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車掌スイッチ（しゃしょうスイッチ）とは、鉄道やバスにおいて、運転士や車掌が、ドアを開閉するために使用する装置である。

構造 

車掌スイッチは、鉄道車両やバスの乗務員室内に設置されており、古くから見られるタイプ（直接制御式 ロッド式）では上下に1本の棒（プッシュロッド）が貫いた形状をしている。比較的新しい車両で見られるタイプ（間接制御式、リレー式）のものでは上下に1つずつ押しボタンスイッチが付いている。上側に「閉」と書かれたスイッチ、下側に「開」と書かれたスイッチが付いている。基本的には開ける際、下のボタンを押して開扉、閉じる際には上のボタンを押して閉扉させる。近畿日本鉄道・高松琴平電気鉄道など一部の事業者は開閉位置が逆の場合もある。安全のためスイッチ自体は車掌が所持する鍵によってロック（鎖錠）/ロック解除（鎖錠解除）する事が出来る。

棒状のものには、回路の接続・切断を転換するためのドーナツ形か角棒形の接点が付いており、これによってドアエンジンを制御し、ドアを開閉する仕組みになっている。

停車駅が近付いたら、車掌が所持している鍵でスイッチのロックを解除し、列車が完全に停車したら、停車位置が所定位置であること、操作するドアがホーム側であることなど、旅客の乗降に支障が生じないことを確認した上でスイッチを操作しドアを開閉する。

車掌スイッチは乗務員扉の傍に必要な機器とともに設置している。西武6000系電車などで見られるユニットタイプは、上から非常ブレーキスイッチ、乗降促進スイッチ、再開閉スイッチ、を設置し、隣に一部締切スイッチ、その下に合図ブザー（電鈴）があり、さらに下に車掌スイッチを設けている。壁には走行表示灯と開扉号車のモニタ表示灯も設置している。

鉄道車両のドアには戸閉め保安装置が搭載されており、走行中（5km/h以上）に誤ってスイッチを操作してもドアが動作しない仕組みになっている。車掌スイッチの近くに「走行中」か「走行」と書かれたランプがあり、これが点灯している間はスイッチを操作しても動作しない。また、戸閉め連動装置により全てのドアが閉じて運転台の（戸閉め）知らせ灯（パイロットランプ）が点灯しない限り主制御器の力行回路が構成されない。「開」の状態で停車した場合は、以下の2種類がある。
 「走行中」ランプは点灯したままでドアは動作せず、いったん「閉」位置に戻すとランプは消灯しドアを開閉できるもの
 「走行」ランプが消灯し、5km/h以下でドアが開扉するもの

また、戸閉め保安装置の故障の際、この機構を開放する「非常短絡スイッチ（戸閉め保安短絡スイッチ）」を設けている車両もある。このスイッチを投入している間は、走行中であってもドアを開閉することができる。ドア故障などで一部のドアが閉じない状態で走行する場合は、戸閉め連動装置を非連動として、戸閉め不点灯でも力行できる状態にする。この扱いをする場合は故障したドアに保安要員を配置したり、その車両全体を立入禁止として前後の貫通扉を締切りとする必要がある。

制御方式 

古くからある直接制御式では、1本の棒が本体を貫いており、進行方向を変更する際に運転士が車掌スイッチを操作する場合がある。これは、車両によっては編成中1か所でも車掌スイッチが「開」のままになっていると「閉」操作をしてもドアが閉まらないことに起因する。このため始発駅出発前に運転士は車掌スイッチの確認も行っている。

間接制御式（リレー式）では押しボタンによるスイッチを上下双方に設けていることから、折り返し時に上記の操作が不要となっている。特にワンマン運転を実施している路線では折り返し時の操作を省略するためにこの方式を採用する車両もある。この場合、一部の車両では側面の壁方向にボタンを設置し、開扉は誤操作防止の観点から2ボタン、閉扉は1ボタンとしている事例も多い。

特殊な装備

此ノ戸・他ノ戸 

ドアを開閉するスイッチの棒は、1つだけのものと2つ付いているものがある。2つある場合は「此ノ戸」・「他ノ戸」と書かれていて、「此戸用」・「他戸用」と言うこともある。それぞれ別々の扉を扱うスイッチで、使い分け方は事業者や車両・両数などによって異なっていて2通りある。最近ではスイッチが1つだけの車両が増えている。

 「此ノ戸」はスイッチの目の前のこの1つの扉のスイッチで、「他ノ戸」が他全ての扉のスイッチである。
 「此ノ戸」はこの車両の扉のスイッチで、「他ノ戸」が他の車両のスイッチである。

前者の方式は、車掌が車内改札などで乗務員室を離れたままドア扱いをする際に用いられる。その手順は以下の通り。開扉時は「此ノ戸」を先に操作して目の前の扉のみ開けて安全確認をした後に「他ノ戸」を操作して編成全体のドアを開く。閉扉時は「他ノ戸」を先に操作して目の前のドアを残して編成全体のドアを閉じ、安全確認の後に「此ノ戸」を操作して目の前の扉を閉じる。かつて半室式運転台が一般的だった時代には、運転台のない側には乗務員扉がない車両もあり、その場合には編成後端でも同様の操作をしていた。

なお、後者の方式を採用している路線の中には、ホームが短く1両分はみ出して停車する際に1両分のドアを締め切りとするため、「他ノ戸」だけを操作する方式をとっている事業者もある。

車内保温対策 
車両に扉個別スイッチを設けた場合、車掌スイッチもそれに対応している専用品を使用することが多い。鍵を通常の「入」「切」に加え、個別操作機能を作動させるために専用の鍵ポジションがあるタイプが主流となっており、通常の「入」に相当する位置は「自動」と表記され、個別動作機能用は「半自動」と書かれているが、一部の事業者では、通常の車掌スイッチに動作機能を切り換えるスイッチを併設している。

方向切換器と戸閉制御切換装置 
列車を運転する際には車両の前後を認識させ、車掌スイッチの操作は後部車側でしか操作できなくすることが多い。これは運転台にある「方向切換器」という装置で切り換え、位置は「前・中・後」がある。通常の運転時には進行方向側を「前」、後部側を「後」位置に合わす。これによって各機器の機能が切り替わる。なお、鉄道事業者によっては運転切換スイッチや戸閉切換（とへいきりかえ）スイッチ、前後切換スイッチと呼ぶ場合もある。

また、ワンマン運転を行っている路線では折り返しの際に、この操作をするのは手間がかかり、誤操作のおそれもある。このためマスコンキーの挿入した側を「前」方向と認識させる。このための装置として「戸閉制御切換装置（とへいせいぎょきりかえそうち）」を両先頭車の床下に搭載する。

これは前述した前後認識のほかワンマン・ツーマン切換スイッチの操作で運転台戸閉手元スイッチおよび側車掌スイッチの操作を制限させる機能がある。さらにATO送受信装置（情報伝送装置）とのインタフェースによりホームドアと車両ドアを連動して制御させる機能がある。特にこの装置を採用した場合、方向切換器の省略が可能となることから、ツーマン運転の路線でも導入している場合もある。

なお、事業者や路線、車両形式によっては、編成中間の運転台付き車両や先頭の車両でも、車掌がドア開閉をできるようにしている場合もある。特急列車などの車内改札では進行方向に対して前から後ろに、乗客に対面で対応する方がよいとする事業者の中には、車掌による始発駅でのドア開閉を先頭の運転室で行う事業者もある。他の例では、ホームが短く1両分はみ出して停車する際、上り列車も下り列車も（踏切のない側など）同じ側に1両はみ出す関係で、先頭側がはみ出す場合では、運転士が「他ノ戸」のスイッチを操作する事業者もある。
東京都農林総合研究センター（とうきょうとのうりんそうごうけんきゅうセンター）は、東京都立川市富士見町にある、農業、畜産、林業の試験研究機関である。東京都（産業労働局）が、同センターの運営を財団法人東京都農林水産振興財団に2005年（平成17年）4月から委託している。職員のほとんどが東京都からの派遣職員（都の職員）である。
平成17年3月までは、東京都農業試験場、東京都畜産試験場、東京都林業試験場であったが、組織再編・財団化により島しょ部を除き同センターとなった。なお、島しょ部は、2005年（平成17年）4月に東京都水産試験場及び中央農業改良普及センターの島しょ部の支所とともに、東京都島しょ農林水産総合センターになった。2006年（平成18年）4月に、東京都立食品技術センターが、財団法人東京都農林水産振興財団が指定管理者となったことから、農林総合研究センターの一組織となった。平成20年4月に組織が一部改正された。2010年（平成22年）4月に公益財団法人化され、公益財団法人東京都農林水産振興財団となった。

組織 
 研究企画室
 試験研究の効率的な運営・管理
 園芸技術科
 バイテク技術等を利用した東京特産品種の育成
 高品質・高付加価値農作物の育成
 園芸作物の生産性向上技術開発
 生産環境科
 農産物の安全性確保技術の開発
 病害虫総合管理技術（IPM）の開発研究
 畜産技術科 
 高品質・高付加価値農作物の育成
 農産物の安全性確保技術の開発
 有機資源管理・利用技術の開発
 緑化森林科 
 緑化植物を活用した都市環境改善技術の開発
 豊かな森づくり技術の開発
 江戸川分場 
 江東地域における高度集約型園芸技術の開発
 食品技術センター
 食の安全性確保技術と機能性食品の開発
 地域の資源を活用した食品開発
プラチナ萬年筆株式会社（プラチナまんねんひつ）は、筆記具などの製造、販売をする日本のメーカー。本社は東京都台東区東上野にある。新字体を用いて「プラチナ万年筆」と表記されることが多い。また、略してプラチナと呼ばれることも多い。

概要 
1919年（大正8年）、中田俊一が岡山県で輸入万年筆の販売に着手。1924年（大正13年）、中田は東京の上野で中屋製作所を創業。1931年（昭和6年）開始した、カタログ郵送を使った通信販売で成功を収めた。1942年（昭和17年）、事業の進展により中屋製作所を改組しプラチナ萬年筆株式會社を設立。金属の王様と呼ばれるプラチナを社名に掲げ、現在の社名となるに至った。

主力商品は名前の通り万年筆であるが、採点・添削に用いるソフトペンやボールペンその他筆記具、プレゼンボード（ハレパネ）なども製造している。シャープペンシルでは芯折れ防止機能搭載や、記者向けの「プレスマン」や製図用などプロ向け製品を製造している。また「早川式繰出鉛筆」を不定期で複製している。

オーダーメイドの万年筆を手がける中屋万年筆はプラチナの万年筆職人らが創業した会社で、屋号の「中屋」も許可を得て使用している（現在は子会社）。

また、世界初のカートリッジ式万年筆「オネスト60」を1957年に発売した。

沿革 
 1919年（大正8年）- 中屋製作所として創業。
 1928年（昭和3年）- 「プラチナ萬年筆」の商標を登録。
 1931年（昭和6年）- カタログ郵送による販売を開始（ダイレクトメールのはしり）。
 1942年（昭和17年）- プラチナ萬年筆株式會社に改組。
 1947年（昭和22年）- プラチナ産業株式会社に社名変更。ボールペンの生産を開始。
 1948年（昭和23年）- 第1回国際貿易博覧会に出品、第1位入賞。
 1952年（昭和27年）- 万年筆の輸出シェアが70%となり業界第1位となる。外貨獲得貢献企業として緑綬褒章受章。
 1957年（昭和32年）- 業界初のカートリッジインク式万年筆「オネスト'60」を発売。
 1962年（昭和37年）- プラチナ萬年筆株式会社に社名変更。
 1968年（昭和43年）- 創業者・中田俊一が死去。
 1970年（昭和45年）- 日立製作所と共同で録音オリジナルテープを開発。
 1973年（昭和48年）- メキシコに工場を建設、現地生産開始。
 1974年（昭和49年）- 台湾に工場建設。
 1980年（昭和55年）- 世界初のデジタル時計付シャープペンシル「ライディング・ウォッチ」を発売。
 1981年（昭和56年）- 「プラチナZ」がニューヨーク近代美術館のデザインコレクションに選定される。
 1982年（昭和57年）- 中華人民共和国深圳市に工場建設。
 1993年（平成5年）- シャープ創業者・早川徳次が発明した日本最初のシャープペンシル「早川式繰出鉛筆」を限定複製発売。

提供番組 
 プラチナゴールデンショー（日本テレビ、1966年 - 1971年/1973年 - 1974年）
 プラチナポップ・ショー（TBS、1970年）
 ゴールデン洋画劇場（フジテレビ）
株式会社トヨタエナジーソリューションズは、愛知県豊田市元町1番地に本社を置く日本の企業。

マイクロガスタービンに関する事業、エネルギーマネジメント事業を展開する。

概要 
1998年（平成10年）に設立したトヨタ自動車の100%子会社でガスタービンエンジンを利用したコージェネレーションシステムや車両用蓄電池を利用したエネルギーマネージメント製品の開発・製造・販売・保守までを一貫して行う。

環境負荷を低減する新技術・商品開発を推進するトヨタグループのエネルギーソリューション企業である。

沿革 

 1998年（平成10年）4月 - トヨタ自動車株式会社の出資により、株式会社トヨタタービンアンドシステム設立。
 1999年（平成11年）2月 - ダイハツディーゼル株式会社と小型ガスタービンの販売契約締結。
 2000年（平成12年）4月 - トヨタ自動車元町工場内に拠点統合。マイクロガスタービンコージェネレーションシステムの販売開始。
 2002年（平成14年）4月 - 再生サイクル式50kW級マイクロガスタービンコージェネレーションシステムの販売開始。
 2004年（平成16年）12月 - ハイブリッド牽引車を共同開発。
 2005年（平成17年）3月 - 愛・地球博のNEDO新エネルギープラントへMCFCハイブリッド発電システム用マイクロガスタービンを開発。
 2006年（平成18年）
 4月 - 移動電源車の販売開始。
 11月 - マイクロガスタービンを用いたVOC処理システムを共同開発。
 2009年（平成21年） 4月 - 太陽光発電システムの販売開始。
 2010年（平成22年） 4月 - 大型ヒートポンプ空調機の販売開始。
 2013年（平成25年）
 1月 - エネルギーマネジメントシステムの販売開始。
 3月 - 名古屋事務所を開設。
 4月 - 特定規模電気事業者（PPS事業者）に登録。
 2014年（平成26年）6月 - 産業技術総合研究所へアンモニア燃焼用マイクロガスタービンを開発。
 2017年（平成29年）
 4月 - NEDOの助成によりトヨタ自動車元町工場へSOFCハイブリッド発電システム用マイクロガスタービンを開発。
 6月 - 豊田市VPP（バーチャルパワープラント）実証事業に参加。
 7月 - 京浜臨海部「低炭素水素」利活用実証プロジェクトに大容量蓄電池を開発。
 2018年（平成30年）
 4月 - 株式会社トヨタエナジーソリューションズに社名変更。
 4月 - 中部電力と「T&Cエネルギーソリューション」の提供開始。
 5月 - 内閣府SIP「エネルギーキャリア」へ参加。
 6月 - セブンイレブン次世代店舗プロジェクトへ参加。
 2019年（平成31年） 4月 - 300kW級アンモニア燃焼用マイクロガスタービンを開発。

製品 
コージェネレーションシステム
 300kW級マイクロガスタービンコージェネレーションシステム
 50kW級マイクロガスタービンコージェネレーションシステム
 180kWディーゼルエンジンコージェネレーションシステム
 300kWマイクロガスタービンVOC処理システム

エネルギーマネジメントシステム
 4kWh蓄電池システム
 10kWh蓄電池システム
 BEMS

所在地 
本社
 愛知県豊田市元町1番地 トヨタ自動車株式会社 元町工場内

名古屋事務所
 愛知県名古屋市中区栄二丁目1番1号 日土地名古屋ビル14F
リープヘル（Liebherr）とは、ドイツの建設機械メーカーを母体とした企業体である。

リープヘルグループ（Liebherr Group）は、スイスのリープヘルインターナショナルを持ち株会社とし、グループ企業は完全な同族経営である。世界12ヵ国に生産販売・サービス拠点を置き、グループの従業員数は3万3,000人に達する。中心となるリープヘル社は、ハンス・リープヘルによって1949年に創業され、本拠地をヴュルテンベルク州ビーベラハ・アン・デア・リス（単にビーベラハ、またはビベラッハ、ビーベラッハとも：Biberach an der Riß）に置く。

創業者のハンス・リープヘルは13歳から継父の下に弟子入りして職人の道に入った。第2次世界大戦中は工兵部隊の所属となりロシア戦線で橋の建設に従事。その過程で建設機械の重要性に気づき、終戦後、30代半ばになった彼は地元の仲間および職人達と小さな工場を興し、建設用タワークレーンを独自開発した。組み立てやすく手頃と評価された同社のクレーンは多くの顧客を獲得していった。これが同社の原点である。

事業部門 
タワークレーンの製造から始まった同社には、以下の11部門がある。
 油圧ショベル
 鉱業
 同社の365トン積みホウルトラック、T 282B（英語版）は、現在、世界最大の鉱業用ダンプトラックとなっている。
 移動式クレーン
 モバイルクレーン（オールテレーンクレーンなど）、クローラクレーン、タワークレーンの機能を有する移動式クレーン（MKシリーズ）の３つのカテゴリがある。
 タワークレーン
 コンクリート工学
 海上クレーン
 工作機械＆オートメーションシステム
 航空・交通システム
 エアバス・インダストリーの主要サプライヤーでもある。
 コンポーネント
 家電
 ホテル

同社の製品

日本法人 
横浜市鶴見区大黒町に、日本法人、リープヘルジャパンを置く。
阪堺電気軌道11形電車（はんかいでんききどう11がたでんしゃ）は、阪堺電気軌道が保有していた路面電車車両（電動貨車）。

概要 
1952年（昭和27年）に帝國車輛工業で1両が製造された無蓋電動貨車デト11形11で、両側に運転室を設け、一方の運転室の屋根上にパンタグラフを設置している。

資材輸送用および救援用として製造された。資材輸送がトラックによる輸送に変わったことで本来の用途を失ったあと、毎年堺まつりの時期に装飾を施され花電車として使われたが、2000年（平成12年）に廃車となった。廃車後も我孫子道の車庫で保存されており、予備用冷房装置置き場兼構内入れ替え車輌となっている。2007年（平成19年）6月10日に行われた路面電車まつりでは特設ステージとして使用され、木村裕子らが荷台の上でイベントを行った。

2011年に車体の再塗装が行われたが、その際に阪堺標準色から旧南海大阪軌道線塗装に変更されている。

主要諸元 
 最大寸法（長さ×幅×高さ）：10,054mm×2,436mm×3,706mm
 自重：16.0t
 荷重：6t
 台車：ブリル27GE-1
 主電動機：SE-104A（30kW）×4
 駆動方式：吊掛式
 制御器：東芝RB-201A、直接制御式
ライフガード（LIFEGUARD）とは、株式会社チェリオコーポレーションが販売、一部製造している炭酸飲料である。ビタミンとアミノ酸を豊富に配合し、メーカーはバイオニック（超生命体）飲料と称している。

1986年（昭和61年）販売開始。オロナミンCの系統に属するフォロワー商品の1つだが、350ml缶や500mlペットボトルなど同ジャンル飲料での大容量化に先鞭をつけた。カモフラージュ柄を前面に押し出し、ファッション性の高い飲料として、若者を中心に現代に至るまでロングセラー商品として人気を得ている。

歴史 
 1986年（昭和61年） - 販売開始。テレビドラマ・コンバット!のサンダース軍曹のヘルメットをイメージしたもので、製造部長の進言により、微炭酸を入れることになった。
 1990年（平成2年） - 当時の清涼飲料水は缶や瓶が主流だったが、いち早く500mlペットボトルを採用。香港の飲料メーカーに製造を委託、輸入という形態で国内での販売をしていた（1995年まで）。
 1996年（平成8年） - 国内での生産をスタートし、パッケージを変更。
 2002年（平成14年） - カラー（緑色）ボトルが使えなくなったため、フルシュリンク式（包装でボトル全体を包む）を採用。また、コリスからライフガードガムが発売。
 2003年（平成15年）
 チェリオコーポレーションからライフガードゼリー、コリスからライフガードラムネが発売。
 カネボウフーズからライフガードアイスバーが発売。
 200X年 - サクマ製菓からライフガードキャンディが発売。
 2004年（平成16年） - マスコットキャラクターの「ウサダー」登場。
 2010年（平成22年） - ローヤルゼリーと蜂蜜を配合し、リニューアル。
 2011年（平成23年） - 発売25周年企画として、アルコール飲料「ライフガードチューハイ」発売

派生商品

ジャングルマンX 
ライフガードが炭酸、カフェイン強めになった飲料。現在のところは500mlペットボトルのみの販売となっている。発売当初はライフガード ジャングルマンXという名称だったが、現在はライフガードの名前は外れている。多くの栄養価が含まれている。カフェインが多いことから、眠気覚ましには良いとされる。

ライフガードX 
エナジードリンクブームの日本上陸を受けて、2014年（平成26年）の試行販売を経て一般販売が開始された。チェリオ定番路線の低価格帯商品だが、従来のライフガードや既存のエナジードリンク競合製品とも一線を画す、スタイリッシュなパッケージデザインと個性的なフレーバーで独自性を打ち出している。

マスコットキャラクター

ウサダー 
ウサダーは、株式会社チェリオコーポレーションの販売する飲料「ライフガード」のオリジナルキャラクター。

パッケージやノベルティなどに登場するマスコットキャラクター。英語表記はUSADARである。なお、ウサダーは種別であり、名前は「ライフガー」である。都内某所の鶏小屋で鶏の卵に混じって誕生し、ヒヨコたちと生活していたが、鶏小屋が閉鎖されることになり、仕方なくいろんなものに身を隠しながら流浪の旅をしている。
ゆりかご（揺り籠）は、幼児・乳幼児を収めてあやすための道具（家具・容器・寝具）である。揺籃（ようらん）ともいう。英名：cradle

概要 

ゆりかごは、まだ自力で移動することのできない赤ちゃんなどを収めて揺らすことで、楽しませたり安眠できるようにするための道具である。ものによっては、籠を天井などから吊り下げたり、または篭ではなく木の箱に揺らすための機能をつけたものも、このように呼ばれる。

古くは自力で移動するハイハイができるようになった乳幼児でも、家庭内で目を離した隙に段差などから落ちたりしてケガをしないよう、こういったゆりかごに収めておく様式も見られたが、近代以降ではベビーベッドなど、より広い内部で自由に移動できるようにした家具が用いられる傾向がある。

乳幼児は、首が据わってくるようになると、なぜか揺らされることを喜ぶ傾向がある。いわゆる「高い高い」などのあやし方も周知であり、ゆりかごは子供をゆっくり楽に揺り動かすために利用される。新生児を寝かせて、首や頭をしっかり支えた状態で、ゆっくり揺らして“あやす”場合もある。ゆりかごは、主に仰向けに寝かせて揺らしてあやすために用いられる。

なお、首が据わっていない新生児や体の未発達な乳児は、過度に体（特に頭部）を揺すると「揺さぶられっ子症候群」になるなどの危険性があるので注意が必要で、ゆりかごでは多くの場合、構造上でそこまで激しく揺することはできないが、実際に事故が起きた事例も報告されている。また製品に難があり、死亡事故が多発、リコールされたケースも存在している。

赤ちゃんが、なぜ揺すられて喜ぶかについてはよくわからないことも多い。しかしながら、こういったゆりかごは、世界各地にその類型が見出せる。

用法として 
 「ゆりかごから墓場まで」とは、第二次世界大戦後のイギリスにおける社会福祉政策のスローガンである。これは人生を通してケアするという意味である。世に生まれて、初めて接する道具がゆりかごという位置付けによる。
 「人類のゆりかご」とは、ツィオルコフスキーが地球を指していった言葉。やがて成熟した人類は、宇宙に飛び出すだろうと予見した科白としてしばしば引用され、宇宙開発の歴史上で利用される。
バターミルク（buttermilk）は、乳製品であり複数の異なった飲み物を指す。もともと、バターミルクとは、クリームからバターを作った後に残った液体であり、これを伝統的なバターミルク（traditional buttermilk）と呼ぶ。

さらに、中東、インド、アメリカ合衆国南部等の温かい地域で作られる様々な酸味を持つ発酵乳のことも指し培養バターミルク（cultured buttermilk）と呼ばれる。寒い地域であるが、スカンジナビア半島やドイツ、ポーランドでも培養バターミルクはよく飲まれる。

酸性バターミルクはミルクにレモンジュースなどの食用の酸を加えたものと定義され、バターミルクの代用品としても使用される。主な作り方としては小さじ1杯のレモンジュースに1カップの牛乳を混ぜ10分程度凝固するのを待つ、がある。

これらバターミルクの酸味は、牛乳の中の酸の量による。酸味は主乳酸菌がラクトースを発酵させる際に副産物として作られる乳酸に由来する。乳酸が作られると牛乳のpHは低下し、主要なタンパク質であるカゼインが凝固し、カードや凝固乳となる。この過程で、バターミルクは通常の牛乳よりも濃くなる。一般に、伝統的なバターミルクよりも、培養バターミルクの方が濃い。バターミルクはそのまま飲む他に、ソーダブレッドなど料理にも使用される。

伝統的なバターミルク 
元来バターミルクとは、牛乳をしばらく置いておくことで、牛乳から分離したクリームを撹拌しバターを作る時に残った液体のことであった。このバターを作る過程において牛乳の中に自生する乳酸菌によって酸味が生まれる。この過程が行われる1つの理由は、pHの低いクリームの脂肪は新鮮なものよりもまとまりやすく、バターの分離が容易になるからである。酸性の環境は、他の有害な微生物の生育を阻害し、品質保持期限も長くなる。

インドやパキスタンの家庭では、ダヒ（ヨーグルト）から作られたバターミルクが現在も一般的に使用されており、さらに "chaas"、"chaaNch"、"chaach" と呼ばれるスパイシーなバターミルクが飲まれている。これらの伝統的なバターミルクは西洋諸国ではほとんど見られなくなっている。

培養バターミルク 
現在市販されている培養バターミルクは、工業的手法により加熱殺菌、均質化された脂肪分1%もしくは2%の牛乳にStreptococcus lactisという乳酸菌を加え作られる。着色したバターの固形物を混ぜて、より従来の手法で作ったバターミルクに近づけたものもある。ブルガリアバターミルクと呼ばれるものは、さらに酸味の強いLactobacillus bulgaricusという別の種類の菌を加える。コンデンスバターミルクやパウダー状のバターミルクの需要も増えている。

1900年代初期、培養されたバターミルクは、「ordinary buttermilk」と呼ばれた伝統的なものと区別するため、「artificial buttermilk」というラベルを付けて売られたが、現在では行われておらず、牛乳に食用の酸を加えた製品に付けられるようになった。

効能 
バターミルクは、バター製造のために脂肪分が既に取り除かれていることにより、通常の牛乳と比べて脂肪やカロリーが低い。カリウム、ビタミンB12、カルシウムが豊富である。バターミルクは、牛乳よりも消化がよく、スキムミルクよりも多くの乳酸を含んでいる。消化がよいため、たんぱく質やカルシウムが体内に吸収されやすい。牛乳1杯あたり、157kcal、脂肪分8.9gであるのに対して、バターミルクは1杯あたり、99kcalで、脂肪分2.2gである。ただし、スキムミルクや低脂肪乳から作っているものもあるため、脂肪の量はブランドによって異なる。
8P8C は、LANケーブル（イーサネット）での利用でよく用いられている通信用コネクタである。"eight positions, eight conductors" （8極8芯）の略であり、プラグ部とジャック部を総称して8P8Cモジュラーコネクタ (8P8C modular connector) とも呼ばれる。連邦通信委員会 (FCC) の Registered jack RJ45 規格と同一である。

概要 
8本の接続位置があり、8本全部が結線されている。大まかにテレ・コミュニケーション系とネットワーク・コミュケーション系用途に系統が分かれていて、形状が若干異なる。用途自体は前記の2系統だけに限定される物では無い。

テレ・コミュニケーション系はサイドにキーと呼ばれるでっぱりがあり、RJ45規格内ではRJ45(S)もしくはRJ45Kとなり、8芯の8P8Cではなく、2芯の8P2C構造となる。

8P8C モジュラーコネクタには2つの形態がある。オスのプラグとメスのジャック（またはソケット）である。どちらにも8つのピンがある。

8P8C モジュラーコネクタは、小型で着脱が容易なことから、様々な古いコネクタを置換してきた。古いコネクタが消えていった背景には、通信に要求される電流や電圧が小さくなってきたことが影響している。現在の技術では一対の導線でも過去の機器よりはるかに高度かつ大量の情報が転送可能で、8P8C モジュラーコネクタの8ピンは通常の用途には十分である。

8P8Cモジュラーコネクタの形状と寸法は、アメリカ合衆国の Administrative Council for Terminal Attachment (ACTA) により、国家規格 ANSI/TIA-968-A で規定されている。この規格では 8P8C という用語は用いておらず、それ以外のものも規定している。8P8Cモジュラーコネクタは、ピンの場所が8つ用意されていて、その8つの場所に実際にピンが実装されているものを指す。

データ通信での応用（LAN、構内配線）については、国際規格 IEC 60603 のパート 7-1, 7-2, 7-4, 7-5, 7-7 で規定されている。物理的な形状や寸法だけでなく、100MHz/250MHz/600MHz までの高周波での性能要求仕様をシールドの有無について規定している。

結線 
結線は一般に T568A か T568B に従う。これらはTIA/EIA-568-Bに定義されている。

一方の端を T568A で結線し、もう一方を T568B で結線したものをクロスオーバー・ケーブル、あるいは単にクロスケーブルと呼ぶ。

イーサネットにおいては通常、カテゴリー5eケーブルかカテゴリー6ケーブルの両端に 8P8C プラグを結線したものを使う。

利用 
最も一般的な応用として、イーサネットのケーブルがあり、両端のプラグとして 8P8C が使われ、結線にはTIA/EIA-568-Bの規定に従っている。このケーブルを使って、コンピュータをイーサネットのルーターやスイッチングハブに接続したり、ケーブルモデムやDSLモデム、光回線終端装置に接続する。なお、10BASE-T/100BASE-TX では実際にデータの送受信に使っているのは緑のペアと橙のペアだけである（TIA/EIA-568-B参照）。

他にも、ISDNなどのネットワークサービスでも使われている。また、RS-232のシリアルインタフェースに8P8Cを使う規格としてEIA/TIA-561がある。

類似の形状のコネクタについては Registered jack を参照されたい。

中央の2つのピン（青のペア）は電話信号用に使われることが多い。そのように結線することで、RJ11 などの下位のプラグ規格のものを8P8Cモジュラージャックに挿入しても機能するようにしている。

残るペア（茶）は Power over Ethernetに使われることが多くなっている。古い機器では、使わないペアを短絡させて漏話を低減させようとしていることが多く、そうすると送電に使った場合問題となる。一部のルーター/ブリッジ/スイッチは、使っていない4本を送電・受電に使っている。青のペアがプラス、茶のペアがマイナスとすることで、ペア同士を短絡させる機器があったとしても問題が起きにくいように配慮されている。
CBC株式会社（シービーシー）は、東京都中央区に本社を置く、化学品、合成樹脂、医薬品、農薬、食品、医療機器、監視用レンズやカメラ等のセキュリティ機器、情報通信機器部品、アパレル、その他の輸出入・国内販売及び製造を手がける会社である。

商社機能と製造会社機能の両方を強みとし「創造商社」という独自のビジネスモデルを標榜している。

かつては、カネボウと共同で、乳酸菌・チルド飲料メーカーエルビーに出資していたが、カネボウがアサヒビール（現・アサヒグループホールディングス）にエルビーの株式を譲渡したため、アサヒグループとの関係が深まっている。

旧社名は中外貿易株式会社といい、1999年2月に英社名の頭文字をとってCBCと改称した。

三菱UFJ銀行（旧三和銀行→UFJ銀行）が主力取引銀行であるためみどり会の会員企業であり三和グループに属している。

概要 
 創業：1925年（大正14年）1月20日
 設立：1935年（昭和10年）11月21日
 資本金：51億万円
 従業員：429名（2023年3月31日現在）
 代表者：土井正太郎（代表取締役社長）
 事業内容：化学品、合成樹脂、医薬、農薬、食品、医療用機器、セキュリティー機器、情報通信機器部品、アパレル・ファッション、その他の輸出入・国内販売及び製造
 本店所在地：東京都中央区月島2丁目15番13号
 事業拠点：
 国内‥‥東京、大阪、名古屋、三島
 海外‥‥ノースカロライナ・ロサンゼルス・ニュージャージー（アメリカ）、メキシコシティ（メキシコ）、デュッセルドルフ（ドイツ）、ロンドン（イギリス）、ミラノ・ベルガモ（イタリア）、ワルシャワ（ポーランド）、バルセロナ（スペイン）、シルティカイム（フランス）、アテネ（ギリシャ）、モスクワ（ロシア）、ムンバイ（インド）、バンコク（タイ）、シンガポール、ジャカルタ（インドネシア）、台北（台湾）、北京・上海・長沙・長春・広州・香港（中国）

関連会社 
 CBCオプテックス株式会社
 コーヤル光学株式会社
 吉川化成株式会社
 株式会社エルビー（東京社・名古屋社） - 共同保有している合弁相手の親会社・アサヒビール（旧社）に売却。また、長らくカネボウフーズが親会社であった。

脚注・出典
陸閘（りっこう、りくこう）とは、河川等の堤防を通常時は生活のため通行出来るよう途切れさせてあり、増水時にはそれをゲート等により塞いで暫定的に堤防の役割を果たす目的で設置された施設。

概要 
扉を人力や動力で閉じる方式や木板等をはめ込む方式など様々な方式や規模のものがある。天井川のある地域や海抜ゼロメートル地帯、港湾部に多数存在する。津波や高潮を防ぐ海岸線の堤防・防潮堤にあるゲート（防潮扉）についても陸閘と呼ばれる。

陸閘のうち両側の柱に縦溝を刻み、その溝に角材や木板を積み重ねてはめ込んで堰としたものを、特に角落し（角落とし：かくおとし）という。

津波・高潮対策としての陸閘 
太平洋沿岸の漁港などでは、防潮堤の開口部からの津波や高潮の進入を防ぐ防潮扉として陸閘を用いている。津波や高潮襲来時には迅速な閉鎖が求められることから、所管する国土交通省および農林水産省では、緊急時の陸閘操作体制強化と、水門・陸閘の自動化・遠隔操作化を推進してきた。

宮城県では2004年にとりまとめた「大規模地震時における津波防災対策」において、当時県が管理していた陸閘585基のうち「角落とし」タイプ260基について、82基を鉄製横引きゲート化、55基を完全閉鎖（廃止）し、残る233基について常時閉鎖するなどの対策を取り、閉鎖作業を担当する沿岸の消防団では、分刻みの作業マニュアルを整備するなどの対応を取っていた。

しかし2011年に発生した東日本大震災では、陸閘そのものの倒壊流失以外に、停電などで遠隔操作ができず閉鎖できなかったり、閉鎖作業にあたった消防団員が作業に手間取り、津波に巻き込まれ殉職するケースが相次いだことから、津波対策を取る各自治体では、水門や陸閘の常時閉鎖および津波到達までの時間が少ない場合には消防団員らに閉鎖させない、などの対応を決めている。

全国の主な陸閘 
 長良橋陸閘（ながらばしりっこう） - 岐阜県岐阜市：長良橋両岸にある大規模な物。この付近にはこのほか大小約100箇所の陸閘（角落しを含む）がある。
 大麻生陸閘（おおあそうりくこう） - 埼玉県熊谷市：荒川に現存する唯一の陸閘。
 阪神陸閘（はんしんりくこう） - 大阪府大阪市：淀川に現存する鉄道で唯一の陸閘。阪神なんば線が通っている。
浜原陸閘門（はまはらりっこうもん）-島根県邑智郡美郷町:江の川にある鉄道の陸閘。2018年までJR三江線が通っていた。三江線にはこの他に7つの陸閘が存在した。
博多湾鉄道汽船デハ10形電車（はかたわんてつどうきせんデハ10がたでんしゃ）は、西日本鉄道（西鉄）の前身事業者の一つである博多湾鉄道汽船が、1936年（昭和11年）に新製した電車である。

博多湾鉄道汽船において「デハ10形」に属する車両は、本形式2両（デハ10・11）のほか、大阪電気軌道（現・近畿日本鉄道）の木造車を譲り受けて導入したデハ12、および鉄道省より木造省電の払い下げを受けて導入したデハ13の2両の車両が別途存在する。後者は本項にて後述する。前者については博多湾鉄道汽船コハフ1形客車を参照されたい。

概要 
貝塚線（後の西鉄宮地岳線、現・西鉄貝塚線）の輸送力増強を目的として、1936年（昭和11年）に汽車製造東京支店において制御電動車デハ10形10・11の2両が新製された。当時博多湾鉄道汽船においてはデハ1形1 - 9が既に在籍しており、デハ10形はデハ1形9に次ぐ続番が付与された。

デハ1形が14m級車体の3扉ロングシート仕様であったのに対し、本形式は17m級2扉車体と大型化され、車内にはクロスシートを備え、輸送力および居住性の両面を改善した。その他、車体の大型化に伴って主電動機出力が強化され、走行性能の向上を図った。

なお、デハ10・11以降に博多湾鉄道汽船が導入した鉄道車両はいずれも他社からの譲渡車両であり、同2両は博多湾鉄道汽船における最後の新規設計による新製車両となった。

西日本鉄道成立後の1945年（昭和20年）に実施された車両番号再編に際しては、デハ10形10・11はモ10形11・12と改称・改番された。その後、主要機器の換装・車体改造などを経て、1979年（昭和54年）に廃車となるまで、終始宮地岳線において運用された。

車体 
全長16,850 mm・車体長16,000 mmの、構体主要部分を普通鋼製とした半鋼製構体を備える。妻面形状は極ゆるい円弧を描く平妻形状で、前面窓は600 mm幅の狭幅窓を中央に、800 mm幅の窓を左右にそれぞれ配した3枚窓構造とし、デハ1形とは異なり前面に貫通扉を設けない非貫通構造となった。デハ1形と同様、両側妻面ともに運転台・運転機器を設置する両運転台構造を採用するが、片隅式の運転台を進行方向右側に設けた点が特徴である。

側面には1,000 mm幅の片開客用扉と800 mm幅の2段窓を備え、乗務員扉は運転台に面した側の側面にのみ設置、側面窓配置は2D10D1d（d：乗務員扉、D：客用扉）である。

車内はセミクロスシート仕様で、客用扉間の側窓8枚分に片側8脚のクロスシートを配し、他の部分はロングシート仕様とした。

主要機器 
制御装置はデハ1形と同様、電空単位スイッチ式間接非自動制御（HL制御）仕様とした。

主電動機は三菱電機製の直流直巻電動機MB-98-Bを1両あたり4基搭載した。同主電動機の一時間定格出力は74.6 kWで、定格出力48.5 kWの主電動機4基仕様であったデハ1形と比較して約1.5倍の出力向上が図られた。

台車はボールドウィン・ロコモティブ・ワークス (BWL) 社が開発したボールドウィンA形台車を原設計として汽車製造製において模倣製造した形鋼組立式釣り合い梁台車を装着する。固定軸間距離は2,300 mm、車輪径は860 mmである。

制動装置は構造の簡易な直通ブレーキに連結運転用対策として非常弁を付加したSME直通ブレーキを採用した。

運用 
戦時統合による西日本鉄道成立後、1945年（昭和20年）にデハ10・11とも主電動機を半減し、主電動機2基仕様となった。これは宮地岳線の輸送力増強目的で制御車の一部を制御電動車へ改造するため、出力に余裕のあった本形式より主電動機を転用したことによるものである。

戦後の1952年（昭和27年）には主電動機を従来のMB-98-Bから日本国有鉄道（国鉄）制式機種であるMT40（一時間定格出力142 kW）に換装した。主電動機換装に際しては、従来装着した台車が主電動機搭載スペースの都合からMT40の装架が不可能であったことから他形式との間で台車振り替えが実施されたが、本形式の貝塚寄り台車を他形式へ振り替え、捻出した国鉄制式台車DT10の2軸にMT40を集中装架して装着、津屋崎寄り台車は付随台車とする形態に改められた。

同時期には車内のロングシート化が実施され、さらに客用扉の車体両端部への移設改造が施工された。これは中間駅における旅客扱いを容易とする目的で実施されたもので、客用扉を800 mm幅に縮小の上で車端部寄りへ移設し、窓配置の都合上戸袋窓が400 mm幅に縮小され、側面窓配置は1D(1)12(1)D1（カッコ付は戸袋窓を表す）と変化した。また同時に乗務員室が全室構造化されたほか、津屋崎側の乗務員扉が埋込撤去され、貝塚側の1箇所のみが残された。

晩年には側窓サッシのアルミサッシ化などが実施され、終始宮地岳線において運用されたのち、宮地岳線の車両近代化を目的とした大牟田線からの車両転属に伴って、モ11・12とも1979年（昭和54年）9月14日付で除籍され、博多湾鉄道汽船デハ10形を出自とする車両は全廃となった。

デハ10形13について 
デハ13は、輸送力増強を目的として1938年（昭和13年）に鉄道省よりモニ3000形3003の払い下げを受け、導入した車両である。

同車は1917年（大正6年）に鉄道省大井工場において新製されたデハユニ6450形6452を前身とし、後年荷物車へ改造された車両であった。湾鉄における導入に際しては、旅客用車両として運用するため、内装を旅客用向けに改装したほか、側面に3箇所設置された両開式荷物用扉のうち中央扉を埋込撤去し、左右両端部の扉を片開扉に改造・縮小した。

西日本鉄道成立後の車番再編に際してモ10形15と改番されたのち、1955年（昭和30年）に電装解除され、制御車ク50形64と改番されたが、1960年（昭和35年）に九州車輌において施工された鋼体化改造に際しては再び電動車となり、モ10形15と旧番に復した。

鋼体化改造は1958年（昭和33年）に実施されたモ1形1に次いで施工されたが、旧車体の骨組・窓サッシなどを流用し原形に近い形で鋼体化されたモ1とは異なり、モ15においては旧車体の台枠のみを流用して車体を新製する形に改められた。新製された車体は幕板部から屋根部へかけての外板を連続仕上げとした張り上げ屋根構造を採用、側面には1,000 mm幅の広幅客用窓を配した近代的な外観を有した。モ15において採用された車体設計は、後年の宮地岳線に在籍する木造車各車両の鋼体化改造に際しての基本となり、種車の台枠寸法によって多少設計変更を加えられつつ踏襲された。

デハ13改めモ15は終始宮地岳線において運用されたのち、上記新製車のモ11・12（旧デハ10・11）に先行して1977年（昭和52年）9月22日付で廃車となった。
株式会社カクダイは、日本の水道用品の製造・販売を行っている企業。本社は大阪市西区立売堀一丁目4番4号にある。

沿革 
1879年 創業者の多田卯平が多田卯金物店を創業
1903年 二代目の多田卯吉がカクダイ印利器工匠具を取扱う
1948年 三代目の多田一夫が多田金物店に改称。水道用具を取扱う
1954年 株式会社多田商店に改組。4代目の多田凖二社長就任
1970年 株式会社カクダイ製作所に社名変更
1990年 株式会社カクダイに社名変更。ロゴマークを現在のKマークに変更。
1996年 5代目の永島康博社長就任

主な商品 
水栓金具
洗面・バス・トイレ関連
緑化庭園商材

また、自社ホームページにて自動作図システム「KAKUZO」、Webカタログ、取替え動画水まわりDIYなどを公開している。

現在、日本でハイタンク式水洗トイレを製造している2社のうちの1社である(他に、折原製作所)。

おもしろ蛇口 
当社の特筆すべきこととして、おでん等ユニークな形状・商品名の蛇口を多品目販売していることが挙げられる。販売戦略の紆余曲折を経てたどり着いたのがブランディングであり、当社にとっては面白さを追求することがそれであった。結果認知度が向上し、メイン商品の売り上げ増・技術力や社員のモチベーションの向上に結び付いた。
株式会社富士テクニカ宮津（ふじテクニカみやづ）は、静岡県駿東郡清水町に本社を置く企業である。東洋鋼鈑株式会社の完全子会社。

特色
自動車用プレス金型と溶接治具製造が2本柱。

企業再生支援機構（現・地域経済活性化支援機構）の支援を受け、日本の金型製造業では当時第2位であった当社に次ぐ第3位の宮津製作所より金型関連事業の事業譲受して経営統合した。

沿革
1957年（昭和32年）2月 - 有限会社富士鉄工所設立。
1962年（昭和37年）4月 - 株式会社富士鉄工所改組。
1989年（平成元年）10月 - 株式会社富士テクニカに社名変更。
1998年（平成10年）3月 - 株式を店頭公開（現在のJASDAQ）。
2010年（平成22年）
 9月 - 企業再生支援機構（2013年3月に地域経済活性化支援機構へ商号変更）の支援決定を受ける。
 12月16日 - 企業再生支援機構の支援を受ける株式会社宮津製作所より金型関連事業の事業を譲受し、富士テクニカ宮津事業所とする。
2011年（平成23年）7月 - 株式会社富士テクニカ宮津に社名変更。
2012年（平成24年）
 3月 - 子会社の株式会社富士テクニカサービスを清算。
 8月 - 連結子会社の株式会社富士アセンブリシステムの全株式を譲渡。
2013年（平成25年）5月23日 - フェニックス・キャピタル傘下のフェニックス･キャピタル・パートナーズ・ナイン投資事業有限責任組合及びフェニックス･キャピタル・パートナーズ・イレブン株式会社による株式公開買付けの結果、フェニックス・キャピタルグループが議決権所有割合で78.2%の株式を取得し親会社となる。地域経済活性化支援機構は保有全株式を株式公開買付けに応募し、親会社でなくなる。
2014年（平成26年）6月26日 - 連結財務諸表における子会社及び関連会社の範囲の決定に関する適用指針16項（4）の適用により、フェニックス・キャピタルグループが親会社以外の支配株主になる。
2016年（平成28年）
 2月12日 - 東洋鋼鈑株式会社が株式公開買付けを実施、フェニックス･キャピタル・パートナーズ・ナイン投資事業有限責任組合などから86.14%の株式を取得し、親会社となる。
 4月13日 - 東洋鋼鈑株式会社が第二回株式公開買付けを実施、99.02%の株式を取得。
 5月23日 - 上場廃止。
 5月26日 - 株式売渡請求により、東洋鋼鈑株式会社の完全子会社となる。

所在地
本社・三島工場 - 静岡県駿東郡清水町
伊豆長岡工場 - 静岡県伊豆の国市
大泉工場 - 群馬県邑楽郡大泉町

製品
自動車用プレス金型
自動車用溶接治具

関係会社
烟台富士沃森技術有限公司
富士テクニカ宮津アメリカ社
富士テクニカ宮津フランス社
フジテクニカインドネシア社
宮津マレーシア社
烟台三井富士汽車模具有限公司
富士瑞鵠技研（蕪湖）有限公司

脚注・出典
虫かご（虫籠、むしかご）とは、虫や小動物を入れておくケースである。飼育用も、虫取りなどをする時に一時的入れておくものも指す。主に、バッタやカブトムシ、クワガタムシなどの昆虫を生かしたまま入れておくために使う。子供の野遊びには、これを肩から紐で吊して歩くというのが、かつての子供の絵にはよく見られる構図であった。

日本 
手作りレベルでは稲藁などを編んだものも知られている。沖縄県や鹿児島県奄美群島では、ソテツの葉を編んだものが知られていた。そういったものは、野外で手に入る素材を用い、即席で作ってしまうものだったようである。

市販品、あるいは通念としての虫かごは元来は竹などで作られた檻のような構造のもので、国の伝統的工芸品に指定されている駿河竹千筋細工などが有名である。方形や円形の枠のそれぞれの面に縦に竹ひごの軸が並んだもので、虫かごの籠の名はこれによるものである。キリギリスやクツワムシなど入れ、軒下に吊るして鳴き声を楽しんだ。スズムシ等の飼育には、むしろ壷様の構造の方が向いており、江戸時代らそのようなものが使用された。このほか伝統的なものとしてはホタルを入れる蛍籠がある。

時代の変化にしたがってその素材は変化し、ブリキの板で四面を囲い、両側の側面が金網製のものもあった。現在ではビニールなどの合成樹脂（プラスチック）で出来た、竹籠を模したものが多く見られる。他に透明なプラスチック製で、直方体の器の上に竹籠風のスリットのついた蓋がついた虫かごもよく見かける。これは水槽ともいえるが、スリットの入った、出入り口付の蓋と、ぶら下げるための紐が本来のアイデンティティを主張している。大きいサイズの物から、小さいサイズの物まである。

日本国外 
中国ではコーリャンや竹などで作られた虫かごが知られている。コオロギの飼育には瓢箪を切って蓋を付けたものが使用される。細密な彫刻が施された芸術品的なコオロギ籠もある。

南ドイツやオーストリアには、木造家屋に似せた飼育用の「コオロギの家」がある。
株式会社TOSYS（トーシス）は、コムシスホールディングスの子会社で、長野県長野市に本社を置き、長野県、新潟県のNTT東日本を中心とする情報通信工事事業、電気設備工事事業を行う企業である。

沿革 
 1960年1月 新潟電話工業株式会社を設立。
 1997年4月 信越通信建設株式会社と合併し、東日本システム建設株式会社に社名変更。
 2003年9月 同社と日本コムシス株式会社、サンワコムシスエンジニアリング株式会社の3社で新会社「コムシスホールディングス株式会社」を設立し、3社は新会社の子会社となる。
 2012年10月 株式会社TOSYSに社名変更。

営業内容 
電気通信関係 線路、土木、機械設備の設計・施工・保守 情報ネットワークシステムの企画・設計・建設及びメンテナンス
ソフト開発
各種情報通信機器、OA機器の販売
電気設備、消防設備の設計・施工・保守
一般土木・管工事の設計・施工・保守
建築工事の設計・施工・保守
宅地建物取引業
古物売買業
労働者派遣業

主な連結子会社 
 株式会社アルスター
 株式会社トーシス新潟
 チューリップライフ株式会社
横浜船渠（よこはませんきょ）は、かつて横浜市にあった造船所。後に三菱重工業と合併し三菱重工業横浜船渠となる。その後、三菱重工業横浜造船所に名称変更。さらに1983年（昭和58年）に造船所が本牧地区へ移転し、三菱重工業横浜製作所と改名、跡地は横浜みなとみらい21として再開発された。ドライドック2基は敷地内に残され、国の重要文化財に指定されている（#沿革を参照）。

概要 

江戸幕府の時代に横須賀製鉄所とともに設立された横浜製鉄所が、明治維新ののち明治政府の工部省に引き継がれ横浜造船所となった。

イギリス人技師・パーマーは、港湾の発達には船渠（ドック）・倉庫などの付帯設備の充実も不可欠であることを説き、それを受けて渋沢栄一と地元の財界人らにより横浜船渠が1889年（明治22年）に設立された。計3基の船舶修理用ドックが建設され（19世紀末に建設された2基は遺構が現存、20世紀初頭に建設された残り1基は1983年の使用停止後に埋立て）、当初は艦船の修理整備を主に手がけた。

その後、艦船建造も始める。北米航路の中型客船氷川丸や大型客船秩父丸（後に鎌倉丸と改名）などを建造、海軍艦艇も若干数建造している。1935年（昭和10年）に三菱重工業と合併、三菱重工業横浜船渠となる。さらに、1943年（昭和18年）には三菱重工業横浜造船所と名称変更、横浜船渠の名称は消えることとなった。

1960年代に入り船舶の大型化に対応できなくなったこと、小型船舶の修繕は中小造船所へ移行したことにより、ドックの需要が低下し、使用を停止した。造船所も1980年（昭和55年）より本牧・金沢地区へ移転を開始し1983年（昭和58年）に移転完了、閉鎖された（移転後については「三菱重工業横浜製作所」の項を参照）。

沿革 

 1891年（明治24年） - 有限責任横浜船渠会社設立。
 1893年（明治26年） - 横浜船渠株式会社となる。（旧商法の部分施行による）
 1897年（明治30年） - 2号ドック（石造）完成。
 1899年（明治32年） - 1号ドック（石造）完成。
 1910年（明治43年） - 3号ドック完成。日本で初となる全体がコンクリート造のドックである。
 1930年（昭和5年） - 氷川丸竣工。
 1935年（昭和10年） - 三菱重工業に吸収合併。三菱重工業株式会社横浜船渠となる。
 1943年（昭和18年） - 三菱重工業株式会社横浜造船所と改称。横浜船渠の名称が消える。
 1973年（昭和48年） - 2号ドック使用停止。
 1980年（昭和55年） - 造船所の本牧・金沢地区への移転決定。
 1983年（昭和58年） - 移転を完了し、三菱重工業株式会社横浜製作所に改称。跡地は横浜みなとみらい21として再開発される。
 1985年（昭和60年） - 1号ドックと周辺が日本丸メモリアルパークとして整備され、日本丸を浮体展示開始。
 1993年（平成5年） - 2号ドックが改装され、横浜ランドマークタワーの隣接地にドックヤードガーデンとしてオープン。
 1997年（平成9年） - 2号ドック（日本に現存する最古の旧商船用石造ドック）が「旧横浜船渠株式会社第二号船渠」として国の重要文化財に指定される。
 2000年（平成12年） - 1号ドックが「旧横浜船渠株式会社第一号船渠」として国の重要文化財に指定される。

役員

『日本全国諸会社役員録 明治35年』 
 取締役会長・川田龍吉
 専務取締役・来栖壮兵衛
 取締役・朝田又七、原六郎、近藤廉平
 監査役・樋口登久次郎、石川徳右衛門、西村喜三郎

『日本全国諸会社役員録 明治44年』 
 専務取締役・来栖壮兵衛
 取締役・朝田又七、原六郎、近藤廉平、ジェーデーハチソン
 監査役・石川徳右衛門、中村房次郎

『日本全国諸会社役員録 第30回』 
 会長・須田利信
 専務取締役・宮永万吉
 常務取締役・東條玉太郎
 取締役・原邦造、石川徳右衛門、河上邦彦
 監査役・安部午生、谷井保

『日本全国諸会社役員録 第32回』 
 社長・藤島範平
 専務取締役・東條玉太郎
 常務取締役・生野鼎
 取締役・原邦造、石川徳右衛門、河上邦彦
 監査役・井坂孝、谷井保

建造された主な艦船 
 氷川丸 - 日枝丸
 秩父丸（鎌倉丸）
 第一青函丸
 軽巡洋艦：那珂
 航空母艦：龍驤（船体のみ）
 砲艦：安宅
 吹雪型駆逐艦：白雪