Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_wiki-manufacturing huggingface dataset:
京阪50型電車（けいはん50がたでんしゃ）は、かつて京阪電気鉄道の京津線で使用されていた電車（路面電車車両）の一形式である。

沿革 
1932年（昭和7年）7月に1次車として51が大阪鉄工所（現・日立造船）で、52 - 54が田中車輛（現・近畿車輛で製造され、1933年（昭和8年）2月1日に2次車として55が田中車輛で、56 - 58が日本車輌製造で製造された。台車は電動貨車から流用した高床式のものを履いた反面、逢坂山トンネルや急カーブに対応するため幅を詰めたことで、前面は高さの割に幅が狭く、また中央窓が左右の窓に比べて上下、左右ともに大きい独特のデザインとなった。1次車は濃緑色1色の塗装で登場したが、2次車は上半分クリーム色、下半分がコバルトブルーという京阪線の1000型・1100型に近い塗装となった。後に1次車は上半分だけを2次車と同じクリーム色に変更した後、2次車と同じ塗装に統一された。

1次車の51 - 54は種車より流用した直流直巻電動機を搭載、発電制動を備える。2次車の55 - 58（55・56は初代）は日本初の直流複巻電動機（東洋電機製造TDK-582-A）を用いた回生制動付き車両であった。ただし、当時の技術では下り勾配での減速時にしか回生制動が使用できず、また直接式制御だったために連結運転が不可能だった。

京津線で1934年（昭和9年）4月から運行が開始された急行用として運用され、三条大橋駅 - 浜大津駅間を21分で結んだ。

1949年（昭和24年）8月7日に四宮車庫で発生した火災によって8両全車が被災焼失した。このうち6両はそのまま翌1950年（昭和25年）1月31日付で廃車となったが、焼損度合が軽微であった発電制動仕様の52・54の2両についてはナニワ工機にて車体の修復工事が実施され、東洋電機製造にて修復された電装品を搭載、回生制動仕様車として復旧された。そのため、1950年（昭和25年）4月に竣功した際には54・52の順で55・56（いずれも2代）と改番され、廃車となった回生制動車の車番を継承した。

復旧された55・56はその後も京津線で使用された。戦後の塗装は上半分が濃いクリーム色、下半分が濃緑色であった。80型の導入に伴い、2両とも1968年（昭和43年）12月23日付で廃車となった。

主要諸元 
※復旧後の55・56のもの。
 最大寸法（長さ×幅×高さ）：12,200mm×2,326×4,000
 自重：23.00t
 定員：70人（座席34人）
 主電動機：63.4kW×2
 駆動方式：吊掛式
 歯車比：59:20
京阪70型電車（けいはん70がたでんしゃ）は、かつて京阪電気鉄道の京津線で使用されていた電車（路面電車車両）である。

概要 
もともと、1940年（昭和15年）に無蓋貨車3101・02を大津線用固定クロスシート付オープンカー（制御車）に改造し、その牽引車となる予定であった車両である。100型の車体を50型に準じた新製車体に載せ替えたもので、70 - 79の10両が製造された。戦局を鑑みて資材・資金を節減した改造車であったが、車体長は50型よりも1m長く、車体幅も同形式と比較して10mm広い。

1943年（昭和18年）4月に守口工場で75が竣工し、続いて同年12月に73が竣工した。残る8両は戦時下の資材不足により半鋼製車体が製造されたのみで完成できず、戦後の1948年（昭和23年）に東洋機械興業（東洋レーヨン（現：東レ）の子会社で、同社滋賀事業場内に所在していたが現存しない）により竣工した。 しかし、同年10月30日、京津線蹴上〜九条山間にて発生した浜大津行き電車のポール外れを発端とする後退リレー衝突事故により72が損傷し、東洋機械興業へ再入場した。

さらに、1949年（昭和24年）8月7日に発生した京津線四宮車庫の火災により72を除く9両が被災し、翌1950年（昭和25年）1月31日付けで廃車された。72は火災発生当時、前述した事故による復旧のため東洋機械興業で修理中だったおかげで偶然にも難を逃れたのであった。

残った72は1967年（昭和42年）まで京津線で使用され、80型の増備によって車籍からは抹消されたが、守口工場の牽引車として使用することになり、1968年（昭和43年）に連結器取付と集電装置のトロリーポールをパンタグラフへ交換、外部色を茶色・正面警戒色にした。1970年（昭和45年）には外部色の茶色をフタリットブルーに変更している。

守口工場から寝屋川車両基地への移転後も構内入換車として使用され、運転席の脇の扉とステップなど木造部品が残っている。この移転後の1983年（昭和58年）に以下の改修を受けている。
架線電圧1500V昇圧に伴う工事として車内に複電圧の電動発電機を搭載した。自走用主電動機の電源もこの電動発電機で発電する交流200Vを使用し、変圧器と整流器を通して直流600Vに変換している。
車体更新を実施し、正面の前照灯を屋上から窓下の埋め込みに変更した。側面の窓を一部撤去し、残存側窓のHゴム化と通風用グリルを設置し、川側の側面に大型扉を設けた。
なお、台車と主電動機は元をたどると京阪創業当時の1型のもので、1910年（明治43年）の製造から100年以上にわたり現役で使用されていることになる。

2014年9月、寝屋川車両基地で進められていた60型（びわこ号）修復プロジェクトにおいて構内で60型を牽引することが発表され、「ワガヤネヤガワ号」という愛称が新たに付された。車番「72」を復元し、側窓を描いた板を設置して上半クリーム・下半ライトブルーに塗装変更している。2014年11月9日の「びわこ号復活記念乗車会」では事前の告知通りに寝屋川車両基地構内で60型電車を牽引・推進した。ただし、車体すべてが現役当時の仕様で復元されたものではない。
林ベニヤ産業株式会社（はやしベニヤさんぎょう）は、大阪府大阪市中央区に本社を置く針葉樹合板を製造・販売する企業である。

概要 
南洋材丸太の入手難からいち早く北洋材針葉樹合板への移行を果たした。さらに、当初、2009年1月とされていた(1年延期となった)北洋材丸太の輸出関税の税率アップ(税率が25％から80％となり事実上の丸太の輸出禁止)に向けて、国産材丸太の利用も手がけ、国産材利用を進める林野庁の補助金も利用して国産材に対応した施設導入も行っている。
工場
舞鶴工場 - 京都府舞鶴市
七尾工場 - 石川県七尾市
ミルシートは、鋼材の材質を証明する添付書類のこと。鉄鋼メーカーが鋼材製品を納入時に発注者へ発行する証明書のことをミルシートと呼ぶのが日本では一般的である。内容は鋼材の機械的性質や化学成分などで、注文により生産したロットごとに規格値と製造実績値が記載される。

工場や製作所（mill）が発行する書（sheet）という意味からミルシートと呼ばれ、主に日本で呼ばれる和製英語である。通常、鋼材検査証明書という名称で発行され、発注者の要求に応じ鋼材とともに交付される。ミルシートは鋼材の品質を保証する唯一の書類であるがために、流通の過程においてもミルシートの写しが、商社や鋼材問屋などの鋼材販売業者の証明とともに最終需要家に届くことになる。

主要構造物等においては、鋼製作物について鋼材検査証明書を求められる。公の工事においては、鋼材検査証明書は工事の発注者に提出しなければならない書類の一つである。土木工事共通仕様書 第２編第１章第２節には、証明書類の整備保管が義務付けられ検査時には提出が、それ以前においても必要に応じ監督職員への提示が求められる。特に重要な材料として列記されているものについては、事前に監督職員に提出し、監督職員の確認を受けなければならないと規定している。

内容
需要家名または商社名、注文者名、紹介番号、証明書番号、工事番号、契約番号などの一般事項のほか、製造実績値を表形式で寸法（板厚などを含む）、員数、質量、化学成分、引張試験値などが規格値と対比して記載される。

化学成分欄
一般に、5元素（C，Si，Mn，P，S）の割合が記載される。材質によりCu，Ni，Cr，Mo，V，Nbなどの欄も記載される。
引張試験欄
降伏点または耐力（N/mm2）、引張り強さ（N/mm2）、伸び（％）など。

注釈

鋼
文書
和製英語
ブリヂストン・プレスティーノ（Prestino）は、2008年から2010年度にかけてブリヂストンサイクルから販売されたシティサイクルである。2011年度からは、Villetta （ビレッタ） COMFORT モデルとしてブランド統合されている。

概要
キャッチコピーは「ジェントルマンの自転車、プレスティーノ。」。成人男性が、自転車による走行を楽しみながら通勤を行うような使用状況を想定したモデルである。自宅から勤務先まで、約8km前後を30分程度で通勤するような用途に最適化した設計がなされている。なお、8kmを30分掛けて通勤すると言う事は、平均時速で言うと16km/h程度であり、運動強度としては速いウォーキングに匹敵する5METSである。ちなみに、この程度の運動強度で、一度に30分以上の運動を行う事がフィットネスとして最適であるとされている。ただし、信号待ちの多い都市部において、8kmを30分で移動すると言うことは、10分弱が信号待ちに消費されるため、走行時の巡航速度が時速25km前後になることを意味する。これは運動強度で言うと「クロールでゆっくり泳ぐ」8METSで20分程度運動することに相当する（一日の往復16kmを考えると、軽い食事一食分に相当する400kcal〜500kalを消費する事となり、フィットネスとして相当効果的ではある）。プレスティーノの走行性能で時速25kmでの移動は充分に可能である。しかし若干の慣れと「夏場のタオル」などの汗対策、そして走行ポジションの細かい調整が必要である。

特徴

姉妹モデルのマリポーサの駆動機構を流用している。マリポーサのベルト駆動機構＋ローラーブレーキ＋内装変速機の組み合せを流用することによって、メンテナンスの頻度を省き、ズボンの裾を汚さすことなくスポーツ走行を可能としている。なお、前輪にクロスバイク用のVブレーキを採用しているマリポーサとは異なり、プレスティーノの前輪ブレーキはロードバイクで主流であるデュアルピボットキャリパーブレーキである。これは、Vブレーキと比較して制動力が若干弱いが、コントロール性に優れており、混雑した時間帯に、車道と歩道を交互に走行するため、微妙な減速が必要とされる通勤場面を考えた場合、最適なブレーキシステムであると言える。もちろん、安価なシティサイクル用シングルピボットキャリパーブレーキにみられる、制動力不足や片効き現象は無い。
前カゴ、鍵、前照灯、ドロヨケ、スタンドが標準装備であり、通勤用途として必要十分と言える。上位機種は前照灯用発電機にハブダイナモを使用しており、若干の重量増加はあるものの、点灯時でもダイナモの抵抗がほとんど無い。実際の通勤を想定すると、帰宅時はほぼ夜間であり、前照灯の点灯頻度は非常に高い。軽量化のため、電池式前照灯の使用を前提としたマリポーサ（前照灯用のブラケットが存在しない）と比較すると、プレスティーノは通勤用途に最適化されたモデルであると言える。

タイヤは軽快車規格の27インチ1・3/8WOのタフロードタイヤである。スポーツ走行を考慮し、26インチ1・3/8ながら細めの専用タイヤを採用したマリポーサとは異なり、プレスティーノは通常のシティサイクルと同じ形状の頑丈なタイヤを使用している。このことにより、プレスティーノは悪路走破性を確保し、パンクによるトラブルを最大限回避している。また成人男性が主なユーザーであることを前提として、27インチタイヤを採用することにより、太く頑丈なタイヤによる走行性能の不利を最小限に押さえている。

乗車姿勢は、マリポーサよりやや強い前傾姿勢となっている。普段着の女性が強い前傾姿勢を取った場合、臀部が目立って不自然であるが（現在主流のローライズパンツだと、下着が露出してしまう）、スーツ姿の男性の通勤を考慮した場合、マリポーサより強い前傾姿勢を取っても臀部はスーツの上着に隠されて目立たず、しかもより高速走行が可能である。女性を考慮したマリポーサと通勤男性に特化したプレスティーノの乗車姿勢の違いは、以上が原因であると思われる。

ハンドルとトップチューブに曲線を使用し、優美な印象を与えるマリポーサとは対照的に、プレスティーノはスチールによる細身のフレームパイプを活かし、直線を多用した精悍なデザインであり、スポーツ車にも見えるルックスである。また大型のベルトカバーを採用しており、スーツ姿での通勤を想定して、ズボンの裾を汚す危険性を徹底的に排除している（そもそもベルトドライブは潤滑油を使わないので、ズボンの裾を汚しにくい）。なお、マリポーサのフロントフォークは直線であるが、プレスティーノのフロントフォークは、通常の自転車のように湾曲している。これは、プレスティーノが（鉄フレームである事と相まって）衝撃吸収性を考慮しているためであると思われる。

アルミニウムを主用し、車重14kg前後のマリポーサと比較して、プレスティーノはスチールやステンレスが主用されており、車重19kg前後である。混雑した通勤時の走行に良く見られる、歩道と車道の乗り越え、補修不十分な舗装路の走行などを考慮すると、スチールは衝撃吸収性の点で、アルミニウムより優れている。また、プレスティーノの想定している使用状況では年間走行距離は4000km弱にも及ぶ。よって、充分な強度を確保するために、ある程度の車重は必要であると思われる。（軽量なスチールフレームの安価なシティサイクルを通勤に使用した場合、数年を経過するとフレームにひび割れが出て来る場合すらある）。無論、カゴやライトと言った装備の充実による車重増加もある。

車種
プレスティーノ
初のモデルは、2008年1月16日に発表、同年1月25日に発売された。デビューモデルである2008年式はグッドデザイン賞を受賞し、シティサイクルとしては上々の評価を受けている。以降、カラーバリエーションの変更などモデルチェンジが行われている。いずれも27インチ型で、ローラーブレーキ、デュアルピボットキャリパーブレーキが装備されている。

車名の由来
イタリア語で「快速」を意味する「プレスト」と、「男の子」を意味する「ニーノ」から。
クノールブレムゼは、ドイツ・ミュンヘンに本社を置く輸送用機器製造業。鉄道車両および商用車向けに、ブレーキをはじめとする各種制御システムの製造・販売を行っている。フランクフルト証券取引所上場企業。

事業概要 
「」（クノール）ブランドで、各種鉄道車両およびトラック・バスなどの商用車向けの以下の製品を製造・販売している。世界30カ国以上に現地法人を持っているが、特にヨーロッパにおける鉄道車両向けのシェアは非常に大きく、システムサプライヤーとしての強みを持つ。売上構成は、鉄道車両部門が52％、商用車部門が48％となっている。なおブレムゼ（Bremse）は、ドイツ語で「ブレーキ」を意味する。
鉄道車両用
ブレーキシステム
ドアシステム（車両用およびホームドア）
暖房などの空調装置および付随する電子制御アプリケーション
脱線検知装置
抵抗器、開閉器、高圧測定装置などの制御コンポーネント
ワイパー・洗浄システム
障害検知装置
商用車用
ブレーキシステム
ダンパー
コンプレッサ
エアドライヤー
トランスミッション制御装置
電子制御システム
バルブ
アクチュエーター
診断システム

沿革 
1905年にゲオルク・クノールによってベルリンで設立された、それまでの貨物列車ブレーキでは、各貨車に配置された担当者が信号の合図に基づき一斉にブレーキをかける方式であったが、1918年にプロイセン国鉄に供給開始した自動空気ブレーキのクンツェ＝クノールブレーキは、人手がかかり事故発生の多いこの方式を廃し、1920年代には、クノールのブレーキシステムが、ヨーロッパの貨物列車向けエアブレーキの技術標準となるに至った。続いて1931年、新型のと呼ばれるブレーキを投入、同ブレーキは旅客列車にも使用され、世界17カ国に普及した。また1922年に、商用車向けのエアブレーキシステムの製造販売に参入、トラックと牽引車（トレーラー）すべての車軸に同時にブレーキをかけるシステムは、世界で最初となり、1930年代後半までにドイツの牽引車の約9割にクノールのブレーキシステムが装備された。

第二次世界大戦の終わりと共に従来の施設はソビエト連邦に接収されたが、翌1946年に会社を再建、マーシャル・プランの実施と共にドイツ連邦鉄道から18,000両の貨車の発注があり事業成長、1953年には大型化したトラック向けの自動負荷依存ブレーキシステムを開発、また同年ミュンヘンに本社を移した。1969年にトラック向けのディスクブレーキを開発、1973年にはアメリカ合衆国に子会社を設立、1980年代に貨物列車向けのDB60型ダイレクトリリースコントロールバルブを開発し、同製品は1985年以降、アメリカの長大編成貨物列車に使用開始された。1985年、それまでのはと合併し、となった。

1991年に運行開始された高速列車ICE 1にクノールの電空ブレーキが装備される一方、1993年から翌年にかけて会社の事業再編が行われ、鉄道車両部門と商用車部門に分割されることになった。2002年にアメリカのトラック向けブレーキメーカーのをハネウェルから買収、2007年にEP60型電子制御ブレーキシステムを開発し、アメリカおよび南アフリカ共和国の長大編成貨物列車に使用開始された。2016年にスペインのを買収、2017年にフォスロの電気システム事業を買収した。

採用例

日本以外
非常に多いため割愛する。

日本 

ただし日本は時の鉄道省がウェスティングハウスエアブレーキ（WABCO、現在のWABCOビークル・コントロール・システムズおよびワブテック）のシステムを採用し、互換性の都合上により国内基準装備と化したことからシェアが少なく、ブレーキシステム全体ではさらに少ない。

ブレーキシステムにクノール製品を採用した例としては、1925年に製造された京都電燈デナ1形電車が知られる程度であったが、2011年に東北新幹線E5系のディスクブレーキユニットとして導入された。

圧縮機本体・除湿器・オイルフィルターが一体型パッケージになったコンプレッサ単品の採用例が多い。
 209系電車以降のJR東日本向け全般（スクリュー式コンプレッサ単品）
 東京臨海高速鉄道70-000形電車（スクリュー式コンプレッサ単品）
 新京成8900形電車（換装時スクリュー式コンプレッサ単品、機器更新時電気指令式ブレーキシステム一式換装）
 京急2100形電車および1000形電車 (2代)（スクリュー式コンプレッサ単品）
 京王9000系電車（スクリュー式コンプレッサ単品）
 東京都交通局10-300形電車（スクリュー式コンプレッサ単品）
など。

日本法人 
商用車部門と鉄道部門で別法人となっている。
 クノールブレムゼステアリングシステムジャパン株式会社
 本社所在地：〒355-0812 埼玉県比企郡滑川町都25-10
 クノールブレムゼ商用車システムジャパン株式会社
 本社所在地：〒350-0269 埼玉県坂戸市にっさい花みず木6-22-1
 クノールブレムゼ鉄道システムジャパン株式会社
 本社所在地：〒160-0023 東京都新宿区西新宿 6-10-1　日土地西新宿ビル7階
 鉄道システムのサービスセンターを坂戸市に持つ。住所は商用車システムのオフィスと同じ。
中国国鉄HX型電気機関車（ちゅうごくこくてつHXD3がたでんききかんしゃ）とは、中華人民共和国鉄道部（中国国鉄）が2006年（平成18年）から製作した交流電気機関車である。先行試作型であるSSJ型についても本稿で述べる。

概要 
近年、大陸中国の経済の継続的な発展に伴い鉄道貨物の需要も伸び続けたことから、鉄道部はこの状況を鑑み単機で5,000 tの貨物を牽引できる大出力機を導入することで需要に応えようとした。大連機車車輛は2001年より大出力の交流型貨物用電機開発を開始したものの、当時の中国ではIGBTVVVFインバータの製造技術を持っていなかったことから、東芝からインバータ技術導入のために2002年9月に合弁会社を設立した。

この機関車は全動軸の3軸台車2台にそれぞれ出力1,200 kWの交流モーターを装荷し合計7,200 kWの出力とされた。先行試作車の形式はSSJ－0001とし、2003年末に完成、2004年4月26日に大連の工場から出場した。北京鉄道科学研究院環状線にて試験が行われ試験は7月4日に終了後も、車輛は環状鉄道に残されていたが、2008年に大連機車の工場へ返却された。

2004年10月27日に鉄道部は大連機車車輛に60両を発注。量産型はSSJとEH500形を技術的な基本とし、最初の4両は完成車の形で輸入、12両は部品の形で輸入し大連で組み立て、最後の44両は日本からの技術移転による「国産化」（その実はライセンス生産）とされた。量産車は東芝から提供されたTT－78形台車及び4,500 V 900 A　IGBTインバータを使用して初号機が2006年に出場。形式はDJ－0001とされた。

17号機より“国産化”が行われ、永済電機のYJ85A形電動機を使用しており、出場時に“神龍1型”（SL）と改称されたが、程なくして“和諧型”（日本語で“調和”の意）と改称され、型式もHX型となった。“国産化”1号機は2006年12月8日に出場、車籍編入された。

また各動軸に装備されているフォイト社製SET-553型駆動装置についても、2007年から従動歯車の“国産化”を開始、主動歯車についても2008年よりライセンス生産を開始している。

現況および動向 
鉄道部は更に180両のHX型を追加発注し、計240両となる。追加分の一部を北京二七機車廠が製造する事となり、61号機がその1号機となっている。2007年12月までに大連機車車輛は200両あまりのHX型を生産している。

現時点では大多数が上海鉄路局南京東機関区、武漢鉄路局江岸機関区に配置され、主に京滬線、京広線を走行している。HX型の投入初期には蓄電池の電圧が低いという問題が発生したが、これは電池の出荷から製品への組み立てまでの時間が長かった事と、充電時間の不足によるものであった。また運用された地域の環境と温度によるものだとも言われている。

2008年2月18日鉄道部は大連機車車輛に再度400両を発注、同年8月より出場を開始している。また大連機車の生産能力が逼迫しているため、HX型の量産を終えた大同電力機車が量産に加わっている。この3次車（241 -）の内一部が、北京鉄路局豊台機関区と鄭州鉄路局鄭州機関区に配属されている。また上海鉄道局に所属するものの一部が、韶山9型電気機関車等の準高速型旅客用電気機関車が不足していることから、機関車に設置された便所を客車給電装置に改造し旅客運用に就いている。
新日本空調株式会社（しんにっぽんくうちょう）は、空気調和、冷暖房、換気、給排水、衛生、電気、消防、計装等の設備における設計、監理、並びに工事請負を行う大手総合設備建設会社である。

本社を東京都中央区日本橋浜町に置く。三井グループに属し、三井月曜会、三井倶楽部の会員企業でもある。

基本理念は「空気を中核とする熱・水技術の研究と開発に努め、環境創造分野に新たな価値を創り出し、社会的に信頼される技術とサービスを提供する企業の実現を目指す」。これまで空気調和・衛生工学会より30回にわたり学会賞を受賞。

事業内容 
以下の設備の設計・施工
 一般空調設備
 近年では日本橋COREDOや東京ミッドタウン、帝国ホテル、マリーナベイ・サンズを施工
 過去、南満州鉄道特急「あじあ」の「全列車空調」や関釜連絡船・興安丸の「全船空調」を世界で初めて施工、国内初の超高層ビルである霞が関ビルディングの空調を施工、新宿新都心に国内初の地域冷暖房施工
 産業空調設備
 デンソー東日本工場や東芝柏崎工場・四日市工場等を施工
 クリーンルームを国内で初めて手掛ける
 原子力空調
 日本原子力研究所（東海村）に国内初の原子炉空調を施工
また独自技術の微粒子可視化システムをはじめとしたビジュアルソリューション事業なども行っている。空調設備メンテナンスなどが主体の日本空調サービスとは無関係。

沿革 
 1930年（昭和5年）12月 - 三井物産の斡旋により、我が国での空調機器の製造と空調設備の設計・施工を目的として米国キヤリア社と三機工業が共同出資、東洋キヤリア工業株式会社設立。
 1969年（昭和44年）10月 - 東洋キヤリア工業が工事事業部門を分離独立させ、新日本空調株式会社設立。
 1973年（昭和48年）5月 - 事業内容を空気調和、冷暖房、温湿度調整、換気給排水、衛生、防災設備、冷熱プラント、冷凍冷蔵、空気処理、公害防止・廃棄物処理などの環境保全設備、建築物、特殊建築物、工作物の設計、監理および工事請負ならびに関連装置の製作売買、保守、管理とする。
 1983年（昭和58年）1月 - 工学センター開設（原子力本部事務所、研究開発拠点として利用）。
 1990年（平成2年）11月 - 東京証券取引所第2部に上場。
 1993年（平成5年）
 9月 - 研究体制の強化及び社員教育の充実を図るため、長野県茅野市に技術研究所（工学センターおよび東葛西の研究所を統合）・茅野研修所を開設。
 12月 - 東京証券取引市場第1部銘柄に指定。
 2003年（平成15年）12月 - 新日本空調工程(上海)有限公司設立（現・連結子会社）。
 2008年（平成20年）7月 - スリランカにてSHIN NIPPON LANKA(PRIVATE)LIMITEDを設立（現・連結子会社）。
 2010年（平成22年）12月 - シンガポールにてSHIN NIPPON AIRTECH(SINGAPORE)PTE.LTD.を設立（現・連結子会社）。 
 2013年（平成25年）11月 - 希霓科工貿(上海)有限公司設立（現・連結子会社）。

事業所案内 
 国内事業所
 本社 - 東京都中央区日本橋浜町2-31-1　浜町センタービル
 原子力事業部 - 神奈川県横浜市磯子区中原1-1-34
 北海道支店 - 北海道札幌市中央区北1条西5丁目2-9　北一条三井ビル
 東北支店 - 宮城県仙台市青葉区一番町3-7-1　電力ビル本館4F
 関東支店 - 千葉県千葉市中央区中央1-11-1　千葉中央ツインビル1号館
 首都圏事業本部  - 東京都中央区日本橋浜町2-31-1　浜町センタービル
 都市施設事業部 - 東京都中央区日本橋浜町2-31-1　浜町センタービル
 リニューアル事業部 - 東京都中央区日本橋浜町2-31-1　浜町センタービル
 産業施設事業部 - 東京都中央区日本橋浜町2-31-1　浜町センタービル
 ビジュアルソリューション事業部  - 東京都中央区日本橋浜町2-31-1　浜町センタービル
 海外事業統括本部 - 東京都中央区日本橋浜町2-31-1　浜町センタービル
 横浜支店 - 神奈川県横浜市中区住吉町4-45-1　横浜新関内ビル
 名古屋支店 - 愛知県名古屋市中村区名駅南1-24-30　名古屋三井ビル本館6F
 大阪支店 - 大阪府大阪市西区土佐堀2-2-4　土佐堀ダイビル7F
 中国支店 - 広島県広島市中区大手町2-7-10　広島三井ビルディング
 九州支店 - 福岡市博多区上呉服町10-1　博多三井ビル
 技術開発研究所 - 長野県茅野市宮川字墨筋内7033-182
 茅野研修所 - 長野県茅野市宮川字墨筋内7033-182

 海外事業所
 スリランカ支店、シンガポール支店、上海支店、モルディブ支店、ミャンマー支店、カンボジア支店、インドネシア駐在員事務所、ドバイ事務所、アブダビ事務所

 子会社
 新日空サービス株式会社 - 東京都中央区日本橋本町3-3-6　ワカ末ビル
 新日本空調工程（上海）有限公司 - E, 233, Jiang Chang San Road Shanghai，200436, P.R. China
 SHIN NIPPON LANKA（PRIVATE）LIMITED - 309/1 Colombo Road, Welisara, Sri Lanka
 SHIN NIPPON AIRTECH(SINGAPORE) PTE. LTD - 315 Outram Road, #09-06,Tan Boon Liat Building,Singapore 169074
 日宝工業株式会社 - 神奈川県横浜市西区みなとみらい4-6-2　みなとみらいグランドセントラルタワー6F
 希霓科工貿（上海）有限公司

エピソード 
新日本空調がウェブサイトにおいて先んじてsnk.co.jpドメインを取得していたため、ゲームメーカーのSNK（初代法人）がウェブサイトを開設するにあたり、ドメイン名を neogeo.co.jp とした。なお、2代目法人のドメイン名はsnk-corp.co.jpとなっている。
国内初の地域冷暖房システムやクリーンルーム、原子力設備の施工を行った経緯から、空調エンジニアリングのパイオニアと呼ばれている。
宇部エクシモ株式会社（うべエクシモ）は東京都中央区に本社を置く樹脂製品の製造業者。 光通信関連商品、液晶パネル用部材、2層CCL、FRP製品・包装資材・合成繊維などの開発、製造、販売を行う。UBE（旧:宇部興産）と日東紡績との合弁会社として1966年に設立された。

沿革 
1966年 宇部日東化成株式会社設立
1994年 日本証券業協会に株式を店頭登録
1996年 東京証券取引所第2部に上場
2003年 宇部興産との株式交換により、同社の完全子会社となる
2013年 宇部エクシモに商号変更

事業所 
本社: 東京
支店: 大阪
営業所: 福岡、名古屋、宇部
工場: 岐阜、郡山
研究所: 岐阜、郡山

関連会社 
有限会社ユーエヌケー工業
有限会社ユーエヌケーヤードサービス　
宇部日東化成（無錫）有限公司
125は  フィアット が1967年から1972年まで製造・販売していた中型乗用車である。

概要 

1966年にデビューし、ヨーロッパ・カー・オブ・ザ・イヤーを受賞した小型セダンのフィアット・124の上位モデルにあたる車種で、124に遅れて1967年に発表された。しかしそのシャシ（フロアパネル）設計は先代モデルのフィアット・1300/1500の改良型で、124セダンのホイールベースを1300／1500と同じになるよう85 mm延長したボディを1300／1500シャシーに架装したうえ、排気量を1,608 ccまで拡大した124スポルトのDOHCエンジンを搭載したものである。

このような折衷的成り立ちにもかかわらず、DOHCエンジンによる優れた動力性能、当時としては先進性があった4輪ディスクブレーキ、コイル・リンク式リジッドの124よりも旧式なリーフリジッドの後輪サスペンションながらバランスに優れたハンドリングが「プアマンズ・アルファ」として好評で、1972年に後継車の132が登場するまでに603,877台が生産された。

日本にも当時のディーラーであった西欧自動車（西武自動車販売の前身）によって比較的多数が輸入された。

バリエーション 
 125（1967 － 1969年）1,608 cc 90馬力 最高速160 km/h
 125スペシャル（1968 - 1970年）1,608 cc 100馬力 最高速170 km/h
 125スペシャル・シリーズ2（1970 - 1972年）フロントグリル中心にマイナーチェンジ

イタリア国外での生産 
125は124よりコンベンショナルな設計のシャシーが歓迎され、社会主義国や発展途上国で広くライセンス生産された。

ポーランドのFSOで、ノックダウン生産から始まり、1968年以降ライセンス生産となり、ポルスキ・フィアット・125pとして販売された。ライセンスが失効した1983年以後はFSOブランドとし、FSO・125pとなった（FSO・1300／1500とも呼ばれる）。フィアット・125に比べてバリエーションは絞られていたが、1972年には本国になかったステーションワゴン版（125p Kombi）も追加されている。1978年には125pのメカニズムをほとんどそのまま流用し、全く新しいデザインのボディーを組み合わせたPolonez（ポロネーズ）の生産が始まっているが、125pの生産も並行して続けられ、1991年までにオリジナルを遥かに上回る1,445,699台が生産された。

アルゼンチンでは「フィアット・コンコード」として1972年から1982年まで生産され、ここではワゴンのみならず850クーペに似た2ドアクーペ、ピックアップトラックなど、188,971台が作られた。1978年には131に倣って「125ミラフィオリ」と改称された。

他にもユーゴスラビア/セルビア（ザスタバ製）、エジプト、コロンビア、チリ、モロッコ（Somaca製）でも生産された。ただし125の特徴であるDOHCエンジンは、実用車にはオーバースペックなこともあって社会主義国では用いられず、ポーランドではエンジン等の機械構造にフィアット・1300/1500で使われていた旧型OHVエンジンの技術を流用していた。
トレッドルは、鉄道の信号保安装置の一種で、列車の車軸がある地点を通過したことを検知する機械的・電気的な装置である。軌道回路がある一定の区間（数キロメートルに及ぶ場合もある）に列車がいるかどうかを検知するのに対して、トレッドルはピンポイントで列車位置検出を行う。

歴史 
鉄道事故を防ぐために、閉塞装置が考案されたが、鉄道信号機と閉塞装置の間に連動がなく、閉塞を取り扱わなくても信号機に進行現示が出て、列車が出発して事故が起きていた。閉塞扱いが完了し、前方に列車がいないときに限り、信号機に進行現示を出せるようにする仕組みが求められたが、軌道回路が発明されていない時代には困難があった。そのため、列車の検知をする仕組みとしてトレッドルが発案された。当初は車両の重量でレールが歪むことを利用し、電気接点を開閉して検知する仕組みであった。レールが頑丈になって歪みが少なくなると、油圧で歪みを拡大して電気接点を開閉するオイル式、さらに高周波電流を利用した電子式といったものが発明された。

方式

機械式 
車止めや安全側線の付近など、錆び付いたレールのために軌道回路の動作が信頼できない場合に、長い棒を使ったトレッドルが設置される。列車がこの棒を押し下げると、信号扱手に入線を知らせる。

電気機械式 
電気機械式トレッドルでは、小さなアームがフランジウェイに設置される。フランジがアームを押し下げるとアームに接続された電気装置がその状況を出力する。アームは多くの車軸を持った車両が通過する時に不必要に損傷しないようにするために、一旦押し下げられると数秒間下がった状態のままになっている。

電子式 
電子式トレッドルは、アームや棒などの物理的な装置ではなく、車軸によって電磁界が乱される原理を使用する。このため、個々の車軸を検知することができる。電子式トレッドルは車軸カウンタを実現するために利用されている。電子式トレッドルを使った車軸カウンタは、軌道回路と同等の働きを実現できる。

使用方法 
トレッドルは、使用目的、配線上のどこに用いるかに応じて、様々な形態がある。

分岐器 
列車が通過中の分岐器を転換させないために、鎖錠にトレッドルを用いる。機械的なトレッドルの場合、フランジがレールに沿って設置された長い棒のようなトレッドルを押し下げて、これにより転轍てこがロックされる。

信号機 
信号機を停止現示に変えるために機械的なトレッドルが用いられることがある。これは短い軌道回路とラッチ回路により代替できる。

踏切 
トレッドルは軌道回路を単独で用いる場合に比べてより信頼性が高く正確な検知ができるために、自動踏切の制御に用いられる。トレッドルを列車が通過（踏切の警報を開始）してから列車が踏切を通過するまで30秒程度しかないため、これはとても重要である。

注油器 

。

事故 
初期の信号機の中には、CF ホイットワース（CF Whitworth）によって発明された「自動的」なものがあった。これは実際の運用面で自動的とはとても言えないものであり、ポリスマンが信号を扱う（イギリスの当初の鉄道では列車への運行指示に警察官出身者を雇っていたためポリスマンと呼ばれていた）必要があった。しかし、列車が通過するとトレッドルの働きにより「自動的に」停止現示になるようになっていた。そのような信号機がブライトン（Brighton）の北にあるクレイトントンネル（Clayton Tunnel）の両側に備えられていた。このトンネルで、列車が通過したにもかかわらず信号機がきちんと停止現示に変わっていなかったことをポリスマンが見落としたため、続行の列車がトンネルに進入し、停車していた先行列車と衝突した。

ホイットワースの信号機の最大の欠点は、冗長性がほとんどなく、石が挟まっただけでもうまく動かなくなるということであった。一方で、トレッドルがなければ信号扱手は毎回信号機を停止現示にしなければならず、却って操作を誤ったり忘れたりする可能性もある。
フリトレー (Frito-Lay) は、アメリカの飲料・食品メーカーのペプシコ社の菓子ブランドである。

フリト社 (The Frito Company) とH.W.レー社 (H.W. Lay & Company) が合併したフリトレー社 (Frito-Lay, Inc.) として始まったが、現在北米での事業はペプシコの一部であるフリトレー・ノース・アメリカが担っている。

歴史

フリト
1932年、Charles Elmer Doolin がコーンチップメーカー The Frito Company を創業。
1933年、本社をテキサス州ダラスに移転。
1935年、R&D部門を設置し、ポテトチップなど多様な商品展開を始める。
1945年、販売会社 The Frito Sales Company 設立。
1954年、株式公開。
1959年、Doolin 逝去。

H.W.レー
1920年代、Herman Lay が南部で自動車でのポテトチップスの販売を始める。
1932年、Lay はテネシー州ナッシュヴィルでポップコーン会社を創業。
1939年、Lay は以前の勤め先だったポップコーン会社 Barrett Food Company を買収し、H.W. Lay & Company を設立。本社は Barrett Food Company と同じジョージア州アトランタ。

フリトレー
1945年、The Frito Company が H.W. Lay & Company に南東部での独占フランチャイズを許可する。
1961年、2社は合併しフリトレー (Frito-Lay, Inc.) 設立。
1965年、フリトレーとペプシコーラ社 (Pepsi-Cola Company) が合併し、ペプシコとなる。

主な商品 
 レイズ 
 ドリトス 
 
 ドラゴンポテト

各国法人
 Frito-Lay Australia Holdings Pty Ltd.
 Frito-Lay Colombia Ltda.
 Frito-Lay de Venezuela, C.A.
 Frito-Lay Dominicana S.A.
 Frito-Lay Foods
 Frito-Lay France SA
 Frito-Lay Gida Sanayi Ve Ticaret A.S.
 Frito-Lay Holdings C.V.
 Frito-Lay Ukraine
 Frito-Lay Holdings Limited
 Frito-Lay India
 Frito-Lay Investments B.V.
 Japan Frito-Lay Ltd.（ジャパンフリトレー）
 Frito-Lay Manufacturing OOO
 Frito-Lay Netherlands Holding B.V.
 Frito-Lay North America, Inc.
 Frito-Lay Poland Sp.zo.o.
 Frito-Lay Trading Company (Europe) Gmbh
 Frito-Lay Trading Company Gmbh

ほか。

日本法人

日本初のポップコーン会社のマイクポップコーン有限会社に、1977年に不二家と共同出資し合弁企業不二家フリトレーを経て、1990年に完全子会社ジャパンフリトレーとした。

2009年のペプシコとカルビーの業務提携により、カルビーの株式をペプシコが取得するのと引き換えに、直接にはカルビーの完全子会社となっている。
中央管理室（ちゅうおうかんりしつ）とは、建物や建築設備などを集中的に管理するための場所である。建築基準法及び建築基準法施行令の規定により、一定の規模を超える建築物において設置が義務づけられている。

高層ビル、大規模な百貨店、病院等には必ず設置されており、中央監視室と呼ばれる場合もある。

中央管理室に関する規定 
根拠法令は建築基準法施行令（カッコ内）

設置しなければならない建築物 
 高さ31mを超える非常用エレベータの設置が必要な建築物、各構えの床面積の合計が1,000平方メートルを超える地下街に設ける機械換気設備、中央管理方式の空気調和設備の制御、作動の監視を行う建築物（第20条の2・二号）

設置場所 
 当該建築物、同一敷地内の他の建築物又は一団地内の他の建築物の内にある管理事務所、守衛所その他常時当該建築物を管理する者が勤務する場所であること（第20条の2・二号）。
 避難階又はその直上階若しくは直下階であること（同上）。

その他 
 排煙設備の制御及び作動状態の監視は、中央管理室において行なうことができること（第126の3・十一号）。
 非常用エレベーターを呼び戻すことが中央管理室において行なうことができること（第129条の13の3条7項）　
 非常用エレベーターと中央管理室とを連絡する電話装置を設けること（第129条の13の3第8項）。

中央管理室の役割 
中央監視室には、建物や建築設備の状況を把握し、遠隔制御するための中央監視装置（ビルオートメーションシステム、略称BASなど）等の設備が備えられ、法令に定められる機能の他に次のような機能や役割もある。
 熱源設備、給水設備、排水設備などの重要建築設備の監視、遠隔操作
 来訪者の受付け、案内、鍵の管理
 防犯カメラの監視、録画
 館内放送の実施
 外部との通信
 など

中央管理室に類似するものに防災センターがあるが、防災センターは消防法令に基づく主に防災に対応するための施設である。近年、中央管理室と防災センターを一体化し、両機能の融合的、効率的な管理を行う施設が多くなっている。

中央管理室には、常時、人がいなければならないので、休憩室や仮眠室が備えられているのが普通である。
Havok Physics（ハボックフィジックス）は、アイルランドの社が開発した物理エンジンミドルウェアである。単にHavok（ハボック）とも呼ばれる。

概要 
コンピュータゲーム、ビデオゲームにオブジェクトと他のキャラクターの間でリアルタイムの相互作用をもたらすために製作された物理エンジンである。ダイナミック・シミュレーションを採用することでHavokはラグドール物理のような実物そっくりな世界とアニメーションを実現する。

エンジン自体はC言語およびC++で記述されており、エンジン中枢以外についてもC言語およびC++と互換性のあるコンパイラシステムに対して十分なポータビリティ（移植性）を備えている。

Havok社 
開発会社のHavok社は当物理エンジンミドルウェアの他にも「Havok Animation Studio」「Havok AI」など、物理エンジン以外のミドルウェアもリリースしている。

2007年9月14日にインテル社に買収され、2015年10月2日にインテル社からマイクロソフト社に買収された。

対応プラットフォーム 
Havok SDKのバージョン1.0は2000年のGame Developers Conferenceにて公開された。それ以来改良が加えられ、Havokバージョン5.0は2007年9月にリリースされた。このエンジンのソースコードはライセンス締結の後に配布され、Windows、Xbox、Xbox 360、Xbox One、ニンテンドーゲームキューブ、Wii、Wii UおよびSwitch、ソニー・コンピュータエンタテインメントのPlayStation 2、PlayStation 3、PlayStation 4、PlayStation 5、PlayStation PortableおよびPlayStation Vita、アップルのMac OS X、そしてLinux用のソフトウェアで採用が知られている。

採用実績 
2000年にSDKが立ち上げられて以来、150を超えるビデオゲーム、コンピュータゲームで使用されている。それらのうちで主になるのはファーストパーソン・シューティングゲーム（FPSゲーム）であり、次のような使用例がある。
Monolith ProductionsのF.E.A.R.
2K MarinのBioShock2
エレクトロニック・アーツのバトルフィールド1943

FPS以外のジャンルのものとしては次のような使用例がある。
任天堂のゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド（アクションアドベンチャーゲーム）
THQおよびRelic Entertainmentのカンパニー・オブ・ヒーローズ（リアルタイムストラテジー）
ユービーアイソフトのアサシン クリード（ステルスゲーム、アクションアドベンチャーゲーム）
ブリザード・エンターテイメントのスタークラフト2（リアルタイムストラテジー）
2K Gamesおよびベセスダ・ソフトワークスのThe Elder Scrolls IV: オブリビオン（ロールプレイングゲーム）
フロム・ソフトウェアのDemon's Souls（アクションロールプレイングゲーム）
カプコンのデッドライジング2（アクションゲーム）およびロスト プラネット エクストリーム コンディション（サードパーソン・シューティングゲーム、アクションゲーム）
エレクトロニック・アーツのDead Space 2（サードパーソン・シューティングゲーム）

Valve CorporationのSource Engine
オートデスク 3ds Maxに搭載されているreactorプラグイン
オートデスク Mayaのプラグイン
Adobe Director - Shockwaveのためのxtraプラグイン
Second Life - 2008年4月にHavokバージョン4、2014年にバージョン2011.2を導入した。仮想空間の中で物理エンジンにより動作するオブジェクトの作成が可能となっている。
サンニチ印刷（サンニチいんさつ）は山梨県を拠点とする山日YBSグループの印刷会社である。

沿革
1942年（昭和17年） - 山梨日日新聞社の印刷部門が分離され、有限会社又新社として創業。
1961年（昭和36年） - 株式会社化。
1967年（昭和42年） - 現社名に改称。
1982年（昭和57年） - 国母工場竣工。

業務内容
山梨日日新聞などの新聞印刷。
カタログ、ポスター、カレンダーなどの商業印刷。
月刊誌、書籍などの出版印刷。
その他各種広告などの印刷。
デジタルマーケティング、WEB広告、SNS運用、デジタルスタンプラリー、サイネージ、VRなどデジタル分野も得意としている。

本社・事業所
本社 - 山梨県甲府市北口（山梨文化会館内）
本社工場（国母工場） - 山梨県甲府市宮原町
東京支社 - 東京都渋谷区代々木
富士吉田営業所 - 山梨県富士吉田市下吉田

事件・トラブル 
2006年6月に山岳写真家・白簱史朗が、財団法人『キープ協会』が発行する2007年のカレンダー作成のため、同協会に写真のフィルムを譲渡したが、その後、同協会が紛失したことが発覚。その後2009年10月に同協会は、白籏に対し約3,000万円の損害賠償をすることで合意したが、同時に、製作を依頼したサンニチ印刷に預けた後紛失したとして、サンニチ印刷にも賠償を求めている。
前進型蒸気機関車（ぜんしんがたじょうききかんしゃ）は中華人民共和国鉄道部（中国国鉄）の貨物列車用テンダー式蒸気機関車である。

概要 
逼迫した貨物需要の改善のためソ連から輸入した形蒸気機関車の標準軌形の友好型を参考に設計され、1956年9月に完成した、中国国内で生産された初の大出力機である。大連機車廠で5両生産された後、大同機車廠にて量産された。この他長春、牡丹江、瀋陽、唐山等各工廠で172両が生産されている。当初「和平型」 (HP) と呼ばれていたが、中ソ関係の悪化により文革時代に「反帝型」 (FD) と改称され、文革終了後に現在の「前進型」に落ち着いた。1988年7207号機の出場をもって生産停止され、計4708両が生産された。
なお、QJとは「前進」の中国語読みをローマ字表記した「QIAN JIN」の略。

特徴 
設計の際、ローラーベアリング、自動給炭装置、鋳鋼製シリンダー、密閉式キャブ、混合式給水暖め器、動力火格子、ブロワー等新しい技術が採用され、他国の蒸気機関車と同等の技術レベルとなった。車軸配置は1E1のサンタフェ形で、最高速度は80km/hである。動輪周馬力が高く、牽引性能が良く、石炭と水の消費が少なく、また乗務員の労働条件の緩和にも寄与した。しかしながら既に本線上での運用は無く後数年で全車除籍となりディーゼル機関車に取って代わられると思われる。

改造 
1964年に大同機車廠がボイラーを改良し、燃焼室を追加、中心高を80mm，煙管の長さを5350mmに短縮し、通風装置を改良したところ、エネルギー効率が8.42%となったため、量産型に反映された。

1986年9月に大同機車廠が前進型を石炭ガスを燃料とした試作車を製作した。試運転初期の発表によると燃料のガスは完全燃焼し石炭の節約になる他、環境汚染も少なく乗務員の労働条件の軽減されるとされている。しかし技術上の問題を解決するには至らず、営業運転に使用されなかった。機関車部分は解体されてしまったが、炭水車は今も保存されている。

1980年代半ばからは南アフリカ国鉄26型蒸気機関車で重要な役割を担ったデービッド・ウォーデールの協力を受け、ガス化燃焼システム（GPCS: Gas Produce Combustion System）を前進型に搭載した。保守面と技術的な問題に加え、ディーゼルと電気を主力とする方針に移行したため開発は中止された。

保存車両 
製造数が多い事と近年まで生産されていたことから、アメリカで保存された6988号機、7081号機をはじめ多数が保存されている。
 QJ0001 - 北京市「中国鉄道博物館」
 QJ0004 - 同上
 QJ101  - 同上
 QJ1316 - 遼寧省瀋陽市「瀋陽蒸汽機車博物館」
 QJ1997 - 山西省大同市「大同蒸汽機車陳列館」
等多数。

保存されたが後年解体されたもの 
 QJ6200 - 兵庫県相生市相生中央公園（2006年解体）

1982年および1983年に開催された中国鉄道博（1982年は日中国交正常化10周年を記念して横浜市の桜木町駅前で、1983年は神戸市と天津市の友好都市提携10周年を記念して神戸市の湊川貨物駅の敷地内で運転された。後に相生市の中央公園で人民型とともに展示されたが、2006年に解体された。なお、QJ6200に関しては中国鉄道博での展示走行のためだけに完全新造された前進型であり、中国本土を走行した経歴がない唯一の前進型でもある。現在は、人民型と共に相生市の中央公園駐車場にて煙室扉と動輪、製造銘板のみを残したモニュメント状態となって保存されている。
バケルトンとは、モノコック構造のバスに対してスケルトン構造のバスのような外観への改造を施した車両を指す、バスファンによる俗称である。語源は「スケルトンに化ける」という意味から。

概要 
1980年代以降、スケルトン構造のバスが登場すると、モノコック構造のバスは陳腐化が否めなかった。地方では新車を投入する余裕もない事業者も少なくはなかった。そこで、一部の事業者では、モノコック構造のバスに対してスケルトン構造に似せた外観にする改造が行われた。フロントマスクだけを改造する車両もあれば、フロント・サイドとも改造した車両もあった。

沖縄県では1978年7月30日に「730」と呼ばれる自動車の右側通行から左側通行への切り替えが実施され、これにあわせて「730車」と呼ばれる大量の新車が一度に導入されたが、このとき導入された車両はすべてモノコック構造であり、後年になり事業者の経営悪化によりスケルトン構造の車両への代替が困難になったためバケルトンへの改造を受けた車両が少なくなかった。

改造の例 

 前面上部の改造
 フロントマスクの改造
 扉の交換
 窓の改造（スケルトン構造に多く見られる、上部固定下部引き違い窓、下部固定上部引き違い窓、固定窓などに改造する）
Texas Instruments OMAP (オーマップ、Open Multimedia Application Platform) はテキサス・インスツルメンツ社のマルチメディアアプリケーション向けマイクロプロセッサの商標である。携帯電話やタブレットなどがOMAPプロセッサを搭載している。

OMAPファミリーのプロセッサは、汎用のホストARMプロセッサとDSPを内蔵した、デュアルコアアーキテクチャを構成している。通常は、Texas Instruments TMS320シリーズのDSPを内蔵している。

プロセッサファミリー
テキサス・インスツルメンツの Web サイトによると、OMAPファミリーは"High Performance", "Basic Multimedia", "Modem and Applications"に分類されている。

Modem and Applications
OMAPV1030 - EDGE digital baseband
OMAPV1035 - single-chip EDGE
OMAP850 - 200 MHz ARM926EJ-S + GSM/GPRS digital baseband + 積層 EDGE コプロセッサ
OMAP750 - 200 MHz ARM926EJ-S + GSM/GPRS digital baseband + DDR メモリをサポート
OMAP733 - 200 MHz ARM926EJ-S + GSM/GPRS digital baseband + 積層 SDRAM
OMAP730 - 200 MHz ARM926EJ-S + GSM/GPRS digital baseband + SDRAM メモリをサポート
OMAP710 - 133 MHz ARM925 + GSM/GPRS digital baseband

Basic Multimedia
OMAP331 - ARM9
OMAP310 - ARM9
OMAP-DM270 - ARM7 + C54x DSP

High Performance

OMAP 1シリーズ
OMAP1510 - 168 MHz ARM925T (TI-enhanced) + C55x DSP
OMAP5910 - ARM9 + C55x DSP
OMAP161xシリーズ
OMAP1610 - 204 MHz ARM926EJ-S + C55x DSP
OMAP1611 - 204 MHz ARM926EJ-S + C55x DSP
OMAP1612 - 204 MHz ARM926TEJ + C55x DSP
OMAP5912 - ARM926TEJ + C55x DSP
OMAP1621 - 204 MHz ARM926 + C55x DSP + 2MB内蔵SRAM
OMAP1710 - 220 MHz ARM926TEJ + C55x DSP

OMAP 2シリーズ
OMAP2420 - 330 MHz ARM11 + 220 MHz C55x DSP + PowerVR MBX 2D/3D Graphics Accelerator + IVA
OMAP2430 - 330 MHz ARM1136 + PowerVR MBX lite 2D/3D Graphics Accelerator + IVA2
OMAP2431 - 330 MHz ARM1136 + IVA2

OMAP 3シリーズ
命令セットは全て ARM v7。

OMAP 4シリーズ

命令セットは全て ARMv7。

OMAP 5シリーズ
命令セットは全て ARM v7。

競合製品 
Atom ― インテル製
Exynos ― サムスン電子製
Snapdragon ― クアルコム製
Tegra ― NVIDIA製