Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_wiki-manufacturing huggingface dataset:
画筆（がひつ）は、絵画を描くのに用いる筆。油彩画筆・水彩画筆・日本画筆などに分類される。絵筆（えふで）ともいう。

概要

フィルバート（平）、フラット（平）、ラウンド（丸）、ファン（扇）などの形状がある。原毛は天然毛（獣毛）と合成毛（合成繊維）に分けられる。硬さによって、剛毛と柔毛・和毛(にこげ)に分けることも可能である。筆は同じ形状でも毛質によって描き味が異なる。

油絵具は、ふつう剛毛筆を用い面的に塗布するので、平型、特にフィルバートが好まれる。剛毛筆を用いるのは絵具に粘りがあるからであるが、繊細な描写にはイタチ毛などの柔毛筆の腰のあるものが好まれる。

他方、水彩絵具では絵具の操作に大きな力を要さないので、極めて柔らかく繊細なリス毛が重宝されている。リス毛とは反対に弾力のあるイタチ毛は、緻密な表現が容易であるため好まれている。一部はコリンスキーと呼ばれ区別され、極めて高価である。

原毛に採用される主な動物
 ブタ - 白豚毛は、油彩用として最重要の原毛。
 リス - 黒色のリス毛は、極めて柔らかくしなやかで含みが良い。白色のリス毛は日本画筆の金泥刷毛などに使われる。
 クロテン（Sable） - ロシアンセーブル(Russian sable) などと呼ばれる。揃いが良く、弾力があり、高価。
 チョウセンイタチ - レッドセーブル(Red sable、コリンスキー) などと呼ばれる。揃いが良く、弾力があり、高価。
 ヨーロッパケナガイタチ（European polecat） - ブラック セーブル（Black sable）、フィッチ(fitch)、ポールキャットの名で知られる。毛はレッド セーブルよりは固く太いが、揃いは良く、弾力もある。
 マングース 
 アナグマ 
 ムジナ - 主にアナグマを指すが、タヌキやハクビシンを指したり、これらの種をはっきり区別することなくまとめて指している場合もある。
 オロンピ - パーミー。
 タヌキ 
 ウマ - 日本ではイミテーションオックスの主要原毛として採用されて重宝されている。単独で採用される場合もある。「熊毛」はウマの毛を指すことがある。
 ウシ
 ヤギ - 「羊毛」はヤギの毛を指す。
 ネズミ - 和筆にはネズミの毛を用いたものもある。
 ジャコウネコ - 2000年前後に、世界最大のブラシ専門メーカーであるラファエルのラインアップから消滅した。また、それ以前から重要な原毛ではないという指摘はされていた。
 ネコ - 白猫の背筋毛のみが使用される。

その他の原毛
 合成繊維
 ポリアミド - ナイロン
 ポリエステル - ダクロン（アメリカ・デュポンの商標）、テトロン（帝人と東レの共同商標）
 ポリプロピレン
 アクリル樹脂
ロンドン地下鉄とその前身の各社では様々な形式、車両番号の付与方法が用いられてきた。本記事では形式・車両番号付与方法の原則について述べる。

 以下の文中ではロンドン地下鉄の前身各社は、CLR (セントラル・ロンドン鉄道)、LER (ロンドン電気鉄道), MDR (メトロポリタン・ディストリクト鉄道)、Met (メトロポリタン鉄道)の略号で表されるものとする。

 各車両の情報は各車両記事及びロンドン地下鉄の車両を参照のこと。

電車 
ロンドン地下鉄の路線は初期に開削工法によって建設された路線で、イギリス国鉄に類似した寸法の車両が運行される大断面路線（半地表路線）、シールド工法で建設された狭いトンネルを持つ小断面路線（シールド路線）に大別され、この2者では異なる形式名及び車両番号の付番法則が採用されている。サークル、ディストリクト、ハマースミス&シティの各線が「大断面路線」、その他の路線が「小断面路線」である。

形式名 
形式名の付与方法は以下の通り。

小断面車両 
小断面車両の形式名は発注時に予定された納入年で「1992形電車」などのように付与されるが、実際の納入年が遅れた例もある。
この方式は、1935形電車以降の各形式に採用されており、開業時からベーカールー、ピカデリー、ハムステッド（ノーザン）の各線で使用されていた機関車と客車を置き換えるために1900年に製造されたCLRの1903形電車を含む車両群は「ゲート形電車」と呼ばれ、1923年から1935年にかけてLER向けに製造され、ゲート形を置き換えた車両群は細部に相違があるものの、「スタンダード形」と呼ばれた。

大断面車両 
大断面車両の形式名は通常アルファベット順に付与されたアルファベットひと文字で表され、Q23形電車の様に納入年の下2桁が続くこともある。
この方式はMDRが採用していたもので、元Metの車両群の形式名は会社統合時にこの方式に倣ってMV、MW、T、V、VT、Wの各形に変更された。1960年までにほぼすべてのアルファベットを使い切ってしまったため、メトロポリタン線用に製造された新車にはA形に戻って形式名が付与された。これに続くサークル線、ディストリクト線用の電車はB形を飛ばして順にC形、D形とされた。

ユニットの種類 
ほとんどの路線で、電車の編成は2つないし3つのユニットを組み合わせて構成されている。ユニットにはユニットを構成する車両群の片側にしか運転台のない「片運転台」、両側に運転台がある「両運転台」があり、少数ながら運転台が無く、編成中間に挟まれるユニットも存在する。

車両の種類 
電車編成を構成する各車両の種類は下表のように規定される。

ほとんどの路線で、先頭車は北または西向きのAエンド先頭車、南または東向きのDエンド先頭車)と呼ばれる。Dエンドは1930年代まではBエンドと呼ばれていた。ベーカールー線ではこれが逆になっており、ピカデリー線のヒースローのように終端がループになっている路線では編成の向きが常に変わるため、この呼び方は厳密なものではない。

車両番号 
10000以下の番号には用途廃止された車両の番号を再利用したものも少なくないが、各車両には固有の車両番号が付与されている。ユニットには番号は付与されていない。下記2つの基本原則があるものの、車両番号は製造年により様々な方法で付与されている。
 Aエンド先頭車は偶数、Dエンド先頭車は奇数の車両番号が付与され、方向転換が行われた場合は改番される。この原則はMDRからロンドン地下鉄に引き継がれたものである。
 同ユニットの車両は通常下2桁の番号が同一で、奇数番号の先頭車の下2桁の番号は反対側の偶数番号先頭車の下2桁に1を加えたものである。ユニット内の車両が変わった場合はこの原則を守るための改番が行われる。この方式はロンドン地下鉄になって以降のものである。

1931年制定車両番号体系 
1931年にLERは保有全電車の大規模な改番を実施、1933年にロンドン地下鉄が前身各社の車両を引き継いだ際にこのLERの車両番号体系が継承された。下表は引継車両及びLER/ロンドン地下鉄の新製車両に当初適用された番号体系を示す。この体系にはロンドン地下鉄が発注したM形・N形及びQ38形の制御電動車が含まれるが、Q38形の付随車には後で述べる新しい番号体系が適用された。

注記: 
 元メトロポリタン鉄道の客車にはもともと41から510の間の車両番号が付与され、電車とは番号が重複しなかったため元の番号のままとされた。511から519は後に電車から客車に改造された車両の番号となった。
 「合造車」は1等と3等の合造車である。元MDRの車両は特記の無い限り3等車、小断面車両はすべて3等車である。元メトロポリタン鉄道の車両は1等車、合造車、3等車の順に番号が付与されている。第2次世界大戦初期までにロンドン地下鉄はすべての車両を3等車に改造している。
 1935年以降に付随車に改造された車両には改造時の新製車同様に番号の頭に「0」がつけられたものがある。また、制御電動車から付随車に改造された車両には、正式な改番までの間もとの番号の頭に「0」をつけた番号が付与されたものもある。

1935年以降
この標準番号体系は長続きせず、1935年以降数々の付番方法が採用された結果、一見不規則なものとなっている。下表は2012年までに在籍した車両に適用されている付番方法である。

注記:
 17000・20000はA形の試作として1946年、1947年にT形から改造された車両に付与され、 17000は後に17001に改造・改番された。
共伸（きょうしん、Kyoshin）は日本の企業である。
共伸という名前の企業は日本中に複数存在するが当項目では神奈川県平塚市にある企業について記述する。

概要 
神奈川県平塚市の豊田工業団地に本社と工場がある。

事業内容 
金属、非金属の加工や設計を行っている。

沿革 
 1972年12月 - 神奈川県平塚市に小林工業所として開業する。
 1982年9月 - 現社名に変更。当時は有限会社。
 1984年5月 - 神奈川県秦野市に工場を移転する。
 1991年9月 - 株式会社に変更。
 1999年3月 - 神奈川県平塚市東豊田工業団地内に本社と工場完成。
 1999年4月 - 神奈川県平塚市東豊田480番地に本社と工場移転。
 2006年9月 - 溶接組立工場が設立する。
 2006年10月 - 制御盤等の電気組立を本格始動する。

工場 
各工場の情報。

本社工場 
神奈川県平塚市東豊田480番地56
 254-0082
 サイト http://www.kk-kyoshin.co.jp

下妻溶接工場 
茨城県下妻市鯨1362番地4
  304-0000
 サイト http://www.kk-kyoshin.co.jp/shimotsuma

海老名組立工場 
神奈川県海老名市中野1丁目11番地26
  243-0425
 サイト なし
丸島橋（まるしまばし）は、兵庫県尼崎市臨海部の西堀運河に架かる橋。かつては跳開式可動橋であった。

概要 
1958年（昭和33年）に可動橋として新設された。1977年（昭和52年）にほぼ同形式で架け替えられ、橋幅が3.6mから12mに拡張された。可動構造は、中央の桁が油圧式で西側へ跳ね上がる仕組みになっていた。

2007年（平成19年）7月から固定橋とするための架け替え工事が始まり、2010年（平成22年）に工事が終了した。旧可動橋は2012年（平成24年）、現橋近くの西堀運河沿いに可動部が固定されたモニュメントとして設置された。

同橋の架け替えにより、尼崎市内の可動橋は東高洲橋のみとなった。

ギャラリー
日本フエルト株式会社（にほんフエルト）は、東京都北区に本社を置く抄紙用フエルト、工業用繊維製品の製造、販売などを行う企業である。抄紙用フェルト製造でイチカワとシェアを二分する。

事業内容 
 紙、パルプ、スレート用、その他工業用フエルトの製造、加工および販売
 各種繊維製品の製造、加工および販売
 工業用洗剤その他化学工業薬品の製造および販売
 産業用ならびに公害防止用の機器、装置の製造および販売
 不動産の運用および管理

沿革 
 1917年（大正6年） - 東京府北豊島郡王子町に日本フエルト株式会社 創立
 1919年（大正8年） - 王子工場操業開始
 1942年（昭和17年） - 東京毛布株式会社を合併し市川工場を取得
 1949年（昭和24年） - 企業再建整備法により日本フエルトから分離し、市川毛織株式会社（現：イチカワ株式会社）が設立される
 1951年（昭和26年） - 東京証券取引所上場
 1951年（昭和26年） - 埼玉フエルト株式会社設立
 1969年（昭和44年） - 埼玉フエルト株式会社を合併し埼玉工場となる
 1969年（昭和44年） - 黒羽フエルト株式会社設立
 1990年（平成2年） - 王子工場閉鎖
 1995年（平成7年） - 黒羽フエルト株式会社を解散し栃木工場となる
 1996年（平成8年） - 東京都千代田区丸の内から東京都北区赤羽（現所在地）に本社を移転
 2022年（令和4年）4月 - 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、スタンダード市場に移行

生産拠点 
 埼玉工場 ： 埼玉県鴻巣市原馬室88番
 栃木工場 ： 栃木県大田原市寒井1467番

連結子会社 
 東山フエルト株式会社
 ニップ縫整株式会社
 台湾フエルト株式会社
 日惠得造紙器材(上海)貿易有限公司
WiGig (Wireless Gigabit、ワイギグ) は、主に60GHz帯の無線を用いる無線通信規格であり、無線通信仕様のMAC層および物理層を規定している。2009年12月に最初の正式仕様が決まった。
比較的利用の少ないミリ波に属する60GHzの電波帯を使用することで、7-9GHzもの広い帯域を使い、最大では7Gビット/秒の高速デジタル無線伝送を行う。
従来の無線通信方式に比べて通信可能な距離は10ｍほどと短く、HDTV動画の実時間での非圧縮伝送が可能な大容量・高速通信が特長である。60GHz帯は直進性が強いために遮蔽物を越えられず、複数のアンテナによる指向性制御を取り入れることで送受信特性を向上させる
。なお、60GHz帯のみを用いるシングルバンドの他に、デュアルバンド(2.4GHz + 60GHz または 5GHz + 60GHz)、トライバンド(2.4GHz + 5GHz + 60GHz)のマルチバンドが規定されている。

規格概要

version 1.0 
2009年12月10日にWireless GigabitアライアンスはWiGig version 1.0の正式規格の仕様が確定したと発表した。

以下にその特徴を示す。
 最大データ伝送速度：7Gビット/秒
 802.11のMACレイヤーに補足と拡張を行い、IEEE 802.11と後方互換性を持つ
 物理レイヤーはWiGig機器間での低電力と高速の両方を可能にし、ギガビットの速度を保証する
 プロトコル・アダプテーション・レイヤーがPC周辺機器用とHDTV用、モニターとプロジェクター用の、データバスを含む個別のシステム・インターフェースに対してサポートするため、開発が行われている。
 ビームフォーミングをサポートすることで10mほどの距離での確実な通信を可能にする
 WiGig機器のために先進のセキュリティと電力制御を幅広く採用する

version 1.1 
Wireless Gigabiアライアンスは2011年6月に会員企業からのリクエストなどを反映し、ロゴ認証に必要な各種項目を整備したWiGig version 1.1を発表した
。

WiGig認証プログラム 
2016年よりWi-Fiアライアンスはマルチベンダー間の相互接続性を実現する、802.11ad規格に基づく認定プログラムとしてWiGig認証プログラム(Wi-Fi CERTIFIED WiGig Certification Program)を行っている。認証例として2016年10月25日にビューローベリタス・台湾ラボが取得している。

沿革 
2009年5月7日にWireless Gigabitアライアンスの結成が発表され、米インテル、米マイクロソフト、LG電子、NEC、ノキア、サムスン電子、パナソニック、デル、ブロードコム、アセロス・コミュニケーションズなどが参加を表明した。その後、大手では2010年にNVIDIA、AMDが加わっている。

2009年12月のバージョン1.0の後、
2011年6月に、WirelessGigabitアライアンスは認定対応バージョン1.1仕様のリリースを発表した。

2012年1月3日にWi-FiアライアンスとWirelessGigabitアライアンスは、Wi-Fiアライアンスの下へ両組織の活動を統合するプランの了解覚書に合意し、2013年に統合が完了した。

2012年12月, IEEE Standards Associationは、IEEE 802.11標準ファミリ全体に対する修正としてIEEE 802.11ad-2012を公開した。

2013年9月10日にWi-FiアライアンスよりWiGigの認証ロゴと認定ブランド名を"WiGig CERTIFIED"とすることと、USB Implementers Forum(USB-IF)と連携しWiGigシリアル拡張仕様をUSB-IFに正式に移管、Video Electronics Standards Association（VESA）と連携協定の締結が発表された。

2016年10月、802.11ad規格に基づくWi-Fi CERTIFIED WiGigの認定プログラムを開始した。

採用例と業界動向 
初期の製品としては2016年頃に発売されたものとしてアライアンスメンバーのインテルのWiGig対応チップセットモジュール (Intel Tri-Band Wireless) および、それを搭載したデルの法人向けノートパソコン (Latitude E7450/70)、デルのドッキングステーションなどが挙げられる。クアルコムのチップセットSnapdragonシリーズへの実装の他、
2018年にはASUSがゲーム利用に特化したスマートフォン (ROG Phone) やドッキングステーション (ASUS WiGig Dock/Mobile Desktop Dock) を発売した。
また、同年インテルはチップセットモジュールとしてワイヤレス・ギガビット 11100 VRをリリースした。

2019年2月にはカナダのトロントに本社を置き60 GHzチップセットおよびソリューションに注力するファブレス半導体企業であるPeraso Technologiesが事業拡大のために4200万米ドルの資金調達を行ったことが発表された。

WiGig市場は2017年に13億ドルと評価され、2023年までに93億ドルに達するとの予測もある。一方で、2018年時点では採用事例が伸びず、普及が進まずとも報じられている。

競合規格

WirelessHD 
2009年12月に最初の規格verion 1.0が確定したWiGigに対して、2008年1月にVersion 1.0の規格を発表した、同じミリ波帯を使用する無線通信規格であるWirelessHDがある。

WirelessHDは、米SiBEAM社が中心となって「無線版HDMI」ともいえる家庭用AV機器といったデジタル家電製品での高速無線通信の世界的な標準規格を目指している。WiGigが「次世代無線LAN」として、パソコンと周辺機器類や携帯機器での利用を想定しているのとは少し方向性が異なるものの、デジタルTVなどの用途では両者は競合すると見られている。WirelessHDは最大データ伝送速度を4Gビット/秒としているのに対して、WiGigは7Gビット/秒としている。

類似規格

TGad 
IEEE 802.11委員会内で「次世代無線LAN」として規格化作業中の"TGad"が同じミリ波無線としてWiGigに似ている。TGadの作業部会を推進しているのもWiGigを推進している米Intel社であるため、競合というよりは両規格は融合していくものと見られていた。その後、前述の通りIEEE802.11ad標準へと規格統合された。

米Intel社は元々はミリ波による高速無線技術には懐疑的で、60GHzもの高い周波数で動作する通信回路は民生用として安価に提供することが不可能だと考えていた。しかし、今では競合することになったWirelessHD陣営の旗手、米SiBEAM社がCMOS回路で実現・発売したため、それまでの態度を変えてWiGigを立ち上げ主導している。
小田急デト1形電車（おだきゅうデト1がたでんしゃ）は、1953年から2003年まで小田急電鉄が保有した車両工場内入換用の電車である。

工場内の入換用のために、廃車された車両の部品などを再利用して製造された車両で、当初経堂工場で使用されていたが、大野工場が開設されると同時に移動、2003年まで工場内入換用途に使用された。

概要 
従来、経堂工場内の車両入換には予備の電車を使用していたが、乗客の増加により予備の電車を持たないこととしたため、代替の入換用車両として製造された。

廃車後に経堂工場内に放置されていたモニ1形を再利用し、経堂工場で製造された。機器類はほぼ全てが廃品利用で、製造費用は約90万円であった。『電気車の科学』通巻71号（1954年3月号）では、経堂工場従業員の創意工夫の事例としても紹介された。

車両概説

車体 
本車両の外観上最大の特徴は、廃車された電車の台枠をそのまま利用した荷台の上に凸形電気機関車と同様の運転台が配置されていることで、当時小田急勤務だった生方良雄も「ゲテモノに属する車両」と紹介していた。運転台は新宿寄りに設置されており、小田原寄りの平床部分にはバランスを保つためのウエイトが載せられている。

車体塗色はオレンジ色で、屋根と台枠部はグレーである。

主要機器 
主電動機はデハ1200形・デハ1300形・デハ1400形に搭載されているものと同一品の三菱電機製MB-146A補極付直流直巻電動機（端子電圧750V、定格出力93.3kW）を2基吊り掛け式で装架していた。歯数比は59:24=2.46である。

台車は「車両設計認可申請書並びに特別設計許可申請書」によればクハ1653から発生したKS31L形台車を装着したとされるが、1956年10月1日当時の資料ではKS31F形台車となっている。また、『鉄道ピクトリアル』通巻405号では「当初KS-30Laであった」と記述されている。

制御器は電磁空気単位スイッチ式のKS-28を搭載する。

ブレーキは直通空気ブレーキ (SM) および手ブレーキを備える。

電動空気圧縮機は7.8馬力、990m3/minの三菱電機製D-3-Fを1基、電動発電機は発電機容量1.5kWの三菱電機製MG-10Sを搭載する。

連結器は柴田式下作用およびシャロン式上作用自動連結器を備える。運転台は新宿側に設置されているが、車両の定期検査においては1工程で30回程度の入換作業が伴うことから、作業の便を図るために小田原側の連結器には連結や切り離し作業を遠隔操作で行なう機能を有している。これは、かつて超特急「燕」が補機を走行中開放していたものにヒントを得たとされている。

集電装置は三菱電機製S-514パンタグラフを1基搭載する。

当初より走行範囲は工場・検車区・駅構内に限定されていたことから、保安装置は製造以来設置されていない。

沿革 
経堂工場の入換動力車として導入された。車籍上では1954年5月製造となっているが、実際には1953年の時点で既に機械扱いで使用されていた。

1962年に大野工場が開設されるとそちらに移されたが、この頃に運転台から連結箇所の確認を容易にするため、車体下部に固定窓が設置された。また、1960年代後半には、台車を4000形に主要機器を流用した上で廃車になった車両が装備していたKS31Lに変更した。

その後、1975年には台車を廃車になった1900形の廃車発生品であるKS33Eに変更した。この時期に、主電動機の搭載数と歯数比が変更されている。

1994年には経年劣化した箇所の補修が行なわれたが、2002年にトモエ電機工業製の新しい入換動車（機械扱い）が導入されたのに伴い廃車となった。本車両の廃車に伴い、小田急から車籍を有する釣り掛け駆動車両は消滅し、小田急創業期から使用されたMB-146系の電動機を有する車両も消滅した。廃車後は解体され現存していない。
SMPTE 259MとはSMPTEが発布した"10ビットのシリアルデジタルインターフェースの143/270/360 Mb/sでの運用"を定義したものである。

SMPTE 259Mの目的はシリアルデジタルインタフェース（同軸ケーブルを使用）を定義する事でこのインターフェースは一般的にSDIまたはSD-SDIと呼ばれる。

4つのビットレートが定義されており、それらは通常ビデオフォーマットの規格において採用されている。

関連 
シリアルデジタルインタフェース
SMPTE 344M
SMPTE 292M
SMPTE 372M
SMPTE 424M
ペッツルートは、大阪府八尾市にあるペット食品・用品会社である。

沿革 
1988年　ロイドン株式会社から株式会社ペッツルートに社名変更

専門店を対象とした事業を開始する

所在地 
本社 : 大阪府八尾市美園町4-154-2
東京営業所 : 東京都足立区六木1-2-10

関連会社 
ドギーマンハヤシ株式会社：大阪府大阪市

株式会社トーアコマース：東京都台東区

ドギーフーズ株式会社：福岡県宗像市

多格漫商貿(上海)有限公司

多格漫寵物用品(上海）有限公司
ジースキル・インターナショナル・エンタープライズは、台湾台北市に本社を置く、メモリモジュールメーカーである。自社製品のブランド名として「G.Skill」を使用している。

日本における販売代理店は株式会社アントラック。

略歴 
1989年設立。

製品 
デスクトップパソコン向けDRAMモジュール
エコを謳った製品から、専用のファンを必要とするオーバークロックを想定した製品までを揃えている。
ノートパソコン向けDRAMモジュール
Windows向けとMac向けがある。
メモリクーラー
SDメモリーカード
SSD
キーボード
ヘッドセット
マウス
マウスパッド
ATX電源

注釈
ヴイテック株式会社（英文名称V-Tech Corporation）は、かつて塩化ビニル樹脂、塩ビモノマーおよび苛性ソーダなどの電解製品の製造を行っていた企業。三菱化学と東亞合成の合弁により設立された。塩化ビニル樹脂の販売量は日本国内第5位であった。

事業所 
 本社 - 〒108-0014 東京都港区芝四丁目14番1号 三菱ケミカルホールディングスビル10階
 大阪営業部 - 〒541-0044 大阪府大阪市中央区伏見町4-1-1 明治安田生命大阪御堂筋ビル7F
 水島工場・開発研究所 〒712-8054 岡山県倉敷市潮通3-10
 設備能力 - 塩ビモノマー年間39万1千トン、電解製品年間18万トン（苛性ソーダ97%換算）
 四日市工場・開発研究所 〒510-8530 三重県四日市市東邦町1
 設備能力 - 塩化ビニル樹脂年間10万トン
 川崎工場 〒210-0862 神奈川県川崎市川崎区浮島町7-4
 設備能力 - 塩化ビニル樹脂年間12万トン

事業の撤退・解散 
塩化ビニル樹脂の需要低迷により収益改善の見込みが立たないとして、2009年（平成21年）5月7日に、3箇所の生産設備を2011年（平成23年）3月末までに停止し、塩ビ事業からの撤退を発表した。2008年（平成20年）12月期の営業実績は売上高452億円、最終損益は約30億円の赤字。累積損失は約170億円。2011年（平成23年）9月末で解散し、併せて清算を完了した。
鶴見曹達株式会社（つるみソーダ、英文名称Tsurumi Soda Co.,Ltd.）は、かつて存在した苛性ソーダや塩素など電解製品の製造を行う企業。

2002年（平成14年）7月に東亞合成の完全子会社となったが、その後2013年（平成25年）1月には同じく完全子会社の日本純薬と共に東亞合成へ吸収合併された。

主な製品・事業 
 苛性ソーダ - 年間生産量12万4千トン。
 液化塩素 - 年間生産量39,600トン。
 合成塩酸 - 年間生産量16万2千トン。
 合成純塩酸 - 年間生産量6千トン。
 高純度塩酸 - 年間生産量1万2千トン。
 圧縮水素 - 年間生産量480万立方メートル。
 塩化第二鉄液 - 年間生産量14万4千トン、単一工場としての出荷量は国内トップクラス。
 塩化第一鉄液
 次亜塩素酸ナトリウム - 年間生産量17万4千トン、「ツルクロン」の商品名で、プールの消毒剤などとして使用される。
 液化塩化水素 - 年間生産量11,760トン、日本で初めて純度99.999%の製品の製造を行う。
 光触媒コーティング液
 エッチングに使用した塩化第二鉄廃液からの銅やニッケルの回収
 プラント事業

沿革 
 1934年（昭和9年）5月 - （旧）鶴見曹達株式会社設立、電解事業開始
 1942年（昭和17年）7月 - 昭和曹達株式会社（現・東亞合成）と合併
 1943年（昭和18年）7月 - 昭和曹達と保土谷化学工業の共同出資により、日本航空化学工業株式会社設立。
 1945年（昭和20年）12月 - （新）鶴見曹達株式会社に商号変更。
 1952年（昭和27年）5月 - 塩化第二鉄液製造開始
 1960年（昭和35年）10月 - ツルクロン製造開始
 1969年（昭和44年）9月 - 圧縮水素製造開始
 1984年（昭和59年）9月 - 東証二部上場
 2002年（平成14年）7月 - 株式交換により東亞合成の完全子会社となり、上場廃止。
 2013年（平成25年）1月 - 日本純薬と共に東亞合成へ吸収合併された。

事業所 
 本社、本社工場 - 〒230-0045 神奈川県横浜市鶴見区末広町1-7
 徳島工場 - 〒771-0143 徳島県徳島市川内町中島575-1（東亞合成徳島工場内）
 営業部 - 〒105-0004 東京都港区新橋2-12-15
レーザー技術推進センター（レーザーぎじゅつすいしんセンター）は、2006年に設立された特定非営利活動法人である。略称はレー技進（英略称はPLT）。

前身は社団法人レーザー学会レーザー技術振興センター。

概要 
レーザーおよび光学の先端技術に関する調査・研究を行うとともに、産学両分野で要請される高度なレーザー技術者及び研究者を養成し、研究開発活動を盛んにし、レーザー技術の普及による経済活動の活性化を図り、社会に貢献することを目的とする。

沿革 
 1982年（昭和57年） - レーザー技術振興センター設立。
 2006年（平成18年） - レーザー技術推進センター設立。レーザー技術振興センターの全業務を継承し、事業を開始。同時に非営利活動事業を開始。

主な活動

レーザー普及セミナー 
レーザーに関する技術・知識の普及を目的としたセミナー。主な対象は高校生・大学生等の学生であるが、一般の参加も可能である。大阪大学レーザー科学研究所との共催で、例年3月ごろに開催される。
株式会社共伸（きょうしん、Kyoshin）は日本の企業である。
共伸という名前の企業は日本中に複数存在するが当項目では栃木県那須塩原市に本社を置く企業について記述する。

事業内容 
樹脂の加工や医療機器の試作設計を行っている。

沿革 
 1964年1月 - 東京都狛江市にて前田製作所として創業
 1969年11月 - 株式会社 共伸製作所設立
 1970年5月 - 栃木県黒磯市東原へ本社新築移転
 1985年8月 - 現在地に新社屋完成
 1989年10月 - 樹脂成形工場増設
 1990年9月 - 社名を株式会社 共伸に変更
 1994年6月 - 組立自動機工場増設
 1997年6月 - 第二工場増設
 1999年3月 - ISO9001認証取得
 2003年1月 - 開発工場増設
 2003年8月 - 私募債発行
 2004年10月 - メディカル事業部を新設
 2005年10月 - ISO14001の取得
のし梅（のしうめ）は、梅をすり潰し、寒天に練りこんだものを薄くのして乾燥し竹皮で挟んだ山形県村山地方などの銘菓。

歴史 
山形藩主の典医として、当時の山形藩主「最上義光」が招聘した小林玄端が長崎に遊学中、中国人から梅を原料とする秘薬の製法を伝授され、気付け薬として作ったのが現在の『のし梅』の原型とされる（山形の佐藤屋、玉屋総本店などのパッケージに記載された説明文より）。当初の薬の形では、煮詰めた梅に黒砂糖を加えた水あめ状のものであったとされている。その後山形藩では藩主の交代などが頻繁にあったが、街場に出て医師や薬屋を生業とした玄端の子孫らによって製法は受け継がれ、江戸後期には夏場における民間薬のひとつとして、胃薬ないしは気付け薬として各家庭で製造されるようになった。

文献（『家伝秘法調合録』黒田玄仙）には、「甘露梅」という名でその作り方が残されているが、そこには「梅をおろして汁をとり、瀬戸物に入れ天日で干す」といった内容が記されており、現在の菓子としてのし梅とほぼ製法も変わらないことからその原型とみなされている。

他にも同名の「のし梅」の名で葛を使ったものの記録も残っているが、明治初期に京都にて行われた産業博覧会に出展されたものの、日持ちが悪く評価も芳しくなかった。その後、寒天の一般への流通・缶詰技術の開発による通年での梅の使用が可能になるなどの技術革新があり、現在の菓子の形へと完成させられていったと考えられる。

現在の形の「のし梅」を製造した祖とされているのが、創業文政年間の『乃し梅本舗佐藤屋』（山形市十日町）。日本三大修験山として江戸時代に盛り上がりを見せた『出羽三山詣』の参拝客の宿場町として山形・十日町近辺は栄えており、菓子として『のし梅』を売り出したところ人気を博したという。正岡子規の文献にも「山形の乃し梅」があり、日持ちの良さから全国的に流通していた事がうかがえる。佐藤屋の大福帳には、日本国内はもとより朝鮮半島や満州への輸出記録も残っている。

また、梅園が有名な茨城県水戸や小田原。梅の産地として高名な和歌山県など複数地域において「のし梅」として同様の品が製造・販売されているが、山形の製法が、鉄道の発達などにより伝えられていったと考えられ、それらの土地で「のし梅」が登場するのは明治の中期頃に山形の「のし梅」が現在の形に完成して以降である（水戸でのし梅の元祖をうたっている井熊総本家の創業が明治24年。井熊総本家の二代目が考案とされている）ことから、江戸期から明治初期に既に資料に名称が登場する山形の「のし梅」がはじまりであると考えられる。

製法としては、ガラスを張った木枠の板に流しこみ、乾燥の工程を2日間ほど経ることで、独特の食感を生み出す製法（山形では保存性を良くするために、山菜等を干す文化が現在でも残っている）の独自性や、各種文献への登場頻度、登場する時期などからも山形のそれが最も古いものであると推察される。また、元祖とされる山形では、梅のものだけを扱う店が多い中、ブドウなどその土地ならではの原料を用いた物も他地域では作られている。

背景 
山形県は紅花を主要な特産物として生産しており、その紅花は口紅や着物の染料として京都・大阪方面を中心に高値で取引されていた。その紅花から赤い染料を取るのに梅の酸が使われていた為、山形市周辺は紅花と同時に梅も盛んに生産されていた。梅は酸をとるためには青梅が良いが、完熟している梅だけを使用して作っている点では、農産物を無駄なく使用できるためにのし梅は非常に理に適った特産品といえる。

製造元 
 佐藤屋
 玉屋総本店
 亀印製菓
 せきもとフーズ
ほか。
エア・ウォーター・パフォーマンスケミカル株式会社（英文名称AIR WATER PERFORMANCE CHEMICAL INC.）は、無水フタル酸などの有機酸製品の製造を行う化学メーカー。大東化学、かつて三菱化学の関連会社であった川崎化成工業、エア・ウォーターの電材事業部が事業統合して2021年10月1日に発足した。

主な製品 
 有機酸製品
 無水フタル酸
 コハク酸
 フマル酸
 有機酸誘導体
 可塑剤（ジェイ・プラス受託）
 芳香族ポリエステルポリオール（商品名「マキシモール」、ウレタン樹脂原料）
 キノン系製品
 ナフトキノン
 アントラキノンなど
 機能材
 重合禁止剤
 光増感剤

沿革

川崎化成工業 
 1948年（昭和23年） - 東京都中央区に、ナフタリンの精製を目的として中央化成工業株式会社を設立。同年、大森工場を開設。
 1951年（昭和26年） - 無水フタル酸の製造開始
 1953年（昭和28年） - コハク酸の製造開始
 1954年（昭和29年） - 川崎市川崎区に千鳥工場開設
 1955年（昭和30年） - 中央化成工業全額出資により、川崎化成工業設立
 1956年（昭和31年） - 川崎化成工業が中央化成工業を吸収合併
 1958年（昭和33年） - 世界初の、ヘンケルス法によるテレフタル酸製造開始
 1961年（昭和36年） - 東京証券取引所・大阪証券取引所に上場
 1962年（昭和37年） - リンゴ酸の製造開始
 1971年（昭和46年） - 大森工場閉鎖、テレフタル酸製造終了
 2003年（平成15年） - 大阪証券取引所上場廃止
 2009年（平成21年） - リンゴ酸の製造中止、川崎工場（塩浜）の生産停止
 2015年（平成27年） - 株式公開買付けにより、エア・ウォーター株式会社の子会社となる。三菱ケミカルホールディングス（三菱化学）グループから離脱。
 2018年（平成30年）3月 - 株式公開買付けにより、エア・ウォーター株式会社が92.44%の株式を取得。
 2018年（平成30年）5月 - 東京証券取引所第二部上場廃止、株式売渡請求によりエア・ウォーター株式会社の完全子会社となる。

大東化学 
 1950年（昭和25年） - 日東倉庫建物（現・三井物産）の資本により設立
 1960年（昭和35年） - 富士写真フイルムの資本参加

エア・ウォーターケミカルカンパニー電材開発事業部 
 1958年（昭和33年） - 和歌山化学工業設立
 1967年（昭和42年） - 住金工業に社名変更
 1998年（平成10年） - 住金ケミカルに社名変更
 2002年（平成14年） - 住金エア・ウォーター・ケミカルに社名変更
 2006年（平成18年） - エア・ウォーターに統合

事業所 
 本社 - 〒212-0014 神奈川県川崎市幸区大宮町1310 ミューザ川崎セントラルタワー6F
 川崎工場（千鳥）、技術研究所 〒210-0865 神奈川県川崎市川崎区千鳥町1-2
 湘南工場・研究所 〒254-0022 神奈川県平塚市須賀2700番地
 静岡工場 〒437-1612 静岡県御前崎市池新田7950 番地の2
イソライト工業株式会社（イソライトこうぎょう）は、大阪市北区中之島に本社を置く、耐火断熱煉瓦やセラミックファイバーなどの工業製品の製造販売をおこなう企業である。

会社概要 
断熱煉瓦とセラミックファイバーの製造をおこなう。創業当初は、煉瓦建築向けに建材として工務店・建築会社に販売していた。1920年代から1940年代にかけては、藻土焜炉と耐火断熱煉瓦の生産が主力であったが、1967年よりセラミックファイバーを手がけ初め、各方面に応用化できる新素材開発に注力するようになっていった。

1970年代には温水ボイラーを発売し、ラジオ・ホーロー看板で全国的にPRをした。1983年以降は海外でも生産・販売網を拡大し特に建材メーカーとして高い評価を得ている。2004年には品川白煉瓦（現・品川リフラクトリーズ）の子会社入りし、共同事業として環境関連事業や新素材の開発・研究をおこなっている。

沿革 
 1927年11月25日 - 設立
 1961年10月 - 大阪証券取引所に上場
 2004年7月30日 - 品川白煉瓦 (現 品川リフラクトリーズ)の傘下入り
 2013年7月16日 - 大阪証券取引所と東京証券取引所との現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第1部に上場。
 2022年
 2月25日 - 品川リフラクトリーズによる株式公開買付けが成立。
 3月29日 - 東京証券取引所第1部上場廃止。
 3月31日 - 株式売渡請求により、品川リフラクトリーズの完全子会社となる。

支店・営業所 
 大阪支店 本社に併設
 東京支店 〒101-0041 東京都千代田区神田須田町二丁目8番地 Daiwa 神田須田町ビル
 名古屋支店 〒460-0004 愛知県名古屋市中区新栄町二丁目9番地 スカイオアシス栄
 九州営業所 〒802-0005 福岡県北九州市小倉北区堺町一丁目2番16号 十八銀行第一生命共同ビルディング

営業所・研究所・工場 

 音羽工場・技術研究所 〒441-0201 愛知県豊川市萩町向山7番地
 ITM事業本部 〒289-0212 千葉県香取郡神崎町武田20番地8
 北陸営業所・七尾工場 〒926-0173 石川県七尾市石崎町ヨ部1番地
イソライト珪藻土記念館

関連会社

国内 
 イソライト建材株式会社

海外 
 Isolite Eastern Union Refractories Co., Ltd.　Isolite Fanshin (Taiwan) Co., Ltd.（台湾）
 Isolite (Shanghai) Trading Co., Ltd.　Suzhou Isolite Eastern Union Ceramic Fiber Co., Ltd.（中華人民共和国）
 Isolite Ceramic Fibers Sdn. Bhd.　Isolite Insulating Firebrick Sdn. Bhd.（マレーシア）
 IIP Europe GmbH（ドイツ）
システム時刻またはシステム時間とは、計算機科学およびプログラミングにおいて経過時間を表現する概念である。この意味において「時刻」とはカレンダー上の経過日数も含む。

概要 
システム時刻は、「システム・クロック」によって生成される一定の「テンポ」（ティック：tick）をシステム起動時（オペレーティングシステムのブートアップ時）に読み取ったリアルタイムクロック（ハードウェアクロック）に積算することで、任意の開始時刻からの経過時間を求めたものである。このティックは、PCではチップ上の（: PIT）から割り込みベクタ"IRQ0"を利用し定期的に発生させることが可能であり、このインターバルをシステム時刻に周期的に加算する。ではPITより高機能なHPETが搭載されていることが多い。Linuxカーネルではこのインターバル回数を"Hz"というマクロでカーネルビルド時に指定することができる。Unix系、ならびにPOSIX互換なオペレーティングシステムでは例えば、1970年1月1日0時0分0秒（UTC）すなわちUNIXエポックから閏秒を考慮しない経過時間（UNIX時間）が、Microsoft Windows NTでは1601年1月1日0時0分（UTC）（先発グレゴリオ暦）からの100ナノ秒ティック単位での経過時間が主に用いられる。

システム時刻は人間にとって慣れ親しんだカレンダー時刻に容易に相互変換できる。例えば、UNIXのtime_tはこのような変換をサポートするデータ型の一つであり、UNIX時間=1,000,000,000秒を、カレンダー時刻2001-09-09 01:46:40 UTC（ただし閏秒を考慮しない）に変換して表示できる。プログラミングで用いられる時間に関するライブラリ関数やサブルーチンは、一般的に異なる時刻表現の間の相互変換だけでなく、等時帯（地球上の時差）、夏時間、閏秒またユーザーのロケール設定に合わせて調節する機能もあり、時刻を適切に扱うことができる。

その他の時刻測定法 
システム時刻とともによく用いられる、コンピュータシステムに関する時間表現として、「プロセス時間」がある。これは「実CPU時間」とも呼ばれ、プロセス実行に要したCPU利用時間の総計であり、プログラム中でループ処理をしているときに費やされた「User CPU時間」と、execやfork等のカーネルのシステムコールを行うのに要した「System CPU時間」の合計のことである。よってプロセス時間は、CPUの命令サイクルの総数またはクロックサイクルの総数であり、一般的にはとの直接的な相関関係は存在しない。

ファイルシステムも、個々のファイルの作成・最終変更・最終アクセスの時刻を、このシステム時刻を用いてタイムスタンプという形でファイル毎に記録している。例えばUNIXではシステムコールを利用し、ctime, mtime, atimeという形で（: FCB）、すなわち各ファイル並びにディレクトリのinodeに記録する。

歴史 
初期のPCではシステム時刻はコンピュータの電源を切ったと同時に消滅するため、起動ごとに時刻を設定する必要があった。CP/Mオペレーティングシステムや初期のApple II、Commodore PETといったコンピュータがこれらに当たる。1981年に発売されたIBM PCが初めて、電源を切ってもバッテリーで動作し続けるリアルタイムクロックをマザーボードに搭載して、システム時刻を安定して利用できる仕組みを整えた。また、インターネットが一般的となる以前のコンピュータでは、システム時刻が「ローカルタイム」（そのコンピュータのタイムゾーン）を暗黙的に指していることもあった。

現在では、いわゆるコンピュータだけではなく、以下のような家庭用・個人用の電化製品もシステム時刻を実装・利用している。内蔵時計を駆動できるバッテリーを内蔵しているものもあるが、待機電力で駆動しているものも多く、電源ケーブルを取り外して電源を遮断すると時刻がリセットされる。
 録画機能や目覚まし機能を内蔵したテレビ受像機
 VTR（VCR）
 DVDレコーダーをはじめとする
 ケーブルテレビ受像機
 PDA
 ポケベル
 カーナビゲーションシステム
 携帯電話
 Fax機器
 留守番電話
 デジタルカメラ
 カムコーダ
 エアコン
 電子レンジ

システム時刻を得る方法 

次に示すのは各種オペレーティングシステムとプログラム言語そしてアプリケーションでシステム時刻を得る手法である。

 注1：開始時刻・限界時刻の欄に「 * 」を記載しているものは、アーキテクチャーの状況（例：32ビット／64ビットなど）や処理系（コンパイラ）の実装などにより結果が異なることを示す。
 注2：全ての日時はグレゴリオ暦または先発グレゴリオ暦である。

OSのシステムコールまたはBIOSの割り込みルーチン

プログラミング言語のAPIとアプリケーション
RP-46とは、ソビエト連邦の軽機関銃である。

RPとは中隊用機関銃の略で、RPD軽機関銃とSG-43重機関銃のギャップを埋める装備と位置づけられていた。

概要 
RP-46は1946年に設計され、同年から製造・配備が開始されたソビエト連邦の軽機関銃であり、DPM軽機関銃の給弾機構をパンマガジン式からベルトリンク式に変更し、銃身を肉厚のものにするなどの改良を施したものである。そのほか、銃身のキャリングハンドルが変更点である。

DP28軽機関銃およびその改良型のDPM軽機関銃は、もともと歩兵分隊に配備される軽機関銃（分隊支援火器）として設計されたが、第二次世界大戦後の赤軍歩兵の主力小銃は7.62x54mmR弾を使用するボルトアクション方式のモシン・ナガンから、7.62x39mm弾を使用するSKSカービンやAK-47（カラシニコフ自動小銃）に更新されていったため、分隊支援火器も7.62x39mm弾を使用する新規設計のRPD軽機関銃に更新されることになった。

残存のDPM軽機関銃は、7.62x54mmR弾を使用可能なPM1910やSG-43などの重機関銃よりも軽量な点を生かし、歩兵中隊の機関銃小隊に配備され、各歩兵小隊を支援する任務向けに汎用機関銃に近い役割として運用されることとなった。しかしながら、その役割向けとしては47連発パンマガジンでは連射時間が少なすぎたので、給弾機構をベルトリンク式に改修することとなった。銃下面のコッキングハンドルが射撃にともなって前後動する際、給弾機構のレバーがコッキングハンドルによって駆動されて、ベルトリンクを引き込む。この機構はDPMに後付けされたユニットであり、取り外して従来型のパンマガジンを使用することもできた。

RP-46はSGM重機関銃とともに1950年代を通じて使用されたが、1961年からはPK汎用機関銃に更新されて退役していった。

DPMとRP-46は、中国でもそれぞれ53式と58式の名でライセンス生産されており、67式汎用機関銃が登場するまで使用されていた。
龍頭橋（りゅうずばし）は、大分県杵築市の八坂川に架けられた橋で、1912年（明治45年）に竣工した現存する日本最古の石造沈下橋（沈み橋）である。

概要 
八坂川の上流部に架かる11径間の石造の沈下橋で、橋長61.5m、橋幅3.0m。日本最古であることが評価されて、2007年に社団法人土木学会によって土木学会選奨土木遺産に認定されている。

最古の沈下橋 
従来、日本における現存最古の沈下橋は1935年（昭和10年）に四万十川に架けられた一斗俵橋であるとされていた。しかしながら、近年の調査によって、大分県内には数多くの沈下橋が残っており、中には明治時代や大正時代に架けられたものもあることが分かってきた。

そのような調査で確認された中では、1876年（明治9年）に八坂川に架けられた永世橋（ながせばし）が日本最古の沈下橋であるとされた。この橋は龍頭橋よりも下流に架かっていたが、2004年9月29日に台風21号による増水のため流失した。

このため、現在は、1912年（明治45年）に竣工した龍頭橋が、現存する日本最古の石造沈下橋とされている。

交通 
 JR九州日豊本線中山香駅から徒歩で約15分
あすかは、かつて西日本旅客鉄道（JR西日本）が1987年（昭和62年）から2018年（平成30年）まで保有していた鉄道車両（客車）で、ジョイフルトレインと呼ばれる車両の一種である。

概要 
日本国有鉄道（国鉄）大阪鉄道管理局（大鉄局）では、かつてスロ62形・スロフ62形客車を改造したお座敷客車であるスロ81形・スロフ81形客車の6両編成を置き換えるため、1986年（昭和61年）に新たな和風客車として「みやび」を登場させていた。しかし、JR化目前の1986年12月28日に「みやび」は余部橋梁上で日本海からの強風にあおられ全車両が転落し、廃車となったため、大鉄局には和風客車が存在しない状態となった。転落事故で廃車となった「みやび」の代替が早急とされたのであった。

このため、1987年1月には新型和風客車の構想が発案され、同年4月には正式に改造・製作が決定され、同年6月より鷹取工場において本格的に製造が開始されたものである。

車両 

全車両、宮原総合運転所（現・網干総合車両所宮原支所）所属で、全車グリーン車扱いとなる。4号車のハイデッカー車のみ14系寝台客車、それ以外の車両は12系客車より改造されており、両端の車両はマロフ12形850番台、中間の車両はオロ12形850番台、イベント車はオロ14形850番台である。日本の客車では初めてベンチレーターを電動開閉式とし、手動レバーを廃止した。

各車両共通の改造として、すべての窓をブロンズガラスで統一したほか、デッキと客室の出入口は自動ドアとした。また、便所については従来のFRP製のユニットを一旦撤去した上で、暖色系の化粧板を使用したユニットを設置し、清潔で豪華な雰囲気を狙った。便所床にはステンレス板を使用し、電着塗装によりクリーム色とした。洗面所は化粧室とするため、温水器・冷水機などを移設した上、大理石風のカウンターを使用してレール方向に長くとり、大型の鏡を設置した。化粧板は淡いクリーム色とし、洗面器はグリーン系統の色とした。

コンセプト 

それまでのお座敷列車は、中・高年齢層向けというイメージが強かったため、本車両ではレトロ・モダンな雰囲気を車両内外に取り入れることで、若年者層の乗客にも違和感なく利用できることを狙った。

外部塗装は、シンプルかつシックで安らぎを感じられるように、日本の古典的配色を使用することで、外観で車両イメージを表現するよう配慮した。やわらかいグレー系をベースカラーとし、車両の連結面付近には白い雲を表現したデザインを施すことで編成としての流れをあらわした。また、各車両には扇面を大きく描いたが、扇の色は日本古来の伝統的な色から9色を選び、各車両で色を変えることにより華やかさをかもし出すことを狙った。特に4号車のハイデッカー車では、3色の扇を並べることで変化をもたせるとともに、編成の中心であることを表現した。

展望室 

編成の両端の1号車と7号車には展望室を設置するため、スハフ12形の乗務員室側連結面を編成内側に向け、トイレ・洗面所を撤去した上で車端部から4.95メートル分を展望室とした。展望室の窓には可視光線透過率を47%とした曲面ガラスを採用し、吹き寄せ部分を可能な限り細くした。

室内は茶色系でまとめ、移動可能な赤紫色モケットのソファーを11席配置した。天井には花びらをデザインしたシャンデリアを設置し、格調高い劇場サロンのようなムードの演出を狙った。シャンデリアは点灯時にはピンク色、消灯時にはブルーに変化する調光式とした。

和室 

4号車を除く各車両の客室は、和風客室としている。客室は床面より250ミリかさ上げした上で、588ミリ幅の通路を残して全面畳敷きとした。通路側の座敷下には下駄箱と足元灯を設置している。通路側には座敷からの転落防止用と手すりを兼ね、天井格子と同色の衝立を設置した。座敷上のテーブルは4名1組の折りたたみ式とし、展望車では6卓、それ以外の車両では7卓設置した。掘り炬燵構造にはなっていない。座席は座椅子を配置した。

和室の天井は淡いベージュ色基調とし、天井格子をダークブラウンとした。照明具や空調吹出口が目立たないように配慮している。

側面窓は横に拡大するとともに、横桟に変化を持たせた障子を設けた。この障子は、全開時にはすべて吹き寄せ部分に重ね収納できるようにすることで、座敷からの展望に配慮している。また、荷物棚は扇子をモチーフとしたデザインとし、天井格子と同色とした。

客室端部は、一方には収納庫や洋服かけを設置し、もう一方には28インチテレビやカラオケ機器などを設置した。収納庫の開き戸には各号車の愛称名と同じ植物の絵を描いた。

談話室 
2・3・5・6号車には、少人数で歓談できるように、談話室を設けた。室内はタイルカーペットを敷いた上で5人分のソファーとテーブルを配置した。また、談話室の壁には各号車の植物をモチーフとした額を飾っている。なお、通路側の仕切りはガラス張りとしている。

ハイデッカー車 

4号車は本編成の目玉として、展望コーナー・イベントコーナー・カウンターコーナーを一体化した上で、それぞれの設備の個性を引き出すことを狙った。この車両では、床面は500ミリかさ上げされ、自然な色合いのカーペットで市松模様に敷いた上で、ソファーの表地も織物を使用することで、リビングルームのような落ち着きを表現し、ゆったりくつろげるように配慮した。

展望コーナーの部分の側面窓は大型の曲面ブロンズガラスを使用し、編成端の展望室同様に広い眺望を得られるようにした。天井は灯火類・スピーカー・空調吹出し口をすべて平天井にまとめ、シンプルな仕上げとした。

客室内の一端にはイベントコーナーを設けた。ステージの背面は鏡張りとした上、床にはボディソニックパネルを2枚埋め込むことで、臨場感を味わうことが出来るよう配慮した。また、このコーナーからは全車両に対してビデオ放送やステージからの実況中継ができるようにした。なお、ステージを使用しない場合は、鏡張り部分はシックな色のカーテンで覆うようにした。

カウンターコーナーは、洋風でカフェバー風のカウンターを設置したが、和風のイメージを感じられるようにカウンターの色は漆調の配色とした。シンプルな中で豪華さを感じられるように、カウンター下部と車内の腰板は絨毯張りとした。

運用 

1987年10月末に展望車とハイデッカー車を含む5両が完成、同年11月1日から暫定的に5両編成で営業運行を開始した。同月20日には残り2両の改造も終了、以後は7両編成で運行されたが、運用区間・需要によっては6両に短縮されて運行された。

1996年（平成8年）- 1997年（平成9年）にかけてリニューアル改造を施工。客室内ではトイレの増設・更新が行われ、展望室にデフロスタ取り付け、展望室およびラウンジへのカーテン新設が行われた。外観はベース色のシックグレーがウォームグレーになり、雨樋の一体化が行われている。

2016年（平成28年）7月6日に両端展望車のマロフ12 851・852を吹田総合車両所へ回送、同年9月5日付で廃車された。さらに同年10月19日にはハイデッカー車を含む中間車5両のオロ12 851 - 854・オロ14 851を吹田総合車両所へ回送。オロ12 851・852が同年11月17日付で、残りの3両が2018年3月31日付で廃車となった。