Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_wiki-manufacturing huggingface dataset:
若鶴酒造株式会社（わかつるしゅぞう）は、富山県砺波市三郎丸にある清酒などを製造・販売する日本の酒造メーカー。

歴史 
 1862年 - 越中国砺波郡三郎丸村（のちの富山県東砺波郡油田村三郎丸、現在の砺波市三郎丸）にて清酒製造を始める。
 1918年10月 - 若鶴酒造株式会社設立・資本金100,000円。
 1922年 - 清酒大正蔵を新設。
 1947年 - 若鶴発酵研究所を設立。
 1949年 - 焼酎製造の免許を取得。
 1952年 - ウイスキー、甘味果実酒製造の免許を取得。
 1953年 - アルコール工場より出火し同工場、食堂、会館、研究室、寮、原料倉庫等延約1,000坪を焼失。
 1959年10月 - 清酒蔵昭和蔵松庫を新設。
 1962年6月 - 北陸コカ・コーラボトリング株式会社設立。

主な商品 
 清酒
 苗加屋（のうかや：琳黒／琳赤／琳青）
 辛口 玄（げん：純米酒／本醸造／普通酒）
 若鶴（わかつる：特別大吟醸／純米大吟醸／大吟醸）
 ウイスキー
 サンシャインウイスキー（ブレンデッドウイスキー）
 シングルモルト三郎丸
 MOON GLOW（ブレンデッドウイスキー）
 十年明（ブレンデッドウイスキー）
 FAR EAST OF PEAT - 長浜浪漫ビール株式会社とのコラボレーション商品
 HARRY CRANES Craft Highball（ハイボール）
 焼酎
 米焼酎 蔵人の戯れ
 米焼酎 蔵人の置きみやげ（樽貯蔵の米焼酎）
 リキュール
 UMESKY（ウメスキー）
 柚子の酒
 梅の酒
 スピリット
 砺波野スピリット77% - 新型コロナウイルス感染拡大に伴い発売された商品で、消毒用アルコールにも転用できる高アルコール度数の酒

本社・工場 
 〒939-1308 富山県砺波市三郎丸208（JR城端線油田駅前）
付箋（ふせん 英:Sticky notes/Post-it）は、メモ書きを一時的に文書・書籍・封筒・机などに貼り付ける小さな紙である。

本来は、貼り付け対象の文書等に、糊かセロハンテープでメモ用紙程度の小紙片を貼付するものである。しかし近年では、糊やテープを用意しなくても貼ったり剥がしたりできる市販製品を指すことも多い。特に、後述する3M社の製品ポスト・イットもしくはこの製品に対し3M社の日本法人であった住友スリーエム株式会社が名づけた付箋紙と呼ばれることが多い。

付箋の種類 
付箋には、

 半透明で向こうが透けてみえるもの
 ミシン目に沿って一部が切り取れるもの
 粘着部分のみを切り離して使えるもの

等がある。

ポスト・イット 

最初の糊付き付箋製品であるポスト・イット（登録商標、1980年発売）は、アメリカ合衆国の化学メーカー3Mによって開発された。1969年、3Mの研究員スペンサー・シルバーは、強力な接着剤を開発中に、たまたま非常に弱い接着剤を作り出してしまった。当初この弱い接着剤は用途が見つからず、「失敗の産物」と思われていたのだが、特許を取得していた。

1974年に3M研究員アート・フライが、本の栞に応用できないかと思いついた。このエピソードは、偶然や失敗から大発明を生む「セレンディピティ（偶察力）」の典型例として知られる。

日本での発売時には、日本独自の要望に応え、付箋の先端を赤く塗ったものを販売したところ、爆発的に売れた。

注意点 
図書館では蔵書に付箋を使用しないよう利用者に求めているところもある。これは、長期間の保存を前提としている資料を傷めてしまうのを防ぐためである。資料を傷める理由としては、付箋を剥がす際に表面を剥ぎ落としてしまう場合があるほか、はがしたときに残った糊が本の劣化の原因になることが挙げられている。

コンピュータ分野における付箋 
近年では、コンピュータ、スマートフォン上でこの付箋の役目を果たすアプリケーションが、Windows, macOS, Androidなどで開発されている。
天珠（てんじゅ）はメノウに特殊な加工を施したビーズ。チベットではジーと呼ばれ護符などとして用いられる。

概要 
チベットに於いてはジーもしくはズィと発音し世界的にはジービーズとして通用する。中国を中心に東洋の一部地域ではジービーズとは直接的な繋がりのない造語である天珠と呼ばれることもあるが、現在のチベットと中国との関係を踏まえ、また植民地時代の地名が各国のオリジナルの地名に戻されている世界の時勢に習い、チベットで古来より呼ばれ続けてきたジーという名称がチベットの人々が築いた文化を尊重する上でも望ましい姿であると言えるだろう。

現状では起源は紀元前5世紀前後と推定され、出土品が現在のアフガニスタン北部からパキスタン北部に集中している。また、ジービーズ誕生以前から存在するナトロン等で加工されたエッチドカーネリアンはジービーズの技術的基礎を築く上で大きな影響を与え、さらに、欧州を含めユーラシアで広く護符等として流通したルックミはジーの思考の源になったともいえる要素を有していると言われる。 

ジービーズには様々な文様が存在するが、この文様がどういう意味を成すのかは現在の考古学上明確な判断は全くできていない。つまり文様云々を誇張し、客観的根拠もなくその文様がそれぞれ意味を成すような発言は過剰であり、過去の歴史を事実と共に検証し、伝えていくことが何より重要である。

また近年では法螺天珠や蒙天珠と言った歴史的観点からも同一性が無く脈絡の無い天珠まがいの物が多く出現している。

ギャラリー

産地 
紀元前後から続くオリジナルのジービーズは西はアラビア半島から東はマレー半島にまで出土品が確認されており、当時ユーラシア大陸の広範囲に渡り流通していた護符であるといわれる。

よくチベットで誕生などと言われることが中国や日本など一部で言われているが現在の考古学では確固たる事実は認められず、古代チベットの文化水準やその他周辺地域の文化発展状況を鑑みれば、原状ではチベットでの生産は懐疑的と言わざるを得ず、ローマやエジプト等の古代ビーズの発生を参考にしてみてもやはり古代に生産された一部がチベットにも渡ったというのが定説である。

老天珠と老礦天珠の二つに分けられる

老天珠とは様々な科学的手法により石の鑑定をしなければいけない。しかし老礦天珠（ろうこうてんじゅ）の場合その多くは「古い地層のメノウやギョクズイ」を使い今の時代に作られた物（現代天珠）であり、売り手側もこの辺りを認識せず「老」と付いているだけで老天珠として販売をしているところも散見される。そういった側面からもしっかりと区別する必要がある。なお天珠の産地に関してはその原石がどこで採掘された物かで産地とする場合と、どこで加工されたかで産地を決める。この二つの方法があるようだ。

見極め 
台湾や中国の天珠製造メーカーが植え付けた価値観のひとつに、ジービーズへのアプローチがある。中国などの土産物屋でよく聞かれるのは「老天珠（ジービーズ）はもう手に入らない、もしくは非常に高額、またはコレクターが手放さない」などと言った文言である。 

これは事実とは全く異なるわけだが、コピーを扱う業者にとっては最もあってほしくない手に入る本物の存在から眼を遠ざける為、商魂たくましい台湾、中国などの製造メーカーが半世紀をかけ浸透させた姿である。
また、先に述べたようにジーの文様に対し、過剰な意味や文句をつける業者はそもそもジービーズ、もしくは古代史を全く理解しておらず、そうしたことも見極めに於いて十分考慮すべき点であろう。 多くの天珠販売業者はチベットの人々が命を懸け守ってきた文化と歴史を自ら検証することなく、事実を捻じ曲げ、販売している点が多々見られる。
ジービーズがなぜチベットでのみ生き続けることができ、チベットでのみ伝承されてきたのか。それを知るには古から現在に至るまでのチベット文化そのものを見つめることが重要であり、チベット文化を知らずしてジービーズを語ることはできない。チベット文化を知らず、単なる石の延長線上でジービーズを見ている業者には注意が必要であろう。
大切な事は、古代から続くジーに対し、現在語られていることだけではなく、歴史的な検証をしっかりと示し客観的事実に基づき語ることである。大金が動くが故、現在、中国のみならずチベットにおいてもジーに対しては偽りが語られることも多く、それを鵜呑みにして販売している業者が多く、購入者は十分な注意が必要と言える。

本物の見極めに於いてはプロでも難解と言わざるを得ないほど、コピーが巧妙となってきており、
ブラッドスポットや風化紋の存在が認められれば良しという次元にはない。
こうしたことから現在では一部の専門家を除き、ほぼ見極めができていない状況と言わざるを得ない。

ちなみに、ジーには本物の中にも出土品と伝世品があり、1990年代まではその両者が区別なく流通していたが、現在ではその違いも語られるようになり、広く愛好家では浸透してきている。

しかしながら古代天珠の巧妙なレプリカも容易に作ることが出来るため、見極めには数万点見て来ても難しい側面があるようだ。

本物と偽物 
本来、古物や美術品に於いて真贋の基準が異なることはあってはならず、各人もしくは機関により評価が異なるなどという事はあり得ない。1900年代中ごろ台湾でチベットに伝わるジーを模倣し制作がはじまり流通したことがきっかけとなり、こうした論争が起こることがある。

ちなみに瑪瑙であれば本物でガラスや樹脂、セラミックなら偽物などという文言が中国などを中心に見られるようだが、それはチベットのジーを模倣した天珠製造メーカーが半世紀をかけて浸透させた価値観であり根拠はない。

世界の研究者はどうみているかと言う点でいえば、
例えば。
また別に、。
さらに。

それを専門とした世界中の研究者が公に向けた発言から、本物と偽物の定義はそれに準ずるものとなる。しかしこうした事実を無視し、偽りの情報を流し続ける業者が後を絶たない。
リファービッシュとは、不良品として製造会社に返却された商品や中古機器（返品、リース返却品、長期在庫品を含む）を整備し、新品に準じる状態に仕上げること。再生品。あるいはそのような状態に仕上げられたものを指す。正規メーカーおよびその契約会社がこれを行っているとは限らず、不良品を買い取った中古販売業者が修理した場合にも「リファービッシュ」と呼ばれることがあるが、その場合、再生品の品質が保証されるとは限らない。

語源 
英語の「Refurbish」は「改修する、改装する」、「ある建物において、塗装、修理、清掃を行い、その建物を再び新しいものに見せる」、「より明るくする、より奇麗なものにする」の意味で使われる動詞である。

古高ドイツ語(Old High German)の遠縁の親戚であるアングロ＝ノルマン語(Anglo-French)、「Furbiss」（「ファービス」）が語源で、その意味は「磨く」である。

初期不良品 
初期不良品を単に廃棄した場合、生産・流通・廃棄コストすべてを負担することになるため、利益が減少することになる。一方、リファービッシュした場合、整備費用がかかるものの、それでもまだ商品価値は残存し、利益を出せる。そのため、リファービッシュしてもなお利益が確保できるような製品でなければ行われない。

多くの場合、販売元メーカーが回収した初期不良品の不良の原因となった部分を交換・修理する。コスト面・効率面からメーカーが実施するのではなく、専門業者に委託する場合もある。

「不良」とみなされた場合、具体的な故障部分を特定して更なる修理が行われ、再びリファービッシュ用のストックにされたり、製品欠陥の調査に活用される。

整備が完了した製品は再び市場に流通するか、修理工場に用意される代替機となる。ただし、製品の外装にはリファービッシュ作業に伴って傷が付いてしまうことがあるため、市場に流通する際には当該製品がリファービッシュ済みである旨を告知した上で販売がなされるケースがある。事実上「新古品」「修理上がり品」であるため、価格設定は新品よりも安価、中古品よりも高価に設定されることがある。

なお、扱いは各メーカーごとに異なる。「B級品」や「中古品」として売りに出す会社や店舗もある。

中古品 
製造会社がサポートを打ち切ったり、生産が終了した商品は、機器の導入を検討する際に価格面が優位なだけでなく、機器の信頼性が比較的新品に近いという点から、新品と比較されることになる。こちらのリファービッシュ後の製品は「整備済み中古品」「リユース品」と呼ばれることが多い。

上述の整備の他に、より厳しくなった現行の環境基準に適合させる改修を含む場合もある。

参考
バイオレット（Violet）は、日本たばこ産業(JT)が沖縄県向けに製造・販売していた紙巻きたばこの銘柄である。

フィルター付き。

たばこ税の分類上は旧3級品にあたる。ブランド名そのままの紫色のパッケージと手書き風の英字ロゴが特徴。ソフトパックである。

概要
米軍統治時代、沖縄においては琉球煙草、オリエンタル煙草、沖縄煙草産業の三民間会社が煙草の販売をしており、「バイオレット」はそのうち琉球煙草の製品として、1959年に販売が開始されたものである。

沖縄返還によって、沖縄においても煙草の専売制が敷かれることとなったが、琉球煙草が製造していた「バイオレット」は「うるま」（1960年販売開始）とともに日本専売公社へ製造が引き継がれた。なおこの時、オリエンタル煙草の「ハイトーン」と「ロン」も継承されたが、ともに現在では製造が行われていない。

「旧3級品」に設けられているたばこ税の軽減措置が2016年4月以降、段階的に縮小・廃止されるために値上げされ、2018年4月1日より一箱350円となる。封緘紙のデザインは「ハイライト」と共有している。2018年12月以降、在庫完売をもって終売とすることが発表された。

製品一覧

販売終了製品 

※発売年月日は旧専売公社としての発売日
ブルマート(Bull mart)は雪印乳業が運営していた日本のコンビニエンスストアチェーン。雪印が傘下の牛乳販売店の強化策として展開したが、後にam/pm傘下となった。

沿革 
かつて、日本における牛乳販売は牛乳メーカーが牛乳販売店に卸し、販売店が朝方、顧客に戸別配達する販売形態が一般的で、1965年頃の牛乳販売店のシェアは90%を超えていた。しかし、1967年頃から多頭飼育の影響で牛乳が過剰となり、販路拡大が課題となると、1970年に全農直販が牛乳容器を紙パック化し、量販店と直接取引をするようになった。以降、販売店のシェアは徐々に低下し、1973年には戸別配達が48%にまで低下した。牛乳販売店の中には転廃業を強いられるところもあり、メーカー側には販売店の活性化を図る方策が求められていた。

雪印は1971年頃からこの問題に取り組み、1972年には専門のプロジェクトチームを組んで検討した。このチームが出した案が販売店のコンビニエンスストア転換で、1974年に蒲田に第一号店を、さらに6店舗を出店して試行を重ねた。1975年6月には東京総括支店に専門部署を置いて展開を本格化した。店名は雄牛（ブル）のようなエネルギーを持つように、ということで、「ブルマート」と名付けられた。1975年に出店した牛乳販売店転換店舗で転換により牛乳販売量が大幅に伸長するなど、首都圏での展開が順調であったことから、1979年にはブルマートを担当する子会社「株式会社ブルマート」を立ち上げ、全国展開も視野に入れた。

事業趣旨が販売店救済にあったことから、チェーン加入の条件は雪印製品を扱う牛乳販売店からの転業か、異業種からの参入の場合は近隣の雪印販売店から牛乳の納入を受けることが条件となっていた。八百屋だった店は転換後も野菜を売り続けることができるなど本部の統制が緩かったことから、パン販売店や酒販店、豆腐店など、異業種からの参入が目立った。これには牛乳販売店は一般に店舗面積が狭く、そのままコンビニエンスストアに転業するのは無理があったことが要因となっている。ロイヤルティーも商品供給額の3%と他チェーンに比べて安く設定されていたが、これは本部機能を維持できる程度として設定された額であり、本部の指導力や商品供給機能の不足を招いた。

1991年にようやくロイヤルティー見直しと本部機能の強化に手をつけたものの、この頃になると業界は3強が6割を占めており、加盟店が200店程度と小規模なブルマートは劣勢は明らかであった。1992年2月、ブルマートはam/pmとの提携を決め、1994年にはam/pmがブルマート株を雪印から買い取り、雪印はコンビニ運営から撤退した。
トンネル磁気抵抗効果（とんねるじきていこうこうか・）とは、磁気トンネル接合(MTJ)素子において絶縁体を挟んでいる二層の強磁性体の磁化の向きによって電気抵抗が変化する現象であり、TMR効果とも呼ばれる。

一般的には、二層の強磁性体の磁化が同じ方向を向いている場合（平行状態）に抵抗は低く、お互いに反対の方向を向いている場合（反平行状態）には抵抗が高い。

原理 
MTJ素子は強磁性層の間に膜厚1 nm程度の絶縁体層を挟み込む構造をしている。この接合面に対して垂直に電圧を印加するとトンネル効果に因って絶縁体層に電流が流れる。

ここでは、強磁性体1と強磁性体2が非常に薄い絶縁膜を挟んでおり、トンネル電流が流れるという状況を考える。

強磁性体では内部磁場によってアップスピン、ダウンスピン電子はそれぞれ異なるポテンシャルを感じてスピン分裂を起こしており、フェルミ準位近傍を占有するアップスピン電子とダウンスピン電子の状態密度が異なっている。

トンネルコンダクタンスは、フェルミ準位での状態密度の積のみに比例し、アップスピンとダウンスピン電子がそれぞれ独立にコンダクタンスに寄与するという一番簡単な仮定をおく。すなわち、全体としてのコンダクタンス は

と表すことができるとする。ただし、は定数、 はスピンの向き（↑または↓）、は強磁性体1, 2 のフェルミ準位における状態密度と定義する。 磁化が平行状態のときには、アップスピン、ダウンスピン電子ともに強磁性体2には強磁性体1からの電子を受け入れるのに十分な状態密度が存在するため通常のトンネリングが起き、コンダクタンスは

（平行状態）

となる。一方、反平行磁化状態のときは、強磁性体2には強磁性体1から注入された電子を受け入れるだけの状態密度が不足している。このため、コンダクタンスは

（反平行状態）

となる。したがって、これらのコンダクタンスには差が生じ、その大きさは、

である。

TMR効果の大きさはトンネル磁気抵抗比（TMR比）で表される。これは磁化が反平行時の抵抗値と、平行時の抵抗値の比で定義される。これは2つの強磁性体電極の伝導電子のスピン偏極率を用いて表され、更に、電気抵抗は磁気抵抗のアナロジーであるので、磁化が平行時の低電気抵抗と磁化が反平行時の高電気抵抗で書ける。

 

強磁性体中の伝導電子はスピン偏極しているが、それぞれの磁化の方向を変えることで、トンネル電流を変化させられる。

TMR素子は磁場のダイナミックレンジがmTオーダーで、生体からの磁場の強度（pTオーダー）と比較して桁違いに大きいのが超伝導量子干渉素子(SQUID)と比較して最大の利点となり、生体信号のような低周波の信号に対して適当な帯域フィルタ等を装着すれば、環境磁気ノイズを電気的に取り去ることができるため、大がかりな磁気シールドルームが不要になり、センサをウェアラブル化することで運動時の生体磁場の高分解能測定、長時間の測定など、特徴を生かした計測方法が考えられ、不整脈の原因部位の診断精度の向上、長時間計測による不整脈波の検出率の向上、運動負荷時の心臓異常磁場の計測や空間解像度の向上による心筋内の電位分布の描出、狭心症・心筋梗塞の早期発見のようにこれまでの心電計、心磁計では不可能であった様々なことが可能となる。

外部磁場印加方式 
強磁性層に外部から磁場が印加されて、それぞれのスピン偏極の方向を変える。
 平行に磁場を印加する場合
双方の強磁性層のスピン偏極が同方向になり、トンネル電流が感じる電気抵抗は低くなる。
 反平行に磁場を印加する場合
双方の強磁性層のスピン偏極が逆方向になり、トンネル電流が感じる電気抵抗は高くなる。
この方法をMRAMに用いようとすると、消費電力が性能の向上に必須である微細化に伴って増大してしまう。HDDにおいては、記録密度の大幅に向上が期待される。また、コイルなどの電磁誘導を用いた磁気記録の読み取り方式に比べて大幅な素子の微細化が可能になる。

スピン注入磁化反転方式 
スピン偏極して参照層から流れる伝導電子と記録層の磁化の間の角運動量の授受に因って、記録層の磁化にトルクが作用して生じる磁化反転を利用する。なお、これはスピン注入磁化反転と呼ばれる。

これは、TMR素子の接合面積が小さくなると必要な電流を小さくできるスケーラブルな方式であるので、MRAMのような微細化を必要とする場合に適している。

研究・開発 
 1975年 Fe・Ge・Coの接合膜において、TMR効果が初めて報告される。この接合膜のTMR比は14%である。
 1988年 Fe・Cr人工格子において、巨大磁気抵抗効果（GMR効果）が発見され、磁性体素子の研究が盛んになる。
 1995年 Fe・Al2O3・Feの接合膜で、室温で約20%という、従来より比較的大きなTMR比を持つ事が2つの研究グループでそれぞれ独立に発見される。
 2004年 MgO単結晶を絶縁体層に用いて、室温で従来考えられていた理論限界を超える88%のTMR比が実現される。その後、障壁層の膜質向上等に拠って、室温で230%のTMR比が実現される。
 2007年 (CoxFe100-x)80B20・MgO・(CoxFe100-x)80B20を用いて、500%のTMR比が実現される。
 2015年 東北大学およびコニカミノルタはトンネル磁気抵抗素子による心臓磁場検出に世界で初めて成功した。

実用 
各種の記憶装置に応用されている。
 MRAM
小容量の組み込み品が商用化されている。
 HDD
磁気ヘッドはGMRヘッドからTMRヘッドへの移行を完了しつつある。
 心磁計
従来は超伝導量子干渉素子(SQUID)を使用していたが、その場合、液体ヘリウムで極低温に冷却しなければならなかったがその代替として冷却の不要なTMR素子の適用が考えられる。
モンゴル岩塩（モンゴルがんえん）は、モンゴル国の北西部、オブス県 のウヴス・ヌール盆地 に位置する岩塩鉱床より採掘される岩塩である。モンゴルでは、この岩塩鉱床で採掘される岩塩のみを限定して、ジャムツ・ダウス (、) と呼ばれる。

桃白色、白色、灰白色の岩塩で、その形成期間は約3億5千万年である。

用途 

モンゴル岩塩はモンゴル国で健康に良い塩として、食用や、うがい、湿布など、さまざまな用途に用いられる。岩塩から少量採取される単結晶は塩の目 と呼ばれ、うがい用などに珍重される。また、塊状の岩塩を家畜にあたえることもある。

日本では1990年代後半から食用、観賞用として輸入され、現在ではモンゴル国の主要な対日本輸出品目のひとつになっている。

食用のモンゴル岩塩のうち高品質なものは、採掘後のトリミングと空気洗浄によって不純物を除去した後、直接粉砕する。（一般の食用岩塩は、水で溶解し再結晶させることで不純物を除去する。）不純物の除去とその後の検査に手間のかかる製造工程だが、再結晶によらない岩塩の風味の保持を目的としている。

モンゴル国ではソビエト連邦の時代から、ヨード化塩 (ヨードを添加した食塩) の普及が奨励されているが、近年はグルメ用の塩として、モンゴル岩塩が百貨店などで販売されている。

商品名としての「モンゴル岩塩」 

日本で販売される商品名としての「モンゴル岩塩」には、上記の岩塩のほかに、湖塩がある。

湖塩の「モンゴル岩塩」は、モンゴル国東部のドルノド県、および中国の内モンゴル自治区西部のアルシャー盟（阿拉善盟）ジランタイ（吉蘭泰）にある塩湖から、それぞれ産出される。湖塩は正確には岩塩ではない。しかし、結晶の形状や「モンゴル」という産地の地名上の共通性から、モンゴルの岩塩とうたわれ、販売されている。

世界遺産 
モンゴル岩塩の産地であるウヴス・ヌール盆地は、2003年にユネスコの世界遺産に登録されている。

展示 
2005年日本国際博覧会（愛・地球博）では、モンゴル館の巨大オブジェとしてモンゴル岩塩が展示された。

調味料
塩化ナトリウム
モンゴルの食文化
国際VHF（こくさいVHF）とは、船舶において全世界的に使われている無線通信システムである。マリンバンドとも言われ、英語では”marine VHF band”と呼ばれる。
沿岸海域では入出港の連絡、船位通報、航行の安全、遭難通信、外洋でも船舶相互間通信に使用されている。

法令等で定義がされた言葉ではないが、日本では総務省が、2009年（平成21年）に「船舶共通通信システム」として制度を整備している。

概要
日本においては1964年（昭和39年）9月に法制化され、VHFの150MHz帯、FM方式を使用する。空中線電力は海岸局が最大50W、船舶局が最大25W、船上通信局が最大1Wである。

「海上における人命の安全のための国際条約」（SOLAS条約）により、国際航海に従事する旅客船および総トン数300トン以上のその他の船舶に、船舶安全法により100トン以上の日本船舶に、デジタル選択呼出装置（以下DSC。特定の無線局との通信チャンネルを自動的に設定する装置、ボタン一つで遭難警報を発する機能も備える。）を付加した無線設備の設置が義務付けられている。
日本船籍の船舶の場合は、総務省令無線機器型式検定規則（以下、「検定規則」と略す。）による型式検定機器であることも要件である。

周波数には#チャンネルのように番号が付与されている。
呼出周波数はch16であり、このチャンネルで相手局を呼び出し（船舶相互では相手の呼出符号が分からない事もあり得るが、この場合は「さんふらわあ、さんふらわあ、こちら第十一咸臨丸」のように、船体に必ず大書されているはずの船名で呼びかける。このためマイクロホン・スピーカー・制御装置部分は必ずブリッジや操舵室に設置されている）、種別に従ったチャンネルに移動する。
すなわち船舶局同士なら「船舶相互」使用順位1のch06に、海岸局と船舶局なら「港務通信及び船舶通航」使用順位1のch20に移動する。
また、陸上の電気通信回線と接続して船舶電話としても使用でき、この場合は、「公衆」使用順位1のch26に移動する。
日本においては手動方式で1986年（昭和61年）まで使用され、その後は270MHz帯自動方式に完全移行、更に2003年（平成15年）には携帯電話や衛星電話を応用したシステムに完全移行し、船舶電話専用のシステムとしては使われていない。

移動先のチャンネルが使用中であれば、

　船舶相互 ch06 －＞ ch08 －＞ ch10 －＞ …

　港務通信及び船舶通航 ch20 －＞ ch22 －＞ ch18 －＞ …

　公衆 ch26 －＞ ch27 －＞ ch25 －＞ …

と使用順位に従ったチャンネルに順次移動する。

国際VHFを使用するには、政令電波法施行令により総合無線通信士、海上無線通信士、第一級・第二級・第三級海上特殊無線技士のいずれかの無線従事者による操作又はその監督を要する。
更に、必要な種別の無線局の免許を申請して無線局免許状も交付されなければ使用できない。
なお第三級総合無線通信士、第四級海上無線通信士および第二級・第三級海上特殊無線技士は国内通信しか行なえず、国際通信はできない。
また、第三級海上特殊無線技士（以下、「三海特」と略す。）は、空中線電力5W以下の船舶局（総務省告示にいう特定船舶局）の音声通信の無線設備の通信操作のみできる。

マリンVHF
プレジャーボートのために1991年（平成3年）12月に法制化され、レジャー、スポーツ用に18チャンネル分を割り当て「マリンVHF」と称し、ch77を呼出周波数としている。

これは、1988年（昭和63年）のなだしお事件を契機に、国際VHF以外の漁業無線なども設置していない船舶のために制度化された日本独自のシステムである。
これに先立ち、1990年（平成2年）7月に無線従事者の操作の範囲等を定める政令が改正され、三海特が国際VHFを操作できることとなった。
（その他の資格は制定時から操作できた。）

しかし、ATISを付加した型式検定機器又は特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則（以下、「証明規則」と略す。）による適合表示無線設備であることを要求していたため、機種が少なく、海外向けの機器と比較すると機能に対して価格が割高となるなど、普及は進まなかった。

船舶共通通信システムとしての整備
2008年（平成20年）のイージス艦衝突事故を契機に船舶の規模・用途を問わず共通に通信できるシステムの整備が課題となり、総務省は検討会を発足し、翌2009年（平成21年）1月に、「国際VHFを任意設置である100トン未満の船舶への普及を図ること」と報告

された。
これを受け同年10月には、北米向けの簡素な機器の導入のために、技術基準や検査制度などの緩和を目的に省令等を改正

した。
この中で、マリンVHF機器からはATIS機能強制を撤廃をしたものの、簡素な機器でも適合表示無線設備であるもののみを、簡易な免許手続や定期検査除外の対象としている。

安価な機器を使用できることになったとはいえ、小型漁船は漁業無線が27MHz帯や40MHz帯であるため新規に導入しなければならず、プレジャーボートは無線従事者の資格取得が必須なこともあり、導入・維持のための経費や手間を考え、設置に躊躇することがあるといわれている。
なお、逆輸入機を非常時に使用できるとして販売するネットショップやこれを無資格、無免許で設置する者があるが、販売はともかく設置した時点で電波法違反の不法無線局として取締り・刑事罰の対象となる。
（販売を規制する法令は無く、逆輸入機であっても免許を受けることは可能である。但し、適合表示無線設備ではないため手続きが煩瑣なものとなる。）

近年では国内無線機メーカーから廉価な水に浮く携帯型の国際VHF無線機などが発売されており、数万円で導入できる。

また、アンテナも技適に定められた最大９ｄＢｉのアンテナを使用することができ、広範囲に通信ができるように改善されてきている。

免許制度については「三海特にも、5W携帯形どまりでなく遠距離交信可能な25W据置形までと、非常時にも有効なDSCを使用できるように操作範囲を緩和してほしい」との意見があると報告されている。
（報告書のパブリックコメントなどには、「北米や欧州にならい、国内通信に限定したチャンネルを割り当て、これには資格は不要とし免許を届出制にする」などより一層の緩和を求める意見もある。）

システムの有効利用と普及のためには、局数増加に伴うマナー低下を防止し、呼出周波数ch16の聴守慣行を確立することが肝要であるといわれる。

表示
型式検定機器には検定マークの、適合表示無線設備には技適マークの表示が義務付けられている。また、国際VHFの機器を表す記号は、
型式検定機器は、検定番号及び機器の型式名の1字目又は1～2字目
適合表示無線設備は、技術基準適合証明番号又は工事設計認証番号の英字の4～5字目
にあり、種別毎に次のとおりである。（検定規則別表第8号、証明規則様式7）

但し、2013年（平成25年）4月以降の工事設計認証番号（4字目がハイフン(-)）に記号表示は無い。

チャンネル
総務省告示周波数割当計画別表3-4による。
小林 浩（こばやし ひろし、1946年10月13日 -）は日本の実業家。日本ハム、元北海道日本ハムファイターズ会長。広島県安芸郡府中町出身。

経歴 
1969年東京水産大学（現・東京海洋大学）水産学部製造学科卒業、日本ハム入社。食肉輸入事業に長く携わり水産物・乳製品の責任者などを歴任。 

1992年3月輸入ブロイラー部長就任。1999年4月輸入食肉第二次業部長代行就任。2000年取締役輸入食肉第二次業部長就任2003年上席執行役員就任2005年常務執行役員就任2007年4月に代表取締役社長就任2012年代表取締役会長に就任2015年代表取締役会長を退任した。

2002年の牛肉偽装事件の後、藤井良一前社長が取り組んだ社内コンプライアンス（法令順守）経営の推進とコーポレートガバナンス（企業統治）強化を継承。また肉のブランド化など高付加価値戦略が功を奏して2008年3月期の連結売上高は、業界で初めて1兆円を達成する。2009年、北海道日本ハムファイターズ取締役に就任。2012年3月6日に竹添昇が社長昇任することを機に会長になる見通しを立て、同年4月1日、北海道日本ハムファイターズ球団オーナーに就任。大谷翔平のドラフトなどを経験。2011年から2013年まで財団法人東京海洋大学海洋科学教育学術支援財団評議員に就任。2021年4月の春の叙勲で旭日重光章受章。
キヤノン EOS D30（キヤノン イオス ディーさんじゅう）は、2000年10月に発売されたキヤノンのデジタル一眼レフカメラである。

本項では、後継機のEOS D60についても記述する。

概要 
キヤノンのデジタル一眼レフカメラ初のミドルクラス機。現在のEOS 90Dへと引き継がれるミドルクラスデジタル一眼レフカメラの先駆けとなった。ステンレス合金製シャシーやエンジニアリングプラスチック製外装を使用することにより、デジタル一眼レフカメラでは、当時世界最小・最軽量を誇った。

主な仕様 
形式：フォーカルプレーンシャッター式一眼レフレックスAF･AEデジタルカメラ
記憶媒体：コンパクトフラッシュ（Type I, II準拠）、マイクロドライブ
レンズマウント：キヤノンEFマウント（EF-Sレンズ使用不可）
撮像素子：APS-Cサイズ高感度・高解像度大型単板CMOSセンサー（15.1×22.7mm）
有効画素数：約311万画素（総画素数325万画素） 
ホワイトバランス：オート、マニュアル
ファインダー
形式：ペンタプリズム使用、アイレベル式
視野率：上下左右95%
倍率：0.88倍
測光方式：35分割SPC使用・TTL開放測光（評価測光、部分測光、中央部重点平均測光） 
露出制御方式：プログラムAE（シフト付）、シャッター優先AE、絞り優先AE、自動深度優先AE
感度：ISO100～1600
露出補正：1/2,1/3ステップ、±2段
フォーカス：オート、TTL二次結像位相差検出方式（測距点3点） 
シャッター
形式：縦走りフォーカルプレーン式・全速電子制御シャッター
シャッター速度：1/4000～30秒（1/x段ステップ）、バルブ、X=1/200秒
連続撮影速度・枚数：最高3コマ／秒、8枚
フラッシュ
対応フラッシュ：EOS用スピードライト
内蔵フラッシュ：ガイドナンバー12（ISO100相当・m）
調光方式：E-TTL自動調光
電源：リチウムイオンバッテリーパック BP-511
大きさ・重量（幅×高さ×奥行き）：149.5×106.5×75.0mm、780g

EOS D60 

2002年3月に発売されたEOS D30のマイナーチェンジ機。CMOSセンサーの画素数が630万画素（総画素数650万）に引き上げ、さらに低ノイズ設計により、ノイズリダクション処理が不要となった。

2003年3月、後継機EOS 10Dの発売により生産終了した。
ミサイル警報装置（ミサイルけいほうそうち）とは主に兵器が自己の防衛の為にミサイルの接近を知らせる装置である。

概要 
21世紀になってからの赤外線誘導ミサイル兵器の小型化・簡易化技術の進歩が目覚しく、携帯型地対空ミサイルの代表のスティンガー・ミサイルのような、どこからでも容易にミサイルが発射される時代となった。航空機や地上車両にミサイルの接近を知らせる装置とそのミサイルを防ぐ装置を搭載することで、これらのミサイルの脅威を最小限にすべく開発が進められている。2007年末の現在は主に軍用の航空機、たとえば戦闘機や攻撃機、軍用輸送機、地上の戦車・危険地域を飛行するイスラエル航空の民間機への実用が開始されている段階であるが、近い将来は普通の民間航空機へのテロ攻撃に対する自己防衛の手段としても使用されるかも知れない。

技術 
ミサイル警報装置（MAWS）には各種波長の光センサーを使う技術が使用される。

赤外線警戒技術 
3～5µmと8～12µmの2つの波長帯の赤外線が使用される。3～5µmの波長の赤外線はミサイルのロケット・モーターが放つ高温の噴射排気、つまり「プルーム」を検出し、8～12µmの波長では噴射が終わり空力加熱で弾頭部が放つ比較的穏やかな熱源からの放射を探知する。

3～5µm帯では大気の水蒸気による吸収が比較的少ないために透過性に優れるが、同時にそれだけ周辺環境からの放射も多く、対象ミサイルの探知・追跡の時には背景ノイズとなる。このノイズ低減方法の1つ、2波長光学同時走査方式では、探知目的のロケットモーターの排気プルームの赤外線放射波長と背景ノイズの元となる太陽光放射の赤外線ピーク波長を同時に測定し続けることで、波長特性と時間軸方向の両方での信号変化をマイクロプロセッサーが分析することで排気プルームの検出を行なうものである。

紫外線警戒技術 
ミサイルのロケット・モーターは紫外線も放射する。紫外線はそのほとんどが地球のオゾン層や厚い大気層によって吸収されるため、地上ではあまり強い紫外線は存在していない。このため、ロケットモーターのプルームが発する比較的微弱な紫外線でもセンサーが高感度に機能すれば十分にミサイルの検出が可能である。オゾン層や大気層の紫外線の吸収波長は0.3µm以下であり、この特定の波長は「ソーラーブラインド領域」と呼ばれている。赤外線の3～5µm帯での検出と同様に、ロケット・モーターが噴射を終えれば排気プルームも消えてしまうため、紫外線でのミサイルの検出は出来なくなる。このため8～12µm帯の赤外線センサーと組み合わせるなどの工夫が必要となる。紫外線は排気プルームと紫外線センサーとの間でも減衰するため遠距離からの探知は困難である。紫外線センサーの核となるイメージインテンシファイアの光電面材料としてCsTe（セシウム・テルル）がある。

レーザー光線警戒技術 
赤外線追尾ミサイルとは別に、レーザー照射による誘導方法を用いたミサイルや誘導爆弾の場合は、この誘導レーザー光線を検出することでレーザー誘導ミサイルやレーザー誘導爆弾の飛来脅威が推定できる。

下記のレーザーが検出候補となる。
 1.064µm帯： Nb（ニオブ）レーザー
 1.064µm帯： YAG（イットリウム・アルミニウム・ガーネット）レーザー
 0.694µm帯： ルビーレーザー
 0.532µm帯： YAGレーザー第二高調帯
 0.515µm帯： Ar（アルゴン）レーザー

また、レーザー光線の場合には360度全周を警戒する必要があるので、センサーを複数、又は1つのセンサーを非常に高解像度にしたものを使用する。

これらのセンサーによって入手したデータは波長別や時間軸によってマイクロプロセッサーによる分析が行なわれる。パルスレーザーは時間軸での変化が明らかなので容易に判別が可能である。

代表的な製品 

 AN/AAR-47

ノースロップ・グラマンが開発したミサイル警報装置。CH-47J/JA、UH-1Y、P-3C、航空自衛隊のC-130Hなどに搭載されている。

 AN/AAR-54

ノースロップ・グラマンが開発したミサイル警報装置。航空自衛隊のUH-60J(SP)などに搭載されている。また後述するAN/AAQ-24ネメシスDIRCMのシステムにも組み込まれており、P-8やVC-25、CV-22などネメシスを搭載する機体にも装備されている。

 AN/AAR-57

BAEシステムズが開発したミサイル警報装置。リンクス・ワイルドキャット、AW-101、HH-60W、トーネードGR.4、F-15SAなどに搭載されている。

 AN/AAR-60

Hensoltdが開発したミサイル警報装置。SH-60K、UH-60JⅡ、海上自衛隊のMCH-101、NH90、P-1、C-2などに搭載されている。

開発中の装置 
現在、公表されている軍事分野でのミサイル警報装置の研究では、妨害装置の開発を含めて、次の2つがあげられる。

 米英共同 DIRCM（Directional Infrared Counter Measures）指向性赤外線妨害装置
 米陸軍 ATIRCM（Advanced Threat Infrared Counter Measures）先進脅威対抗赤外線妨害装置

である。

DIRCM 
指向性赤外線妨害装置（Directional Infrared Counter Measures、DIRCM）は赤外線誘導ミサイルから航空機を守るためのシステムである。これは軽量小型で戦場での共通の脅威から脆弱な航空機を守る、従来の赤外線妨害装置より一層進んだシステムである。

DIRCMという用語は脅威に対して追跡し直接指向する赤外線妨害装置に対して一般的に使用される。

作戦時の使用法 
システムはセンサー開口面で探知し、赤外線追尾ミサイルに対する妨害において積極的な方法で使用される。システムはアクティブまたはスタンバイのいずれかのモードで使用され、スタンバイモードでは、航空機搭乗員によってアクティブモードに切り替えられることで赤外線を放つ脅威対象に対し妨害を行なう。点滅する赤外線のフラッシュによってミサイルの誘導システムを混乱させる。

AAQ-24 ネメシス 
AAQ-24 ネメシス（Nemesis）は、米ノースロップ・グラマン社（Northrop Grumman）と英BAEシステムズ社（BAE Systems）によって製作されたDIRCMである。次のシステムで構成される。
 AAR-54 ミサイル警報システム
 統合ユニット
 プロセッサー
 レーザーターレット （Small Laser Targeting Assembly, SLTA）
初期型では赤外線の妨害信号の発生にアークランプが使用された。新しい型ではNGCによって生産されるGUARDIAN名で知られるダイオードベースのポンプシステムが使用される。近いうちにさまざまな選択項目によって多くの民間航空機に対応させる予定である。

C-17 グローブマスターIII、MC-130、CV-22、KC-46A、P-8、MH-47Gに搭載される予定である。

LAIRGMは赤外線誘導ミサイルから大型航空機（Large Aircraft from infrared guided missiles）を守る要求であった。ALQ-24 ネメシスがその回答である。LAIRCM-LiteはC-17への計画である。これは本来のLAIRGMの機器が不足しているためにレーザー妨害装置とフレアを組み合わせたシステムである。
ATTESA（アテーサ）は、日産自動車が開発した、前後輪に駆動力を配分する機械式センターデフに並列配置/並列駆動のビスカスカップリングを組み合わせたフルタイム四輪駆動 (4WD) システムである。1987年9月発売の日産・ブルーバード(U12型)に初採用された。

センターデフはベベルギアで、基本的に50:50の前後トルク配分をする。この点が、FWDを基本とし、前後輪の回転差が生じて初めてビスカストルクの力で駆動力をリアに伝える、従前のビスカス4WDと決定的に異なる。

ATTESAは、さらに前後のホイール間に回転差が生じると、センターデフと並行したビスカスLSD(リミテッド・スリップ・デフ)がトルクを発揮しはじめ、本来、50:50の駆動力配分を、適切な範囲で“再配分”が可能となっている。

ATTESAとは、"Advanced Total Traction Engineering System for All"のアクロニムであり、4輪駆動力最適制御に由来している。

また、広報やカタログでは「ATTESA＝4輪駆動最適制御システム」と銘打ち、その技術をアピールした。

解説 
フルタイム4WDは、前後輪の回転差の吸収にデファレンシャルギア（デフギア）を用いており、これをセンターデフと呼ぶ。しかし、デフギアは片側に空転が生じた際、駆動力が全て空転した側に伝わり逃げてしまうという欠点を持つ。この欠点を解消するために、センターデフと駆動力制限装置であるビスカスカップリングを組み合わせたものを、日産が独自に命名した装置が「ATTESA」である。

センターデフ＋ビスカスLSD方式は、スバルや三菱などにも採用され、画期的な新技術として耳目を集めた。

1991年、フロント・センター・リアの3ヶ所にビスカスを持つトリプルビスカスモデルが、ブルーバード(U13型)に設定され、ATTESAシステムの技術的完成に至る。

なお、主駆動輪へトルクレーンを直結し、電子制御湿式多板クラッチで従駆動輪へと駆動力を取り出す「ATTESA E-TS」とは、その構造からして全く異なる。
株式会社イーウェルネスは、東京都で「キムラヤ」の屋号で展開するドラッグストアの運営、「プインプル化粧品」のブランドで展開する化粧品の製造販売、ECサイトへの出店によるインターネット通信販売事業を行う企業で、ヤマダホールディングスの完全子会社である。

2005年7月28日に会社分割により株式会社キムラヤセレクトとなり、2007年9月26日にヤマダ電機（現・ヤマダホールディングス）のグループ会社となった。

2015年7月1日に会社分割（新旧分割）により株式会社ワイズセレクトとなり、2017年3月1日に当社と同じグループ会社で美容・健康事業を担っていた株式会社プインプルを吸収合併。2021年4月1日に現在の社名へ変更された。

展開店舗

キムラヤ 
2007年にヤマダ電機による買収を受けるまで「キムラヤ」の屋号でオーディオ、パソコン、ファッション、アパレル、スポーツ用品、輸入ブランド品、医薬品、化粧品、健康食品、飲料水などのディスカウントショップを、東京の新橋駅前にある本店をはじめとして首都圏を中心に展開していた。

ヤマダ電機による子会社化後は、店舗の整理（閉店もしくは「LABI」「テックランド」「テックサイト」に転換）・ヤマダポイントカード（LABIカード）導入など、ヤマダとの統合が急速に進められた。またこの買収は都市型店舗「LABI」の新橋への出店が目的といわれており、2007年12月に旧セレクト・イン キムラヤ新橋本店（しんばしほんてん）を転換した「キムラヤLABI新橋デジタル館」、2008年6月に「LABI新橋生活館（新築店舗・オープン当初からヤマダ電機直営）」がそれぞれ営業を開始した。2008年9月29日付で本社をLABI新橋生活館10階へ移転、その後群馬県高崎市のヤマダ電機本社内に再移転した。ヤマダデンキのインフラを生かし、ドラッグストア・家電小売・WEB事業を中心に新たなビジネスモデルの構築に傾注している。

2008年に最後にファッションを取り扱っていた吉祥寺店が閉鎖（2014年に復活するが、ドラッグストアとなりファッションの取り扱いはなし）、2014年に最後の家電店であった神保町店が閉鎖（ヤマダモバイルに転換）されたため、キムラヤの実店舗はドラッグストア業態に特化している。

また、インターネット通信販売では家電、ファッションや医薬品を取り扱っている。

ヤマダデンキ 
キムラヤ店からヤマダ電機店へ転換した店舗は、2015年3月以降すべてヤマダ電機直営店（2020年10月からは株式会社ヤマダデンキの運営）となっている。旧セレクト・イン キムラヤ新橋本店から転換したLABI新橋デジタル館のみ、転換後もキムラヤセレクトによる運営であったが、2015年3月8日に近隣にあった白物家電を中心に扱うLABI新橋生活館が免税店「LABI アメニティー＆TAX FREE新橋銀座口店」としてリニューアルした為、白物家電もLABI新橋デジタル館に集約してLABI新橋（家電総合館）となり、運営もヤマダ電機に移管された。

店舗 
各店舗の詳細は公式サイト「店舗一覧」を参照。
ドラッグ・イン キムラヤ 新橋日比谷口店 - ドラッグストア
ドラッグ・イン キムラヤ 秋葉原店 - ドラッグストア
ドラッグストア キムラヤ 神保町店 - ドラッグストア（プインプル化粧品取扱店）

閉店した店舗 
キムラヤ町田PART2店（閉店）
キムラヤ松山店（閉店） - 2007年3月31日閉店
キムラヤ横浜西口店（閉店） - 2007年4月1日閉店
キムラヤ博多ゲイツ店（閉店） - 2007年7月10日閉店　唯一、関東外の出店
キムラヤ渋谷東口店（閉店） - 2007年7月25日閉店
キムラヤ新宿店（閉店） - 2007年7月30日閉店
セレクト・イン キムラヤ新橋本店（閉店） - 2007年12月6日、ヤマダ電機に転換（LABI新橋デジタル館）
キムラヤサンストリート店（亀戸）（閉店） - 2007年12月21日、ヤマダ電機に転換（テックランド亀戸店（サンストリート亀戸内））。
キムラヤ新橋銀座口店（閉店） - 2007年12月31日閉店
キムラヤ町田PART1店（閉店） - 2008年2月27日閉店
キムラヤ田町店（閉店） - 2008年2月28日閉店、ヤマダ電機に転換（テックサイト田町店、ただし店舗運営は同じくヤマダ電機子会社である株式会社ダイクマが行っていた）
キムラヤ新橋烏森口店（閉店） - 2008年1月11日に1階携帯ショップを除いて一度閉店。4月頃から期間限定で営業再開していたが、8月1日再閉店。
キムラヤモレラ岐阜店（閉店） - 2008年8月17日閉店
セレクト・イン キムラヤ 神保町店 ‐ 2014年3月31日閉店、ヤマダモバイル神保町店に転換
アルベレ川越モディ店（閉店） - 雑貨等の店舗。2008年1月18日閉店
アルベレ戸塚モディ店（閉店） - 2008年1月25日閉店
ナコモ川越モディ店（閉店） - 香水・輸入化粧品の店舗。2008年1月18日閉店
ナコモ戸塚モディ店（閉店） - 2008年1月25日閉店
LABI新橋デジタル館（閉店） -　キムラヤ経営のLABI店舗。2015年3月8日閉店（LABI新橋生活館の「LABI アメニティー＆TAX FREE新橋銀座口店」へのリニューアルに伴い、白物家電も扱うLABI新橋に転換しヤマダ電機に運営譲渡）
ドラッグ・イン キムラヤ吉祥寺店（閉店） - 2015年6月14日閉店
ドラッグストア キムラヤ 御茶ノ水店（閉店） - 2021年7月31日閉店
ドラッグ・イン キムラヤ 新橋烏森口店 （閉店） - 2021年8月31日閉店

沿革

株式会社キムラヤ 
1955年2月　東京･上野にて設立
1986年1月　東京・新橋駅烏森口に出店
2004年9月13日　東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請して、経営破綻。
2004年9月22日　東京地方裁判所が民事再生手続の開始を決定。
2005年1月20日　不動産ファンドのアセット・マネジャーズと民事再生のスポンサー契約締結。

株式会社キムラヤセレクト 
2005年7月28日　設立。会社分割により旧キムラヤからキムラヤの営業を承継。民事再生手続が終結。
2007年9月26日　アセット・マネジャーズ系のファンド（有限会社ノーブルライフ）が保有する株式94.25％をヤマダ電機（現:ヤマダホールディングス）に譲渡されたことで、同社の子会社となる。
2015年7月1日　会社分割により新会社「株式会社ワイズセレクト」にキムラヤの営業を承継。
2015年9月1日　親会社のヤマダ電機（現:ヤマダホールディングス）に吸収合併され解散。

株式会社ワイズセレクト→株式会社イーウェルネス 
2015年7月1日　設立。会社分割により旧キムラヤセレクトからキムラヤの営業を承継。
2015年9月1日　キムラヤセレクト解散により、ヤマダ電機（現:ヤマダホールディングス）の直接完全子会社となる。
2017年3月1日　株式会社プインプルを吸収合併。
2021年4月1日　株式会社イーウェルネスへ社名変更。
オリエンタルモーター株式会社（英文社名 ORIENTAL MOTOR）は、精密小型モーターおよび制御用電子回路などの開発、製造、販売を行っている会社である。

歴史

沿革 
 1885年 創始者倉石保太郎が東京日本橋で電気器具の製造・販売を始める。
 1909年 1/8馬力単相整流子電動機の試作に成功。
 1922年 A2型1/6馬力整流子電動機を開発。
 1940年 単相1/30馬力同期電動機を開発。
 1950年 台東区小島町に「東洋電動機株式会社」を設立。
 1951年 出力5Wの同期電動機を開発。
 1953年 社名をオリエンタルモーター株式会社に変更。初めてファンモーターを開発。
 1957年 戦後徐々に揃えた「標準品」を積極販売し始める。（22種類）
 1960年 本社ビル完成。
 1962年 豊四季事業所（現技術研究所：千葉県柏市）操業開始。
 1966年 AC小型標準モーターのロングセラーである「Kシリーズ」を開発。
 1967年 本社を千葉県柏市に移転。
 1969年 高松事業所操業開始。
 1971年 初めてのモーター制御回路としてブレーキパックを開発。
 1974年 鶴岡事業所・土浦事業所操業開始。スピードコントロールモーター/速度制御回路を開発。
 1976年 ステッピングモーターを開発。
 1978年 アメリカに現地法人を設立。
 1981年 5相ステッピングモーター/制御回路を開発。
 1982年 ドイツに現地法人を設立。シンガポールに現地生産会社を設立。
 1983年 ブラシレスDCファンを開発。
 1984年 ACサーボモーター/制御回路を開発。
 1985年 鶴岡東事業所操業開始。5相ステッピングモーターと制御回路をユニット化したUPDシリーズを開発。
 1986年 オリエンタルモーター株式会社とオリエンタルモーター販売株式会社が合併。
 1987年 Kシリーズを全面改良したNewKシリーズを発売。
 1988年 本社を東京上野に移転。千葉県柏市に技術研究所を設立。柏事業所操業開始。
 1990年 防塵・防水モーターを開発。
 1991年 電動シリンダ、電動スライダ、専用コントローラを開発。
 1992年 高トルク5相ステッピングモーターと制御回路をユニット化したUPKシリーズ発売。
 1995年 鶴岡西事業所操業開始。
 1996年 相馬事業所操業開始。
 1998年 新世代ステッピングモーターユニットαSTEPを開発。安全規格適合、グローバル電圧対応AC小型標準モーターWKシリーズ発売。
 1999年 薄型ハイパワーDCブラシレスモーター「AX□」タイプを開発。
 2000年 最新のモーター駆動技術を採用したステッピングモーター、RKシリーズを発売。
 2001年 静音化技術「BOS」を採用したVシリーズを発売。
 2002年 さらなる高トルクを実現したステッピングモーターPKシリーズ標準Pタイプ発売。
 2003年 香港支店を設立。中国強制製品認証制度（CCC制度）認証品ACモーター発売。
 2004年 高松オリエンタルモーター株式会社を設立。上海に現地法人を設立。東京支社、大阪支社、名古屋支社にショールームを開設。
 2005年 タイに現地法人を設立。DC入力5相ステッピングモーターユニットCRKシリーズ発売。デジタルオペレーター搭載ブラシレスDCモーターユニットBLFシリーズ発売。

関連