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古河ロックドリル株式会社（ふるかわロックドリル、英文社名：FURUKAWA ROCK DRILL CO.,LTD.）は、東京都中央区日本橋室町に本社を置く古河グループの機械メーカーである。

鉱山・土木・建設に関わる機械の研究開発・製造・販売を行なっており、削岩機（ブラストホールドリル・油圧ブレーカ・油圧圧砕機など）分野では世界最大手、トンネル掘削機（ドリルジャンボなど）分野でも世界3大メーカーの一角を占めており、土木鉱山用機械の世界トップメーカーとして広く知られている。

トンネルドリルジャンボの国内シェアは80％である。

企業概要 
古河機械金属グループの開発機械（ロックドリル）事業を担う中核事業会社（古河機械金属の連結子会社）で、古河グループに属している。製造・開発拠点として高崎工場（群馬県）、吉井工場（群馬県）、いわき整備工場（福島県）、関西整備工場（大阪府）を有する。

足尾銅山（明治10年に経営開始）で使用された機械の製造・修理部門が事業の発祥で、ここから様々な開発機械を開発・製造していき、今日に至る。1914年（大正3年）には、日本初（国産第一号）の削岩機「手持ち式削岩機」を開発した。

現在では、世界100ヶ国へ輸出するなど鉱山用機械の世界トップメーカーとして事業を展開している。

主力製品・事業 
さく岩機関連製品
油圧ブレーカ
油圧圧砕機
小型空圧さく岩機
油圧クローラドリル
空圧クローラドリル
ロータリ＆ダウンザホールドリル
アンカードリル
アタッチメントドリル
鉱山用ドリルジャンボ
ドリルパイラ
法面ロックボルト施工機械
油圧開孔機（高炉用・溶融炉用）
トンネル関連製品
ドリルジャンボ（ホイール式、クローラ式）
トンネルワークステーション
コンクリート吹付け機
電動式坑内積込機
トンネルブレーカ
木材リサイクル製品
木質系一次破砕機（パワーチッパー）

主力製品の市場占有率 
トンネルドリルジャンボ - 国内シェア80%
油圧クローラドリル - 国内シェア80%、世界シェア30%
油圧ブレーカ - 国内シェア40%、世界シェア30%

実績

工事採用実績 
削岩機の技術を活かし、山岳トンネル工事の火薬装填用の孔を掘削するトンネルドリルジャンボを開発。現在では、国内のトンネル工事の大半で使用されている。主な国内の実績として、国鉄（現JR）・東北新幹線の八甲田トンネル（トンネルの長さ日本一）、青函トンネル、関越自動車道の関越トンネル、山梨リニア実験線の笹子トンネルなどが挙げられる。

なお、新幹線のトンネル工事では7割のシェアを占めている。

ロシア・セヴェロムイスクトンネル工事 
2001年、ロシア東部の厳冬の地を走るバイカル・アムール鉄道（第2シベリア鉄道、バム鉄道）の長大トンネル「セヴェロムイスクトンネル」が貫通した。他の地域とは隔絶され、冬はマイナス40度、夏はプラス40度と気温の変化は激しく、しかもマグニチュード1～4の地震が年間360回も発生するという厳しい自然環境にある地域である。

こうした過酷な環境、世界屈指の難工事において、古河ロックドリルのトンネル機械が活躍、高い耐久性と機能性を実証した。

山梨リニア実験線 
山梨リニア実験線は、計画全線42.8kmのうち18.4kmが完成しており、1997年から走行実験を始め2003年には有人走行による世界最高速度、時速581kmを記録した。

この山梨リニア実験線に関し、当初計画総延長のうち、未着工分の24.4kmが2008年に発注され、このうち18キロを占めるトンネル部については8工区に分けて施工が始まっている。8工区のうち6工区（本坑13.5km）で、古河ロックドリルのドリルジャンボの稼働・採用が決定。トンネル工事分野で大きな存在感を示している。

その他 
パナマ
太平洋とカリブ海を結ぶパナマ運河では、船舶の大型化に対応するための拡張工事が進められている。この工事に、古河ロックドリルの油圧クローラドリル「HCR-900DSⅡ」が活躍。油圧クローラドリルの高効率性・高耐久性が評価され、世界各国に輸出されている。
ロシア
大規模な石灰石鉱山や砕石場などで使用される穿孔機械で、岩盤に孔をあけるクローラドリルよりも大きな発破孔を掘る機械（ダウンザホールドリル）である「DCR45」がロシアの大手鉱山で稼働している。
カタール
天然ガスパイプラインの敷設工事で、油圧ブレーカ「F22」が使用されている。
中国・雲南省
水力発電所ダムの建設工事で、ドリルジャンボ「T3RW-210」が使用されている。
日本
大手製鉄所で、「高炉出銑口開孔装置」が使用されている。

事業所所在地 
 本社：東京都中央区日本橋室町2-3-14（古河ビルディング）
 工場
 高崎工場：群馬県高崎市島野町字中橋35-1
 吉井工場：群馬県高崎市吉井町吉井1058
 いわき整備工場：福島県いわき市好間町上好間岸前17
 関西整備工場：大阪府大阪市西淀川区大野3-7-196
 支店
 札幌支店：北海道札幌市東区
 東北支店：宮城県名取市
 関東支店：群馬県高崎市
 東京支店：埼玉県川口市
 名古屋支店：愛知県小牧市
 関西支店：大阪府大阪市西淀川区
 九州支店：福岡県糟屋郡篠栗町
 出張所
 北陸出張所：石川県金沢市
 広島出張所：広島県広島市安佐南区
 鹿児島出張所：鹿児島県鹿児島市

沿革 
1961年 - 古河鉱業株式会社（現・古河機械金属）の機械部門より、削岩機類の専門販売会社「古河削岩機販売株式会社」として設立。
2000年 - 古河機械金属の建設機械製品の販売会社「古河建機販売株式会社」と統合。
2003年 - 子会社の古河ドリルテック株式会社を統合。
2005年 - 古河機械金属の削岩機生産工場である高崎工場および吉井工場と統合し、併せて社名を「古河ロックドリル株式会社」に改める。

主要関係会社

国内グループ企業 
足尾削岩機（株）
テイクル（株）
FRDいわき（株）

海外グループ企業 
FURUKAWA ROCK DRILL USA（アメリカ） 
FURUKAWA ROCK DRILL EUROPE B.V.（オランダ） 
FURUKAWA ROCK DRILL KOREA CO.,LTD.（韓国） 
古河鑿岩机械（上海）有限公司（中国）
インド駐在員事務所（インド）
中近東駐在員事務所（UAE）
森井食品株式会社（もりいしょくひん、英称：Morii Foods Co.,Ltd.）は、奈良県桜井市に本社を置く葛切・春雨などの乾麺を主とする食品の製造・販売をおこなう企業である。1887年創業。

会社概要 
関西を地盤とする食品メーカーの一社。主に国産はるさめの他、緑豆はるさめ、くずきり、生くずきり、手延べそうめん（三輪・島原・利賀村）、そば、うどん、なめ茸なども販売している。「ひょうたん印 奈良 三輪 もり井」の商標で知られると共に、同社の本社が三輪に近いことから素麺の製造もおこなっている。

1970年代から1980年代にかけて、関西ローカルながら、テレビCMが放映されていたことで知られる。当時放映されたCMには桂三枝（現・六代目桂文枝）が出演していた。

ひょうたん印の国産はるさめは、九州産さつまいもでんぷんと北海道産じゃがいもでんぷんを使用し、昔ながらの冷凍製法でじっくりと時間と手間をかけ製造している。

沿革 
1887年（明治20年）4月：森井政治朗、奈良県磯城郡桜井町で乾麺製造・加工販売開始
1937年（昭和12年）4月：森井利平、日本で最初にはるさめの国産生産技術を開発
1940年（昭和15年）2月：森井徳吉、奈良県磯城郡桜井町ではるさめ製造開始 社名を森井はるさめ製造麺工場とする
1962年（昭和37年）8月：森井徳吉、全国はるさめ工業協同組合発足初代理事長に就任
1963年（昭和38年）3月：三重県名張市にて工場設立。社名を森井はるさめ本舗に変更
1966年（昭和41年）9月：長崎県大村市に工場設立
1971年（昭和46年）4月：中国産緑豆春雨の輸入・加工販売開始
1974年（昭和49年）3月：社名を森井食品株式会社に変更
1995年（平成7年）3月：中国山東省に森井食品㈱中国事務所設立
1996年（平成8年）1月：中国山東省に緑豆春雨選別加工工場設立 
1999年（平成11年）9月：森井利平、会長就任 森井一晶、社長就任
2002年（平成14年）7月：アメリカ現地法人設立
2004年（平成16年）1月：スープそうめん製造
2008年（平成20年）10月：森井一晶会長就任　森井啓修社長就任
2011年（平成23年）3月：ケンミン食品株式会社と米国事業においての資本業務提携規約締結

関連会社 
森嶋食品工業所（三重県名張市）
Verbatim（バーベイタム）は、1969年にアメリカで生まれた記録メディアのブランドである。

三菱ケミカルグループを経て、2020年より台湾CMC Magnetics Corporationのブランドとなっている。

概要 
Verbatimは1969年にアメリカ・カリフォルニア州でReid Andersonによって設立された企業で、ミニデータカセットの製造販売を開始。1970年代に8インチフロッピーディスクの主要メーカーとなり急成長する。一時イーストマンコダックに買収されかかるも、提携関係にあった三菱化成が買収し、三菱化学メディアが海外市場で使用する製品ブランドとなる。

日本では、提携当初の段階では「化成バーベイタム」によりフロッピーディスクやMOなどに広く使われていたが、体制変更で三菱化成メディアが設立されたことで一旦姿を消した。しかし、世界戦略の見直しから2009年9月に日本市場に再投入されLED電球など記録メディア以外でも使用される製品ブランドとなる。

2019年に三菱ケミカルメディアが事業撤退を発表し、2020年にCMC Magnetics Corporationへ売却された。

沿革

前身 
 1969年 - 前身であるInformation Terminals Corporationを米国カリフォルニア州マウンテンビューに設立。
 1978年 - 商号をVerbatim Corporationに改称。
 1982年 - 三菱化成株式会社とフロッピーディスク生産販売の合弁会社として日本に化成バーベイタム株式会社を設立。
 1985年 - イーストマンコダックがVerbatim Corporationを1億7,400万ドルで買収する旨を発表。
 1990年 - 三菱化成株式会社がVerbatim Corporationを買収。
 1994年 - 親会社の三菱化成株式会社と三菱石油化学株式会社が合併し三菱化学株式会社となる。化成バーベイタムを解散し、三菱化成メディアを設立した上でVerbatim Corporationを吸収。日本国内での「Verbatim」ブランド使用を一旦終了。

三菱化学メディアによる再投入 
 2009年9月 - 三菱化学メディアが日本国内で発売するデータ用光ディスク製品の商品ブランドを「MITSUBISHI」ブランドから「Verbatim」ブランドへ切り替え、日本市場に再投入 。
 2010年9月
 三菱化学メディアが日本国内で発売する全商品ブランドを「MITSUBISHI」ブランドから「Verbatim」ブランドへ切り替え、以降「Verbatim」に出荷レベルで統一。
 ヨーロッパ・アメリカ・オーストラリアでVerbatimブランドのLED電球を販売開始。
 2013年4月 - 三菱化学メディアが日本国内で発売するVerbatimブランドの製品はアイ・オー・データ機器が総代理店として販売を開始 。
 2017年12月15日 - Victorブランドを生産していた太陽誘電が2015年末にブランクメディア事業撤退により、その約2年後、VictorブランドのCD-R、およびDVD-R、DVD-RW、BD-R、BD-REの各種ブランクメディアを新たに順次発売開始。Victorブランドのブランクメディアは、JVCケンウッドが代理店となり、お問い合わせ等を担当する。

CMC Magneticsへの売却 
 2019年
 6月14日 - 三菱ケミカルメディアが記録メディア事業及びその他事業（アメリカ・ヨーロッパ・オーストラリア・香港に所在する関連会社を含む）をCMC Magnetics Corporationの子会社へ売却することを発表。
 7月29日 - CMC Magnetics CorporationがEMC Japan株式会社を三菱ケミカルメディアの本社所在地に設立。
 12月10日 - 事業売却後もアイ・オー・データ機器がVerbatimの光ディスク製品の国内販売総代理店を引き続き務めることに合意。それと同時に、三菱ケミカルメディアの記録メディア事業及びその他事業はCMC Magnetics Corporation子会社の日本法人Verbatim Japan株式会社が取得することが明らかになる。
 2020年
 1月6日 - EMC Japan株式会社がVerbatim Japan株式会社に社名を変更。
 3月23日 - Verbatim Japan株式会社が千代田区神田司町に移転し発足。

製品 

 光ディスク
 CD
 CD-R（データ用）
 CD-RW
 音楽用 CD-R
 DVD（データ用）
 DVD-R
 DVD-R DL
 DVD-RW
 DVD+R DL
 DVD（録画用）
 DVD-R CPRM対応
 DVD-R DL CPRM対応
 DVD-RW CPRM対応
 Blu-ray Disc（録画用）
 BD-R
 BD-R DL
 BD-R XL
 BD-RE
 BD-RE DL
 長期保存メディア M-DISC
 M-DISC DVD-R
 M-DISC BD-R
 M-DISC BD-R DL
 M-DISC BD-R XL
 LED電球
 USBメモリー
USBケーブル
 SDカード
 SDHCカード
 microSDHCカード
 3Dプリンター用フィラメント
 マウス
株式会社緑陽社（りょくようしゃ）は、日本の同人誌印刷所。本社は東京都府中市にある。グッズ事業部は東京都国分寺市にある。また、漫画イラスト提供事業も行っている。キャッチコピーは「品質と誠実」。日本同人誌印刷業組合加盟。

概要 
高品質な印刷をキャッチコピーに謳っており、特にフルカラー印刷の美しさに自信を持つ。カラー印刷関係の設備投資にも積極的であり、利用者へのアドバイスやノウハウの提供にも積極的に応じている。一方、印刷料金は同業他社と比較して高額であり、アナログ原稿が主体の頃は「使ってみたいが高いので敬遠する」という同人作家が多かった。デジタル原稿が主体の現在でも、その価格体系と生産能力から、1000部以上を発注する利用者が多いという。もともと女性系・アニメ系の顧客が多かったこともあり、性表現に関しては比較的厳しめのスタンスをとっている。

また、同人誌印刷所としては珍しく、様々なグッズ印刷の提供に力を入れており、その種類も豊富である（グッズ印刷専用のカタログがある）。

1988年以前は東京文芸出版等とともにコミックシティの主催者に名を連ねていた。

沿革 
昭和55年12月　創立　有限会社 緑陽社
平成4年6月　　国分寺自社ビルに移転(現：グッズ事業部 国分寺営業所)
平成18年6月 　府中（現所在地）へ移転、株式会社 緑陽社へ組織変更
平成30年5月 　プライバシーマークの付与認定取得（登録番号：16190257）
関市洞戸円空記念館（せきしほらどえんくうきねんかん）は、岐阜県関市にある、円空に関する博物館である。開設当初は円空記念館（山村文化資源保存伝習施設（円空記念館））と呼されていたが、2005年（平成17年）に武儀郡洞戸村が関市に編入合併したことに伴い、現在の名称に改称された。

施設 
江戸時代前期の天台宗僧侶、円空は全国行脚の中で、隣接する高賀神社を訪れ修業を行ったとされ、円空仏の最後の作と言われている歓喜天像ほか、多数の仏像が高賀神社に奉納されており、高賀神社伝来円空作仏像群（岐阜県指定文化財）として伝わっている。これらの円空仏や同神社をはじめとする旧・洞戸村の文化財を展示する施設として創設された。洞戸村の関市編入に伴い関市円空館と円空仏を展示する施設が並立しているが、市内に所在する円空仏を定期的に展示入れ替えする同館と性格を異にしている。

概要 
 所在地
 〒501-2806 岐阜県関市洞戸高賀1212番地
 休館日
 月曜日、祝日の翌日、年末年始（12月29日 - 1月3日）、その他展示替え時
 入館料
 大人 200円（20名以上の団体 150円） 
 中学生以下 無料

アクセス 
 長良川鉄道 「関駅」下車。市内巡回バスで90分、高賀神社バス停下車
ZDX（ゼットディーエックス）は、本田技研工業がかつて生産し、アキュラブランドで販売していたクロスオーバーSUV、および2024年に発売予定のクロスオーバーSUV型の二次電池式電気自動車である。

初代 YB1型（2009-2013年）
2009年4月のニューヨーク国際自動車ショーでプロトタイプが発表され、同年冬より販売されることが8月16日に発表された。

スポーティクーペのスタイリング、4ドアセダンの居住性、そしてSUVの高いユーティリティ性を併せ持ったクロスオーバーSUVである。プラットフォームなどアキュラ・MDXをベースとしており、価格帯ではMDXより高額のアキュラ・RLと同等となっている。

2007年にカリフォルニア州トーランスに開設したアキュラデザインスタジオが、初めて一からデザインを手かけたモデルとなっており、エクステリアのキーデザインは入社したての若手デザイナーのものが採用された。

リアドアハンドルはCピラーに溶け込むようにデザインされており、2ドアクーペのような外観を目指している。屋根は全面をガラスパネルで覆ったパノラミックガラスルーフで、2つのサンシェード付ムーンルーフを備え、フロントムーンルーフは屋根の外側にスライドする。
リアのサイド外板パネルは深絞り整形を用いた継ぎ目の無い1枚パネルで、量産車初の試みとなっている。

室内は「2+freedom」コンセプトにより、前部座席に重点がおかれたパッケージングがされている。

エンジンはJ37A型 3.7L V型6気筒 SOHC VTEC（300hp／270ft·lbf）で、新開発のシーケンシャルモード付きの6速ATが組み合わせられ、高い動力性能と燃費性能（16/22mpg：EPA City／Highway）とを両立している。駆動方式にはアキュラ・RDXや2代目MDX同様の増速機構を省いたSH-AWD軽量仕様が採用され、高い旋回性能や車両安定性をも有している。

オプションの「テクノロジーパッケージ」ではパンチングフルグレインレザーシートや、8インチVGAモニター付ナビゲーションシステム、アキュラ/ELSプレミアムサラウンドシステムなどが付く。「アドバンスパッケージ」ではテクノロジーパッケージの装備に加え、磁性流体を使用し減衰力特性を可変するアクティブダンパーシステムと、車速感応型パワーステアリングとを統合制御するIntegrated Dynamics System（IDS）が搭載される。その他アダプティブクルーズコントロール（ACC）や、追突軽減ブレーキ（CMBS）などが装備される。

ホイールはアキュラ最大の19インチ標準仕様となり、オプションで20インチも用意される。

同時期に、ホンダブランドではホンダ・アコードクロスツアーが発表されたが、それぞれのブランドイメージに沿った性格付けと仕様設定がされている。

生産はカナダのオンタリオ州アリストン工場で行われる。

2012年10月10日、2013年モデルにてZDXの生産を終了することがアメリカンホンダより発表された。理由については新型車やコアプロダクトに集中するためとしている。

2013年モデルではフロントグリルデザインが変更され、前後バンパーにはパーキングセンサーが内蔵される。さらに自動防眩機能付電動格納ドアミラーや、前方衝突警報（Forward Collision Waring）、車線逸脱警報（Lane Departure Warning）が新たに搭載される。
ラインナップは1モデルのみとなりオプションパッケージは用意されない。従来のテクノロジーパッケージで提供していたAcura/ELSサラウンドサウンドシステムやナビゲーションシステムは標準搭載となる。
3045形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道省に在籍したタンク式蒸気機関車である。

概要 
元は、北海道鉄道（2代）が1925年（大正14年）にドイツのオーレンシュタイン・ウント・コッペルで2両（5, 6。製造番号11064, 11065）を製造した、2気筒単式で飽和式の小型機関車で、1943年（昭和18年）に北海道鉄道が戦時買収されたのにともない、鉄道省籍となったものである。国有化後は、3045形（3045, 3046）に改番され、帯広と釧路で入換に使用された。廃車は、1948年（昭和23年）および1949年（昭和24年）である。

本形式は、車軸配置2-6-2(1C1)のサイド・ウェルタンク機関車である。動輪径1,100mm、固定軸距2,400mmの250HP型といわれる規格型機関車で、コッペル製の機関車としては、大型に属する。同形のものは1922年（大正11年）から1925年にかけて7両が日本に来着している。その一つが、本形式である。

プラクティスは典型的なドイツ様式で、ボイラー煙管が長く、煙室が前方に張り出しており、煙突の中心は先輪の上にある。そのため、シリンダーは後方にオフセットしている。

同形機 
前述のように、本形式の同形機は、計7両が来着している。その状況は次のとおりである。

 1922年（2両）
 製造番号10241 : 北海炭礦鉄道（→ 雄別鉄道） 103
 製造番号10242 : 北海炭礦鉄道（→ 雄別鉄道） 104
 1925年（5両）
 製造番号11001 : 夕張鉄道 1
 製造番号11002 : 夕張鉄道 2
 製造番号11064 : 北海道鉄道 5 → 鉄道省 3045
 製造番号11065 : 北海道鉄道 6 → 鉄道省 3046
 製造番号11124 : 雄別炭礦鉄道（→ 雄別鉄道） 106

北海炭礦鉄道 
北海炭礦鉄道（後の雄別鉄道）へは、1922年に2両（103, 104）、1925年に1両（106）の計3両が入線している。同社では、番号の一位を入線順位に、百位と十位を形式に当てるという特殊な付番方法を採っている。当初は本線で運炭列車の牽引に使用されたが、C11形や8700形の入線により、入換用に退いていった。

最初の2両と増備車の1両では形態に若干の差があり、103と104では運転室の出入口の切り欠きが大きかったが、106では切り欠きが若干小さくなった代わりに四角形の小窓が設けられている。また、103と104は106よりも運転室背部炭庫の容量が小さかった。北海道鉄道と夕張鉄道に入った4両の形態は、106に準じている。

1958年には、103が同系列の茂尻礦業所に移籍、104も日本甜菜製糖磯分内工場専用線に譲渡された。106については、1962年（昭和37年）に廃車となった。

夕張鉄道 
夕張鉄道へは、建設工事用に2両が入線している。この2両の発注者は、親会社である北海道炭礦汽船であり、契約の時点では夕張鉄道がまだ発足していなかったことがうかがえる。1925年6月22日付で設計認可が行われ、現車は同年10月に入線した。その後は、主に鹿ノ谷駅、若菜駅構内の入換用や、夕張本町 - 若菜辺礦間の小運転用として使用された。

ブレーキ装置は、当初は蒸気ブレーキと手ブレーキであったが、1は1927年（昭和2年）2月、2は1930年（昭和5年）9月に空気ブレーキに変更されている。廃車は両車とも、1965年（昭和40年）5月20日付であった。

主要諸元 
北海道鉄道での諸元を示す。
全長（端梁間） : 9,680mm
全高 : 3,869mm
全幅 : 2,650mm
軌間 : 1,067mm
車軸配置 : 2-6-2(1C1)
動輪直径 : 1,100mm
弁装置 : ワルシャート式
シリンダー（直径×行程） : 400mm×500mm
ボイラー圧力 : 12.0kg/cm2
火格子面積 : 1.55m2
全伝熱面積 : 90.9m2
煙管蒸発伝熱面積 : 84.2m2
火室蒸発伝熱面積 : 6.74m2

小煙管（直径×長サ×数） : 44.5mm×3,400mm×178本
機関車運転整備重量 : 42.00t
機関車空車重量 : 32.00t
機関車動輪上重量（運転整備時） : 32.60t
機関車動輪軸重（第3動輪上） : 10.67t
水タンク容量 : 5.0m3
燃料積載量 : 2.0t
機関車性能
シリンダ引張力 : 7.650kg

ブレーキ装置 : 蒸気ブレーキ、手ブレーキ
ナカビゾンあるいはナカビソーン、NAKAVISONとは、中松義郎が関与した複数の音響機器の名称。教育教材販売会社の社名にも使われていた。

種類

重色レコード / 積紙式完全自動連奏蓄音器 

中松が1952年に日本の特許を取得した、音の波形が段状に記録（印刷）された紙と、それを連続して光学的に読み取る再生機（オプティカル・サウンド参照）。
星野愷が開発した磁気録音再生機「シンクロリーダー」が話題になっていた1958年に類似点のある特許として注目されており、製品化はされていないものの、その時点でナカビソーンと呼ばれていた。ただし中松の著書では最初のナカビゾンが磁気記録式でなかった事は伏せられており、1997年の著書で重色レコードが言及された際にもナカビゾンとは別物であるかの様に扱われていた。

後に中松はこれを世界初の「フロッピー媒体」であるとして、フロッピーディスクは自身の発明との主張を始めた（中松義郎#フロッピーディスク参照）。また、光でレコードを再生する事がCDの、そして二重に記録して分離再生する事が（恐らく二層式の）DVDビデオディスクの基本発明でもあると主張している。

万能シートレコーダー 
シンクロリーダー同様に磁気シート（磁性体を塗布した紙）を用い、既にリコーから発売されていたシンクロファクスにも類似した録音再生機。
中松との関係には触れられていないが、1961年に「オールトランジスター式の万能シートレコーダー（ナカビソーン）」として日本コロムビアからの発売が報道された。
中松の著書ではナカビゾンについて「コロンビアで試作、学研で量産」と記されている。
なお1966年9月にニューヨークで行われた「世界発明コンテスト」にて、これと同一と見られる「ナカビゾン」を出品して優勝したと中松は主張している。中松によると朝日新聞でもこの優勝が報じられたとされるが、該当する記事は確認されていない。

シート式学習機 
1975年に学研から磁気シート式録音再生機を使用した個人向け学習教材が「学研ナカビゾン」として発売された。
東京大学発明研究協会会長とされる中松が協力し、学研中松研究所がハードウェアを開発。
1978年7月には「ホームラーン」（HomeLearn）へと名前が変更された。
NTTコムエンジニアリング株式会社（NTTコムエンジニアリング、英文社名：NTT Com Engineering Corporation）は、東京都港区に本社を置くNTTコミュニケーションズグループのシステムインテグレーターである。

概要 
1987年、NTT研究所の研究成果物を市場展開することを目的として、日本電信電話株式会社（NTT）によりエヌ・ティ・ティ・ファネット・システムズ株式会社として設立された。1999年にNTTコミュニケーションズ株式会社が設立されて以降は同社との結びつきを強化しており現在は代表取締役社長にNTTコミュニケーションズの事業部長経験者が就任する等、完全子会社としてNTTコミュニケーションズグループの中核会社となっている。

2011年11月1日、社名をエヌ・ティ・ティ・ファネット・システムズ株式会社からNTTコム ソリューション&エンジニアリング株式会社に変更した。社名変更と前後してロゴマークもダイナミックループからNTTコミュニケーションズのシャイニングアークに変更している。

2015年1月1日、ソリューション事業をNTTコム ソリューションズ株式会社（旧・NTTコム テクノロジー株式会社）に承継するとともに、同社のエンジニアリング事業を継承。社名をNTTコムエンジニアリング株式会社に変更している。

組織

事業・サービス 

電気通信事業
システム開発
電気通信設備の開発
電気通信工事
株式会社サクノスは、かつて存在したSNK・アルゼ系列のコンシューマーゲーム開発会社。スクウェア出身者によって設立された。コンシューマーゲーム事業を引き継いだノーチラス株式会社についても本項で記述する。

社名ロゴには「SACNOTH DIGITAL?ENTERTAINMENT」（?マークは原文ママ）の表記もある。

沿革

SNKグループ時代 
1997年4月30日、株式会社スクウェアから独立した開発者達を中心にSNKの出資を受けて設立された。代表は作曲家で元漫画家の菊田裕樹。スタッフには元『聖剣伝説3』プランナー陣・プログラマーのほか、作曲家の弘田佳孝や、グラフィッカー出身で同社を経てゲームデザイナーとなる町田松三（板倉松三）らが在籍した。

1999年にネオジオポケット用SLG『ダイヴアラート』バーン編・レベッカ編および『ファーゼライ!』を開発。また、PlayStation用RPG『クーデルカ』を開発。『クーデルカ』は当時最先端の多人数モーションキャプチャやボイス同録、リップシンクなど映像技術を盛り込んで制作されたが、監督の菊田はRPGの要となる戦闘のゲームデザインが平凡なことに難色を示し、完成と共にフリーランスへ転向し代表を退任する。作品は発売後、映像やストーリーの面で高い評価を得たが、短いプレイ時間、そしてゲームデザインの面では菊田の指摘通り課題の残る評価となった。

後任の代表取締役には『クーデルカ』で運営プロデューサーを務めた三原順が就任した。

アルゼグループ時代 
2000年には親会社SNKが経営不振に陥り、アルゼに買収される。これによりサクノスもアルゼ傘下へ移り、パブリッシャーもアルゼとなる。

2001年にPlayStation 2用RPG『シャドウハーツ』を開発。新作チームの監督には前アートディレクターの町田松三が起用され、『クーデルカ』の世界観を汲みつつ、舞台のスケールアップやコメディも盛り込んだ「王道RPG」を目指す動きが取られた。弱点とされたゲームデザインではアルゼのパチスロに着想を得た目押しの「ジャッジメントリング」や「フュージョンモンスター」などの新システムも採用される。同年にSNKが倒産するが、コンシューマーゲーム事業はチームごとアルゼグループのノーチラス株式会社へ移籍・再編し引き継がれた。

2004年、ノーチラスとしてシャドウハーツシリーズの続編『シャドウハーツII』（PlayStation 2）を開発。日本市場のみでも15万本を売り上げるヒット作となり、IGNでは2004年のPS2 Best RPGに賞された。

2005年には『シャドウハーツ・フロム・ザ・ニューワールド』（PlayStation 2）が開発されるが、同社から発表されるゲームはこれが最後となった。

ノーチラスは2007年にアルゼグローバルトレーディング株式会社へ改称した後、2009年2月にアルゼマーケティングジャパン株式会社へ吸収合併、同年6月にアルゼ株式会社へ吸収合併された。アルゼグループ内での関連動向としては、2009年にミズホからパチスロ台『シャドウハーツII』、アルゼメディアネット株式会社から携帯電話用パチスロアプリ『シャドウハーツII』（ハイグレードver / ライトver）、『スロット「シャドウハーツII」ダンジョンRPG』が発表されている。

元スタッフ達は、株式会社パオン（のちパオン・ディーピー）や株式会社フィールプラスへ移籍し、『影牢II -Dark illusion-』（2005年）や『ロストオデッセイ』（2007年）の開発に参加している。また、音響スタッフの一部は有限会社プロキオン・スタジオへ移籍している。

尚、『クーデルカ』には「サクノス」が、『シャドウハーツII』には「ノーチラス」が隠し武器の名前として登場している。

開発タイトル

サクノス開発 

 ダイヴアラート バーン編 / レベッカ編 
 1999年、ネオジオポケット、シミュレーション、発売元：SNK
 ファーゼライ! 
 1999年、ネオジオポケット、シミュレーション、発売元：SNK
 クーデルカ 
 1999年、PlayStation、ロールプレイング、日本語版発売元：SNK / 北米NTSC版・PAL版発売元：インフォグラム
 シャドウハーツ 
 2001年、PlayStation 2、ロールプレイング、日本語版発売元：アルゼ / 北米NTSC版・PAL版発売元：ミッドウェイゲームズ

ノーチラス開発 
 シャドウハーツII 
 2004年、PlayStation 2、ロールプレイング、日本語版発売元：アルゼ / 北米NTSC版・PAL版発売元：ミッドウェイゲームズ
 シャドウハーツ・フロム・ザ・ニューワールド 
 2005年、PlayStation 2、ロールプレイング、日本語版発売元：アルゼ / 北米NTSC版発売元：XSEED Games / PAL版発売元：Ghostlight
スコット・フォーストール（Scott Forstall, 1969年 -）は、Appleの前iOS担当上級副社長。

経歴 
スタンフォード大学にて記号論およびコンピュータサイエンスの修士号を取得。Appleの他の多くの主要技術陣と同じくNeXT出身のソフトウェアエンジニアで、1997年にはAppleによる同社買収を経て、Mac OS XのAquaユーザインタフェースのデザイン・開発を担当。2006年にアビー・テバニアンが退社したことに伴い、Mac OS X v10.5の開発責任者を務める。2008年6月のWWDCの3日前に上級副社長に就任し、iOSプラットフォーム開発の中心人物となっていた。

2011年10月にスティーブ・ジョブズが死去して以降は同社幹部との確執が表面化し、地図問題がきっかけとなって辞職に追い込まれた。

2012年10月29日付けで引き継ぎのためにCEOのティム・クックのアドバイザーとなり、2013年にAppleを離れることが発表された。後任として、Mac OS X担当だったクレイグ・フェデリギがiOS担当も兼任することとなった。

2015年にはブロードウェイ・ミュージカルのプロデューサーを務め、プロデュースした作品がトニー賞を受賞している。

特徴 
スコットが担当したiPhone OS 1.0からiOS 6までは立体的であり、現実世界の物質をアイコンなどに表現したリッチデザインやスキューモーフィズムデザインが特徴である。また、スコット曰く「スキューモーフィズムデザインのiOSへの採用はジョブズ自らが強く提唱したもの」で、「Mac OS Xをベースに、説明書を読む必要も無く簡単に操作できるようにデザインした」という。
STX造船海洋（STXぞうせんかいよう、朝鮮語：STX조선해양）は、大韓民国の造船会社。

主力製品はLNG、LPG、コンテナ船、石油タンカー、ばら積み貨物船、自動車運搬船、フェリー、軍艦、巡視船など多岐に渡る。STXグループの中核企業である。

イギリスの造船海運市況専門分析機関であるクラークソン社によれば、2007年3月時点で受注残高が265万CGTで世界第7位を記録したが、2013年には造船不況（2014年問題 (造船)）による経営危機が表面化。深刻な資本不足に陥り、2014年4月には上場廃止となり、2016年5月27日、ソウル中央地裁に法定管理（日本の会社更生法適用に相当）を申請した。2018年4月10日、2度目の法定管理申請を決定した。

年表 
 1962年1月 - 大韓造船鉄工所が釜山影島で創業する。
 1967年4月 - 東洋造船工業に社名変更される。
 1973年1月 - 大東造船に社名変更される。
 1973年8月 - 韓国最初のコンテナ船専用乾ドックが完成。
 1974年 - 鎮海市への移転が始まる。
 1994年1月 - 鎮海造船所が建設着工される。
 1997年 - アジア通貨危機の影響により経営破綻する。
 1999年 - STXに買収される。
 2001年10月 - STX造船として再操業する。
 2003年10月 - 株式上場。
 2009年3月 - STX造船海洋に社名変更される。
 2014年4月 - 上場廃止。
 2014年6月28日 - 中国の現地法人「STX大連」が破綻手続きを申請(日本の会社更生法にあたる措置)。
 2015年3月 - 「STX大連」が再建を断念し、破産手続きを開始。負債額は200億人民元（約3860億円）。中国の李克強首相の肝いりで誘致したという経緯があり、経営再建を目指したが、資本提携企業が見つからなかった。
 2016年5月27日 - ソウル中央地裁に法定管理（日本の会社更生法適用に相当）を申請。
 2017年11月 - STX造船海洋の艦艇事業をSamkang M&T(現・Samkang S&C)へ移管が完了、後者への固城造船所の譲渡しをもって。
 2018年4月10日 - 75％の人員削減を柱とする再建案に対する労使の確約を前提に援韓国政府、韓国産業銀行が支援を表明したが、労働組合が再建案を拒否したため、2度目の法定管理を申請する事となった。

施設 
本社は鎮海市にあり、釜山と鎮海に造船所がある。R&Dセンターはソウル特別市と昌原市にある。事務所はソウル、釜山、イギリス・ロンドン、ギリシャ・アテネ、イラン・テヘランに所在し、中華人民共和国・大連市長興島に大連造船海洋総合生産基地が、ノルウェー・オスロにSTXヨーロッパの造船所がある。

 釜山造船所 - 釜山市影島区
 鎮海造船所 - 鎮海市院浦洞

関連企業 
 STXグループ
 STXヨーロッパ

国内の競合他社 
 現代重工業
 現代三湖重工業
 現代尾浦造船
 三星重工業
 韓進重工業
 大宇造船海洋
 城東造船海洋
株式会社新亜SBは、大韓民国の造船会社。1946年にチェキホ造船所として創業し、1978年に大宇重工業に編入された。その後、大宇造船の合理化政策により分離され、2006年に現在の社名に変更された。

主力製品は石油化学製品運搬船、自動車専用船（PCTC）、コンテナ船を生産していた。

2014年4月に法定管理入りし（日本の会社更生法適用に相当）、翌2015年11月23日に破産した。

年表 
 1946年6月 - チェキホ造船所が創業される。
 1976年 - 新亜造船工業に社名変更される。
 1978年6月 - 大宇グループの系列に編入される。
 1991年12月 - 新亜造船が設立される。
 1998年2月 - 株式会社新亜に社名変更。
 2006年8月 - SLS造船株式会社に社名変更。
 2011年 - 株式会社新亜SBに社名変更。
 2014年4月 - 法定管理に入る。
 2015年11月 - 破産。

施設 
 NO.1ドック - 長さ190m × 幅37m、最大6万トン、乾ドック
 NO.2ドック - 長さ180m × 幅35m、最大6万トン、乾ドック
 NO.3ドック - 長さ240m × 幅50m、最大8万トン、乾ドック
 浮きドック - 長さ195m × 幅45m、最大5万トン、乾ドック

国内の競合他社 
 現代重工業
 三星重工業
 韓進重工業
 STX造船海洋
 大宇造船海洋
 城東造船海洋
現代三湖重工業（ヒュンダイ・サムホじゅうこうぎょう）は、韓国の造船会社である。

イギリスの造船海運市況専門分析機関であるクラークソン社によれば、2007年3月時点で受注残高が276万CGTで世界第6位である。

歴史 
1977年に仁川にて漢拏重工業が創業し、1983年に造船所が稼働し中型船の新造を始めた。1992年に全羅南道霊岩郡三湖に移転することになる。三湖地区一帯の330万平方メートルの敷地に大型ドック2箇所のほか大型クレーン3基など生産に必要な主要設備を備えている。アジア通貨危機の影響で1997年12月6日に破産手続きを申請、1998年会社設立 「RH重工業」。 1999年10月27日に整理が完了し、11月1日に現代重工業による委託経営がなされ現代グループに編入される。2003年に現在の社名に変更した。2004年2月1日には現代重工業の運搬設備事業を買収し、クレーンなどを製造する。

現状 
近年は浮体式生産貯蔵積出設備（FPSO）、LNGタンカー、LPGタンカー、自動車専用船（PCTC）、超大型コンテナ船、VLCCを集中的に生産している。

国内の競合他社 
 三星重工業
 韓進重工業
 STX造船海洋
 大宇造船海洋
 城東造船海洋
古河電子株式会社（ふるかわでんし、英文社名：FURUKAWA DENSHI CO.,LTD.）は、福島県いわき市に本社を置く電子材料メーカーである。古河機械金属グループの電子材料事業を担う中核事業会社（連結子会社）で、古河グループに属している。

携帯電話の電子デバイスやDVDのレーザーダイオード、LEDなどに使用されるガリウムヒ素半導体の原料である高純度金属ヒ素については、現在では国内唯一の製造メーカーであり、その世界シェアは60%（国内シェアは75%）を誇っている。さらに、サーバーやプリンタなどの電源に使用されるアモルファスダストコアは、その世界シェアは90%（国内シェアは70%）を占めている。

主力製品・事業 
高純度材料
窒化アルミセラミックス
光学部品・システム
コア・コイル
ウェルアップ

主力製品の市場占有率 
高純度金属ヒ素 - 国内シェア75%、世界シェア60%
ガリウムリン多結晶 - 国内シェア40%、世界シェア40%
アモルファスダストコア - 国内シェア90%、世界シェア70%

事業所所在地 
本社：福島県いわき市好間町上好間字小館20
工場
いわき工場：福島県いわき市好間町上好間字小館20
半導体素材分工場：栃木県日光市足尾町遠下2982
光学部品分工場：埼玉県春日部市南栄町11-10
東京営業部：東京都千代田区丸の内2-2-3

沿革 
2005年 - 古河機械金属の電子材料事業を会社分割により古河電子が設立。

主要グループ会社 
（株）ウエルネス
いわき半導体（株）
株式会社カメガヤは、神奈川県横浜市港北区新横浜に本社を置くドラッグストアチェーンである。

概要 
横浜市・川崎市を中心にスーパードラッグストアの Fit Care DEPOT （フィットケア・デポ）と、化粧品販売に特化したコスメティックメガストア musée de peau （ミュゼ・ド・ポゥ）の店舗ブランドで展開している。チラシ等の広告費を掛けず、ドラッグストアとコンビニの要素を取り入れた、安さと主婦が買物しやすい店舗を展開している。駐車しやすい駐車場を多数確保し、カートを押してゆったり買物できる床面積を有している。

沿革 

 1923年5月26日 - 反町で龜ヶ谷薬局創業。
 1950年 - 株式会社設立。
 1991年 - Fit Care DEPOTブランドを展開。
 1995年 - 物流センターを座間に移転。
 1996年9月 - 本部事務所を新横浜に移転。
 1997年7月 - 物流センターを折本町に移転。
 1998年10月 - 物流センターを佐江戸町に移転。
 1999年9月 - musée de peauブランドを展開。
 2015年1月 - 瀬谷区に第二物流センターを新設。
 2018年 - 株式会社SLJの株式を取得。
 2019年8月1日 - d払い・dポイントを導入。

ドラッグストア一覧 
出店店舗の詳細は公式サイト「店舗一覧」を参照。

スーパードラッグストア「Fit Care DEPOT」

横浜市港北区 

日吉5丁目店
高田西店
北綱島店
綱島東店
新吉田店
ペペB1店
篠原店
岸根店

横浜市都筑区 

 池辺町店
 サファーレ中川店
 仲町台店
 中川店
 北山田店
 荏田東店

横浜市青葉区 

 元石川店
 北すすき野店
 しらとり台店
 市ヶ尾店
 梅ケ丘店
 田奈店
 荏田246店

横浜市神奈川区 

 西菅田店
 片倉店
 羽沢店
 菅田店

横浜市鶴見区 

 下末吉店
 二ッ池店
 駒岡店
 国道店
 鶴見本町通店

横浜市中区 

 シルクセンター店

横浜市戸塚区 

 上矢部店

横浜市緑区 

 中山町店
 十日市場店
 長津田みなみ台店

横浜市金沢区 

 富岡西店

横浜市瀬谷区 

 相沢店
 阿久和南店

横浜市港南区 

 笹下店
 打越店

川崎市 

 上野川店
 野川店
 久末店
 菅生2丁目店
 登戸店
 長沢店
 観音店
 菅生店
 東名川崎店
 明津店
 大谷戸店
 上小田中店
 下小田中店
 小杉店
 馬絹店

相模原市 

 相模大野店

東京都 

 本町田店
 田園調布南店

トータルヘルスケアストア「Fit Care Express」

横浜市港北区 

 新横浜駅ビル店
 DSM新横浜店
 DSM新横浜別館店
 妙蓮寺店

横浜市都筑区 

 センター南店

横浜市青葉区 

 たまプラーザ駅前店

横浜市鶴見区 

 鶴見西口店

横浜市中区 

 シァル桜木町店
 関内駅前店
 馬車道店

横浜市戸塚区 

 旭町通店
 東戸塚店

川崎市 

 新川崎店
 川崎ダイス店

東京都 

 品川プリンスホテル店

バラエティストア「Fit Care MART」

横浜市神奈川区 

 西寺尾店

横浜市戸塚区 

 戸塚町店

横浜市栄区 

 鍛冶ヶ谷店

鎌倉市 

 鎌倉今泉店

化粧品専門店一覧 
出店店舗の詳細は公式サイト「店舗一覧」を参照。

コスメティックメガストア「musèe de peau」

横浜市港北区 

 トレッサ横浜店
 日吉店
 新横浜ペペ店

横浜市都筑区 

 センター北店

横浜市青葉区 

 青葉台店

海老名市 

 海老名店

東京都 

 品川プリンスホテル店
 アクアシティお台場店
 自由が丘店
 ヴィーナスフォート店

Musèe de La Beaute 
 東戸塚店

ATELIER ALBION・ALBION DRESSER 

 ATELIER ALBION（アトリエ アルビオン）日吉店
 ALBION DRESSER（アルビオン ドレッサー）武蔵小杉店

不祥事

医薬品販売資格試験で不正合格 
早急な多店舗展開を進めるなか、登録販売者を増やすために医薬品の登録販売者試験で虚偽の実務経験証明書を受験する社員に発行していた。

医薬品販売資格試験、カメガヤでも不正合格　資格満たさぬ１９０人／横浜　神奈川新聞2012年11月16日付
カメガヤの医薬品登録販売者試験合格者７０人を取り消し、県が再発防止指示／神奈川　神奈川新聞2013年2月7日付
株式会社ロボス（ろぼす、英文社名：Lobos.inc.）は、かつて存在した東京都千代田区に本社を置くネットワーク機器の製造、販売を行うベンチャー企業。

概要及び事業内容
株式会社コレガ元代表取締役社長・山本恵一により、2003年に設立されたネットワーク機器の製造販売を行うベンチャー企業である。事業内容は、L2スイッチ、工業用L2スイッチ、セキュリティアプライアンス等のネットワーク機器、Linuxボード、イーサネットボードのOEM供給、映像監視機器、監視カメラからLinuxを開発プラットフォームにした開発等も行う。2008年12月からはエンジニアの人材派遣事業も開始した。

2016年6月に事業を停止し、同年7月16日に東京地裁から破産手続開始決定を受けた。

沿革
2003年12月 － 東京都品川区北品川5丁目に、株式会社ロボスに設立（資本金：1,900万円）

2004年3月 － 本社を東京都千代田区猿楽町1-2-3に移転
2004年5月 － 資本金3,800万円に増資
2004年11月 － 資本金6,800万円に増資
2006年1月 － 本社を東京都千代田区神田神保町1-34　三村ビル5Aへ移転
2006年6月 － 資本金8,000万円に増資
2009年10月 － 資本金3,000万円に減資
2011年6月 － 資本金4,000万円に増資
2016年6月 － 事業停止
2016年7月 － 破産手続開始

製品
ネットワーク機器 － Intelligent Switch、Non Intelligent Switch、Industrial Switch、Samba Server、通信ケーブル
セキュリティアプライアンス － Log-Trender
DVR＆監視カメラ － vGuardシリーズ
OEM/オーダーメイド － Linux Board、Ethernet Board

主要取引先
株式会社大塚商会
ソフトバンクBB株式会社
株式会社セガ
ダイワボウ情報システム株式会社
東日本電信電話株式会社
株式会社富士通システムズイースト
株式会社寺田電機製作所
株式会社STRASSE
株式会社ユーネットワークス
シスコシステムズ合同会社
サンテレホン株式会社
苫米地 司（とまべち つかさ、1953年2月23日 -）は、日本の工学者。学校法人北海道科学大学理事長兼北海道科学大学高等学校校長。日本雪工学会副会長、日本雪氷学会北海道支部理事、雪センター技術検討委員会副委員長。青森県六戸町出身。

経歴

学歴 
 1976年（昭和51年）3月 - 北海道工業大学工学部建築工学科卒業
 1986年（昭和61年）3月 - 東北大学（工学博士）

職歴 
 1988年（昭和63年）4月 - 北海道工業大学工学部建築工学科講師
 1989年（平成元年）4月 - 北海道工業大学工学部建築工学科助教授
 1995年（平成7年）4月 - 北海道工業大学工学部建築工学科教授
 2001年（平成13年）4月 - 北海道工業大学工学部建築学科教授
 2008年（平成20年）4月 - 北海道工業大学空間創造学部建築学科教授
 2010年（平成22年）4月 - 北海道工業大学副学長（兼任空間創造学部建築学科教授）
 2011年（平成23年）4月 - 北海道工業大学第9代学長
 2014年（平成23年）4月 - 北海道科学大学初代学長
 2017年（平成29年）9月 - 学校法人北海道科学大学理事長
2018年（平成30年）12月 - 北海道科学大学高等学校校長

専門（研究・活動内容等）

研究概要 
建築物および工作物で発生する雪氷問題の発生メカニズムおよびその対策に関する研究。特に、積雪荷重の評価、屋根雪処理方法、着氷雪防止工法、雪氷利用に関する研究。

研究分野 
 建築構造・材料
 雪氷学・雪氷工学

研究テーマ 
 屋根上積雪荷重の制御に関する研究
 屋根上積雪荷重・制御
 雪害に関する研究
 雪害

受賞・学術賞 
 日本雪永学会平田賞（1993年）
 日本雪工学会学術賞（1995年）
 日本膜構造特別論文賞（1996年）

所属学会 
 日本建築学会
 日本雪氷学会（北海道支部理事）
 日本自然災害学会
 日本雪工学会（副会長）
 日本都市計画学会

著書 
 雪氷辞典（1989年:古今書院） ―ISBN 477221710X
 雪氷調査法（1991年:北海道大学図書刊行会） ―ISBN 4832993216
 新建築学大系第35巻荷重・外力（1991年:彰国社） ―ISBN 978-4-395-15035-9
 建築物荷重指針・同解説（1993年:社団法人日本建築学会） ―ISBN 4818905569
 建築物荷重指針・同解説（1993年:日本建築学会）
 積雪寒冷型アトリウムの計画と設計（1995年:北海道大学図書刊行会） ―ISBN 9784832995710
 雪氷関連用語集（1999年:社団法人雪センター）