複写の用途では電子写真が普及し、レントゲン写真の用途では輝尽性蛍光体やフラットパネルディテクタを使用した撮影装置が普及した。電気信号に変換しない化学的な手法による非銀塩写真は保存性、感度の問題により青写真やジアゾ式複写機、光硬化樹脂による印刷用の版の作成等、一部に留まる。
3000形は、フィリピンの首都・マニラの通勤鉄道（ライトレール）であるマニラ・メトロレールMRT-3線で運行する電車。製造メーカーであるČKDタトラでの形式名はRT8D5M、もしくはRT8Mである。

概要 
1999年に開通したMRT-3線（Line 3）へ向けて製造された電車。製造を担当したチェコのČKDタトラは経済相互援助会議（コメコン）の元、東側諸国へ向けて多数の路面電車車両（タトラカー）を生産していたが、ソビエト連邦の崩壊を始めとする東側諸国の民主化により需要が激減しており、新たな市場を模索していた経緯を持つ。1992年の発注当初の製造両数は84両を予定していたが、MRT-3線の運営組織が変更された事により1996年に改めて73両が発注された。また、それに先立つ1995年には試作車1両が製造されている。

チェコやスロバキア（旧：チェコスロバキア）を中心に導入された路面電車車両のKT8D5を基に設計が行われた3車体連接車で、試作車はKT8D5と同様の角ばった車体を有していた一方、量産車は前面が丸みを帯びた形状へと変更されている。また試作車は編成の前後に運転台が存在する両運転台として製造されたが、量産車は連結運転（3両編成）を前提としているため運転台は片側のみに設置されている。連接部分は車体下部のサブフレームによって接続される。

乗降扉は車体両側に5箇所設置されており、中間車体の扉幅は1,255 mmと他の扉（861 mm）に比べて広い。また全ての扉が閉鎖しないと列車が発車しないよう安全対策がなされている。チェコと比べ気温が高いマニラで運用するため、屋根上にはクーラーが計3基設置され、故障時に備え側窓の上部には開閉可能なヒンジ部分が備わっている。

編成内に4台設置されている台車は全て2基の直流分巻電動機が設置されている動力台車で、IGBT素子を用いた電機子チョッパ制御装置によって制御される。制動装置は回生ブレーキ、ディスクブレーキ、非常用の電磁吸着ブレーキを搭載している。これらの機器を制御する運転室からの操作については、試作車が足踏みペダルを用いた一方、量産車はマスター・コントローラが使用されている。

安全装置として自動列車保護装置（ATP）が装備されており、走行中の列車の情報が逐一収集される他、異常が発生した際に運転手を支援するデジタル診断システムも搭載されている。

運用

試作車 
1995年に製造された試作車は"0029"と言う車両番号が与えられたが、フィリピンへの輸出は行われず、運営事業者側からの要望により1998年11月3日に衝突試験に用いられた。同じく試験対象となったタトラT3へ最高速度40 km/hで衝突させた結果、タトラT3は全壊した一方0029は完全には損傷せず、耐荷重部品が安全基準を満たしている事が確認された。その後車両はプラハ市電の車庫で留置された後解体されている。

量産車 
車両の製造は1997年から1999年にかけて実施され、同年の開業へ備えた。最初の編成は飛行機を用いて空輸され、残りの車両は船を用いてマニラへ輸出された。導入に際してはチェコ輸出入銀行による輸出信用の供与が行われた。

73両が導入され3両編成24本と予備車1両による運用が組まれたが、クーラーの搭載などマニラでの運用を前提とした設計ながらも基本的な構造は寒冷なチェコ向けの車両（KT8D5）と同様である事や、排気ガスなどを要因とした大気汚染がマニラで激しい事から、主電動機やクーラーのフィルターの目詰まりや回路の発熱が著しく、2012年の時点でメンテナンス頻度が高い状態が続いている事が報告されていた。更に車両自体の老朽化や予備部品の不足に加え、適切な保守が実施されなかったことにより運用を離脱する車両が続出し、2018年の時点で営業運転へ導入可能な編成は最大でも15本に留まり、故障も頻発する状態になっていた。

そのため2019年以降、フィリピン運輸省（DOTr）から住友商事と共にMRT-3線の改修およびメンテナンスプロジェクトの受注を獲得した三菱重工により、線路や架線、信号、通信システムに加えて3000形電車の改修工事が実施されており、2022年7月までに完了する予定である。
アジア（AXIA）は、プロドゥアが製造・販売する小型車である。

初代 B200型（2014年 - 2023年） 

2014年9月にプロドゥア・ビバの後継モデルとして発表された。発表された後、マレーシアで。アジアは、プロドゥアのセランゴール州ラワング工場で初めて製造された車である。

アジア（Axia）の名前はアジア（アジア州）が由来で、xはプロドゥアで製造された10代目の車を表す。なお、この車種のベースはインドネシアのアストラ・ダイハツ・モーターで製造されているトヨタ・アギア/ダイハツ・アイラである。

2013年、クアラルンプール国際モーターショーでコンセプトモデルを出した。後、2014年に開発中のアジアがスパイショットされ、すぐにプロドゥアが発表した。

スペック
ダイハツ工業製1KR-DE型直列3気筒・1000cc・DOHC12バルブエンジンを搭載し、ボディサイズは全長が3,640mm、全幅が1,620mm、全高が1,510mmで、ホイールベースは2,455mmである。トランスミッションは5速MTと4速ATの2種類が設定されている。

2代目 A300型（2023年 -） 
2023年1月末、新型「アジア」の受注を開始。

2023年2月14日、9年ぶりにフルモデルチェンジされ、発売された。プラットフォームにDNGAのAセグメント用プラットフォームである「GA-Aプラットフォーム」が採用され、トランスミッションを「D-CVT」と呼ばれるCVTに変更・一本化。マレーシアの道路環境に合わせて最適化された衝突回避支援システム「スマートアシスト（現地名:Advanced Safety Assist）」は機能追加が行われるとともに、車線変更時の後方確認をアシストするブラインドスポットモニターなどの安全装備を備えた。

2023年4月28日、ダイハツが開発した海外向けの4車種で側面衝突試験の認証申請の際に、ドアの内側に不正な加工が施され、試験を通過した。アジアも対象であり、出荷を順次停止している。

車名の由来 
「AXIA」は、ギリシャ語の「Axia」に由来し、「価値」を意味する。またAXIAは、プロドゥアの10台目の車であるため、文字「X」が数字の10を表している。
上信電気鉄道デハ1形電車（じょうしんでんきてつどうデハ1がたでんしゃ）は1924年（大正13年）に上信電気鉄道（現 上信電鉄）が導入した電車。
本項では同時に導入されたサハニ1形電車、および機器流用・改造車であるデハニ1形電車とサハ１形電車についても記述する。

概要 
1924年（大正13年）10月3日の上信線高崎 - 上州富岡間の改軌電化完成に合わせてデハ1形がデハ1 - 5の5両、サハニ1形がサハニ1,2の2両の計7両が導入された。

車体は日本車輌製造に、電装品はドイツのシーメンスに、台車は三井物産（アメリカからブリル製品を輸入）に個別に発注を行い、それらの組み立ては東京の竜田工作所で行った。

車体 
いずれの車両も全長16ｍ級3扉でダブルルーフ構造の木造車体をもち、台枠下部には補強用のトラス棒が取り付けられていた。デハ1形は定員96名（座席48名）で、両運転台構造の電動車であり、側面扉は旅客用のみの3枚であったのに対して、サハニ1形は定員60名（座席30名）の運転台を持たない旅客・荷物の合造付随車であり、側面扉は旅客用2枚に加えて、荷物用の扉1枚を設けていた。また、サハニ1形は運転台を持たないために、終点駅での機回しを必要とした。

主要機器 
前述のように電装品・台車はドイツ・アメリカからの輸入品で占められており、デハ1形は主電動機にデキ1形と同一のシーメンス製DJ11B（定格出力50kW）を4基搭載し、主制御器もやはりデキと同じシーメンス製総括複式制御器CIB10064Aである。台車はブリル社の高速電車用モデルである27-MCB-2を採用した。なお主電動機こそ同一だが本形式においては歯車比が1:3.865と高く設定されており、デキと比べた場合速度性能重視の設計であった。

サハニ1形も同じくブリル27-MCB-2台車を装備したが、後述の様にデハニ1形新造の際に27-MCB-2と同寸法である汽車製造製KSK-3H台車と振り替えを行った。

導入後の変遷

デハニ1形・サハ1形の誕生 
1924年12月15日には上州富岡 - 下仁田間においても工事が完工し、翌1925年（大正14年）9月に汽車製造東京支店において全長16ｍ級の3等荷物合造車の車体とKSK-3H台車をそれぞれ2両分新造した上で、自社においてデハ1,2の電装品を移設して増備車であるデハニ1形1,2が誕生した。これは当初新造したサハニ1形だと、乗客が少ないときでも荷物があればデハと2両で運転しなければならず大変非効率であったためである。

この際捻出されたデハ2両分の車体は台車をKSK-3Hに振り替えた上でサハ1形と改称している。
後に再び台車の振り替えを行い、最終的にはサハ2とサハニ2がKSK-3Hを装備した。

晩年・鋼製車体への更新 
その後終戦後に至るまでの20数年間特に手を加えられずに運用された本形列であるが、1948年（昭和23年）から1950年（昭和25年）にかけて室内灯のグローブや座席シートの整備、ポール仕切りであった運転席の完全仕切化といった内装の更新工事を行ったほか1950年と1951年（昭和26年）には、荷物室を撤去のうえで事実上サハとして使用していたサハニ2両の本格的なサハ化工事を行い、サハ1,2と形態を統一したうえで、サハニ1からサハ3、サハニ2からサハ4へと改番を行っている。

しかし1950年代半ばには車齢30年を越えて各部の老朽化・陳腐化が進行したため、台車や台枠、一部電装品を再利用してすでに鋼体化を終えていたデハ10形と同様の車体を新造することになり、1953年（昭和28年）のサハ3を皮切りに、1960年（昭和35年）までに9両全車がデハ20形、クハ20形、デハニ30形、クハニ10形の各形列へと順次更新され姿を消した。

なおED31 6を導入する際に、本形列の発生品であるDJ11B電動機と27-MCB-2台車、CIB10064A制御器が流用されている。

改造対照表
シャイアーは、武田薬品工業の子会社の一つであり、希少疾患に関する医薬品の開発・製造を行う、製薬およびバイオテクノロジー企業。本社はアイルランド・ダブリンに置かれている（登記上の本店はチャンネル諸島のセント・ヘリア）。

設立 
1986年、イギリス・ハンプシャー州のベイジングストークで、、、、の4人の起業家により設立された。シャイアーの開発した最初の医薬品は、骨粗鬆症用の「」であり、その後血液・免疫・神経科学・血管性浮腫や腫瘍など各分野の希少疾患に開発対象を拡大した。1996年にロンドン証券取引所に上場した。2008年、当時の労働党政権が特許使用料に関する新しい課税制度を打ち出すと、シャイアーは課税対象となる拠点をベイジングストークからダブリンに移転させた。

企業買収 
シャイアーは希少疾患の製薬に関わる戦略的買収を積極的に行ってきた。1997年、アメリカ・メリーランド州に拠点を置くとを相次いで買収、2001年にカナダ・モントリオールに拠点を置くを、2006年にアメリカ・ボストンに拠点を置くを、2007年にアメリカ・ペンシルバニア州に拠点を置くを、2008年にドイツ・ベルリンに拠点を置くを、2010年にジョンソン・エンド・ジョンソンのスピンオフ企業であるベルギーのを、2011年にアメリカ・コネチカット州に拠点を置くを、2012年にカリフォルニア州に拠点を置くを、2013年にマサチューセッツ州に拠点を置くと、サンフランシスコに拠点を置くと、ペンシルバニア州に拠点を置くを、2015年、ニュージャージー州に拠点を置くNPSファーマシューティカルズをそれぞれ買収した。2016年にバクスターのスピンオフ企業であったバクスアルタを買収、同社日本法人もシャイアーに統合された。

武田薬品工業による買収 
2018年5月、武田薬品工業が460億ポンド（日本円で6兆8000億円）で買収することに合意、2019年1月買収が完了し、同社の子会社となった。

ベイジングストークはイギリス事業の拠点とされてきたが、世界的な主要機能は、本社を置くダブリンのほか、アメリカのレキシントンやスイスのツークなどに置かれ、多国籍企業の色彩が強い。

日本では2008年に事務所を開設、2013年4月に日本法人（シャイアー・ジャパン株式会社）が東京で設立され、丸の内の鉄鋼ビルディングに入居している。
プリンテッド・エレクトロニクス（刷装電子工学）とは、印刷技術を用いてガラスや高分子製の基板上に作製された電子装置。

概要 
従来より、メンブレンスイッチなど、一部の電子回路の形成に金属ナノ粒子を含む導電性インクを使用して回路が形成されて来た。近年ではさらに研究を進め、抵抗器やコンデンサーのような受動的な素子に留まらず、TFT液晶や有機ELで使用される有機薄膜トランジスタや不揮発性メモリの形成も進められる。

銀ナノ粒子は酸化したり不安定なのでメンブレンスイッチの接点のような用途ではカーボンが銀の上に被覆するように印刷される。

銀だけでなく、コストで有利な銅のナノ粒子の使用も進められる。

印刷の手法も光硬化樹脂に金属粒子を分散させて紫外光の照射により硬化、定着する手法やペースト状の導電体粒子を塗布後に高温で焼成して結合材を除去することにより金属製の回路を形成する手法などがあり、回路を印刷する手法も孔版印刷やインクジェット、X-Yプロッタのように複数の手法があり、それぞれ一長一短があるので用途に応じて使い分けられる。

またナノトランスファープリンティングを利用した集積回路の製造や有機太陽電池や各種センサーの製造も検討される。

長所 
 製造工程において真空・高温プロセスが必ずしも必要でないため低エネルギーである
 RTR（Roll to Roll）の生産方式である印刷技術を利用するので従来の露光、エッチング、半田付けを伴うプリント基板の生産よりも生産性が優れる

短所 
 使用できる素材がペースト状の印刷可能な素材に限られる
 電気抵抗が従来のプリント基板に使用される銅箔よりも二桁、三桁も大きい
 銀の粒子で印刷された回路内に電位差が生じると銀原子が陽極から陰極へと移動するマイグレーションが生じてとりわけ高温多湿の環境で甚だしく、回路間で絶縁不良、短絡の故障を起こす原因になるので微細化の妨げになる
 印刷で形成される電子回路は、本質的に高周波回路としては使用できない
徳島総合流通センター（とくしまそうごうりゅうつうセンター）は、徳島県徳島市川内町にある流通業を中心とした協同組合及び工業団地である。

沿革 
 1974年（昭和49年） - 徳島市内卸売業者が集団化し、経営近代化・合理化を図り、時代に対応するため協議を開始。
 1976年（昭和51年） - 協同組合徳島総合流通センターを設立。
 1984年（昭和59年） - 立地鑑定、用地取得、着工を行い35社分を竣工。

交通 
 徳島自動車道「徳島インターチェンジ」より車で約3分。
 JR徳島駅より車で約15分。
色素レーザー（しきそレーザー）は、蛍光色素を短波長の光源によって励起することによる誘導放出を利用したレーザー。

概要 
励起の方法として短波長の光源でローダミン等の蛍光色素を励起して誘導放出を発生させる。

電離した気体を利用する気体レーザーや半導体レーザーではレーザー媒体の固有の波長の発振になり、自由電子レーザーや波長可変レーザー等、一部を除いて所望の波長が得るのが困難だが、色素レーザーでは分子構造により所望の波長を得る事が可能。そのため、ウラン濃縮のように特定の同位体のみの励起に適した波長を得る場合に使用される。また、癌の治療で特定の腫瘍組織に吸収されやすい波長のレーザー光を照射する場合にも使用される。

色素レーザーには液体の溶媒に蛍光色素を分散させて循環する液体レーザーと高分子に蛍光色素を分散させた高分子色素レーザーがある。液体レーザーではレーザー媒体を循環することにより、劣化した色素を交換することができる。

用途 
 ウラン濃縮
 癌の治療などの医療関係
金属蒸気レーザー（略称MVL）とは、レーザー媒質に気体状態の金属を用いる形式のレーザーをいう。

概要 
レーザー媒質が気体状態のアルカリ金属等の金属で放電やマイクロ波や他の光源によって励起された金属原子の外殻の電子が基底状態に下がる時にエネルギー準位差に応じた波長の光を誘導放出する。ルビジウムの蒸気を半導体レーザーで励起する例もある。高出力化も期待される。

特徴 
単色性・指向性に優れ、放電により励起することでレーザー発振させることが多い。

ヘリウムネオンレーザーのような気体レーザーはレーザ遷移が基底状態よりもはるかに高い準位から生じるため、励起エネルギーのごく一部だけしかレーザ遷移にならず、効率が低いが、アルカリ金属をレーザー媒体として使用する場合にはその単一価電子の一対の低いエネルギー準位のため、少ないエネルギーでも誘導放出を生じさせることができる。