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国鉄タキ5200形貨車（こくてつタキ5200がたかしゃ）は、1955年（昭和30年）から製作された、メタノール専用の 30 t 積 貨車（タンク車）である。

私有貨車として製作され、日本国有鉄道（国鉄）に車籍編入された。1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道（JR貨物）に車籍を承継された。

概要 
タキ5200形は、1955年（昭和30年）3月16日から1968年（昭和43年）2月29日にかけて17ロット109両（タキ5200 - タキ5262、タキ5265 - タキ5299、タキ25200 - タキ25210）が日本車輌製造・日立製作所・飯野重工業・富士車輌・新三菱重工業・富士重工業にて製作（改造による編入車を含む）された。
タキ5263 - タキ5264は当初より欠番である。

1979年（昭和54年）10月より化成品分類番号「燃31」（燃焼性の物質、引火性液体、危険性度合2（中））が標記された。

キセ（外板）なしドーム付きタンク車であり、荷役方式はマンホールによる上入れ、吐出管による下出し式である。

落成時の所有者は日本瓦斯化学工業（その後合併により三菱瓦斯化学に社名変更）・住友化学工業・東洋高圧工業・日本石油輸送・三菱鉱業・日産化学工業・三菱商事・協和ガス化学工業・三井物産・日本陸運産業の10社である。日本陸運産業所有の5両（タキ5291 - タキ5292、タキ25208 - タキ25210）は全て他形式であるタキ1500形からの改造による編入車である。

塗色は黒であり、全長は13,700mm、全幅は2,500mm、全高は3,868mm、台車中心間距離は9,600mm、実容積は38.0m3 - 41.0m3､自重は18.3t - 20.2t、換算両数は積車5.0、空車2.0、最高運転速度は75km/h、台車はベッテンドルフ式のTR41Cである。
また、一部の車両は台車をTR209に振り替えたものも存在した。

1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化時には66両の車籍がJR貨物に継承され、2002年（平成14年）6月に最後まで在籍した2両（タキ5266、タキ5295）が廃車となり同時に形式消滅となった。

年度別製造数 
各年度による製造会社と両数、所有者は次のとおりである。（所有者は落成時の社名）

 昭和29年度 - 3両
 日本車輌製造 3両 日本瓦斯化学工業（タキ5200 - タキ5202）
 昭和31年度 - 3両
 日立製作所 1両 住友化学工業（タキ5203）
 日立製作所 2両 東洋高圧工業（タキ5204 - タキ5205）
 昭和32年度 - 11両
 飯野重工業 2両 日本瓦斯化学工業（タキ5206 - タキ5207）
 富士車輌 3両 東洋高圧工業（タキ5208 - タキ5210）
 日本車輌製造 6両 日本瓦斯化学工業（タキ5211 - タキ5216）
 昭和33年度 - 32両
 日本車輌製造 32両 日本石油輸送（タキ5217 - タキ5248）
 昭和34年度 - 14両
 新三菱重工業 14両 三菱鉱業（タキ5249 - タキ5262）
 昭和37年度 - 26両
 日立製作所 12両 日産化学工業（タキ5265 - タキ5276）
 新三菱重工業 4両 三菱商事（タキ5277 - タキ5280）
 富士重工業 5両 協和ガス化学工業（タキ5281 - タキ5285）
 富士重工業 5両 三井物産（タキ5286 - タキ5290）
 昭和38年度 - 2両
 東急車輛製造（改造所） 2両 日本陸運産業（タキ1520、タキ1529→タキ5291 - タキ5292、種車は昭和27年度川崎車輌製）
 昭和39年度 - 5両
 富士重工業 5両 日産化学工業（タキ5293 - タキ5297）
 昭和41年度 - 5両
 富士重工業 5両 日産化学工業（タキ5298 - タキ5299、タキ25200 - タキ25202）
 昭和42年度 - 8両
 富士重工業 5両 日産化学工業（タキ25203 - タキ25207）
 東急車輛製造（改造所） 3両 日本陸運産業（タキ1511 - タキ1513→タキ25208 - タキ25210、種車は昭和27年度川崎車輌製）

他形式への改造

タキ3000形 

1963年（昭和38年）の6月から10月にかけて17両（タキ5227 - タキ5228、タキ5230 - タキ5239、タキ5241 - タキ5245）が改造されタキ3000形（タキ33015 - タキ33021、タキ33041 - タキ33044、タキ33051 - タキ33054、タキ33060 -タキ33061）となった。

タキ6900形 

1959年（昭和34年）10月6日に日立製作所にて1両 （タキ5203）が改造されタキ6900形タキ6910となった。
その後1986年（昭和61年）10月31日に廃車となった。
網岡 卓二（あみおか たくじ、1949年1月 -）は、日本の実業家。トヨタ車体相談役で元代表取締役会長。元日本自動車車体工業会会長。豊田中央研究所取締役。

広島県出身。1971年3月に九州工業大学工学部金属加工学科卒業。同年4月に愛知県刈谷市に本社を置くトヨタグループのトヨタ車体に入社。1999年取締役、2003年常務取締役、2007年専務取締役、2008年代表取締役副社長、2010年代表取締役社長の就任を経て、。2014年代表取締役会長へ就任。2013年にトヨタ車体と関東化成工業はインドネシアに合弁会社を設立した。豊田中央研究所取締役。2017年6月トヨタ車体相談役に就任。同年日本自動車車体工業会会長。
フォクトレンダーのレンジファインダーカメラ製品一覧（フォクトレンダーのレンジファインダーカメラせいひんいちらん）は、フォクトレンダーがドイツ時代に製造した、レンジファインダーカメラの一覧である。レンジファインダーを装備していてもスプリングカメラはフォクトレンダーのスプリングカメラ製品一覧、コンパクトカメラはフォクトレンダーのコンパクトカメラ製品一覧、コシナがフォクトレンダーブランドで販売した製品はコシナ・フォクトレンダーのカメラ製品一覧参照。

135フィルム使用カメラ

ヴィテッサシリーズ

プロミネントシリーズ

プロミネントボディー 
ライカ判のレンズ交換式レンジファインダーカメラで戦前のいわゆる「花魁」プロミネントとは全く機構上の共通点を持たない。今日一般に「プロミネント」と言えばこちらのことが多いと思われる。区別するため「プロミネント35」と呼ばれることもある。レンズビハインドシャッター。
プロミネントI（Prominent I 、1951年発売） -　初期製品は吊り金具もアクセサリーシューもないが、後に装備するようになった。
プロミネント普及型（1954年発売） - レンズ交換ができないタイプ。
プロミネントIa（Prominent Ia 、1956年頃発売） - フィルム巻上げはレバー式で2回巻上げ。35、50、100mmの枠が組み込まれた。
プロミネントII（Prominent II 、1958年発売） - ファインダーが等倍になった。

プロミネント用レンズ 
ウルトラゴン24mmF5.8（試作のみ?）
スコパロン35mmF3.5
ノクトン50mmF1.5 - 5群7枚。アタッチメントがφ49mm外ネジに変更された。
ノクトン50mmF1.5 - 5群7枚。アタッチメントは当初φ47mmカブセ。
ウルトロン50mmF2
カラースコパー50mmF3.5
ダイナロン100mmF4.5
テロマー100mmF5.5 - ミラーボックス併用。
スーパーダイナロン150mmF4.5
ヴィテッサ（Vitessa）はフォクトレンダーが製造したレンジファインダーカメラのシリーズである。当初はレンズ固定のスプリングカメラであったが、最終型のヴィテッサTのみレンズ交換可能になり、スプリングカメラではなくなった。

135フィルムを使用しフォーマットは24×36mm（ライカ）判。外見上も大きな特徴となっているプランジャーを押し下げるのがフィルム巻上である。この巻上はその後一般的になって行く、ラチェットの入った巻上レバーを回転させるいわゆるレチナ式が一般的になる前に各社が考案した迅速巻上方式の一つであり、手袋をつけた状態ではこの方式が一番使いやすいという。発売以来特にアメリカで好評を博し、一時は注文に応じ切れないほどであった。収納状態からシャッターボタンを押すとプランジャーが飛び出し蛇腹が開くが、この時プランジャーと前蓋に手を添えておかないと衝撃が加わり故障の原因になるので注意が必要である。レンズの収納時にレンズを押し込む際には、シャッターケースの上下にある赤色の刻印を両手の親指で押し込まないと故障の原因になるので注意が必要である。内部機構が複雑であり、ベテランも少なく、故障した際の修理には覚悟が必要である。

製品一覧 
ヴィテッサI（Vitessa I 、1950年発売） - レンズは5群6枚ウルトロン50mmF2。アタッチメントφ32mmカブセ。フィルムの擦り傷を防ぐために巻き上げ時圧板が後退するようになっている。
ヴィテッサII（Vitessa II 、1951年発売） - レンズはウルトロン50mmF2。アタッチメントφ34.5mmカブセまたは専用バヨネット。圧板は平凡な固定式となり、パララックスが自動補正となり、吊り輪が装備された。ただしこの分類は公式のものではない。
ヴィテッサIII（Vitessa III 、1952年発売） - レンズはウルトロン50mmF2またはカラースコパー50mmF3.5。アタッチメントφ34.5mmカブセまたは専用バヨネット。アクセサリーシューが装備された。ただしこの分類は公式のものではない。
ヴィテッサL（Vitessa L 、1953年または1954年または1955年発売） - レンズはウルトロン50mmF2またはカラースコパー50mmF2.8またはカラースコパー50mmF3.5。アタッチメントφ34.5mmカブセまたは専用バヨネット。ベルトラム製のセレン露出計を内蔵した。ライトバリューを採用している。
ヴィテッサT（Vitessa T 1957年発売） - 標準レンズはカラースコパー50mmF2.8。レンズの交換方式は一般的にデッケルマウントに分類されているが、いわゆるデッケル共通マウントと爪は同一ながら絞りの制御機構などが異なり互換性は無い。カラースコパー50mmF2.8の他、スコパレット35mmF3.4、ラジオナー35mmF4、ダイナレット100mmF4.8とレンズ交換が可能になっているが、その代わりスプリングカメラでなくなり収納性は悪化した。アタッチメントφ30.5mmねじ込み。1958年まで生産された。
フォクトレンダーのカメラ製品一覧（フォクトレンダーのカメラせいひんいちらん）は、フォクトレンダーが製造したカメラ製品の一覧である。

オーストリア・ドイツ時代のカメラ製品一覧

プレート使用カメラ

110フィルム使用カメラ

116フィルム使用カメラ

118フィルム使用カメラ

119フィルム使用カメラ

120フィルム使用カメラ

スプリングカメラ

二眼レフカメラ

126フィルム使用カメラ

135フィルム使用カメラ

スプリングカメラ

レンジファインダーカメラ

一眼レフカメラ

コンパクトカメラ

ラピッドフィルム使用カメラ

ドイツ・フォクトレンダー・レンズ

ファインダー 
特徴的な製品として以下の2種がある。
ターニット3（Turnit 3） - ヴィテッサT、プロミネント35I用に販売された。35mm、50mm、100mmを切り替えられる他135mmのカブセ式枠がある。アクセサリーシューに取り付けて使用する。
コンツール（Kontur） - 覗くと真っ暗で、枠だけが見える。両目を開けたまま片目でファインダーを覗くと片目で見える景色にフレームが浮き出して見える。ライカ判35mm用、6×6判用がある。

コシナ時代のカメラ製品一覧
サントリー食品インターナショナル株式会社 （サントリーしょくひんインターナショナル）は、日本の洋酒・ビールメーカーであるサントリーホールディングス傘下の清涼飲料事業子会社である。

コーポレート・スローガンは「水と生きる」。

会社概要 
サントリーグループ内のソフトドリンク部門を受け持つ。主要機能子会社のサントリーフーズを主軸に国内外に事業を展開している。海外では1980年にアメリカで清涼飲料事業に進出し、ペプシブランドを製造・販売するペプシ・ボトリング・ベンチャーズ社の経営を手がける他、 2009年にはオランジーナ・シュウェップス・グループの経営権を取得している。2013年7月3日に東証1部に上場した。 サントリーグループではダイナックについで2社目の上場となった。なお新聞・ラジオNIKKEI・NHKラジオ第2放送の株式市況では「サントリーBF」と略されている（BFは英語社名「Suntory Beverage & Food Limited」から略したものである）。

沿革 
 2009年
 1月23日 - サントリー株式会社がサントリー食品株式会社を設立。
 4月1日 - サントリー株式会社の純粋持株会社化にあたり、会社分割により同社の国内外食品事業を継承。その際、以前から飲料の販売を行っていたサントリーフーズ株式会社を傘下にするとともに、飲料の製造を行う4工場を子会社のサントリープロダクツ株式会社へ移管。
 7月28日 - 株式会社ニチレイフーズのアセロラ飲料事業（「ニチレイアセロラドリンク」など）を取得することを発表。同年12月から販売を開始し、2010年5月11日の全面リニューアル（一部製品のサイズは同年4月20日に先行発売）をもって同社製品となる。
 2010年11月12日 - 日本ミルクコミュニティ株式会社（現・雪印メグミルク株式会社）と紙パック製品に関する販売契約を締結。これにより、2011年春からサントリーブランドの紙パック入り飲料は日本ミルクコミュニティを通じた販売となる。
 2011年1月1日 - 組織変更により、フルコア・グループ、オランジーナ・シュウェップス・グループ、セレボス・パシフィック・リミテッド、ペプシ・ボトリング・ベンチャーズLLC等を傘下に移管し海外における清涼飲料事業を統合したことにより、サントリー食品インターナショナル株式会社に商号変更。併せて、中国事業関連の組織やグループ会社をサントリー（中国）ホールディングス有限公司へ移管。
 2013年7月3日 - 東京証券取引所市場第一部に上場。
 2014年7月1日 - 第一三共ヘルスケア株式会社とライセンス契約を締結し、「リゲイン エナジードリンク」を発売。
 2015年
 4月7日 - アメリカのケロッグ・カンパニーとライセンス契約を締結し、「ケロッグ 飲む朝食 フルーツグラノラ」を発売。
 5月25日 - 同年9月をもって飲料事業からの撤退を表明している日本たばこ産業株式会社（JT）との間で株式会社ジャパンビバレッジホールディングス、ジェイティエースター株式会社、株式会社ジャパンビバレッジエコロジーの株式、「Roots」、「桃の天然水」のブランド取得について基本合意書を締結したことを発表。
 7月7日 - JTとの間で最終契約書を締結したことを発表。
 7月31日 - JTから飲料自動販売機オペレーター事業子会社3社の株式と2つのブランドを取得。これにより、株式会社ジャパンビバレッジホールディングスとジェイティエースター株式会社がグループの一員となる。
 2016年9月24日 - JTからブランドを取得した「桃の天然水」及び「Roots」のボトル缶ブラックコーヒー「ルーツ アロマブラック」の2製品をセブン&アイ・ホールディングス傘下の系列店舗限定製品として発売（なお、当日発売はセブン-イレブンのみで、イトーヨーカドーなどの他の系列店舗は2日後の9月26日より発売）。
 2021年
 春 - 本社を東京都中央区京橋から同港区芝浦に移転。
 5月28日 - 将棋の棋戦（準公式戦）として「SUNTORY 将棋オールスター 東西対抗戦」の創設を発表。
 11月1日 - 味の素AGF株式会社との間で、「ブレンディボトルコーヒー」の製造・販売権並びに「ブレンディ」の商標ライセンス契約を締結した事を発表。

歴代社長

主要商品 

 BOSS - ウェストの後継ブランドとして発売
 Roots - 2015年7月にJTからブランドを取得し、2016年9月よりセブン&ホールディングス系列店舗限定で取り扱いを開始。当面は「アロマブラック」のみ。
 サントリーウーロン茶 - 1981年発売
 伊右衛門 - 2004年発売
 ペプシコーラ - 1998年発売でそれ以前は日本ペプシコ・インク社から発売されていた。
 C.C.レモン - 1994年発売
 デカビタC - 1992年発売。
 オランジーナ - フランス・シュウェップス社の炭酸飲料。日本では2012年3月発売。
 なっちゃん
 ニチレイアセロラドリンク - 2010年5月にニチレイフーズから事業を譲受、取り扱いを開始。
 桃の天然水 - 「Roots」同様、2015年7月にJTからブランドを取得し、2016年9月よりセブン&ホールディングス系列店舗限定で取り扱いを開始。

主要子会社

日本 
 サントリーフーズ - 清涼飲料の販売
 サントリーフーズ沖縄 - 沖縄県内の清涼飲料・食品の販売
 サントリービバレッジソリューション - 自動販売機事業、ファウンテン事業、ウォーター事業等
 サントリービバレッジサービス - 自動販売機チャネルを主とする清涼飲料販売（自販機オペレーター）
 ジャパンビバレッジホールディングス - 自動販売機による清涼飲料・食品の販売
 サンベンド - サントリーグループの自動販売機・ディスペンサーの設置・整備・メンテナンス
 サントリープロダクツ - 清涼飲料の製造

欧州 
 Suntory Beverage & Food Europe - 欧州を中心とした飲料事業の経営戦略の立案、経営管理等（本社はイギリスに所在）
 Orangina Schweppes Group - フランスを中心とした清涼飲料の製造・販売
 Lucozade Ribena Suntory Group - イギリスを中心とした清涼飲料の製造・販売

アジア 
 Suntory Beverage & Food Asia - 東南アジアを中心とした食品事業のM&A戦略の立案と推進及び、経営管理（本社はシンガポールに所在）
 BRAND'S Suntory - タイでの健康食品及び加工食品の製造・販売
 Suntory Garuda Group - インドネシアでの清涼飲料の製造・販売
 Suntory PepsiCo Vietnam Beverage - ベトナムでの清涼飲料の製造・販売
 Suntory PepsiCo Beverage Thailand - タイでの清涼飲料の製造・販売

オセアニア 
 Frucor Suntory Group - ニュージーランド、オーストラリアでの清涼飲料の製造・販売
 Cerebos Group - オーストラリアでの健康食品及び加工食品の製造・販売

米国 
 Pepsi Bottling Ventures Group - 清涼飲料の製造・販売（ペプシ系ボトラー）
小笠原製粉株式会社（おがさわらせいふん）は、愛知県碧南市にある製粉業及びラーメン製麺業者。愛知県西三河のご当地インスタントラーメンで知られる。

沿革 
1907年に創業し、小麦の製粉業で培った乾燥技術を生かして1965年に即席めん「キリンラーメン」を愛知県内で販売し、知られるようになる。キリンラーメン時代のパッケージは新発売当初のデザインを踏襲しており、味も素朴なあっさりとしたものなっている。一方で後述の再発売以降は国産原材料に拘ったものになっている。なお、ラーメンの製造は静岡県浜松市にある住岡食品に委託している。

製麺 

商品のネーミングが動物園関係者から注目を集めたとされる。また、コラボ相手は動物などに限定しているわけではなく、お互いに「楽しく取り組める」ことのみが条件としている。

キリマルラーメン（旧名：キリンラーメン） 
発売当初の名称である「キリンラーメン」は、わずか5分程度ながら、調理され食するのを首を長くして待ってもらえるようにという願いからキリンという名称が付いた。また、キリンのように広い世代から末永く、親しまれるようにという意味もある。

西三河の酒屋や八百屋で売られ、当時は大手メーカーが進出してないことも手伝い、1970年代後半の最盛期には6食入り1袋で年間20万袋（年間120万食）が販売され、地域シェアをほぼ独占した。だが1980年代以降、大手との競争が激化すると、1988年には年間48万袋まで低下、1994年には10万食を切り、1995年に生産中止となった。

ところが、復帰を望む声が多数寄せられるようになったため、2002年に1回限定で販売することを決めると、予約だけで完売となり、以後、限定販売したところ完売続きとなり、2010年に生産を完全復活させた。その際に、小麦の麺に豆乳と米粉を混ぜ、食味を工夫した。

「幻のラーメン」と呼ばれていたが、全国販売や通信販売も開始して、2012年の売り上げは約130万食と過去最多を記録した。従来のしょうゆ味に加え、「みそ味」と「しお味」も新たに製造されている。

パッケージのキリンの名前は2017年5月12日に「ヘキリン」と命名された。

2018年5月29日、小笠原製粉はキリンラーメンの名称を変更することを発表した。公式では「大人の事情」としているものの、一部報道では飲料大手のキリンとの商標権のトラブルが背景にあるとしている。
1965年 - 地域発売
1995年 - 生産中止
2002年 - 限定復帰
2010年
 全国販売
 12月 - みそ味販売開始
 2011年11月 - しお味販売開始
 2018年5月29日 - 名称変更を発表
 2018年8月1日 - 新名称が、「キリマルラーメン」に決定。。

ペンギンラーメン 
サンシャイン水族館とのコラボレート商品。2012年11月15日新発売。味はシーフード味で、スープはホタテの香りを用い、えび・するめ・魚介系をベースにしている。コラボのきっかけは2012年9月にサンシャインシティ（東京）でおこなわれた「日本全国カレー&ラーメン博覧会」の企画の過程で、サンシャインシティが提案したという。限定販売で好評のため、11月15日から一般販売を開始した。
2012年
10月5日 - サンシャインシティで先行発売
11月15日 - 全国発売開始

カピバララーメン 
埼玉県こども動物自然公園の打診から商品開発が始まったコラボレート商品。味は、こども動物自然公園の冬の風物詩となっているカピバラ温泉のゆず湯をイメージし、ゆず風味のしょうゆ味となっている。動物園での先行販売でゴールデンウィークの期間に約3,000袋が売れ、品切れの日もあったという。2013年5月26日以降、通販などの一般販売が開始された。5袋セットには、トートバッグがおまけとして付いた。
2013年
4月5日 - 埼玉県こども動物自然公園で先行発売
5月26日 - 全国発売開始

その他 
チンアナゴラーメン（みそ味）
アザラシラーメン（ごましょうゆ味）
イルカラーメン（塩とんこつ味）
カレイラーメン（カレー味）
ふぐラーメン（ふぐ刺ししょうゆ味、ふぐ刺しみそ味の2種）
とりめしラーメン（チキンしょうゆ味。高浜とりめし学会とのコラボレート商品）
べっぴんラーメン（トマトスープ味、野菜スープ味、カレースープ味の3種。べっぴんプラスとのコラボレート商品）
えのたんラーメン（えのきバターしょうゆ味。JA中野市とのコラボレート商品）
プロ野球ラーメン（手羽先味、ごましょうゆ味の2種。広島東洋カープ・中日ドラゴンズとのコラボレート商品）
ズーボラーメン（やさいカレー味。東山動植物園とのコラボレート商品）
グランスピアーラーメン（でらうみゃーしお味。黄金鯱伝説グランスピアーとのコラボレート商品）
きかんしゃトーマスラーメン（こどもしょうゆ味。きかんしゃトーマスとのコラボレート商品。ミュージカル会場にて販売）
すう姫の大好きラーメン（こどもしょうゆ味。『キャラぱふぇ』（KADOKAWA）とのコラボレート商品）
ハローキティラーメン（しょうゆ味。新東名高速道路・岡崎サービスエリア限定発売）
にゃーん麺（かつおだしスープ味。フェリシモ猫部とのコラボレート商品）
株式会社東海（とうかい）は、東京都新宿区西新宿に本社を置く日本の大手ライターメーカーである。同社ウェブサイト上では、名称の曖昧さを回避するためか、英語表記である読み方の「東海コーポレーション（TOKAI CORPORATION）」というサブネームを用いることがある。JASDAQ（現在の東京証券取引所スタンダード市場）に上場していた。

事業内容 
いわゆる「100円ライター」と呼ばれる使い捨てライター（ディスポーザブルライター）のほか、チャッカマン、カセットコンロやカセットボンベ（コン郎）、筆記用具などの事務用品の供給を行なっている。100円ライター（使い捨てライター）の元祖、草分け的存在、先駆的企業と評された。

概要 
1972年（昭和47年）7月、新田富夫により東海精器として設立。1975年（昭和50年）に使い捨ての100円ライターを考案し、「チルチルミチル」の商品名で発売開始した。1976年（昭和51年）には香港に子会社として香港東海精器を設立。1977年（昭和52年）にはイトマンと業務提携し、国内販売会社「伊藤萬トミック」を設立、資金援助や資材供給などを行った後1985年（昭和60年）頃に提携解消した。1981年（昭和56年）5月に福島県二本松市の誘致企業として子会社東北東海を設立、福島工場を稼働。1984年（昭和59年）に新田富夫の実兄が経営する東海樹脂と合併、現社名となる。1991年（平成3年）には人件費の高騰により、100円ライターの価格が120円に値上げされた。

使い切りライターの専門メーカーとして発展し、1990年代前半には国内シェア7割、海外シェア5割を誇っていたが、簡単な構造であったが故に東南アジア製や中国製の安価な製品が流入したことや円高の影響により業績が悪化し、1992年（平成4年）には赤字に転落、1994年（平成6年）5月に倒産。負債総額は約722億円にのぼった。1997年（平成9年）10月に伊藤忠燃料（現・伊藤忠エネクス）により株式が取得され再建された後、2005年（平成17年）3月にアメリカ合衆国のライター販売企業キャリコ（Calico）を傘下に持つ投資会社ミングマネジメント（Ming Management LLC）に売却されて現在に至る。現在も禁煙の広まりによるライターの需要減少や、安価な中国製の流入により苦戦を強いられているとされる。1995年（平成7年）7月には広東省仏山市に佛山東海精器を設立、工場を稼働させたが、今後は福島工場に生産を集約するとしている。

チャッカマン 

点火棒「チャッカマン」がとりわけ著名な製品である。

1982年（昭和57年）頃、新田富夫がアメリカ出張に行った際、招待されたバーベキューパーティーをチャッカマン開発のきっかけとしている。そこでアウトドアのような環境下でも安全に着火できる点火具の必要性を感じ、帰国後、100円ライターの生産技術を当時日本国内では高価であった点火棒に応用させることを目指した。1983年（昭和58年）にチャッカマンのファーストモデルとなる「GM-1」を「BBQ」という商品名で主に米国内のみで販売した。2年後の1985年（昭和60年）、改良を加えたモデル「GM-2」を「チャッカマン」として山梨県のみでテスト販売。大きな反響を呼んで急遽全国的に展開することとなった。現在、月間で約80万本が販売され、国内累計2億9000万本、海外を含めると累計5億本を販売したとされる。

「チャッカマン」の名称の由来は、「着火」と「（人を意味する）マン」を組み合わせた造語である。販売当初、アニメ「ガッチャマン」などの「～マン」という名称が広く浸透していたことが背景にあったとしている。現在ではいわゆる「製品代名詞」となっている。コマーシャルメッセージでは多岐川裕美や所ジョージ、5代目三遊亭圓楽を起用していた。

東海では製品の試験基準に｢標高別着火試験｣を定めており、チャッカマンの新モデルを開発した際や部品の変更があった際は、社員が富士山の5合目まで自動車で登り問題なく着火するか否かを確認している。

2011年（平成23年）以降は経済産業省によって義務付けられたチャイルドレジスタンス機能付きチャッカマンに切り替えての販売を行なっている。法令が改正される前の2010年（平成22年）には先行してチャイルドレジスタンス機能付きライター（アンチャッカブル）を開発しており、ライター分野としては初めてキッズデザイン賞を受賞した。チャイルドレジスタンス機能を付けた当初は「使いづらい」との苦情が殺到したため、高齢者の力でも着火でき尚且つ子供には着火スイッチが見つけにくい仕組みのライターを開発するに至っている。
グルタロニトリルはジニトリルの一種。

製法 
1,3-ジブロモプロパンとシアン化カリウムとの反応により得られる。

Br(CH2)3Br + 2KCN → NC(CH2)3CN + 2KBr

用途 
2,6-ジアミノピリジン（DAP）の原料となる。DAPは染料、殺虫剤、硬質ロッドポリマーの原料のモノマーの出発材料となる。

安全性 
日本の消防法では危険物第4類・第3石油類（非水溶性）、毒物及び劇物取締法上は劇物に区分される。
最大電力点追従制御（MPPT）は、チャージコントローラーまたはパワーコンディショナー（インバータ）などが太陽電池からの電圧と電流の積である電力が最大になる出力電圧で電流を取り出すための制御機能である。

この機能を使用することで日射量に応じて最適の条件で電力を供給できる。インバータが直流/交流変換動作を行わない場合太陽電池の出力電流がゼロなら出力電圧は開放電圧 (VOC) である。コントローラーの電流制御によって徐々に太陽電池の出力電流を増やした時にコントローラーを通過する電力が増えればさらに電流を増やし、逆に増やして電力が減れば電流を減らす方法によって最大電力点に到達する。この制御方法を山登り法(Hill Climbing Method)と呼ぶ。

太陽電池のストリング(直列回路)をストリングコンバータを介して並列接続し1つのアレイを1回路でまとめてMPPTしようとする(単一式、集中式、一括入力方式、集中型パワコン方式)と、樹木や近隣の家屋、太陽電池の支持材等による日光の一部遮蔽があった場合や、全ての太陽電池が同一平面上に無く日光の照射角度に差がある等の場合は、1つの回路の中に複数の特性の太陽電池セルが同時に存在する事になる。その場合電圧-電力グラフで言うところの頂点(微分した値(傾き)が0になる点)が複数存在する事がある。また移動体などに太陽電池を設置した場合には日光の強度や照射パターンが複雑で時間的に急速に変化する場合がある。

これらの場合に山登り法のみを用いていると誤った頂点にトラップされて正しくMPPT出来ない事がある。山登り法はよく目隠しをして山を登るようなものだと言われる。それは、電力の最大点が複数存在したり、経時的に変化する場合は正しく制御できず有効性が低下するからである。

これを避けるためには遮蔽物を取り除く、取り除けない場合等はストリングの取り方を工夫する、平面毎にストリングを分割し各ストリング1回路でそれぞれMPPTする(マルチストリング方式、フルMPPT方式、分散型パワコン方式)、山登り法と共に総当たり法を併用し正しい最大電力点を見出せるよう制御する等の対策を考慮しなければならない。

住宅用太陽光発電用インバータでは太陽電池がアモルファス、結晶系などはそれぞれ多様な電流・電圧特性を持つため、いずれの特性の太陽電池に対しても経時的に正しく安定して最大電力点に追従して運転することが求められる。このため電流・電圧特性とその経時的な変動パターンを解析し、最大点追随の範囲や速度、頻度などを最適化するなどのアルゴリズムの改良が模索されている。

最大電力点追従制御は，コントローラーでの直流運転電圧を太陽電池アレイと直流ケーブルを通した最大電力点の電圧に近付ける働きをする。最大電力点追従制御は太陽光発電システムの使用者による測定が困難でインバーターの直流／交流変換の効率と同じく製造者による性能表示が重要である。
チャージコントローラーは、主に独立蓄電型太陽光発電システムで用いられるソーラー充放電コントローラーである。

機能
太陽電池から得た電力を鉛蓄電池などに充電するとき、過充電を防ぐ目的で取り付けられている。最近の一般的なチャージコントローラーはマイコン制御により、フロート・バルク・吸収・均等など多くの充電モードを備えている。

鉛蓄電池も開放型・シールド型・AGM型など、タイプの違いから充電終止電圧が異なるため、大抵の機種でコントローラー側で適切に電圧設定することにより最大限充電できるよう工夫が施されている。

市販品は直流12V系の自動車用バッテリーに合わせた機種が多く出回っているが、大電力を使用する場合はバス・トラック用の24V系や、電信電話などに使われる48V系のものも使われている。

コントローラーは保護装置としての役割も負っている。多くの機種は過充電・過放電制御のみならず、逆接続・短絡・逆流などを防止する機能も付加されている。目的用途に応じ、最大電力点追従制御、外灯の通電制御、異なる2個のバッテリーへの個別充電制御などの機能が付加される。

機能が多様化しているため、高機能機種の多くがパソコンへの接続が可能になっている。その他、液晶モニターを内蔵している場合は電圧・電流・電力などの表示が可能で、一部機種は通信機能を介しデータをパソコンに取り込むことができる。

接続方法
まず先に、鉛蓄電池などバッテリーから先に接続する。その次にソーラーパネルへ接続する。いずれも直流機器であるため＋（プラス）側から順番に接続することになる。外す場合は逆に－（マイナス）側から外すことになる。

バッテリーとチャージコントローラーの間には、不慮の事故に備えてヒューズを接続する必要がある。大半のコントローラーには内部保護用ヒューズが内蔵されているが、それより小さい容量を使用するのが望ましい。

主なメーカー
電菱 (日本)
未来舎 (日本)
モーニングスター (アメリカ)
BLUESKY (アメリカ)
EPsolar (中国)
日本四輪駆動車用品協会（にほんよんりんくどうしゃようひんきょうかい、略:JAFEA）は、四輪駆動車 の販売 及び 四輪駆動車用品 オフロード用品 の製造販売を行う企業で構成されている業界団体である。四輪駆動車の安全普及やモータースポーツの健全な発展を目指している。

日本四輪駆動車用品協会

〔英文名：Japan Four Wheel Drive Vehicle Equipment Association  略称：JAFEA〕と称する

※日本四輪駆動車用品販売連合会

〔英文名：Japan Offroad Shop Association 略称：JOA〕

【JAFEE基本理念】

四輪駆動車の文化を永続的に繁栄させるために、サプライヤーと緊密なパートナーシップを築き、協会の総合力で充実したサービスをお客様に提供します。

①すべての4WDファンのために最善を尽くす

②アフターパーツやカスタマイズは安心、安全でなければならない

③お客様に驚きや感動を提供し、車社会の安全と発展に寄与する

沿革 
1991年3月 - 日本四輪駆動車用品販売連合会(JOA)設立 = 旧JOA 初代会長：黒岩政明(株式会社日本ジープセンター)　初代理事長：松代一彦(株式会社リンエイ)
2001年3月 - 岡本元良(有限会社モトレージ)が会長に就任
2005年3月 - 日本四輪駆動車用品販売連合会(JOA)と賛助会員(RAMA)を統合し、日本四輪駆動車用品協会(JAFEA)が発足　JAFEA初代 JOA通算第五代 会長：赤星嘉昭（株式会社ジャオス)　JOA呼称は 東日本支部に継承
2006年2月 - 松代一彦(株式会社リンエイ)が会長に就任　事務局長 生井幹雄(株式会社ティアンドエムカンパニー)
2015年3月 - 成川雅久 (MUDJAYSON) が会長に就任　事務局長 高野秀明(株式会社秀美)
2018年2月 - 山中哲治(株式会社タイガーオート)が会長に就任　事務局長 高野秀明(株式会社秀美)

イベント 
CRUISER FES X CROSS CAMP
ウェスタンミーティング（JAFEA西日本主催）
JOAフェスティバル（JAFEA東日本主催）
JOAミーティング（JAFEA東日本主催）
マウンテンクルーズ(JAFEA東日本支部有志）
JJ-FES飛騨高山スーパーヒルクライム（JAFEA中日本主催）
Off-Road Impact JAPAN（JAFEA本部後援）

組織

本部役員

会長： 
 山中哲治　〔株〕タイガーオート

副会長 
藤森正信　　製造部会　〔株〕明和
高野秀明　　メデイア部会　〔株〕秀美
市来裕昌　　東日本支部　クワドロペット
藤村雄大　　中日本支部　〔有〕フェニックスオート
林義展　　　西日本支部　〔株〕プロ・スタッフ

監事 
 松代一彦　〔株〕リンエイ
 生井幹雄　〔株〕ティアンドエムカンパニー

監査 
赤星大二郎　〔株〕ジャオス

顧問 
赤星嘉昭
岡本元良
太田強美
成川雅久

特別顧問 
片山さつき 参議院議員

本部事務局 
事務局長　柳原信広　新アポロ出版(株)

支部役員 
支部会長： 秋元一彦　〔有〕ヘッドクォーター
北海道支部長：能戸修　〔株〕パドック
東日本支部長：秋元一彦　〔有〕ヘッドクォーター
中日本支部長：村木武邦　〔有〕タケキチ
西日本支部長：谷口武　 〔株〕タニグチ

支部事務局 
東日本支部事務局長：島根亨　　〔有〕ロードハウス
中日本支部事務局長：太田強美　〔有〕ステージ・フォー
西日本支部事務局長：宮﨑春奈　　ブレインストーム

委員会・部会 
 JOAフェスティバル実行委員会 実行委員長：伊賀繁 トップロード
車種別委員会　：　Jeep

所在地 
 〒102-8405 東京都千代田区一番町29-6 新アポロ出版(株)内

部会 
　製造商社事業部会

　メディア・企画事業部会

　販売部会　北海道支部

　　　　　　東日本支部

　　　　　　中日本支部

　　　　　　西日本支部

　　　　　　九州支部
国鉄タキ19000形貨車（こくてつタキ19000がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）及び1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道（JR貨物）に在籍したタンク車である。

概要 
本形式はセメント輸送用として1967年（昭和42年）から1971年（昭和46年）にかけて日立製作所にて186両（コタキ19000 - コタキ19185）が製作された40 t積の私有貨車である。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」（全長 12 m 以下）を前置し「コタキ」と標記する。

タキ1900形の後形式にあたり、タキ1900形の製作が日立製作所を含む合計4社で行われたのに対して本形式では日立製作所の1社のみで行われた。このためメーカ毎による構造の差異がない形式である。タンク体材質には普通鋼及び耐候性高張力鋼の併用で行われた。普通鋼のみで製作されたタキ1900形とはこの点で大きく異なる。

本形式は大阪セメント（113両）、日立セメント（6両）、電気化学工業（57両）、住友セメント（10両）の合計4社が所有した。4社ともタキ1900形を所有しており、さらに日立製作所では本形式製作期間中でもタキ1900形を製作していた。本形式の製作は1971年（昭和46年）にて終了したがタキ1900形の製作はその後1981年（昭和56年）まで続いた。

全長は10,800 mm、全幅は2,567 mm、全高は3,528 mm、台車中心間距離は6,700 mm、タンク実容積は32.0 m3、自重は13.8 t、換算両数は積車5.5、空車1.4であり、台車はベッテンドルフ式のTR41Cであった。

1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化時には173両の車籍がJR貨物に継承され、1995年（平成7年）度末時点で現存していたが、2007年（平成19年）10月に最後まで在籍した8両（コタキ19087、コタキ19097、コタキ19108 - コタキ19110、コタキ19113 - コタキ19115）が廃車になり形式消滅した。

後閑駅貨物列車脱線事故 
1979年（昭和54年）10月23日に後閑駅にて発生した青海発、高崎操車場行き上り貨物列車の脱線事故にて本形式の内3両（コタキ19050、コタキ19060、コタキ19069）が廃車となった。

年度別製造数 
各年度による製造会社と両数、所有者は次のとおりである。
 昭和42年度 - 12両
 日立製作所 12両 大阪セメント（コタキ19000 - コタキ19011）
 昭和43年度 - 74両
 日立製作所 43両 大阪セメント（コタキ19012 - コタキ19044、コタキ19076 - コタキ19085）
 日立製作所 4両 日立セメント（コタキ19045 - コタキ19048）
 日立製作所 27両 電気化学工業（コタキ19049 - コタキ19075）
 昭和44年度 - 52両
 日立製作所 30両 電気化学工業（コタキ19086 - コタキ19115）
 日立製作所 10両 大阪セメント（コタキ19116 - コタキ19125）
 日立製作所 10両 住友セメント（コタキ19146 - コタキ19155）
 日立製作所 2両 日立セメント（コタキ19156 - コタキ19157）
 昭和45年度 - 20両
 日立製作所 20両 大阪セメント（コタキ19126 - コタキ19145）
 昭和46年度 - 28両
 日立製作所 28両 大阪セメント（コタキ19158 - コタキ19185）
インター8（いんたーエイト）は自転車部品メーカーシマノが製造している自転車用内装変速機である。一般に内装8段変速と呼ばれ、国内の内装8段変速の大半を占める。

構造 
インター8は自転車後輪のハブ部分に内蔵されている。内装変速機の大きな特徴である、車輪が停止した状態でのギアチェンジが可能である。変速は内部にある遊星歯車機構の歯車によって行われ、1段変速すると車輪から「コンッ」と言う音がする。また、専用のグリスが充填されている為、メンテナンスフリーである。

ギア比 
 1速 0.527
 2速 0.644
 3速 0.748
 4速 0.851
 5速 1
 6速 1.223
 7速 1.419
 8速 1.615

搭載車 
3段変速のインター3に比べて高価な部品であるため、高級タイプの自転車によく使われている。特に電動アシスト自転車では採用例が多い。

その他 
 走行時にバキバキと音がすることがあるが、故障ではない。
 メンテナンスフリーであるものの、メーカーでは性能保持の為、2年に1回もしくは頻繁に使用する場合5000kmごとを目安に販売店にてグリスアップすることを推奨している。
中村 孝（なかむら たかし、1917年 - 2009年2月19日）は、日本の工学者、実業家。電元社製作所代表取締役、一般社団法人明専会元会長、工学博士。社団法人日本溶接協会、財団法人日本溶接技術センター、摩擦圧接協会などの設立に奔走し、溶接技術向上、人材育成、工業標準確立の中心的役割を果した。

来歴・人物 
山口県徳山市（現周南市）出身。1940年に明治専門学校（現・九州工業大学）電気工学科を卒業し、三菱重工業株式会社名古屋航空機製作所に入社した。1945年にフタバ産業株式会社の設立に参加し、常務取締役、監査役などを歴任した。1950年に電元社製作所株式会社に移り、取締役技術部長、常務取締役、専務取締役、代表取締役を歴任した。1962年に「点溶接における加圧力の実験的研究」で大阪大学から工学博士の学位を受けた。この年より九州工業大学の同窓会組織である社団法人明専会の理事に就任し、1978年に副会長、1988年から1996年まで会長を務めた。1965年に溶接学会の佐々木賞を受賞、1977年に黄綬褒章、1988年に勲五等旭日章、1989年に紺綬褒章を受章した。

「母校創立の精神と、明専～九州工大と連なる輝かしい伝統に想いを馳せ、100年の歩みを伝えるような記念館を、創っていただくようお願いいたします」との書信とともに九州工業大学創立100周年記念の記念館の建設費として5億円を寄付した。建設された百周年中村記念館は2013年に開館した。百周年中村記念館では、竜巻研究の世界的権威である藤田哲也理学博士の研究に関する資料と中村孝工学博士の業績を展示し、一般公開している。
塚本 理剛（つかもとまさたけ、1980年2月22日 -）は日本のCMエディター、映像コンサルタント。

東京都出身。レッドアトレ所属。

経歴、人物 

2003年、株式会社電通テックCM制作部にて勤務。2005年、株式会社デジタルエッグへ入社。2008年、フリーランスCMエディターとして独立。2008年同年、レッドアトレ共同経営者として参加。

特徴 
フリーランスとして独立後、ウェディング映像制作や企業PV制作など多岐なジャンルの映像を手掛ける。
ディレクターとしても活躍するかたわら、映像コンサルタントとしてセミナー等も主催している。
趣味は麻雀。
好きな言葉「やらずに後悔よりやって後悔」

過去制作CM作品 
株式会社NTTドコモ TV-CM
株式会社ナビタイムジャパン TV-CM
トヨタ自動車株式会社 TV-CM
株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント TV-CM
ワタミ夢ストリート（ワタミゆめストリート）は、東京都大田区羽田にある、ワタミグループの記念館。運営はワタミ理念研究所。

概要
2012年7月17日にワタミの歴史や理念を伝える施設（記念館）として、同社本社内に開設された。見学は完全予約制。

施設
「ワタミグループのはじまり」ゾーン
「現在のワタミグループ」ゾーン
「ワタミグループ経営目的の誕生」ゾーン
「グループの展開する6事業紹介」コーナー
「ワタミグループが支援する3NPO紹介」ゾーン
「ワタミグループヒストリー」ゾーン
「創業者の経営する２つの公益法人紹介」ゾーン
ビデオシアターゾーン
デジタルアーカイブゾーン
書籍紹介ゾーン

開館時間 
開館時間：午前10時〜午後5時
休館日：土日祝日

所在地 
東京都大田区羽田1-1-3　ワタミ本社1階
洗浄塔システム(Scrubber systems)またはスクラバーは大気汚染防止装置の一つを示し、工業的な排出元からのばいじん粒子やガスを除去する目的で用いる装置である。最初の空気洗浄塔は初期の潜水艦イクティネオIの二酸化炭素を除去する目的で設計された。この技術は現在も使用されている。
慣例的に、 "洗浄塔"という言葉は汚染防止装置を示し、ガス流れから汚染物質を洗浄するため流体を使用する。近年、この言葉は反応剤やスラリーを注入するシステムにも用いられる。未処理の排出ガスから酸性ガスを洗浄する。洗浄塔はガス状の汚染物質の排出を抑制する重要な機器の一つである。特に酸性ガスで用いられる。 洗浄塔は熱ガスから煙道ガス凝縮による熱回収にも用いることができる。

排出ガスから毒性や腐食性を持つ化合物を除去し中和する方法がいくつか存在する。

燃焼
燃焼は有毒なガスを排出する場合があるが、温度が高く十分な酸素が利用できる場合には、汚染物質を除去することもできる場合がある。

湿式洗浄
燃焼排出ガスは環境に影響を与える物質を含み、洗浄塔においてこれらの物質を除去、中和する。
湿式洗浄塔は空気, 煙道ガスあるいはほかのガスからさまざまな汚染物質やばいじん粒子を除去するのに用いられる。湿式洗浄は処理する化合物や粒子状の物質が洗浄液と接触することにより行われる。洗浄液は水(ばいじん処理の場合)や処理する化合物に対応する反応溶液である。
プロセス排出ガスは塩化水素 (HCl)やアンモニア (NH3)のような水溶性の毒物や腐食性ガスを含んでいる可能性がある。これらも湿式洗浄塔で除去できる可能性がある。

汚染物質の除去効率は、洗浄塔での保持時間を増加する、スプレーノズルや充填塔、により洗浄液の表面積を増加する、 アスピレーター をもちいることによりことにより改善される。湿式洗浄塔は処理ガス中の水分が増え、処理ガスを煙突から排出した場合、可視煙となる場合がある。

乾式洗浄 
乾式および半乾式洗浄システムは、湿分を飽和にする湿式洗浄塔とは異なり、煙道ガスを飽和にしない。湿分が加わらない場合もある。一方、煙道ガス中で蒸発可能な量の湿分が加えられる場合もある。よって、乾式洗浄塔は可視煙とはならず、処理設備/排出も必要としない。乾式洗浄システムは燃焼源から酸性ガス(SO2やHCl) を除去する。

乾式洗浄システムデザインはいくつかある。しかし、すべてのシステムは2つのセクションからなる。すなわち、酸性ガスをガス流れへ導入するセクションと粒子状物質－反応生成物、過剰の吸着剤、煙道ガスに含まれるばいじん－を制御するセクションである。

乾式洗浄システムは乾式吸着剤注入器(dry sorbent injectors:DSIs)やスプレードライヤー吸収塔(spray dryer absorbers:SDAs)として分類される。スプレードライヤー吸収塔は半乾式洗浄塔やスプレードライヤーとも呼ばれる。

乾式洗浄システムは工業用の臭気や腐食性ガスの除去に用いられることが多い。
吸着媒は硫化水素のようなガスを処理するための物質を含有したである。使用する吸着媒はメタンチオール、アルデヒド、揮発性有機化合物、ジメチルスルフィド、ジエチルスルフィドのような臭気を放つ化合物を幅広く取り除くために混ぜ合わせることができる。

乾式吸収剤注入は アルカリ性の物質(通常 消石灰やソーダ灰)をガス流れに注入し酸性ガスと反応させることによる。吸収剤は数方向から直接注入する。
燃焼プロセス、煙道ガスダクト(ばいじん除去装置上流)、あるいは反応器(設置している場合)、酸性ガスはアルカリ吸収液と反応し固形物塩(えん)を形成する。これらの固形物は煤塵除去装置にて除去される。このようなシンプルなシステムはSO2やHClのような限られた酸性ガスだけを効果的に除去する。煙道ガス湿分を増加することにより高効率をえられる(すなわち水をスプレーすることにより冷却する)。 
これらの装置は 医療廃棄物焼却炉や都市ゴミの焼却炉に使われる。

スプレードライヤー吸収塔では、煙道ガスは吸収塔(ドライヤー)に導入され、ガスは細かく噴霧されたアルカリ スラリーと接触する。酸性ガスはスラリー混合物に吸収され、反応して固形物塩(えん)を形成し、ばいじん除去装置で除去される。煙道ガスの熱はスラリーの水滴をすべて蒸発するのに用いられ、飽和に達していない煙道ガスを吸収塔から排出する。スプレードライヤーは高い(80%以上)の酸性ガス除去効率を達成する能力を持つ。これらの装置は産業用、事業用ボイラや都市ゴミ焼却炉、焼却炉に用いられる。

吸収塔 
多くの化学物質が排出ガスから吸収剤を用いて除去できる。煙道ガスは除去する成分の化学的な性質により適用される1つ以上の吸収塔で処理される。この種の洗浄塔は乾式洗浄塔とも呼ばれる。吸収剤は飽和に達した後に交換される。

水銀除去 
水銀は極めて高い毒性をもつ元素で、石炭や都市ゴミ中に含まれる。 湿式洗浄塔は酸化水銀Hg2+のような溶解性の水銀のみを効果的に除去する。元素状態の水銀蒸気Hg0は洗浄塔スラリーに不溶で洗浄塔では除去できない。そのため、 Hg0 酸化のための更なるプロセスが完全な水銀の除去には必要とされる。通常Hg0酸化のため、煙道ガスにハロゲンを添加する。燃焼する石炭の種類や選択的触媒還元(脱硝)装置の設置の有無により煙道ガス中の水銀の酸化率、結果的には水銀の除去率に影響する。

湿式洗浄塔は高温ガスから、煙道ガスを凝縮することにより熱回収に用いることができる。 凝縮洗浄塔と呼ばれるこの装置は、洗浄塔ドレンが冷却器にて処理され洗浄塔の頂部のノズルへ循環する。熱ガスは洗浄塔下部より流入する。ガス温度が露点よりも高い場合、最初は水滴の蒸発で冷却される。循環水により 水蒸気が凝縮することにより更に冷却される。

水の凝縮は著しい量の低温の熱を放出する (2GJ(560kW)/ton(水)以上)。これを 地域熱供給用に冷却器で回収することができる。

過剰の凝縮水は循環水から連続的に除去する必要がある。

洗浄塔出口のガスは 露点温度であることから、冷却したガスからかなりの水分を除去したとしても、水蒸気の可視煙は残るようである。

洗浄塔残渣
洗浄は排出ガス側から液、ペースト状物質あるいはパウダー状の物質側へ不要な物質を移動させるだけのプロセスである。これらの物質は、再利用できない場合においても安全に廃棄しなければならない。

たとえば, 水銀の除去をした結果、排出する生成物中から水銀を抽出する更なるプロセスを必要とする、水銀が環境に広がらないように特に危険な排出物として埋め立てる必要がある。

再利用の例として、石炭燃焼発電所における石灰石ベースの洗浄塔は石膏ボードやほかの工業製品を製造するのに十分な品質の石膏を製造する。

バクテリアの流布 
メンテナンスされていない洗浄塔は病気の原因となるバクテリアを流布する可能性がある。この問題は不適切な清掃の結果発生する。たとえば2005年にノルウェーで発生した レジオネラ 感染症は洗浄塔による。これにより10人の死者と50人以上が感染した。
日本特殊塗料株式会社（にほんとくしゅとりょう）は東京都北区に本社を置く化学メーカー。航空機用塗料や遮熱塗料など特種用途塗料、および防音材などの自動車部品の製造を行う。遮熱塗料の日本における市場占有率は首位である。

主な製品

塗料 
 遮熱塗料「パラサーモ」
 防音塗料
 上下水道・農業排水設備向け防食塗料
 防水塗料「プルーフロン」
 光触媒用塗料「エヌティオ」
 プール用塗料「プールエース」
 航空機用塗料「スカイハロー」
 風力発電用風車向け塗料など

自動車部品 
 防音材
 制振材
 防錆材など
トヨタ紡織、スイスオートニウム社と共同で、自動車用内装材の開発を行う。

沿革 
1929年6月1日、創業者仲西他七により、航空機用塗料の製造を行う日本特殊塗料合資会社を設立。1936年、株式会社へ改組し、社名を「日本特殊塗料株式会社」とした。第二次世界大戦終結後は日本での航空機の製造が禁止されたことにより、日本特殊塗料も事業を休止した。1948年からは東京工場・九州工場を賃貸して経営を存続させた。1951年、セメント瓦用塗料「スレコート」の発売を開始。1953年に自動車用防音・防錆塗料「ニットク・アンダーシール」、1964年には自動車用制振材「メルシート」の発売を開始した。建築向けには1966年に屋根用塗膜防水材「プルーフロン」、1973年の塗り床材・舗装材「ユータック」、1983年に超高弾性壁面防水化粧材「ハイプルーフ」を開発している。

1961年に東証二部に上場。1991年には東証一部に指定替えとなる。