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碧海電気鉄道デ100形電車（へきかいでんきてつどうで100がたでんしゃ）とは、現在の名古屋鉄道（名鉄）の前身の一つとなる碧海電気鉄道が1926年に製造した電車である。

概要 
現在の名鉄西尾線の前身の一つである碧海電気鉄道線の開業に備えて製造された。

その後同社線と西尾鉄道線の直通が実施される際に架線電圧が直流1,500Vから600Vへ降圧されることになり、関係会社である愛知電気鉄道の600V電化線区対応車であるデハ1020形と交換の形で同社へ譲渡、同社と名岐鉄道の合併による名鉄の成立後は車体が小型であったことから電気機関車（デキ800形）への機器供出のために電装解除を実施され、以後は支線区で1960年代まで運用された。

製造経緯 
碧海電気鉄道は愛知県碧海郡矢作町と明治村を結ぶ11.6kmの地方鉄道線（1923年5月23日免許）の建設を目的として1925年5月15日に創立された、典型的な地方私鉄であった。

同社線は、神宮前から岡崎を経由して豊橋へと徐々に東進しつつあった愛知電気鉄道岡崎線（当時。現在の名鉄名古屋本線の一部）の培養線（支線）としての性格を備え、岡崎線今村 （現在の新安城）から分岐し米津へ至る、現在の名鉄西尾線の一部を構成する区間を第一期線として建設、1926年7月1日に開業した。

この開業に備えて準備されたのが、デ100形である。本形式は以下の3両が1926年7月竣工として名古屋市の日本車輌製造本店で製作された。

デ100形デ101 - デ103
制御電動車(Mc)。

車体 
設計当時の私鉄電車で一般的であった、平妻シングルルーフで床下に補強・補正用のトラスロッドと呼ばれる鋼棒をとりつけた13m級の木造車体を備える。

最大寸法は全幅2,464mm、全長13,410mm、全高3,693mmで、側窓配置は1D(1)5D(1)4(1)D1（D:客用扉、(1)：戸袋窓）の3扉構成、客用扉は両端が840mm幅、中央が732mm幅とやや寸法を違えてある。妻面は貫通扉のない3枚窓構成で上部雨樋が緩やかな円弧を描く。

側窓も妻窓も共に1段上昇式で、側窓幅は710mm、側窓下部には保護棒が2本渡してあった。また、日よけは落とし込み式の鎧戸を備える。

座席は扉間にロングシートが設置されており、室内灯は天井中央に等間隔に6基の白熱電球を収めた灯具が備わる。

車体の基本的なデザインは関係会社である愛知電気鉄道の電6形のそれを約3m短縮し、側窓を扉間で各2枚ずつ減らした構成となっている。

なお、本形式の製作図面の日本車輌製造における図面番号は「外 イ 903」で、基本となった愛知電気鉄道電6形の「外 イ 612」よりも後であるだけではなく、半鋼製車体となった同社の電7形（「外 イ 809」。1926年3月竣工）と更にその後の全鋼製試作車であるデハ3090形（「外 イ 1032」1926年12月竣工）の間の調製となっており、幾分時代遅れの設計であったことになる。

主要機器 
ウェスティングハウス・エレクトリック社(WH)やJ.G.ブリル社、それにボールドウィン・ロコモティブ・ワークス(BLW)社といったアメリカ企業が製作した機器（及びその日本製模倣品）で首尾一貫していた愛知電気鉄道とは異なり、アメリカ製機器に加えてドイツ製機器を混用しているのが特徴である。

制御器 
WH社製のHL-272-G6単位スイッチ式制御器を備える。運転台に備わるWH-15D主幹制御器のノッチ進段に対応して床下の主制御器が主回路を切り替える非自動加速制御器である。このHL制御器は架線からの電力を抵抗器で降圧して制御器電源とするため、電動発電機やバッテリーといった補助電源装置を別途必要としないという特徴があり、同時期の愛知電気鉄道では標準的に採用されていたものであった。

主電動機 
ドイツ・AEG社製直流直巻整流子電動機のuSL-323-B（端子電圧750V時1時間定格出力65kW、定格回転数900rpm）を各台車に2基ずつ吊り掛け式で装架する。

同時代の愛知電気鉄道ではWH社製のWH-556-J6（端子電圧750V時1時間定格出力74.6kW、定格回転数985rpm）が標準採用されており、本形式では出力のやや低い機種を選定していたことになる。

台車 
日本車輌製造がアメリカ・J.G.ブリル社製Brill 27MCB-1をデッドコピーした軸距1,830mmの27MCB-1を装着する。同時期に愛知電気鉄道でも日本車輌製造製の27MCB系台車が採用されたが、こちらは同社標準で高速運転に適した軸距2,134mm仕様で製作されていた。

この台車は当初、軸受が一般的であった平軸受ではなく、ローラーベアリング付きであったとされ、通常のBrill 27MCB系台車よりも大型の軸箱を装着可能とするために寸法に余裕を持たせたペデスタル周辺部の設計を特徴とする。

ブレーキ 
ドイツ・クノールブレムゼ社製の空気ブレーキ装置を備える。この時代の日本ではクノールブレムゼ社製ブレーキの採用例は希少で、本形式の前年にあたる1925年に日本車輌製造本店が製作した京都電燈デナ1形電車や、高野山電気鉄道がその開業にあたり準備したデ101形・デニ501形（日本車輌製造本店、1928年製）に同社製のAMF自動空気ブレーキを採用したことが知られている程度であった。

集電装置 
屋根上の一端に通常の菱枠パンタグラフを1基搭載する。

運用 
1928年（昭和3年）碧海電気鉄道が1500Vから600Vに降圧すると、デハ100形電車は愛知電気鉄道デハ1020形と車両交換により愛知電気鉄道に移動。デハ1010形（1010 - 1012）となる。愛知電気鉄道では築港線で旅客運用や貨物車の牽引に用いられた。

1935年（昭和10年）に名岐鉄道と愛知電気鉄道が合併し名古屋鉄道となると同社の車両となり、1941年（昭和16年）の形式称号改訂によりモ1010形（1011 - 1013）に改番する。

1943年（昭和18年）、貨物輸送の増強のために主要電気機器、モーターをデキ800形電気機関車に譲り付随車化、サ1010形となる。戦後1955年（昭和30年）に制御車化され、1500V用の車両ク1010形（1011 - 1013）となる。

名古屋鉄道成立以降、三河線や竹鼻線などで運用されていた（1957年（昭和32年）まで1500V線、以降は600V線で使用）。その後1962年（昭和37年）に全車が瀬戸線に移動、翌年ク1011が揖斐線・谷汲線に移動する。1962年（昭和62年）5月に全車が廃車となった。
アサヒ紙工株式会社は、埼玉県鴻巣市に本社を置く段ボールの製造・販売会社。レンゴーの完全子会社。

沿革 
1960年 ‐ 設立。
1961年 - 埼玉県鴻巣市工場誘致条例第一号適用。
1972年 - 長野工場設立。
1975年 - 大昭和製紙株式会社と資本提携。
2007年 - レンゴー株式会社と資本提携、同社の連結子会社化。
2017年 - レンゴーにより完全子会社化。

主要事業所
本社工場 - 埼玉県鴻巣市
長野工場 - 長野県北佐久郡御代田町
茨城工場 - 茨城県神栖市
カーボディーズ（Carbodies Limited）は、コヴェントリーのホーリーヘッド・ロード（Holyhead Road）に所在したイギリスの企業である。 同社はコーチビルダーとして事業を開始したが、現在はロンドンタクシーの生産で知られるロンドンタクシー・カンパニー（The London Taxi Company）として知られている。

歴史 
コーチビルダーのホリック・アンド・プラット社（Hollick and Pratt）の元総支配人であったロバート・「ボビー」・ジョーンズ（Robert 'Bobby' Jones）が当時の勤務先であった材木商のグッダーハムズ社（Gooderhams）を買収し、コヴェントリーのウエスト・オーチャード（West Orchard）にあったトーマス・パス社（Thomas Pass）から買い取った設備で事業を始めた。

標準化されたコーチワーク 

カーボディーズ社は、個々に異なるデザインの注文生産のボディを製造するよりも独自のボディ製作設備を持たない自動車メーカーのために一定数の標準化されたデザインのボディを製作する事業を始めた。1920年代の主要な顧客はMGやアルヴィス社であった。MG・Mタイプ ミジェット（MG M-Type Midget）用ボディ製造のための多量の新しい契約により設備の拡充に迫られて1928年にカーボディーズ社は現在のホーリーヘッド・ロードの広い敷地に移転した。1930年代にはローバー、インヴィクタ（Invicta）、レイルトン（Railton）の各社にもボディを供給するようになっていたが、その10年でそれらよりも遥かに大規模で最大/最重要な顧客はルーツ・グループであった。

第二次世界大戦中にカーボディーズ社は軍用車両のボディを製造していたが、レンドリース法を通じてプレス機械を入手したことから航空機の部品も製造できるようになった。この時期に会社組織を株式会社（limited company）に改組し、ボビー・ジョーンズが（governing director）に、息子のアーネスト・ジョーンズ（Ernest Jones）が（managing director）に就任した。

タクシー、コンバーチブル、デイムラー車とその他の戦後の車 
戦後にカーボディーズ社はロンドンタクシー車両のディーラーであるマン・アンド・オーバートン社（Mann and Overton）とオースチン社との間でオースチン・FX3のボディ製造、最終組立、完成車の納入に関する交渉を行った。また、近代的な全金属製サルーンをコンバーチブルに改装する手法を開発した。この改装作業は初期のモノコック構造のヒルマン・ミンクス（Hillman Minx）、オースチン・サマーセット（Austin Somerset）、ヘアフォード（Hereford）、フォード・コンサル Mk1（Ford Mk1 Consul）、ゼファー（Zephyr）と後にフォード・コンサル Mk2、ゼファー、ゾディアック（Zodiac）に施された。

1954年にボビー・ジョーンズはカーボディーズ社をBSAグループに売却し、同グループは傘下の高級自動車メーカーであるデイムラー社の支配下にカーボディーズ社を組み入れた。これはカーボディーズ社をデイムラー車用の金属性ボディ製造工場にすることを意図した措置であったが、実現はしなかった。しかし、それまでにフォード車、オースチン車に活用してきたのと同様の手法でコンクエスト（Conquest）のサルーンをドロップヘッドに、ドロップヘッドクーペをコンクエスト ロードスターに改装し、マジェスティックとマジェスティック メジャー（Majestic Major）のサルーンボディも製造した。

BSA傘下で製造設備は拡充され、新たな工場が新設された。1958年にカーボディーズ社は自社の歴史の中で最も重要な車であるオースチン・FX4 タクシー（Austin FX4 taxi）のボディ製造、最終組立と納入を開始した。また、ジャガー・Eタイプのボンネット、トライアンフ社向けのパネル、アリエルとBSAのオートバイとスクーターといった製品で試作車のボディや治具類の供給を担当した。

1960年代と1970年代初めに引き受けた更なる契約はハンバー・ホーク、スーパースナイプ、シンガー・ヴォーグ（Singer Vogue）、トライアンフ・2000のサルーンをエステートへ改装する作業であったが、自家用車や商用車に関する契約は徐々に減少したことでFX4 タクシーの製造が同社にとってより重要なものとなっていった。

マンガニーズ・ブロンズ・ホールディングとロンドンタクシー・インターナショナル 
1971年にカーボディーズ社がFX4用シャーシの組立ラインをアーダリー・パーク（Adderley Park）にあるブリティッシュ・レイランド社のバーミンガム工場から買い取ったことで車名が表すのとは異なり実質的にカーボディーズ社がFX4の製造メーカーとなった。2年後にカーボディーズ社は親会社のBSAと共にマンガニーズ・ブロンズ・ホールディング社（Manganese Bronze Holdings）に買収された。

1970年代にカーボディーズ社は自社独自の新しいタクシー車両のFX5を作ろうとしたが、開発費用が高騰し過ぎたためにこの計画は1979年に中止された。1982年にはブリティッシュ・レイランド社が最終的に事業の持分を失ったことからカーボディーズ社がFX4の製造に関する事業すべてを受け持つこととなった。この時期になると、フォード・コーティナ MkVのコンバーチブルやレンジローバー・ユニトラック（Unitruck）といった新しい製品を取り入れようとしたにもかかわらずFX4が唯一の自社製品となっていた。レンジローバーのボディを基にした新しいタクシーであるCR6は、ほぼ5年の開発期間をかけた後で中止された。

1984年にロンドンタクシー車両のディーラーであるマン・アンド・オーバートン社はマンガニーズ・ブロンズ・ホールディング社に買収された。この買収によりLTI・カーボディーズ、LTI・マン・アンド・オーバートン、ロンドンタクシー・ファイナンスで構成されたロンドンタクシー・インターナショナルに再編された。

1997年に新しいタクシー車両のTX1が導入され、これは2002年に改良されてTXIIとなり、2007年に現行のTX4になった。このシリーズはロンドンタクシー形式の車両の供給者としてLTIの地位を確立した。

1998年にカーボディーズ株式会社の名称がLTI株式会社（LTI Limited）と改称され、2010年11月にはロンドンタクシー・カンパニーとなった。近年ロンドンタクシー・カンパニーは中華人民共和国の自動車メーカー吉利汽車社と共同で輸出市場向け車両とコヴェントリーの母体工場向けの部品を製造するための工場を上海に建設した。2010年にマン・アンド・オーバートンの社名は廃止され、ディーラーシップもロンドンタクシー・カンパニーが運営することになった。

ギャラリー

カーボディーズ製のMG

カーボディーズ製の戦前のスポーツ車

カーボディーズ製の戦後のドロップヘッドクーペとエステート

カーボディーズ製のデイムラー

カーボディーズ製のタクシー、ハイヤーと商用車
点線（てんせん）は、線を表現するために一定間隔で点を表示したものである（例 : ････）。点の形状には、円、正方形または菱形が用いられる。

破線（はせん）は、線を表現するために一定間隔で隙間を作ったものである（例 : ----）。ミシン目（みしんめ）や鎖線（させん）とも呼ばれる。これらと対比させる場面などでは、単なる線は「実線」と呼称されている。

さらに破線と点線とを組み合わせたものもあり、破線の間隙部分の中央に点を入れた一点鎖線（いってんさせん、例 : -･-･-）、点が2つ入る二点鎖線（にてんさせん、例 : -･･-･･-）などがある。

いずれも画面や図面、物体に線を引く場合、または複数のデータを一つのグラフに表記する場合など、それぞれの線の意味が異なる場合にそれらを区別できるようにするのに使われる。破線や鎖線は往々にして実線より意味の弱い、または価値の低い線という意味を含ませる。

用途

生活 
 道路の路面に使用する。
 ミシンをかける箇所に使用する。
 紙の折代を示す。たとえば折り紙においては、折る線を点線で、切込みを入れるなど切る線を実線で示すのが通例である。
 書類において切り取り線に用いる。たとえば申込用紙でよくある形では、紙の上方に申込みに関する説明、記入法などを書き、点線で区切ってそこから下を申込用紙の記入欄とする。申し込む際には点線で切り取って記入欄の部分だけを送る。

地図 
国土地理院発行の5万分の1地形図では、点線および破線を次のとおりに用いている。他の地図においてもこれに準じる。
 補助的な等高線
 通常の等高線は20メートルおきであるが、なだらかな地形の場合、補助的に10メートルおきに点線の等高線を入れる。
 通常の道路とは異なる道路
 復員1.5m以上の道路は様々な形の実線を用い、それ以下の道路を破線で表す。また、国道などでも建設中等、通行不能の区画は実線に点線を沿えて示す（点線国道）。また、鉄道では地下鉄を点線で示す。
 国や地域の境界線
 実際の地形上に現れない境界線には、破線、点線、一点鎖線などを用いている。
 経線および緯線

数学 
 グラフで、目盛り線として用いる。

気象 
 気圧配置に用いる。

産業財産権 
 部分意匠出願の際、部分意匠出願で意匠登録を受けようとする部分と、その他の部分との、境界のみを示す線として点線と破線とを混合した一点鎖線が用いられる。

線に関する規定 
 JIS Z 8114（製図用語）
 JIS Z 8303（帳票の設計基準）
川西 竜三（かわにし りょうぞう、1892年（明治25年）2月20日 - 1955年（昭和30年）1月24日）は、日本の実業家。阪神財閥系譜・川西財閥2代目総帥。位階勲等は従五位勲六等。大日本帝国海軍用航空機開発者、川西航空機・川西機械製作所社長、新明和工業創業者を務めたため、戦後は公職追放指定を受けた。

経歴 
兵庫県神戸市須磨生まれ。川西清兵衛の次男で、川西清司の弟。

旧制姫路中学校（姫中）を経て上京し、慶應義塾大学理財科を卒業。合資会社日本飛行機製作所（後の中島飛行機）で勤務し、飛行機の設計・製作を学ぶ。慶應義塾大学時代の学友に、坂東舜一が居る。1920年（大正9年）に父が神戸に創業した川西倉庫に川西機械製造所を設立すると、29歳で所長に就任。父の川西清兵衛は相談投に退いた。

1928年（昭和3年）には川西機械製造所から飛行機部門を分離して川西航空機を設立。三国同盟が成立すると、日独伊親善協会顧問に就任。帝国飛行協会、大日本産業報国会嘱託。川西航空機は、三菱重工業や川崎航空機といった当時の航空機製造メーカーよりも規模が小さく、水上機及び飛行艇を専門にして制作していたが、採算を無視した川西龍三の飽くなき国産航空機製造への情熱が、後の局地戦闘機紫電の開発に繋がったとされる。

真珠湾攻撃が実行され太平洋戦争（大東亜戦争）が始まると、元海軍航空技術廠長・前原謙治（海軍中将）を副社長に招聘。菊原静男、関口義男を幹部に据え、研究を重ねて最新鋭の陸上機を作ることを海軍に提案し了解を得る。1940年（昭和15年）に大型飛行艇・「二式大艇」を167機製造し、更に1943年（昭和18年）には迎撃戦闘機「紫電改」を完成させる。九七式大艇、二式大艇、戦闘機「紫電改」を世に送り出し、米軍から恐れられた。

次第に戦局が悪化するに従って、川西航空機の全国各地の工場は空襲にあい、ほぼ全焼。国営軍需工場として接収された後、第二次世界大戦が終了すると、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）より即座に解散を命じられ、全ての財産を失った。更に川西の高い戦闘機の技術は全てアメリカに奪われてしまうことになった。川西龍三社長は公職追放指定を受けた（後に解除）。

1949年（昭和24年）には新明和興業（現在の新明和工業）を創立。死去に際して勲六等単光旭日章を受章した。享年62。

登場作品 
城山三郎 『零からの栄光』（角川文庫）- 新明和工業創業者・川西竜三を描く。前身の川西航空機や紫電改、二式飛行艇についても描かれている。
ウラジーミル・G.モオロ（ムーア、Владимир Григорьевич Мооро、1855年 - 没年不詳）は、ロシア帝国の軍事技術者、建築家。工兵将校として教育を受け軍人技術者の道を歩んだが、沿海州（プリモーリエ）およびハバロフスクの最初の建築家としても知られる。ハバロフスク市地域名誉市民、技術少将。父親も軍人。

略歴 
1873年、IUニコラス卒業。1885年、中佐。1889年、大佐。1913年、サンクトペテルブルクに異動し、少将。1914年、除隊。おもにアムール総督の軍事エンジニアビル部局に所属した。
アサンプション大聖堂、士官候補生隊宿舎などを手がけ、その他、サンクトペテルブルクの市内の形状を決定し、建物建設で街並みを代わりに、コントロールバインドした。 

特に重要な建築作品として、ハバロフスククラブ（現在の極東美術館、国重要モニュメント、1887年）、セントイノケンチア教会（シベリアと極東の護聖人イルクーツク・セントイノセント、最初の名誉司教、1896年、1990年に再建）、艦隊司令官の家（Материал из Википедии свободной энциклопедии、ロシア・ウラジオストク、国重要モニュメント、1889年-1891年）があげられる。
丸十製パン（まるじゅうせいパン）とは、日本全国に暖簾分けとして展開した丸十製パン店における製法の名称である。

沿革 

丸十製パンは、甲州市(旧塩山市）出身の田辺玄平（1874年11月16日 - 1933年10月16日）が、1901年（明治34年）に渡米して現地の製パン法を習得したことから始まる。

アメリカで学び1910年（明治43年）に帰国するも当時日本は冷蔵庫が無く、生イーストの管理がほぼ不可能で、私財を投じてドライイーストの研究に励み、1913年（大正2年）に東京下谷黒門町で食パン製造工場を創設し、大正4年「玄平種」を完成させる。この玄平種は、それまで自家培養種法に依存していたパン業界に画期的影響を与える。玄平種を使用することにより、パン種作りの職人がいなくとも誰でも製パン業が営めるようになり、同業他社の競争激化が続出することになるが、発明者の田辺は、学校に持ち込み家庭製パンの普及事業を始める。田辺の目的はあくまでもパン食の普及であった。

田辺はまた豆粕飯の普及と玄米パンの普及・改良にも尽力した（米騒動時に東京市長の田尻稲次郎に豆粕食の普及を進言した）。日露戦争による脚気研究（鈴木梅太郎による「白米の食品としての価値並に動物の脚気様疾病に関する研究」）の向上、また大正7年の米騒動を受けて、代用食で東京市市長に玄米パンを奨励している。田辺の狙いは玄米パンを普及することによって脚気予防に一役買い、伏せてパン食を普及しようとするものであった（日本の脚気史 参照）。

田辺の一番弟子は池田操・雨宮五六・前原登志郎・志田頼次郎（東京）、林幸一（横浜）、平野芳身（浜松）で、彼らは「丸十互助会」を発足させる。この互助会の目的は、麻布本店・赤坂分店の両主人を中心に、新製品の開発販売方法の研究、原材料の共同購入、従業員の育成等を志すもので、「親睦と共栄」をその根本理念とした。彼らは求められるとどこの地方へも出向き新しい製パン法を伝授した。この玄平種で造られる食パンは砂糖とラードを用いられ、この方式は玄平が米国で体得したものでありそれ以前の日本の食パンはヨーロッパ流の塩味パンであった。この大正時代から日本のパンが米国式に変わったのは田辺玄平の指導に負うところが多い。

その製パン法を学ぼうと、全国から弟子が集まり、その門弟が田辺家の家紋（「○」の中に「十」）を商標に掲げ、全国に広めていったのが始まりとされている。現在は商標登録制になっており、組合員だけが使える商標である。

理念 
田辺玄平が「食糧問題の根本的解決はパン食の普及にあり」と東京下谷黒門町にアメリカから帰国後、近代的製パン法と称して食パン製造工場を創設する。その当時かかげたパン食宣伝の三大スローガンとは

 食糧問題の根本的解決はパン食の普及にあり。
 パン食の普及はパン製造法の改善にあり。
 パン食に慣るるは国民の義務なり。

であった。

呼称 
基本的に「丸十製パン店」であるが、暖簾分けによって弟子の氏を入れ「○○丸十製パン」や「丸十○○パン」、「丸十ベーカリー」ただ単に「○に十」の家紋を入れているだけの店舗もある。モダンさも取り入れ「マルジュ」という呼称や、「Marujyu」も存在する。

商品 
店舗ごとにさまざまである。

焼きそばパンやクリームパンなどの惣菜パンからフランスパンや食パンなど多種多彩である。

店舗 
 現存
　板橋区仲宿
　渋谷
　高円寺
　新井薬師
　練馬区豊玉
　甲府
　南林間
　花小金井（注文のみ小売りは無し）
　鶴ヶ島市鶴ヶ丘
相模大野銀座通り
小田急相模原東海相模通り
  　飯能市
 閉店
　飯田橋
　明大前
　下高井戸
　武蔵境

年表 
 1874年（明治7年） - 田辺玄平出生
 1901年（明治34年） - 田辺玄平が渡米
 1911年（明治44年） - 帰国
 1913年（大正2年） - 東京下谷黒門町に食パン製造工場を創設
 1915年（大正4年） - ドライイースト「玄平種」を発明 
 1918年（大正7年） - 田辺玄平、田尻東京市長に玄米パンの普及を説く
 1919年（大正8年） - 麻布宮村町に工場を新設。赤坂新町に「赤坂分店」創設
 大正末期～昭和初期 - 麻布本店・赤坂分店の門下生に暖簾分け
 終戦直後 - 田辺玄平の長男である田辺一郎を初代理事長として「東京都丸十パン協同組合」を発足。小麦粉、原材料の配給事務を行う
 1966年（昭和41年） - 全日本丸十パン商工業協同組合が発足
ふらっか〜ず (FRACKERS) は株式会社丸石サイクルから販売されている子ども乗せ専用自転車である。

概要 
子どもを乗せて安全に走るために開発された子ども乗せ専用自転車であり、走行時のふらつきを抑えた構造となっている。子ども乗せ専用自転車としては国内初。2009年より幼児2人同乗用自転車（いわゆる3人乗り自転車）安全基準適合車。

構造 
ハンドルの間に専用ベビーチェアを配置し、ハンドルの回転軸上に子供を乗せるため重心移動が少なく、従来のハンドルに引っ掛けるチャイルドシートを取り付けた自転車に比べてふらつきが少ない構造となっている。また同時に膝回りのスペースが広く取れるため、ガニ股こぎになりにくくなっている。

フレーム形状はまたぎやすいVL型フレームで、重量がかかるヘッドチューブは通常自転車の1.4倍の太さになっている。

車輪径はベビーチェアの位置を低くするため前輪が小さい。駐輪時の転倒を防止するためスタンドを立てるとハンドルの回転がロックする「ふらっか〜ずロック」を採用。

車名の由来 
ふらつかない自転車から。「ふらつかず」のもじり。

歴史 
 1987年 - 当初、荷物をたくさん載せてもふらつかない自転車として発売。ベビーチェアはオプションとしての設定。
 1991年 - オプションパーツだったベビーチェアを最初から取り付け子ども乗せ専用自転車として発売。同時期に創刊された育児雑誌「Como」（主婦の友社）とタイアップし車名も「ふらっか〜ずComo」に。
 1993年 - 前輪を後輪より小さくしてベビーチェアの位置を低重心化。グッドデザイン賞受賞。
 1995年 - フレームが一本のVLフレームになる。ベビーチェアも軽くて丈夫な樹脂素材を採用。
 2008年 - キッズデザイン賞受賞。
 2009年 - 幼児2人同乗用自転車（いわゆる3人乗り自転車）安全基準適合車である「ふらっか〜ずC2」発売。
 2010年 - 幼児2人同乗用自転車（いわゆる3人乗り自転車）安全基準適合車である「ふらっか〜ずプリミヤ」「ふらっか〜ず」発売。

派生モデル 
 ふらっか〜ずPaPa（製造終了）
 ふらっか〜ずComoアシスト（製造終了）
 ふらっか〜ずComoエッグ（製造終了）
 ふらっか〜ずComoコンパクト（製造終了）
 ふらっか〜ずショッピング（製造終了）
 ふらっか〜ずノンタン（製造終了）
 ふらっか〜ずComoクーラ（製造終了）
 ふらっか〜ずMAMA（製造終了）
 ふらっか〜ずペット（製造終了）
 ふらっか〜ずペットユーティリティー（製造終了）
液化石油ガス業務主任者（えきかせきゆガスぎょうむしゅにんしゃ）は、液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律（液化石油ガス法）第19条第1項に基づき、一般消費者等に対する液化石油ガスの販売事業主より選任を受けて、一般消費者等と液化石油ガスの販売契約を締結する際の書面の作成、貯蔵設備等の保安業務ならびに保安教育などの計画・実施・監督等を行う者である。

また同法第21条第1項に基づき、液化石油ガス業務主任者の職務を代行する目的で選任する業務主任者の代理者（ぎょうむしゅにんしゃのだいりしゃ）についても、本ページで詳述する。

業務主任者

選任
販売事業者は、高圧ガス保安法に基づく第二種高圧ガス販売主任者免状の交付を受け、かつ6か月以上の液化石油ガスの販売の実務に従事した者の中から業務主任者を選任しなければならないとされている。（→当該免状の取得方法は高圧ガス販売主任者のページを参照）

選任する人数は、契約する一般消費者等の数によって以下の通りとなる。
 1000未満の販売所 1人以上
 1000以上3000未満の販売所 2人以上
 3000以上の販売所 { (一般消費者等数 - 1000) / 2000 + 2 } 人（小数点以下切り捨て）以上
 2つの販売所が相互に60分以内に到達できる範囲にあり、一般消費者等の合計が1000未満であれば、双方の業務主任者を同一人が兼任できる。
 一定水準以上の保安確保機器を設置し、その適性な管理がなされているとの認定を当該販売業務の所管庁の長より受けた事業者（認定販売事業者）は、一般消費者等の数を実際の3分の1として所要選任数を計算することができる。

なお、第二種高圧ガス販売主任者免状は、高圧ガス保安法上は高圧ガス製造保安責任者免状の一部区分である甲種化学、乙種化学、丙種化学（液化石油ガス）、甲種機械ならびに乙種機械の各責任者免状の下位に位置付けられ、液化石油ガス法の範囲外となる液化石油ガスの販売所における販売主任者へはいずれかの免状を保有（かつ、6か月以上の製造保安または販売の実務に従事）していれば選任できるが、液化石油ガス法が適用される一般消費等に係る液化石油ガス販売所においては、第二種高圧ガス販売主任者免状を持つ者しか業務主任者に選任できない。これは、製造保安責任者試験の合格によってのみ交付される高圧ガス製造保安責任者免状を保有していれば、第二種販売主任者よりも高度な保安管理技術及び高圧ガス保安法の知識を持つことを証明できるものの、液化石油ガス法令に係る試験を課されていないためである。当該の高圧ガス製造保安責任者試験の合格者に対しては、第二種高圧ガス販売主任者試験の大半の部分の受験を免除し、法令科目の液化石油ガス法部分のみの受験にできる事となっている。

業務主任者講習
販売事業者は、業務主任者へ選任している者に、経済産業大臣指定講習機関が行う液化石油ガスによる災害の発生の防止に関する講習を定期的に受けさせるよう義務付けられている。
 初回 第二種販売主任者免状を受けた翌年度最初の日から3年以内
  同免状を受け、上の期限の6か月前を経過した後に業務主任者の選任を受けた者は、選任の日から6か月以内
 2回目以降 前回受講日の翌年度最初の日から5年以内

大臣指定講習機関の高圧ガス保安協会では、この講習を1〜2月頃、5〜6月頃、7〜8月頃、10〜11月頃の4回の期間に分け実施。協会が各都道府県に設置する液化石油ガス教育事務所（各都道府県単位のエルピーガス協会に併設している事が多い）が年1回以上開講しており、1日間で修了する。

 法令（高圧ガス保安法令及び液化石油ガス法令） 3時間
 液化石油ガスの販売に必要な高度の保安管理技術 4時間
 修了調査

業務主任者の代理者

業務主任者の代理者は、業務主任者が旅行、疾病その他の事故によつてその職務を行うことができない場合に、その職務を代行する者である。その代行業務遂行中において、権限及び責務は業務主任者と同等とみなされる。

代理者の選任
販売事業者は、販売所ごとに以下いずれかに適合する者の中から1人以上を代理者に選任する事が義務付けられている。
 業務主任者となる資格要件を満たしている者のうち、現に業務主任者に選任していないもの
 高圧ガス保安協会（協会）が行う液化石油ガスによる災害の発生の防止に関する講習の課程を修了し、液化石油ガスの販売の実務に6か月以上従事した経験を有する満18歳以上の者

なお後者において、業務主任者の代理者としての被選任経験から業務主任者資格への昇格を優遇する制度は存在せず、業務主任者の選任を受けるには被選任経験が無い者と同様、高圧ガス保安法に基づく国家試験の合格を経て第二種高圧ガス販売主任者免状の交付を受けなければならない。

資格取得講習
業務主任者の代理者講習は、前述の協会が行う講習である。毎年2〜3月頃、6〜7月頃の2回、各都道府県範囲では毎年どちらか1回以上、3日間の日程で開講している。

受講資格
 業務主任者の代理者選任を受けようとする者で、第二種販売主任者試験に合格していないもの

講習科目
 法令（高圧ガス保安法令及び液化石油ガス法令） 7時間
 保安管理技術 14時間

液化石油ガス設備士免状の交付を受けている者は法令の液化石油ガス法令部分の、高圧ガス製造保安責任者試験のうち丙種化学責任者（特別試験科目）試験に合格した者は法令の高圧ガス保安法令部分の受講免除を、それぞれ受ける事ができる。

検定試験
概ね毎年3月第二金曜日(2〜3月受講者)及び7月中旬の金曜日(6〜7月受講者)の午前実施（90分）。20問の五肢択一で、6割以上の正答をもって合格とし、合格者には講習修了証が付与される。
ムーディー線図（ムーディーせんず、、もしくは）は流体力学において用いられるグラフであり、円管内の十分に発達した流れにおける摩擦損失係数、レイノルズ数、及び相対粗度の3つの無次元数を関係付けたものである。円管内での水圧低下（圧力損失）や流量の減少を求めるのに用いられる。が1944年に摩擦損失係数を図表化し、今日ムーディー線図として知られている。

概要 
ムーディー線図は水圧低下ΔP（または 損失水頭hf）を求めるために利用される。損失水頭はダルシー・ワイスバッハの式を用いて計算することができる：

水圧低下は次のようにも記述される：

ρ : 流体の密度 [kg/m3]
 V : 流体の平均速度 [m/s]
 f : 摩擦損失係数[無次元]
 l : 配管の長さ[m]
 d : 配管の直径[m]
（単位は SI による例）

原図は様々な相対粗度と流れ領域でのレイノルズ数に対しダルシー・ワイスバッハの式の摩擦損失係数をプロットしている。相対粗度は配管内の平均粗度εと配管の直径dの比、すなわちε/d と定義される。

ムーディー線図は2つの流れ領域である層流及び乱流に分けることができる。層流領域においては、摩擦損失係数はポアズイユにより解析的に求められ、f = 64/Re とされている。この領域では粗度は考慮する必要はない。乱流領域においては、摩擦損失係数とレイノルズ数の関係は複雑であり、陰方程式であるコールブルックの式により決定される：
脱出ポッド（だっしゅつポッド、Escape pod）は、大型船や宇宙船が火災や爆発などの緊急事態に晒された際の避難に用いられる、通常は人間1人分の容量を有するカプセルまたは小船舶。より大きく、さらに装備の充実した脱出艇 (Escape ship) もまた同目的に使用される。超音速航空機 (Supersonic aircraft) のような実在の乗物にも僅かながらも採り入れられている。

概要

軍用機 
想定される過剰な高度や速度においては従来の射出座席では安全な利用が不可能なため、B-58ハスラー、XB-70 ヴァルキリー、ジェネラル・ダイナミクスF-111およびB-1Aランサーには全てある種のモジュール式脱出装置が搭載されている。

宇宙船 
アポロ13号では、司令船を原因とする爆発を受けた機械船が機関停止に陥った際に、本来そのための設計も予定もされていなかった月着陸船 (Lunar Module) を救命艇として使用している。3人の乗組員は定員2名のLM船内で長期間を生き延び、さらに宇宙船本体の軌道修正のためにLMのエンジンを利用した。再突入の少し前に退出したLM"救命ボート"を切り離したクルーは、LMを用いることで節約できた司令船内の最後の電力と酸素とを使い切って地球に帰還した。

潜水艦 
一隻のみが建造されたソビエト連邦のマイク級原子力潜水艦が有していた脱出カプセルは1989年の沈没時に放出された。オスカー級や同クラスの旧ソ連の潜水艦は乗組員用脱出カプセルを備えているとされるが、クルスク艦 (Kursk) の沈没事故の際に搭乗員はカプセルまで辿りつけなかった。タイフーン級弾道ミサイル潜水巡洋艦にもまたセイル近接部あるいはその付近に脱出ポッドの配置が目されており、ドイツのタイフーン級弾道ミサイル潜水艦ドキュメンタリー『セヴェルスターリ』(Severstal) にて立証がなされている。
イギリスの紙幣と硬貨の一覧は、イギリスの紙幣および硬貨について、広く用いられている用語の一覧である。

硬貨

十進法導入以前 
1971年の十進法導入以前には、12ペンス（「12d」と表記）が1シリング（「1s」ないし「1/-」と表記）をなし（十二進法）、20シリングが1ポンド（ポンド記号£を用いて「£1」と表記するが、しばしば大文字のLを代用して「L1」とする）となっていた（二十進法）。したがって、1ポンドは240ペンスに相当した。表記の際は、例えば2ポンド14シリング5ペンスは「£2 14s 5d」と記された。

一部の硬貨は時代によって価値が変動し、特に17世紀のジェームズ1世およびチャールズ1世の統治下（ステュアート朝前期）には著しい変化があった。ギニーの価値は、1717年12月に21シリングと確定されるまで、20シリングから30シリングの間で変動し続けた。グレートブリテン王国成立以降の初期のイギリスにおける（あるいは、スコットランドでは硬貨の名称に異なる価値が与えられていた場合があることを踏まえれば、その時期のイングランドにおける）硬貨の名称は以下の通りである。

 表中の注記

十進法導入後 
1971年2月15日の「十進法の日 (Decimal Day)」から十進法が導入され、1ポンドは100ペンスとなった。当初は「新ペンス (new pence)」という表記が用いられたが、1982年以降の鋳造硬貨から「新 (new)」という表現は用いられなくなった。旧来の1シリング硬貨は5（新）ペンス相当（1ポンドの20分の1）としてそのまま通用し、例えば、2ポンド10シリング6ペンス (£2 10s 6d) は、2ポンド52ペンス半 (£2.52½)となった。それまでのペンス単位は「d」と表記されていたが、新ペンスは「p」と表記されることになった（当初は「np」とも表記された：「n」は "new"）。十進法の導入により、72ペンスは、£0.72、ないし、72p と表記されるようになった。いずれの表記の場合も、単位の部分は「ペンス」の代わりに「ピー」と発音されることがよくある。

紙幣

ここで説明するのは、イングランド銀行によって発行された紙幣（銀行券）についてである。スコットランドの3銀行、北アイルランドの4銀行もそれぞれが、£1、£5、£10、£20、£50、£100のすべて、または一部の額面の紙幣を発行している。

イングランド銀行券は、定期的にデザインの変更、再発行が行われており、旧券は流通から排除されて回収され、廃棄される。デザインの変更は特定の「シリーズ」の中に位置づけられる。現在は、20ポンド・50ポンド紙幣がシリーズF、5ポンド・10ポンド紙幣はシリーズGとなっている。シリーズGは2016年9月のポリマー製5ポンド紙幣を皮切りに、2017年9月にはポリマー製10ポンド紙幣をリリース。20ポンド紙幣も2020年までにはシリーズGポリマー製に切り替わる予定である。
鏨（たがね、chisel）とは、金属や岩石を加工するための工具の一種。鋼鉄製で、一般的につち（ハンマー）とともに用いる。たがね とひらがなで表記されることが多い。漢字では鏨と書く。

金属を加工する場合、削る作業つまりいわゆる「はつり」に用いたり、金属版を切断したり、凹凸をつけたり、やすりの刃を形成するためなどに用いる。岩石を加工する場合は、それを削ったり割ったりするために用いる。

なお英語ではchiselという用語で呼ぶが、chiselは日本語の「たがね」と「のみ（鑿）」を含んでおり、欧米の用語では一般に、金工用と木工用を区別をせず呼んでいる。これは、加工する対象は異なるものの、「たがね」というのは、「のみ」に類似したものだということでもある。

たがねの使い方としては、金属や岩石に刃をあてた状態にして、刃と反対側の箇所をハンマーでたたく。

たがねには次のような種類がある。

 平たがね - 切断や平面的な「はつり」に用いる。
 友たがね（烏帽子たがね　とも） - 荒削りやみぞ切りに用いる。
 コーキングたがね - リベットのかしめや、かど・すみ・非対称部の加工に用いる。

使用上の注意点 
たがねは、のみほど刃先は鋭くはないが、指程度であれば容易に切断できる能力を持っている。
使用に際しては、万一滑った場合などでも怪我をしないよう、刃の行き先には手などを置かないなどといった安全上の工夫が必要である。
モンマス帽（モンマスぼう）はウール製の帽子。15世紀から18世紀にかけて流行し、ウェールズ南東の町モンマスゆかりの製品である。この丸型の編み帽子は軍人や水夫に使われ、各国へ輸出された。ヘレフォードシャーとモンマスシャーの境にあるには「モンマス・キャップ」という地名がある。これは、かつてあった（街道沿いの、乗り継ぎ用の馬を交換する宿）の名からきたものである。

歴史 
14世紀初め、モンマスの北隣にあるはその羊からとれる高品質なウールで有名になった。このウールは上質なフェルトの材料として理想的であり、から 29 キロメートル内陸のワイ川に面すモンマスに近いという立地は、この地域の製品がより広い市場へ容易に提供されることを可能にした。モンマスおよび周辺の手編み工による帽子工場は15世紀までには充分発達し、その頃の裁判記録からは Capper（帽子職人）という苗字が町でありふれたものだったことが分かる。帽子職人や手編み工は、一般に男であり、織工ギルド (Weaver's Guild) に所属し、親方評議会 (Council of Master Craftsmen) から監督されていたかもしれない。モンマス帽の商いは「帽子職人の町」(Cappers' town) として一時は知られた地域で特に活発だったと考えられる。しかしモンマスでのペスト禍の後、いずれかの時点で多くの商いはウスターシャーのに移ったことが、古物研究の事例から窺える。

この帽子が最も流行したのは15世紀から16世紀にかけてである。モンマス帽は当時の兵士、水夫、労働者たちにとって必携のアイテムとなり、被るのが当たり前とみなされるほど広く使われた。19世紀の百科事典によると、一時は「イングランド及びウェールズ住人のかなりの割合によって使われた。」1488年の帽子条例 (Cappers Act) は、イングランド国内での外国製帽子の着用を禁じ、その罰金を定めた。さらにエリザベス1世の治世、1571年の条例は次のように定めている。すなわち、イングランドの市、町、村、部落に住む6歳以上の全て（ただし未婚女性、貴婦人、名士、twenty marks land の全ての領主、騎士、紳士階級は除く）は祝祭日（ただし旅行中は除く）に「イングランドで編まれ仕上げられたウール製帽子を被らなければならない。すなわち、我が国で作られ、指定の帽子製造業者が仕上げたものでなくてはならず、違反した場合その一日につき3シリング4ペンスの罰金を科す。」この法律は国内製造業の保護を目的としたものだが、背景にはモンマス帽の流行が廃れ、外国製の新しい帽子に取って代わられようとする事情があった。この法律は、実効性が無いとして1597年に廃された。

知られる限り最も古い「モンマス帽」の記録は1576年、のから父のシュルーズベリー伯ジョージ・タルボットに宛てた、新年の贈物の帽子に添えられた書状である。その頃までには、この帽子は呼び名が付けられるほどに普及し、貴族同士の贈り物に相応しいとみなされていた。ヘンリー5世はモンマスの生まれだが、シェイクスピアが1599年に書いた『ヘンリー五世』にはモンマス帽に触れたくだりがある。

1620年代、マサチューセッツ湾植民地の出資者たちは、入植者たちの衣類の一部としてモンマス帽（「厚く、暖かく、手や足で叩いて仕上げられ、水夫達に愛用されている」）を注文している。ダニエル・デフォーは1712年の『』で、主にオランダ人水夫が被るものとしてモンマス帽を記している。ロシアのピョートル1世は、1697年に東インド会社で働いた折、モンマス帽を被っている。この絵はサンクトペテルブルクのエルミタージュ美術館に保存されている。

「モンマス帽」はますますモンマス以外の土地で製造されるようになり、一般名詞化していった。コヴェントリーのような他の場所では違ったバリエーションの帽子が作られ、また似たような帽子は単に "knitted caps"（ニット帽）、"Kilmarnock cauls"、"Scotch bonnets"、"watch caps" とも呼ばれる。

構造 
モンマス帽は数え切れないほど多量に生産されたが、それらは比較的安価で、糸がほどけ易かったため、現存するものは少ない。写真に示した濃茶色の帽子（モンマス博物館所蔵）はその一例であり、環状の取っ手が付き、きめの粗い二層のウールからなっている。下縁の部分は、端を折り上げ編み込むことで仕上げてある。頂に向けて列ごとに編み目を減らしてゆき、頂の編み目は6目となり、そこにボタンが取り付けられている。どの帽子もフェルトで防水加工され、それによってサイズが縮んでいる。この帽子の中心から縁までのサイズは 12.7〜15.24 センチメートル（5〜6 インチ）といったところである。

同様の帽子は、を行なう組織が今も製作している。

モンマス・キャップ・イン 

モンマス・キャップ・インは、とヘレフォードを結ぶ主要道沿い、モノウ川に面すにあったである。モノウ川はヘレフォードシャーとモンマスシャーの境にあたる。この宿はの地主の地所であり、小修道院の廃墟に隣接していた。宿はもう無くなったが、その名は地名として残っている。
丸尾カルシウム株式会社（まるおカルシウム）は、兵庫県明石市に本社を置く炭酸カルシウムの総合メーカーである。

概要 
炭酸カルシウムの総合メーカーとして、大正15年(1926年)の創業以来、塗料用をはじめとして各種用途の製品を製造販売。

沿革 

 1926年（大正15年）10月1日 - 兵庫県明石市に丸尾儀兵衛(五代)を代表社員として丸尾製粉合資会社を設立、塗料原料である白亜の製造販売を開始。
 1931年（昭和6年）3月 - 本社工場に軽質炭酸カルシウム工場を新設。
 1948年（昭和23年）11月18日 - 丸尾儀兵衛(六代)を代表取締役として丸尾製粉株式会社を設立。
 1949年（昭和24年）
 2月 - 本社工場にて膠質炭酸カルシウムの製造開始。
 8月 - 丸尾製粉株式会社が丸尾製粉合資会社を吸収合併。
 1957年（昭和32年）3月 - 兵庫県明石市に土山工場を新設し、膠質・軽質炭酸カルシウムの製造開始。
 1963年（昭和38年）8月 - 商号を丸尾カルシウム株式会社と改称。
 1964年（昭和39年）
 1月 - 大阪証券取引所市場第二部に上場。
 1月 - 茨城県稲敷郡阿見町に土浦工場を新設し、膠質・軽質炭酸カルシウムの製造開始。
 1966年（昭和41年）5月 - 土浦工場に重質炭酸カルシウム工場を新設。
 1970年（昭和45年）5月 - 長野県下伊那郡に長野鉱業所を新設し、重質炭酸カルシウムの製造開始。
 1979年（昭和54年）3月 - 九州カルシウム株式会社を設立し、重質炭酸カルシウムの製造開始。(現 連結子会社)
 1983年（昭和58年）10月 - 兵庫県明石市に中央研究所を新設。
 1989年（平成元年）6月 - 大阪市福島区に丸尾大阪ビル完成。
 1996年（平成8年）9月 - 神戸市兵庫区に神戸本部を新設し、本社業務を行う。
 2001年（平成13年）3月 - 長野鉱業所閉鎖
 2003年（平成15年）9月 - 中国に丸尾（上海）貿易有限公司を設立。(現 連結子会社)
 2005年（平成17年）7月 - 神戸本部を本社へ移転統合。
 2007年（平成19年）9月 - 中国に東莞立丸奈米科技有限公司を設立。(現 連結子会社)
 2013年（平成25年）7月 - 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場。
大分商工会議所（おおいたしょうこうかいぎしょ、英称：The Oita Chamber of Commerce and Industry）は、主に大分県大分市（旧大分郡野津原町を除く）内に事業所を置く企業・団体で構成・運営されている商工会議所である。略称は大分商議所。

概要 
1929年（昭和4年）10月18日創立。中小企業を中心とした6,201社（2011年4月現在）が加盟している。

2007年（平成19年）2月5日に合併調印し、翌2008年（平成20年）4月1日に佐賀関商工会議所を編入。

2010年（平成22年）にJリーグに所属する大分トリニータを運営する大分フットボールクラブの株をペイントハウス（後にティーエムシー。破産宣告により会社消滅）より取得し、筆頭株主になっている。

規定により、当商工会議所の会頭は大分県商工会議所連合会の会長を務めることとなっている。このため、経営者にとって負担が大きく、2008年から2009年にかけては会頭が決まらず、約半年間にわたって空席となったこともある。

所在地 
 大分県大分市長浜町3丁目15-19

支所 
大分市の支所（野津原地区を除く）に対応した地域に6つの支所を置く。なお、野津原地区については、野津原町商工会が事業を行っている。
 鶴崎支所 - 大分市中鶴崎1丁目8-20
 大南支所 - 大分市中戸次4539-7
 大在支所 - 大分市政所1丁目4-3
 坂ノ市支所 - 大分市坂ノ市南3丁目5-33
 稙田支所 - 大分市大字玉沢743番地の2
 佐賀関支所 - 大分市大字佐賀関2230-110

歴代会頭 
 草本利恒（1958年 - 1974年） - 草本商店社長
 吉村益次（1974年 - 1997年） - 吉村薬品会長
 安藤昭三（1997年 - 2008年11月） - 大分銀行頭取

 姫野清高（2009年5月 - 2017年10月） - 桃太郎海苔社長
 吉村恭彰（2017年11月 -） - アステム会長
ニュイ＝サン・ジョルジュ （Nuits-saint-georges）は、ブルゴーニュワインの1つ。

ニュイ＝サン・ジョルジュは、ロマネ＝コンティを生産するヴォーヌ＝ロマネ村など、ブルゴーニュでも最も高価な赤ワインを産するコート・ド・ニュイ地区の中心都市で、ワイン産業の中心であるとともに集散地の役割を果たしている。

この町自身も、隣のプレモー・プリセー村との共有で村名AOCニュイ＝サン・ジョルジュを持っている。赤ワインと白ワインが生産されるが、白ワインはわずか2%だけで、大半は赤ワインである。

ぶどう畑は308haあり、ブルゴーニュの村名AOCのなかでは比較的多い。特級はなく、最高は1級であるが、赤ワインはピノ・ノワール、白ワインはシャルドネのみの単品種から作られ、赤ワインはブルゴーニュワインのなかでも、男性的な力強いワインとして知られている。
ムラタ・エレクトロニクス (Murata Electronics Oy) は、フィンランドに本社を置く電気機器メーカー。3D-MEMS技術に基づくセンサなどの開発・製造を行う。村田製作所のヨーロッパ現地法人 Murata Electronics Europe の100%子会社である。フィンランドの国営研究機関が開発した技術を出発点とした企業であり、数度のオーナー変更で投資ファンドの所有となっていたが、ファンド側の打診により2011年に村田製作所に買収された。

沿革 
 1973年 - 3D-MEMSの研究を開始。
 1991年 - VTI Technologies Oy設立。
 1994年 - 医療用電子部品事業開始。
 1995年 - BREEDテクノロジー（現：Key Safety Systems）により買収される。
 1998年 - フィンランドに半導体製造工場を新設。
 2005年 - フィンランドの生産設備増強。
 2007年 - 村田製作所との取引を開始。
 2011年10月11日 - 村田製作所との間で株式売買契約締結。
 2012年1月31日 - 村田製作所の欧州現地法人である Murata Electronics Europe B.V. の完全子会社となる。
 2012年5月25日 - VTIテクノロジー（VTI Technologies Oy）からムラタ・エレクトロニクス （Murata Electronics Oy）に社名変更。村田製作所側は「VTI」の名称を残すことを考えていたが、この社名変更はVTI側からの申し入れによるものであった。

主な製品 
3D-MEMS技術を使用した加速度センサ、傾斜センサ、圧力センサなどを製造。自動車、医療用電子機器、携帯電子機器、産業機械、航空計器などに応用される。

事業所 
 ヴァンター（フィンランド）
 フランクフルト（ドイツ）
 パサデナ（アメリカ合衆国）
 北京（中国）
 東京（日本）