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葛根田の大岩屋（かっこんだのおおいわや）は、岩手県岩手郡雫石町長山にある国の天然記念物に指定された、含かんらん石輝石安山岩の柱状節理である。天然記念物の指定名称は「葛根田の大岩屋」であるが、現地に設置された案内表示や観光案内等では「玄武洞」と表記されていることが多い。

岩手県中西部にある同県最高峰の岩手山南西側の麓、北上川水系雫石川支流の葛根田川中流部の左岸に面して、高さ70  m（メートル）、幅約160 m の絶壁があり、葛根田川の水流に洗われる絶壁の下方に、高さ約10 m の直立する柱状節理が発達している。これが葛根田の大岩屋（通称、玄武洞）で、1943年（昭和18年）2月19日に国の天然記念物に指定された。

玄武洞という通称は、かつて節理の下方の一部が庇（ひさし）状になって、洞窟のように見えていたためであるが、1999年（平成11年）9月3日に大規模な崩落を起こし、洞窟状に見える庇状の部分は消失してしまった。岩盤崩落の原因は奇しくも1年前の同日1998年（平成10年）9月3日に発生した岩手県内陸北部地震の影響によるものと考えられており、落石等による危険防止のため、今日では柱状節理の断崖と葛根田川に接した県道沿いに大規模な防護柵ネットが設置されている。

解説 

葛根田の大岩屋は岩手山南西部の麓、北上川水系雫石川支流の川沿いにある巨大な岩壁で、東北電力の管理運営する葛根田地熱発電所へ向かう岩手県道・秋田県道194号西山生保内線の右側、葛根田川の対岸に垂直にそびえる大きな岩壁があり、川面に近い岩壁下部には柱状節理が発達している。

これが葛根田の大岩屋、当地では一般的に「玄武洞」と呼ばれる節理の発達した岩壁で、1941年（昭和16年）8月1日に国の天然記念物に指定された。指定された範囲の面積は、国有林雫石事業区181林班ろ小班の内の、実測17町1反9畝6歩2合5勺 (170,500 m（平方メートル）) である。指定名称にある「大岩屋」や、通称の玄武洞の「洞」とは、この岩壁の最下部が葛根田川の河食作用により、えぐれて洞窟のような形状を成していたことによるものである。

この場所は岩手山山頂から直線距離で南西へ約5キロメートルの地点にあり、葛根田川左岸に連なる一連の溶岩は、岩手火山群の形成史の中で最も古い時期に活動した岩手山西方に続く大倉火山群、または新期網張火山群と呼ばれる火山活動の溶岩流によるものとされる。葛根田の大岩屋の柱状節理を形成する溶岩は、大倉山（標高 1,408 m）と大松倉山（標高 1,407.5 m）の中間にある小松倉山（標高 1,241 m）の南斜面に分布する小松倉溶岩と呼ばれる、石英、単斜輝石および斜方輝石の斑晶を含んだ、かんらん石玄武岩と安山岩を主体とする岩相である。このうち、国の天然記念物に指定された葛根田の大岩屋（通称、玄武洞）は、小松倉溶岩流の最下部末端に位置し、鉱物学的には「石英有単斜輝石斜方輝石かんらん（橄欖）石安山岩」、斑晶は、斜長石（<2.5mm）・かんらん石（<1.8mm）・斜方輝石（<3mm）・単斜輝石（>1mm、微量）、石基は、斜長石・単斜輝石・鉄鋼物・シリカ鉱物および褐色ガラスからなり、化学組成は＝54.65％である。

洞窟状になった部分の間口の幅は約40 m、高さ約10 m、奥行き約10 mであったが、1999年（平成11年）9月3日の14時35分（JST）頃に発生した大規模な岩壁崩落により洞窟状の部分は消失してしまった。この崩落によって幅約 90 m 、高さ 65 m の直壁岩盤が新たに形成された。この崩落は正確に1年前の1998年（平成10年）9月3日16時58分17秒 (JST) に発生した岩手県内陸北部地震の影響によるものと考えられており、崩落の様子は僅か 50 m ほど上流部対岸の県道から目撃されている。この崩落で葛根田川が落石により堰き止められる河道閉塞が発生したため決壊の恐れが高まり、盛岡地方振興局では河川を堰き止めた土砂撤去が早急に実施された。さらに、崩壊した岩壁上部に残る不安定な岩盤が再度崩落する危険性があるため、施工者の安全性の観点から掘削に関わる重機をリモコン操作により行う無人化施工を行い、地盤の動きを監視する動態観測施設の設置にくわえ、落石による2次災害防止のため対岸の県道沿いに大規模な防護柵の設置など、2001年（平成13年）7月30日の県道一般交通規制解除までに完了させた。

葛根田の大岩屋は柱状節理としては特別規模の大きなものではないが、発生頻度の少ない岩盤崩落は地質学者らにとって希少な崩落面の形状経年変化調査の対象でもあり、3次元モニタリングシステムを使用した計測や考察が行われている。また、柱状節理の構造や形状には、節理がつくる柱の幅が直線的で大きいcolonnade（コロネード）と呼ばれる構造と、柱の幅が狭く曲がっているentablature（エンタブラチャー）と呼ばれる構造の、2つの種類が知られているが、このような形状差の生じる原因は解明されていない。しかし、葛根田の大岩屋の岩壁は最下部の 10 m が柱の幅の大きなcolonnadeで、それより上部はentablature構造と、1つの連続する岩壁に2つの柱状節理構造があり、それぞれの微細な岩石組織や内部構造を偏光顕微鏡を用いて比較することにより、柱状節理の形成過程を考察する研究対象にもなっている。

交通アクセス 
 所在地
 岩手県岩手郡雫石町長山
 交通
 東北自動車道盛岡インターチェンジより車で約40分。
 東日本旅客鉄道（JR東日本）田沢湖線雫石駅下車。車で約25分。
中国における綿生産（ちゅうごくにおけるめんせいさん）は、中華人民共和国の繊維産業において、重要な地位を有していると同時に、世界のアパレル産業にとっても大きな影響力を有している。木綿（綿）は、中国にとって長年に渡り重要な換金作物でああり、中国における綿花の生産量は、1982年にインドに抜かれるまで、世界1位であり、2割以上のシェアを有していた。中国の35省級行政区のうち、24行政区にて綿花栽培が行われており、生産に関わる人口は約3億人に上る。1950年代には中国の繊維産業のうち綿織物は95%を占めており、現在でも8割のシェアを有し、重要な地位にある。綿織物産業は、1000万人以上を雇用している。2012-2013年度の生産量は760万トンであったが、2013-2014年度の生産量は700万トンに落ちている。歴史的に、中国の綿花生産は長江デルタ地域に南アジア（インド亜大陸）で発達した木綿栽培が伝来したのが起源であると考えられている。

歴史 
木綿が最初に伝わったのは、現在の雲南省に相当する地域で、紀元前200年頃のことである。当初は換金作物ではなく、観賞用植物と見做されていた。南西部の国境地帯に居住するヤオ族は、西暦25年から220年頃には高品質の綿布を生産していたと伝わっている。タリム盆地 においては、紀元前1000年頃のミイラが綿の着物を纏っていた考古学的発見もなされている。紀元前100年頃の漢の時代には、西域のシアチェン氷河における高品質な綿布が注目されている。これら古文書ないし考古学的発見から、インド亜大陸から木綿が伝播したと考えられている。インドから伝来した品種は、、、 Gossypium hardenseであり、9世紀ごろには広東省や福建省で栽培が開始された。四川省においては、綿生産者の強力なロビー活動により栽培の開始が遅れ、1949年から科学的手法とともに栽培が行われている。

中国当局は1870年代には綿生産の機械化の必要性を認識しており、1900年代初頭より機械化が行われている。

1996年には、新疆生産建設兵団が、北疆において綿生産を開始し、現在では南疆においてもウイグル族による手摘みでの栽培が行われている。

栽培地域

綿花の栽培面積は、換金作物の総栽培面積のおよそ3割を占めている。主な栽培地は、新疆ウイグル自治区、広西チワン族自治区や湖北省などの長江流域、湖北省と河北省、山東省を含む黄河・淮河流域である。2012年の作付面積は530ヘクタールであり、1ヘクタールあたりの生産高は1,438キログラムであった。

中国は2021年の統計において、300万ヘクタールの作付面積を有し、世界最大の木綿生産国である。

特に新疆ウイグル自治区で生産される綿は「新疆綿」と呼ばれ、世界3大綿の一つに数えられる。昼と夜の気温差の大きさ、日照時間の長さ、降水量の少なさと豊富な雪解け水の存在が綿の成長に適しており、害虫駆除の技術も確立していることが新疆綿を特別たらしめており、中国で生産される綿花の85％を占めており、2020年の生産高は516万トンに及ぶ。新疆綿は繊維長が長い｢超長繊維綿｣で、滑らかさや光沢感が特徴とされ、安価であることから中国のみならず、世界中のアパレル産業に利用されている。中国政府は、中国国内で生産されている綿花を全量買い取っており、綿花を直接輸出していないが、中国国内で紡績され、また、アパレル製品として加工された綿製品は中国国内で消費される分を除いても世界シェアの8%に相当する中国産の木綿が出回っているとされ、世界の綿糸市場における影響力は大きい。

人権問題 
新疆綿については、人権問題が指摘されることがある。2018年にドイツの人類学者が、「中国は新疆の少数民族の労働者数十万人を強制労働させ、綿の手摘みをさせている」と告発したことをきっかけとして、西側諸国で強制労働疑惑が問題視されるようになり、や多数のグローバル企業が不買を表明した。中国当局は「中国弾圧のための捏造」と主張している。

パタゴニアやH&Mなど、新疆綿の不買を決定した企業は、巨大市場である中国国内で大きな反感を買い、中国でボイコットが呼びかけられており、その一方ユニクロなど判断を明確にしていない企業には、アメリカ合衆国で輸入が差し止められるなど、アパレル産業は板挟みに直面している。アパレル産業のサプライチェーンは複雑であり、全ての部材に新疆綿が使用されていないか確認することは製造メーカーにも困難とされている。

脚註
サーペンタインベルトは、自動車エンジンにおいて、オルタネータ、パワーステアリングポンプ、送水ポンプ、空調用コンプレッサ、といった複数の周辺装置を駆動するために使われる単一のつながったベルトである。ベルトは遊び車とベルトテンショナーの両方またはいずれか一方によって導かれる。

すべりを防ぐために十分大きな全巻き角を持つ4つ以上のプーリー（滑車）をサーペンタインベルトが通過することができるように、ベルトの裏面に対して圧力をかける遊び車が使われ、これによってベルトはを持つようになる。これが名称のサーペンタイン（serpentineは英語で「ヘビのような」の意）の由来である。複数の負荷によって必要とされる合力を伝達するのに十分な強さを維持しながら、この二方向性屈曲に対応するため、サーペンタインベルトはほぼ常に複数の溝構造を持つ。

変種
一部のエンジン設計では、ベルトの「裏」（滑らかな側）がいくつかの補機類を駆動することがある。これは通常、より小さなトルクしか必要としない、あるいは巻き掛けの角度が大きな位置にある構成部品に限定される。こういった補機類は「正常」なプーリーに対して逆回転する。車両の中には2本のサーペンタインベルトを使用するものがある。例えば、マニュアルトランスアクスルが搭載された、1995年–1999年式DOHC日産・マキシマ、スーパーチャージャー版エンジンを使用する車両、多くのBMW車などである。

長所
より旧式のベルトシステムよりも効率が高く、エンジン室内で占める空間も小さい。複数の細いベルトではなく一本の幅広のベルトを使うことによって、ベルトを伸ばすことなく、より高い張力でベルトを掛けることができる。より高い張力では滑りが減り、それによってベルトの寿命が延びて、が上がる。滑りの低減によってより低いプーリー比のプーリーの使用が可能となる。これによってエンジンへの負荷が低減され、燃費と利用可能な出力が増大する。Vベルトは（高回転あるいはベルトが伸びた時の両方またはいずれか一方の時に）プーリー溝において「ひっくり返る」傾向があるが、サーペンタインベルトにはない。また、ベルトを一本を交換するために複数のベルトを外さなくてよいため、サーペンタインベルトの方が整備や交換がかなり容易である。しかし、より新しい可変長Vベルト（「リンクベルト」）は他のベルトを外すことなく装着可能であり、そのリンク構造の自己引っ張り特性のためひっくり返るリスクも低減している。

短所
サーペンタインベルトの欠点は、ベルトが破断あるいはゆるくなった時に、車両が即座に複数の重大な機能を失ってしまうことである。送水ポンプ、パワーステアリングポンプ、オルタネータが機能を停止してしまう。エンジン冷却機能を損失することによって車両がただちに使用不可能になる。ベルトは通常、差し迫った不具合に対する十分な視覚的警告を出す。

さらに、単一の構成要素（パワーステアリングポンプや空調用コンプレッサなど）の機能の喪失は全補機駆動の不具合を引き起こす。
遠隔操作車両または遠隔操作機は、デバイス外部の操作で動きを制限しない手段によってテレオペレーションされる車両として定義される。多くの場合、ラジオコントロール、赤外線コントローラー、または有線ケーブルで接続された車両とコントローラーである。

離れた場所にいる無人機の遠隔操作は、無人機から送信される映像信号を複数のディスプレイあるいはFPVモニターやゴーグルで見ながら遠隔監視、操作を行う。

用途

科学 
遠隔操作機には、危険な環境での操作、深海での作業、宇宙探査など、さまざまな科学的用途がある。

宇宙探査機 

太陽系の他の惑星への宇宙探査機の大部分は遠隔操作機であり部分的には自律的であった。これらの装置の高度化により、有人宇宙飛行や探査の必要性についての議論が活発になっている。ボイジャー1号は、太陽系を離れる最初の宇宙船。スピリットとオポチュニティは、2004年1月3日以来、火星の表面に関する継続的なデータを提供している。

潜水艦 

海洋研究開発機構のかいこうは、世界初の11,000メートル級ROV。はウッズホール海洋研究所の無人深海探検機。は、2005年8月7日にロシアのAS-28の乗組員を救助したイギリスの潜水艇。

軍と法執行機関 

遠隔操作車両の軍事利用は、20世紀前半にまでさかのぼる。は、1910年から船舶の無線制御方法を発明し特許を取得した。ソビエト赤軍は、1930年代の冬戦争と第二次世界大戦の初期段階で遠隔操作のテレタンクを使用した。赤軍には遠隔操作船と実験的な遠隔操作航空機も存在した。遠隔操作機は、同じ理由で法執行機関や軍事的関与で使用されている。車両の操縦者にとって危険負担が軽減され、比較的安全な場所から車両を制御する。遠隔操作車両は、多くの警察署の爆発物処理班で爆発物の解体または起爆させるために使用されている。

初期の無人航空機は限られた範囲で偵察任務のみ行っていたが、現在の無人航空機は能力が大幅に進化し、兵器のペイロードを解放する前に、それらが明確に識別されるまで可能なターゲットの周りをホバリングする。バックパックサイズの無人航空機は、地上部隊に地平線上の監視機能を提供する。

レクリエーションと趣味 

小型の遠隔操作機は、愛好家の間で長い間人気があり、これらの遠隔操作機は、価格と洗練度の点で幅広い範囲に及ぶ。ラジコン車両には多くの種類があり、オンロードカー、オフロードトラック、ボート、潜水艦、飛行機、ヘリコプター、ロボット等がある。また、ラジコン操縦は、ケーブルの長さによる走行距離の制限や、赤外線操縦のように赤外線ユニットを向き合わせる必要がないため、最も人気のある操縦方法である。
吉川 雅博（よしかわ まさひろ）は、日本の福祉工学者・情報工学者。大阪工業大学ロボティクス＆デザイン工学部ロボット工学科准教授。博士（情報学）（筑波大学）。計測自動制御学会システムインテグレーション部門SI2018会場運営副委員長・福祉工学部会副主査。産業技術総合研究所 (AIST)知能システム研究部門元特別研究員。国立障害者リハビリテーションセンター研究所研究協力者。

専門は、ロボティクス・福祉工学（特にアシスティブデバイス）、知能情報学・制御システム、機械学習（特にSVM）・プログラミング（C/C++、Python、MATLAB、Rなど）、デジタルファブリケーション（3DCAD/3Dプリンタ/3Dスキャナなど）。

経歴 
2010年筑波大学大学院図書館情報メディア研究科博士課程修了、博士（情報学）。産業技術総合研究所(AIST)知能システム研究部門特別研究員などを経て、2013年奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科助教、産業技術総合研究所ロボットイノベーション研究センター客員研究員。2016年大阪工業大学工学部に着任。2017年同大学ロボティクス＆デザイン工学部システムデザイン工学科准教授。2021年同学部ロボット工学科准教授。

主な所属学会は、日本ロボット学会、計測自動制御学会、IEEE、日本義肢装具学会、日本人間工学会。主な著書は、シンギュラリティ- 限界突破を目指した最先端研究：3Dプリンタが変える電動義手のかたち, 第3章第8節（共著、近代科学社2016、学術書）、次世代ヒューマンインタフェース開発最前線（共著、エヌ・ティー・エス2013、学術書）など。　　

担当するロボティクス＆デザイン工学専攻研究室生が「F3Hand」 デバイス開発で、 James Dyson Award(JDA)2018国内3位入賞している。

主な受賞 
計測自動制御学会学術奨励賞 技術奨励賞(2015)
モノづくり日本会議・日刊工業新聞社 「超モノづくり部品大賞」
日本人間工学会研究奨励賞(2011) 
つくばサイエンスアカデミー「SATテクノロジー・ショーケース2013」ベスト・アイデア賞

主な研究 
筋隆起センシングにより操作する対向3指の電動義手「Finch」の開発（特許第6172651号）- 東京大学生産技術研究所・国立障害者リハビリテーションセンター研究所との共同研究

触覚機能付き電動義手における接触振動提示法 - 名古屋工業大学との共同研究
3Dプリンタを活用したリアルな外観を持つ5指義手「Rehand」の開発
湾曲型空気圧人工筋で駆動する5指義手「F3Hand」の開発
先天性上肢形成不全児のためのモジュール式電動義手
脳卒中やリュウマチなど手指に機能障害がある 方のための人体拡張デバイス 

主な国際会議での発表は、
 IEEE International Conference on Systems, Man, and Cybernetics (SMC2020)：「Assistive Finger with an Adaptive Mechanism to Object Shape for Persons with Finger Dysfunction」 
Annual International Conference of IEEE Engineering in Medicine and Biology Society (EMBC2020) ：「A Prosthetic Hand with Three Opposing Fingers Driven by a Hydraulic Actuator」

ロボティクスの対外啓蒙活動として、国際放送NHKワールド「Science View」に出演（2022年8月9日放送）し、義手開発の取り組みについて解説している。また、日本シーサート協議会主催NCA Annual Conference 2021、大阪大学工業会機械工学系技術交流会2022などで講演している。高校生向けには「大阪サイエンスデイ」2021（テーマ：3Dプリンタで作る人工の手）で講師を務めている。
核磁気共鳴(NMR)技術において、化学誘起動的核分極（かがくゆうきどうてきかくぶんきょく）とは、ラジカルが関与する化学反応を研究するために利用される現象である。ラジカルの関わる化学反応により、核スピン状態の非ボルツマン（非熱的）分布が生じる現象であり、核磁気共鳴（NMR）スペクトルにおける吸収信号の増加または放出信号の形で検出される。

CIDNPは1967年にBargonとFischerおよびWardとLawlerによりそれぞれ独立に発見された。初期の理論は核オーバーハウザー効果による動的核スピン分極 (DNP) に基づいていた（これが名前の由来となっている）が、その後の実験により、多くの場合でDNPではCIDNPの分極位相を説明できないことが判明した。1969年には、ラジカルペアが再結合および分離する確率が核スピン配向に影響を受けるという機構に基づく別の説明がなされた。

ラジカルペア機構により説明されるという点で、化学誘起動的電子分極 (CIDEP) と共通する。

概念と測定方法 
CIDNPは、NMR分光法により、特に通常は-NMRスペクトルを用いて、吸収信号の増強または放出信号（「負のピーク」）として検出される。この現象は、NMR管内で熱反応もしくは光反応が進行することにより不対電子（ラジカル）が生成されるときに観測される。NMR装置内に印加される外部磁場は陽子のスピンにともなう磁場と相互作用し、陽子のとりうる2つのスピン状態は、わずかに異なる2つのエネルギー準位をもつようになる。通常は、原子核全体の10万分の1程度のわずかな差で、低い方のエネルギー準位をとる原子核が多くなる。対して、CIDNPが生じると反応生成物の一部原子核が通常の場合よりもはるかに大きな割合で低エネルギー準位を占める、非常に不均衡な分布が生成される。この差を、分光計を用いて無線周波数帯の信号を計測することで観測する。

ラジカルペア機構 
ラジカルペア機構は、ClossおよびKapteinとOosterhoffにより独立して提唱された理論であり、現状ではCIDNPの最も一般的な原因と考えられている。ただし例外があり、たとえば多くのフッ素含有ラジカルではDNP機構が働いていることがわかっている。

共有結合は、互いに反平行スピンを持つ電子対からなるが、光反応または熱反応により、共有結合をなす電子のスピンが変化することがある。このとき、系の電子状態は、三重項状態とよばれる電子が対にならない状態となり、結合が壊れる。ここで、核スピンが特定の配向を取っている場合は、不対電子がスピン配向を変えるほうがエネルギー的に有利であるため、通常のペアに戻り、共有結合が復活する確率が増える。この量子相互作用は、スピン軌道結合と呼ばれる。核スピンが別の配向をとっている場合は、三重項電子対に異なる影響を及ぼし、ラジカル電子対が解離して他の分子と反応しうる時間が長くなる。その結果、再結合の生成物と解離したラジカルによる生成物とは、異なる核スピン配向分布を持つこととなる。

代表的な光反応 
典型的な光化学系（ターゲット+光増感剤、この例では）において、CIDNPは図1に概略的に示すような循環を経て生じる。一連の反応は、青色光光子によりフラビンモノヌクレオチド(FMN)光増感剤が一重項励起状態へ励起されることにより始まる。この状態の蛍光量子収率は低めであり、分子のおよそ半分が項間交差を通じ長寿命の三重項状態へ緩和する。三重項FMNは顕著な電子親和力を持ち、イオン化エネルギーの低い分子（フェノール、ポリ芳香族など）が系に存在すると、電子移動反応を起こしてスピン相関を持つ三重項電子移動状態（ラジカルペア）を生じる。この反応速度論は複雑で、複数段のプロトン化および脱プロトン化が関与しうるため、pH依存性を示しうる。

ラジカルペアは、一重項電子状態へ交差遷移した上で再結合するか、分離したのち副反応により消費されるかの2通りの経路で緩和しうる。特定のラジカルペアにおける、これら2経路の相対確率は核スピン状態に依存しするため、核スピン状態の分別および核スピン偏極の観測が可能となる。

応用 
CIDNPは反応生成物のNMRスペクトルにおける吸収信号の増強もしくは放出信号として検出され、過渡的フリーラジカルの同定およびその反応機構の研究のために30年にわたり利用されてきた。CIDNPによってNMR感度を大幅に向上させられる場合もある。1978年、Kapteinにより考案されたの主な対象は、フラビンを始めとするアザ芳香族光増感剤により分極を誘起できる残基を持つ芳香族アミノ酸、ヒスチジン、トリプトファン、チロシンを含むタンパク質である。この技術の重要な特徴として、ヒスチジン、トリプトファン、チロシン残基のうち溶媒分子が配位可能なもののみが、ラジカルペア反応により核分極を誘起されうるということが挙げられる。したがって、光CIDNP技術を用いれば自然状態もしくは部分フォールド状態にあるタンパク質の表面構造に加え、反応性側鎖への到達容易性がタンパク質とさまざまな分子との間の相互作用によりどのように変化するかを調べることができる。

光CIDNP効果の観察は通常は液体中で行うが、固体状態でも検出されている。たとえば、光合成反応中心の核および核において、電子移動反応によるスピン選択過程の結果として顕著な核分極が蓄積することがある。
ターゲット・ドローンは、遠隔操作される標的機で、通常は対空要員の訓練に使用される。

概要 
最も初期のドローンの1つには、1931年頃から運用されている英国のタイガー・モス練習機の派生型である無線操縦が可能なクイーンビー(Queen Bee)であった。最も単純な形では、ターゲット・ドローンはラジコン模型飛行機に似ている。より近代的なドローンは、有人航空機を模倣するために、対抗措置、レーダーおよび同様のシステムを使用する場合がある。

英国では、旧式のイギリス空軍とイギリス海軍のジェット機やプロペラ機(1950年代～1990年代にかけてスランベドル空港で使用されたフェアリー ファイアフライ、グロスター ミーティア、デ・ハビランド シービクセンなど)も遠隔操作ドローンに改造されているが、コストがかかっている。

予算が豊富なアメリカ軍では、引退した航空機または現役の旧型機（QF-4ファントムIIやQF-16ファイティング・ファルコンなど）を、アメリカ空軍、アメリカ海軍、アメリカ海兵隊がフルスケール航空ターゲットとして遠隔操縦で転用していた。
GT6-80C形は、かつてドイツ・カールスルーエの路面電車ので使用されていた電車。鉄道規格で建設された路線への直通運転（カールスルーエ・シュタットバーン）で使用され、従来の電車から利便性・快適性・性能など様々な面が向上した。

概要 
ドイツの都市・カールスルーエの路面電車であるカールスルーエ市電のうち、を始めとした鉄道規格の路線へ直通する系統へ向けて導入された形式。終端部にループ線が存在する系統で使用されるために運転台は片側にのみ設置された他、乗降扉も車体右側にのみ存在した。最大の特徴は車幅が2,650 mmと従来の車両から拡大した事で、既存の3車体連接車と同等の全長ながら収容力が25 %向上した。一方、これに伴いカールスルーエ市電の路線網のうち市内中心部を中心に複線区間の改良工事が必要となった。定員は登場当初は185人（着席100人）、多目的スペース設置後は188人（着席97人）であった。

駆動装置に関しても電機子チョッパ制御方式を採用した事で運転時の操作やメンテナンスの簡素化が実現した他、客席から独立した運転室には空調装置が設置され、運転士の職場環境が改善された。制動装置には回生ブレーキが用いられており、従来の車両と比べエネルギー消費量の削減が実現した。また台車には空気ばねが用いられた他、車内の座席もすべて布張りとなっており、乗り心地の向上が図られた。

これらの設計においては、ドイツ各地のシュタットバーンに導入されたB形電車が参考とされた。角ばった車体構造もB形と同様であったが、プラットホームと乗降扉の幅の関係から前面が右側に寄っている左右非対称の設計となっていた。

運用 
最初の車両となる1次車は1982年にベルリン（西ベルリン）のへ発注が行われ、1983年から1984年にかけて20両（501 - 520）の導入が実施された。だが、営業運転開始後これらの車両は腐食による損傷が相次ぎ、修繕が継続的に行われたものの減価償却期間が短縮される事態となった。それを受け、1986年に実施された2次車20両（521 - 540）の発注はデュッセルドルフのデュワグに対して行われ、1987年以降営業運転に投入された。これらの車両は主電動機の出力が1次車（235 kw）から280 kwに増加した他、コンバータが回転式コンバータから保守が容易な静的コンバータに変更された。更に1989年にもデュワグ製の3次車5両（586 - 590）が導入された。これらの車両の主電動機はブラウン・ボベリ（BBC）によって製造された。

その後、需要の増加に伴い1989年以降GT6-80C形に中間車体を追加した3車体連接車のGT8-80C形の導入が始まり、GT6-80C形についても2次車・3次車に対して1990年代以降中間車体を増結する工事が行われGT8-80C形へと編入された。

GT6-80C形はGT8-80C形と共に直流750 Vで電化されたアルブタール鉄道への直通系統に用いられ、単独での運用に加え前後に設置されたシャルフェンベルク自動連結器を用いた最大3両編成の連結運転も実施された。だが、後継となる超低床電車の導入が行われた事で2010年代以降廃車が進められ、2017年にはS2号線から撤退した。以降も鉄道線へ直通するS1・S11号線での使用は続いたものの、GT8-80C形と共に早期にラッシュ時のみの運用に縮小し、2019年をもって営業運転を終了した。2022年現在、カールスルーエ地域鉄道輸送拠点協会（Treffpunkt Schienennahverkehr Karlsruhe e.V.）によって1両（502）が動態保存されている。

その他 
1980年代から本格的な検討が始まった、ドイツ連邦鉄道（現：ドイツ鉄道）への直通運転計画（トラムトレイン）に先駆けて、1986年以降501に必要な機器を搭載した上で各種試験が実施された。そこで得られたデータはトラムトレイン用量産車であるGT8-100C/2S形の開発に活かされている。
コリンズ207B-1送信機は、米国のコリンズ・ラジオ・カンパニーが1951年に製造した短波帯用送信機である。

仕様 
コリンズ207B-1は、周波数4MHzから26MHzの短波帯でAM時はRF出力35キロワット、CW時は出力50キロワットの能力を有する送信機である。5連のシールドキャビネットをボルトで固定し、1台の装置としている。重量は16,800ポンドで、陸上の設置が想定された。主な用途は放送および高速電信で、高出力のAM放送や毎分400ワード（WPM: Words Per Minute）以上の電信またはFSKの送信である。としても利用でき、SSB送信機の信号を入力として出力30キロワットに増幅できる。

運用 
第二次世界大戦中、商用短波送信機を製造する欧州勢のメーカーは壊滅的な打撃を受けたため、戦後から1960年代ごろまでは、コリンズやジェネラル・エレクトリックといった米国メーカーが市場を独占した。

コリンズ207B-1は陸上の送信局向けに設計された装置で、スリランカやフィリピンのVOA中継局などに設置された。元来は陸上用途であったが、冷戦最中の1951年4月、アメリカ沿岸警備隊のカッター船、に2台の207B-1送信機が搭載され、艦上中継局として、地中海に浮かぶギリシャのロード島沖からVOAの番組を鉄のカーテンで遮断された国々に向けて放送した。
柴田 正（しばた ただし、1901年7月21日 - 1968年3月13日）は日本の実業家。理化学ガラスの製造メーカー柴田科学株式会社の創業者。日本理化学硝子機器工業会会長、日本科学機器団体連合会理事などの要職を務め、業界の発展に貢献。

経歴 
愛知県豊田市にて柴田鏡三郎とつる夫婦の長男として誕生する。祖父の柴田順平は内藤藩の郡奉行を務めていた。15歳の時、家族と共に東京へ上京し、浅草吉野町の小熊信蔵の経営する硝子工場へ弟子入りし、理化学硝子工業への第一歩を踏み出す。17歳の時、本郷弓町の村井友次郎のガス加工場へ引き抜かれて行く。大正十年（1921年）本郷金助町に柴田製作所を創業し、理化学硝子の加工品の製造販売を始めた。最初のお客様は東京帝国大学であった。昭和十五年（1940年）、皇紀2600年を記念して業界初の理化学硝子総合カタログを発刊した。
立川陸軍航空技術研究所の監督工場に指定され航空医学の実験器具、ガス分析器、油脂試験器、航空用水準器、などの大量生産に没入する。昭和一九年（1944年）三月九日夜の東京下町の大半を焦土と化した大空襲にも、奇跡的に消失を免がれる。柴田製作所は柴田化学器械工業株式会社と改称し、社長・柴田正、専務・柴田弘、工場長・杉田定吉となる。当時、海軍では、2号指令の噴射液体製造用として、濃度95%の過酸化水素を江戸川化学の神奈川山北工場に造らせ、必要なガラス容器を森川惣助、関谷幸吉、小林吉次郎、池田泰三、池本喜三などの、軍指定の商社を通じて製造させた。相次ぐ空襲で、ガラス工業界も大被害の続出だったが、本郷東大の敷地内には、軍司令による高圧ガスが埋設されていた。そして柴田化学器械工業内に、軍指定の都市ガス溶融による硝子工場が出現した。多くの工場消失で、失職中の工員が集めて操業を開始した。柴田化学器械工業、柴田ハリオ硝子、ソニーの出資により、柴田ソニー硝子を設立し、マイクロテレビ用ブラウン管の製造に着手する。初代代表取締役社長に就任した。通産省は昭和四二年（1967年）三月一八日、国家褒章者を発表した。明治このかたガス加工のガラス屋に、国家的受章者はいなかったが、この業界で初めての黄綬褒章を叙勲となった。昭和四三年（1968年）三月十三日に急逝する。生前の功績により従六位勲五等瑞宝章を追贈された。
スターシップ・テクノロジーズは、自律配送車両を開発しているエストニアの会社である。本社は、カリフォルニア州サンフランシスコ。エストニアのタリンとフィンランドのヘルシンキにエンジニアリング事業を展開、オフィスは、イギリスのロンドン、ドイツ、ワシントンD.C.、カリフォルニア州のマウンテンビューに構える。

2022年1月と2月に、スターシップは欧州投資銀行とベンチャー投資家から約1億ドルの資金を調達し、研究開発と同社のロボット1,700台の追加に充てられる予定。同社は2014年の設立以来、約2億200万ドルを調達している。
tert-ブチルチオールは、化学式(CH3)3CSHで表される有機硫黄化合物の一つである。2-メチルプロパン-2-チオール、2-メチル-2-プロパンチオール、tert-ブチルメルカプタンなどの別名がある。都市ガスの着臭剤の原料として使われる

生成 
1890年に、レナード・ドビンが硫化亜鉛とtert-ブチルクロリドを反応させることにより初めて製造に成功した。1932年には、下記のようにグリニャール試薬t-BuMgClと硫黄を反応させたのちに加水分解することにより製造する方法が発見された。

t-BuMgCl  +  S   →   t-BuSMgCl
t-BuSMgCl  +  H2O   →   t-BuSH  +  Mg(OH)Cl
工業的には、イソブチレンと硫化水素をシリカアルミナ触媒上で反応させることにより生産される。

調理したジャガイモにごく微量が含まれるとする文献もあるが、tert-ブチル基を持つ化合物が天然物に含まれることは極めて稀であることから、他の文献はこれに懐疑的である。

反応 
下図のように金属アルコキシドおよび塩化アシルと反応して、チオールエステルを形成する。

上記の反応では、タリウム(I)エトキシドがタリウム(I) t-ブチルチオレートに変換され、ジエチルエーテルの存在下で塩化アシルと反応し、対応する tert-ブチルチオエステルを生成する。他のチオエステルと同様に、加水分解により tert-ブチルチオールとなる。

2-メチルプロパン-2-チオラートリチウムは、ヘキサメチルリン酸トリアミド（HMPA）などの非プロトン溶媒中で、tert-ブチルチオールを水素化リチウムで処理することにより調製することができる。得られたチオラート塩は有用な脱メチル化試薬となる。例えば、7-メチルグアノシンで処理すると、グアノシンが得られる。tRNAに含まれる他のN-メチル化ヌクレオシドは、この試薬では脱メチル化されない。

錯体 
tert-ブチルチオールから得られるアニオンは、様々な金属と錯体を形成する。一例に、テトラキス(tert-ブチルチオレート)モリブデン(IV)、Mo(t-BuS)4がある。この錯体は、MoCl4をt-BuSLiで処理することにより調製される。

MoCl4  +  4 t-BuSLi   →   Mo(t-BuS)4  +  4 LiCl

Mo(t-BuS)4は暗赤色の反磁性錯体で、空気と湿気に敏感である。中心のモリブデンが4つの硫黄原子に囲まれた、歪んだ四面体形分子構造をしており、全体として分子対称性はD2である。

安全性 
引火点は-26℃で、日本の消防法では危険物第4類第一石油類に該当する。嗅覚閾値は0.000029ppmと、極めて強い臭気を持つ物質であり、取り扱いには注意を要する。

利用 
ジメチルスルフィド、メチルエチルスルフィド、テトラヒドロチオフェン、または2-プロパンチオール、1-ブタンチオール、2-ブタンチオールなどとブレンドして、ガス燃料の着臭剤として使用される。tert-ブチルチオールの融点は-1℃ほどで、プロパンの沸点-42℃より高い。プロパンガスに使用した場合には気液平衡により蒸気中の臭気物質の混合量が減少するため、天然ガスにのみ使用される。

香料として欧州食品安全機関のリスト(FL-no: 12.174)に掲載されていたが、どのフレーバーに使用されたかは明記されていない。このリストからは削除されている。
伝アインシュタイン・エレベーター（でんアインシュタイン・エレベーター）は、東京大学本郷地区キャンパス理学部旧1号館に設置されていたエレベーターである。2013年に理学部旧1号館が取り壊された際に東京大学総合研究博物館に所蔵され、JPタワー内の学術文化総合ミュージアム「インターメディアテク」（IMT）に常設展示されている。アルベルト・アインシュタインが1922年の来日時に使用したという伝説があったためこのような名称で呼ばれているが、エレベーターがあった理学部旧1号館が着工されたのはアインシュタイン来日より後の1924年であり、実際にはアインシュタインは理学部旧1号館およびこのエレベーター自体を使用していない。

アインシュタインの来日 

アルベルト・アインシュタインは、改造社の創業者山本実彦の招聘により1922年（大正11年）11月17日から12月29日まで日本に滞在した。その中で東京帝国大学理学部物理学教室がおかれていた旧理科大学本館の中央講堂において11月25日から12月1日にかけて計6回の特別講義が開催され、その際の控室として同じ旧理科大学本館内にあった物理学教室教授の田中舘愛橘が使用していた部屋が使用された。この建物は山口半六が設計し1888年（明治21年）に竣工したレンガ造りの二階建てで、設計図にはエレベーターは描かれていない。

関東大震災以降 
アインシュタインの来日から約1年が経過した1923年（大正12年）9月1日、関東大震災が発生し、東京帝国大学の敷地内に所在する建物の多くも揺れにより崩壊したり、火災により焼失した。アインシュタインが使用した理科大学本館も崩壊した。

大震災後、理科大学本館跡地には岸田日出刀の設計により理学部旧1号館が建設され、1924年（大正13年）6月着工、1926年（大正15年）3月に竣工した。理学部旧1号館は2013年12月の取り壊し時は地下1階、地上4階建てであったが建築当時は地下1階、地上3階建てで、東西に長い「ロの字」形をしていた。1965年に4階のペントハウスが増築された。増築された4階にはエレベーターは延長されなかったが、地下1階から地上3階までは建築当初の1926年以来取り壊しまで蛇腹扉のエレベーターが使用されてきた。このエレベーターが本記事の主題となるエレベーターである。

エレベーター 
理学部旧1号館のエレベーターは、エレベーター・カンパニー日本支社（現・日本オーチス・エレベータ）製で、幅115.0 センチ、奥行き120.0 センチ、高さ220.0 センチ。扉は蛇腹扉。材質は主に鋼鉄と真鍮で、内装など一部に木材が使われている。巻き上げ機などの機械類は地下1階に設置され、動作については「呼びボタンが押されるたび、ごついリレーがガチャンと動き、200Vの火花が散り、モーターがうなり、壮観」であったという。

伝説 
理学部旧1号館が建設されて以降、いつのまにか学生たちの間に「アインシュタイン博士が講演を行った際に、控室と講堂を移動するときにこのエレベーターを利用した」という噂が広まっていった。それらの噂が広まるうちに、このエレベーターは「アインシュタイン・エレベーター」と呼ばれるようになり、「アインシュタイン博士の天才にあやかりたい者はこのエレベーターに触るべし、使うべし」と尾ひれがついて広まっていった。これらの伝説ができた背景にはアインシュタインの一般相対性理論の基本となる等価原理は「エレベーターの思考実験」から着想されたこととの連想が考えられる。

保存 

理学部旧1号館は西側、中央部、東側の3期に分けて、それぞれ1994年、2004年、2013年に取り壊され、新1号館が建設された。エレベーターは東側に位置し、2013年の取り壊し時までおよそ90年現役であった。古いものであること、アインシュタインにまつわるものであると多くの人が信じていたことから、このエレベーターは東京大学総合研究博物館と日本郵便の産学協働プロジェクトであるJPタワー学術文化総合ミュージアム「インターメディアテク」（IMT）に展示される事となった。IMTプロジェクト企画者でもある東京大学総合研究博物館も「伝説」を鵜呑みにし、収蔵に動いた。「伝説」の経緯がすべて判明したのは、エレベーターを展示するために移設し、設置が終わり、解説板の説明文を用意するための調査でのことであった。

エレベーターのカゴは、インターメディアテクの常設展に展示され、駆動装置の部分は東京大学総合研究博物館入口そばの屋外に展示されている。
アマゾンスカウトは、米アマゾンが発表した6輪の自動配達ロボット。2019年1月23日にデビューし、ワシントン州スノホミッシュ郡のアマゾンの顧客向けにパッケージの配達を行った。
アマゾンのスカウトは歩道を歩くペースで移動。2019年8月、カリフォルニア州アーバインにて、オペレーターの監視のもと、ロボットによる宅配を試験的に開始した。商品はロボットの内部に保管され、顧客に配達される。

2017年11月、アマゾンは宅配ロボットを製造するために都市配達ロボットの新興企業ディスパッチを買収した。

2022年10月、スカウトのフィールドテストを終了し、スカウトチームは解散した
。
ジップラインは、ドローン宅配便の設計、製造、運用を行うアメリカの企業。同社は、アメリカ、ルワンダ、ガーナ、日本（五島列島の福江島)
で配送センターを運営し、ナイジェリアコートジボワール、ケニアでサービスを開始する契約を締結している。

2022年4月の時点で、同社のドローンは275,000回の商用配送で2,000万マイル以上の飛行を行っている。また、同社は、ドローン空港としても機能する配送センターの建設および運営も手掛けている。ドローンは、血液配達、ワクチンなど一般的な医療製品、非医療製品の配送サービスも提供する。
2-プロペン-1-チオールは、化学式の低分子アリル誘導体で、ニンニクや他のいくつかのネギ科の植物に由来する有機硫黄化合物である。アリルメルカプタンの名称でも知られている。既知のニンニク由来の有機硫黄化合物およびその代謝物の中で最も効果的なHDAC阻害剤であることが示された。

自然界の存在 
タマネギやニンニクに含まれ、アリシンの代謝生成物として人体中にも存在する。

合成法 
ヨウ化アリルを硫化水素カリウムと反応させることにより得られる。他の合成法も知られている

性質 
引火性・揮発性が高い無色ないし淡黄色、淡茶色の液体で、特異な不快臭がある。水にはほとんど溶けない。嗅覚閾値は1.5ppbと、極めて強い臭気を持つ。ヒトの体内では、ヒストン脱アセチル化酵素の阻害作用を持つ。

用途 
医薬品、農薬、染料ほか有機合成化学の重要な原料および中間体となる。

安全性 
密閉式引火点試験での引火点は-15.56℃で、日本の消防法では危険物第4類第一石油類に該当する。本物質の蒸気は、空気と爆発性混合物を形成することがある。
ウィングコプターGmbHは、ラストマイル配送、マッピング、測量、検査を提供できる無人eVTOL配送ドローンの設計および製造するドイツの航空宇宙企業である。サービスエリアは、主にヨーロッパ、アフリカ。

同社の主力ドローンであるWingcopter 178 Heavy Lift (HL)は、2018年に遠隔操作ティルトローター航空機のギネス世界速度記録を樹立し、平均速度240.6 km/hrで飛行した。

現在までに、同社は商業および人道的組織と提携して、アフリカ、南太平洋、アイルランド、スコットランドで重要な物資のドローン配達を行っている。

COVID-19のパンデミックの間、ウィングコプターはタレス・グループ、スカイポート、NHSと提携して、スコットランドの離島の病院に医療検査サンプルやその他の物資を目視外飛行(BVLOS)で配達を行った。

同社は世界経済フォーラムから「2020テクノロジーパイオニア」として認められている
。同社は、配達ドローンの型式証明プログラムに参加するためにFAAによって選ばれた他の10のドローン会社の1つである。

 日本
2022年3月29日、ウィングコプターは、伊藤忠商事とパートナーシップ契約を締結したことを発表した。

ギャラリー
興津食品株式会社（おきつしょくひん）は、静岡県静岡市清水区に所在した食品メーカーである。ツナ缶やペットフードなどの製造を行っていた。

沿革 
1935年10月、静岡県購買販売利用組合連合会により食品加工事業を行うために創業。1948年8月23日、興津食品株式会社の商号で法人化した。

事業 
はごろもフーズの「シーチキン」などのOEM生産を請け負っており、自社ブランドのツナ缶の販売も行っていた。静岡県は日本における生産量の98%を占めるほどまぐろ類の缶詰の生産が盛んで、興津食品もその一社であった。

2016年10月、山梨県内で販売された「シーチキン」にゴキブリとみられる虫が混入していたことが発覚。当該商品は、2014年12月に興津食品が下請け生産したものであった。はごろもフーズは緊急コールセンターの設置や返品の廃棄損、売上減少が生じたとして興津食品に対し8億9700万円の損害賠償を求めて2017年11月に提訴。静岡地方裁判所は2022年11月8日、1億3150万円の支払いを命じた。興津食品の代理人は「偶発的な製品事故は他でも起きているにもかかわらず、当社だけが高額な賠償を求められるのは不合理である」として、控訴する意向を示した。工場は更地になり、事実上廃業状態にある。
白乾児（パイカル・）とは、中国の華北地方で作られる高粱（コーリャン）を原料とした蒸留酒。白酒の一種であり、原料にちなんで高粱酒（カオリャンチュウ）とも呼ばれる。無色透明で酸度は1から2.6度程度、アルコール分は60%前後と強く、カプロン酸などに由来するエステルを主成分とした独特の香気が特徴。長期甕貯蔵したものは醇化され、特に茅台酒と呼ばれるものは美酒として知られる。

製造法 
白酒の醸造で原料の高粱を糖化させるスターターは「曲（チュー）」と呼ばれる餅麹である。白乾児に用いる曲は大豆・小豆を主として小麦・ソバ・黒豆・トウモロコシなどを混ぜたものを生のまま破砕して水を加え、木箱でレンガ状に押し固める。これを養曲房とよばれる小屋に入れ、30日から50日かけて表面にクモノスカビを培養する。これを麯子という。

発酵を行う仕込槽は「窖（ヤオ）」と呼ばれる一種の穴蔵である。以前の窖は、地面に穴を掘って板張りにしたものだったが、近年ではコンクリートで固められている。麯子は砕いて粉にして、原料の高粱に対して15%程度加えて混ぜて、そこに温水を加えて窖に投入する。仕込みに用いる温水は少なく、いわゆる固体仕込みである。固体仕込みの特徴は、液体仕込みと同じ固液界面での発酵に加え、高粱の粒と粒の間に含まれる空気が関与する固気界面での発酵が組み合わさることである。固気界面での発酵は好気性酵母によるもので、エステルを生産して独特の香気を生み出す。

窖に入れた原料の表面を糠と泥を混ぜた稀糠泥で覆い外気を遮断して発酵させる。発酵が始まると、炭酸ガスで表面の稀糠泥に入る亀裂や棒を挿し込んで様子をみつつ、亀裂に糠を入れて塞いだり温水を入れて温度を調整する。気温によるが10日から1か月ほどで1回目の発酵が終わる。

蒸留は蒸籠の上にかぶと釜を被せる旧式の蒸留器で行う。この際、もろみに新しい原料を加えて蒸留と蒸煮を同時に行う。この手法は白酒に共通する特徴で、双蒸合一（ショワンチョンホーイー）という。これによりもろみに含まれる乳酸が原料の高粱に浸み込み、高粱の殻などに含まれるリグニンなどが分解してフェノール化合物が生成され、醇味が付与される。

蒸留が終わった後の残滓を配醅と呼び、これを冷却して改めて麯子を加えて窖に投入して再度発酵（連醸）させる。このように仕込みと蒸留を5回ほど繰り返すが、これを老五甑法という。この手法も白酒に共通する特徴だが、これは固状もろみによる発酵は原料利用率の悪さを補うと共に、香気を増す効果がある。
ウィングはアルファベットの子会社で、ドローンベースの貨物配送技術の開発を行っており、2014年に最初の配達を完了した 。同社は、オーストラリア、米国、フィンランドで事業を展開している。

2018年7月、ウィングはGoogle Xから独立しアルファベット企業になった。2019年1月の時点で、ウィングはパイロットプログラムの一環として、オーストラリアのボニーソンにある試験施設からテイクアウトの食品と飲料の配達を開始した。2019年4月、ウィングは、米国で航空会社として運航するために、連邦航空局から航空運送事業許可を得た最初のドローン配送会社となった。2022年までに、このサービスは第1四半期だけで50,000件以上の配達を行っていた。

ギャラリー 
 ヘルシンキのヴオサーリで商品を配達するウィングのドローン
Rapidus株式会社（ラピダス）は、日本の東京都千代田区に本社を置く半導体メーカー。

2022年8月に、日本の主要企業8社の支援を受けて設立。2020年代後半にプロセス・ルールが2nm以下の先端ロジック半導体の開発・量産を行うことを目指している。

概要 
Rapidus株式会社は、2022年8月10日、トヨタ自動車、デンソー、ソニーグループ、NTT、NEC、ソフトバンク、キオクシア、三菱UFJ銀行の8社が総額73億円を出資し、先端半導体の国産化に向けて設立された。ただし、出資企業は今後も増加する見込みだとされる。代表取締役社長はウエスタンデジタル日本法人の社長を務めた小池淳義、取締役会長に東京エレクトロン前社長の東哲郎が就任した。同年、経済産業省および新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が公募を行ったポスト5G通信システムの基盤強化に関する先端半導体開発委託事業に応募し、11月8日に採択された。これにより、政府から700億円の支援を受けることとなった。

2022年6月7日に発表した第2次岸田内閣の骨太の方針の中で、次世代先端技術の開発を行う民間企業への支援を検討することや、2020年代後半に次世代半導体の設計・製造基盤を確立することなどが盛り込まれた。また、10月3日の第210回国会における岸田文雄首相の所信表明演説の中で、デジタルトランスフォーメーション（DX）に対して官民の投資を促し、日米連携による次世代半導体の技術開発・量産化を進めていくと表明していた。経済産業省は、5月に合意した日米の半導体協力基本原則に基づいた両国間での共同研究を見据え、次世代半導体研究を行う組織として「最先端半導体技術センター（LSTC）」を設立することを決定している。これにより研究開発拠点としてのLSTC、将来的な量産製造拠点としてのRapidus、両輪での日本の次世代半導体量産基盤の構築を目指すとしている。

2022年12月13日、IBMとの提携を発表。この時点では大量生産技術の確立していないGAAトランジスタプロセス（2nm世代プロセス）製品の製造技術をライセンス購入することとなった。IBMは前年2nm製品の開発に成功していたが、自社では半導体の大規模生産は行っておらず、技術のライセンス供与先を探していた。微細化技術を生かした製品開発では、韓国のサムスン電子が2022年にGAAトランジスタプロセス（3nm世代プロセス）で量産を開始、台湾の最大手台湾積体電路製造（TSMC）は2025年にGAAトランジスタプロセス（2nm世代プロセス）の量産化を発表しており、先行企業を追いかけることとなった。

沿革

2020年代 
 2022年
 8月10日 - 8社（トヨタ自動車、デンソー、ソニーグループ、NTT、NEC、ソフトバンク、キオクシア、三菱UFJ銀行）共同出資で設立。
 12月6日 - Interuniversity Microelectronics Centre（imec）と協力覚書（MOC）を締結。
 12月13日 - IBMと共同開発パートナーシップを締結。
 2023年
 2月21日 - 第一工場の立地が北海道千歳市に決定。
 4月25日 - 政府が2022年度第2次補正予算から2600億円の補助を決定
エアバスヴァーハナ（サンスクリット語: Vahana（ヴァーハナ）は、文字通り「乗り物」を意味する）は、エアバスとエアバスアーバンモビリティとA³ (「A-cubed」と発音) によって開発された8プロペラeVTOLのプロトタイプ。

ヴァーハナプロジェクトは、シリコンバレーのエアバスグループの高度なプロジェクトとパートナーシップの前哨基地であるA³での最初のプロジェクトの1つとして2016年に開始された。

エアバスは「ヴァーハナが、車や電車などの短距離都市交通のコストに匹敵する代替品として、日常の通勤者によって使用されることを想定している」。アーバン・エア・モビリティの一部となるように計画されていたが、プロジェクトは2019年12月に終了した。

主な仕様 
パイロット：なし(セルフパイロット)、アルファ1(N301VX)/アルファ2(N302VX)
乗客：1名の乗客 90 kg (アルファ1)/2名の乗客 200 kg (アルファ2)
長さ:5.7 m (アルファ1)/5.86 m (アルファ2)
翼幅:6.25 m
高さ:2.81 m
空虚重量:695 kg
最大離陸重量:815 kg
プロペラ:直径1.5 m
巡航速度:200 km/h (アルファ1)/230 km/h (アルファ2)
航続距離:50 km (アルファ1)/100 km (アルファ2)
実用上昇限度:1,524 m (アルファ1)/3,048 m (アルファ2)