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タトラR1は、かつてチェコスロバキア（現：チェコ）のプラハに存在したČKDタトラが製造した小規格の地下鉄用電車。プラハに開通予定の地下鉄（プラハ地下鉄）向けに開発されたが、建設方針の転換により実際に導入される事はなく、実験線での試験走行のみに終わった。この項目では、発展型車両として開発されながらも同じく実用化されなかったタトラR2についても解説する。

開発までの経緯 
チェコスロバキア（現：チェコ）の首都であるプラハでは19世紀末期から幾度も地下鉄の建設に関するプロジェクトが提案されていたが、資金難や技術力の問題から実現する事はなかった。だが、第二次世界大戦後は公共交通機関や自家用車の本数増加が続き、交通状況の悪化が深刻な状況に陥っていた。その事態を打破するため、チェコスロバキア政府は1965年にプラハ市内に地下鉄（プラハ地下鉄）を建設する議案を採決した。

当初、この地下鉄路線は従来の路面電車（プラハ市電）を高規格化し、車両限界はそのままに地下区間や高架区間を建設するという方針で建設が行われ、ヴルタヴァ川を跨ぐ橋梁も路面電車車両に適した規格で作られ始めた。車両についてもソビエト連邦からの配給や海外の電車のライセンス生産など様々な案が出された結果、プラハ市電を始め東側諸国に向けて多数の路面電車車両（タトラカー）を生産していたČKDタトラが開発する事となった。そして、アントニン・ホンジク（Antonín Honzík）率いるプロジェクトチームによって設計された地下鉄車両がR1である。

概要 
R1の設計にはČKDタトラのスミーホフ工場で生産されていた路面電車車両の構造が用いられており、車体は鋼材に加えてアルミニウムやグラスファイバーを用いることで軽量化を図った。ただし当初の設計は防火の面で難があり1971年に改良が行われたが、その分重量は増加した。車体形状は数多くの路面電車車両を手掛けたインダストリアルデザイナーのが担当し、最先端の電車を意識した流線型のデザインが取り入れられた。基本編成は片運転台の車両を繋いだ2両編成であったが、先頭下部に設置された半自動連結器や電気連結器を用いる事で複数の編成を繋いだ総括制御による連結運転も可能であった。

車内には革張りのクロスシート（2人掛け）が設けられ、高温時には開閉可能な窓からの自然換気や天井にある換気扇を用いた強制換気、低温時には強制換気および抵抗器の排熱を利用した暖房によって車内の温度が保たれる構造となっていた。車内の照明には蛍光灯が用いられた。運転士による速度制御は右手で操作するハンドルによって行われ、車庫での低速運転時（M）、始動時（S）、高速運転時（P）の3段のノッチが設けられていた。

各車体には2台のボギー台車（動力台車）が設置されており、軸ばねや枕ばねにはコイルばねが用いられた。主電動機（84 kw、375 V）は車軸と平行に2基づつ設置され、短い継手を介して動力を伝達するWN駆動方式が用いられた。制動装置には電空併用ブレーキが搭載されており、最高速度10 km/hまでは電気ブレーキが、それ以下の速度では空気ブレーキが自動的に作動するようになっていた。また、台車には機械式ディスクブレーキや非常時のばね式ブレーキが設置され、後者は45°の急坂に停車した際にも車両が動かないよう強固な設計がなされた。

試験 

1970年から1971年にかけて2両編成2本の試作車が完成したタトラR1であったが、その1971年にチェコスロバキア政府はソビエト連邦から派遣された専門家からの意見に基づいてプラハの地下鉄建設に関する方針を転換し、ソ連の地下鉄と同じ大型規格での建設を決定した。そして車両についてもソ連のムィティシ機械製造工場（現：メトロワゴンマッシュ）から導入する事とした。そのためR1は製造と同時に導入先を失う結果になったが、ČKDタトラの判断により以降も各地の実験線での試験が継続された。

その後は自動列車運転装置の実験や連続運転に加え、負荷や機器の過熱など様々な条件下での試験を重ねられ、そこで示された欠陥の改善が実施されていった。タトラR1は第三軌条での運用を前提としていたが、その設備がないヴェリム鉄道試験線（ŽZO Cerhenice）では架線からの集電のため連結面側に菱形パンタグラフが増設された。その一方で1972年1月14日には運転士の居眠りによる試作車同士の衝突事故が起き、破損した2両は解体され、残りの2両は新たな編成を組み以降の試験に用いられた。

だが、結局導入する都市や地下鉄は1箇所も現れず、タトラR1は1度も営業運転に使用されないまま放置された末に解体された。路面電車規格で建設された橋梁やトンネルの改良を含めた建設工事が完了し、ソ連製の電車・によってプラハ地下鉄の営業運転が始まったのは1974年5月9日である。

タトラR2 
R1を基に開発された、架空電車線方式による集電を前提とした車両。R1と同一の車体デザインを有していたが、集電装置を常時搭載する事から屋根の構造の強化がなされた。1974年までに試作車（2両編成1本）が完成し、ヴェリム鉄道試験線でのテスト走行も実施されたが、チェコスロバキアやソビエト連邦など東側諸国にR2の規格に適した鉄道路線の建設予定は存在せず、更に生産力強化を目的としたスミーホフ工場の拡張も資金不足のため延期され、量産される事はなかった。

1977年にČKDタトラからブルノ技術博物館に譲渡され、1981年には試験線から博物館の用地に運ばれたものの、整備もされず放置された事で荒廃した結果、展示車両の容量確保のため1986年に解体されたため、2020年現在現存しない。
堀河屋野村（ほりかわやのむら）は、和歌山県御坊市薗にある、醤油・味噌製造メーカー。

「三ツ星醤油」、徑山寺（きんざんじ）味噌を作る醸造蔵である。

店舗を構える堀河屋野村店舗兼主屋と第一仕込蔵、第二仕込蔵、作業蔵、土蔵の5棟は、2014年に国の登録有形文化財（建造物）に登録されている。

沿革 
1688年、紀伊国御坊で、廻船問屋として創業する。堀河屋野村を代々経営する野村太兵衛家は、古くは御坊市の名の由縁となった本願寺日高別院の建立に関わったとされ、山林業を本業としていた堀河屋八左衛門の三男太兵衛を初代とする（山林業の堀河屋林業も御坊市に続いている）。

1756年、当時の当主が由良港から江戸に向かった際に難破、択捉島に漂着ののち、出港から約11か月をかけて自宅に戻る出来事があった。この一件で廻船問屋業をやめ、江戸への謝礼品として手がけていた醤油・味噌製造を本業とすることになった。

1895年に内国勧業博覧会で表彰を受ける。

2015年に「世界にまだ知られていない、日本が誇るべきすぐれた地方産品”を発掘し海外に広く伝えていく」ことを目的に経済産業省の補助事業として発足した「The wonder 500」の認定商材として、「三ツ星醤油」が選定された。
牛尾 安麿（うしお やすまろ、1882年（明治15年）10月17日 - 没年不明）は、日本の商人（登茂栄、毛織物商）、篤農家、実業家。族籍は兵庫県平民。

人物 
兵庫県人・牛尾彦二郎の二男。牛尾彦蔵の養子となり1904年、家督を相続する。農業を営む。また銀行会社の重役である。市川製紙社長、田原銀行頭取、中播銀行取締役、日本印刷製本監査役などをつとめる。住所は兵庫県神崎郡田原村（現福崎町）、大阪市東区淡路町二丁目。

家族・親族 
 牛尾家
 養父・彦蔵 - 『日本現今人名辞典』には「牛尾彦蔵君は兵庫県の大地主なり。株式会社田原銀行の取締役たり」とある。
 養母・ちか（1853年 - ？、兵庫、進藤杢右衛門の二女）
 妻（1882年 - ？、兵庫、波部本次郎の五女）
 子
藤里 俊哉（ふじさと としや）は、日本の生命科学者。工学博士（京都大学）。大阪工業大学工学部生命工学科教授。国立循環器病研究センター生体医工学部研究所客員研究員。日本バイオマテリアル学会第21期評議員。大阪産業技術研究所・大阪商工会議所との共同推進機関OIT-P（Osaka Industrial Technology Platform; 地域産業技術プラットフォーム）のメンバー。

専門は、高分子化学・バイオマテリアル、再生医療学・組織工学（特にバイオアクチュエータ）。

経歴 
大阪府立三国丘高校卒業。1986年京都大学工学部高分子化学科卒業。1991年京都大学大学院高分子化学専攻博士後期課程単位取得認定退学。その後、京都大学生体医療工学研究センター研修員、1994年国立循環器病センター実験治療開発部研究員（1998年から2年間、マギル大学付属モントリオール総合病院研究員）、2003年同再生医療部研究室長などを経て、2007年大阪工業大学工学部生体医工学科に着任。2010年より同学部生命工学科教授。工学博士（京都大学）。

理系を目指す中高生のための学会「サイエンスキャッスル」に参画し、青少年の研究者育成にも取り組んでいる。

主な著書 
次世代医療のための高分子材料工学 バイオ材料としての脱細胞化生体組織（シーエムシー出版、2008年） 
再生医療工学の技術 心臓弁（シーエムシー出版, 2007年） 
Jasco Report 超臨界特集9 超臨界流体抽出を応用したバイオスキャフォールド調製（ジャスコレポート社東京、2007年） 
ソフトアクチュエータの材料・構成・応用技術(共著：担当範囲:組織工学技術を用いたバイオアクチュエータ、S&T出版） 
アクチュエータの新材料，駆動制御，最新応用技術(単著：担当範囲:組織工学技術を用いたバイオアクチュエータの開発とその応用、技術情報協会）

主な研究 
骨格筋の組織工学に関する研究：培養筋芽細胞と足場材料から生体外で骨格筋を作製（三次元培養筋）し、再生医療、バイオアクチュエータ・ミニロボットの駆動源への応用
健康向上を実現する人工肉の応用研究：大阪工業大学が開発した培養筋肉「OITem」を運動させることにより、がん・認知症を防ぐマイオカインを保持した高機能な培養食肉への応用展開
循環器系の組織工学に関する研究：心臓弁・血管の再生医療への応用（国立循環器病研究センターと共同）
幹細胞の培養基材開発：バイオマテリアルを用いた動物受精卵の長期培養・発生誘導素材の開発
皮膚の組織工学に関する研究：アザなどの再生治療法の開発（京都大学・関西医科大学・国立循環器病研究センターと共同）〜　日本医療研究開発機構（AMED）の革新的がん医療実用化研究事業の委託研究「先天性巨大色素性母斑を母地とした悪性黒色腫に対する予防的低侵襲治療方法の開発」において、これまで治療が困難だった先天性巨大色素性母斑に対する世界初の皮膚再生治療開始のプレスリリースを行った（2015年12月11日）。

連携活動 
大学間交流として、京都大学医学研究科形成外科研究チームや、東京医科歯科大学バイオマテリアル系研究室と交流を行っている。また海外交流として、台湾の大同大学生物工学科との交流も行っている。 

以下の特許取得に共同発明人として貢献している。
特許出願日：　2007年3月9日 特願2007 - 061025
国際公開日：　2008年9月18日 国際公開番号WO2008/111530
名称： 脱細胞化軟組織の調製方法、移殖片、及び培養部材
発明人：　岸田晶夫、木村剛、小林尚俊、藤里俊哉
出願人：　東京医科歯科大学、物質・材料研究機構、国立循環器病センター

参照資料 

大阪工業大学の教員
日本の生命科学者
工学博士取得者
京都大学出身の人物

大阪府立三国丘高等学校出身の人物
シゲタ動物薬品工業株式会社（シゲタどうぶつやくひんこうぎょう）は、富山県小矢部市にかつて存在した動物用医薬品の研究・開発・製造などを行っていた企業である。また企業名は同社の登録商標でもあった。

概要 
1984年に犬猫用血液型判定薬の製造販売を行う「株式会社ブルー十字」として設立された（本社:石川県金沢市）。

2000年3月9日に「株式会社ブルー十字」から商号変更し「シゲタ動物薬品工業株式会社」となる。主力商品である動物用血液型判定薬、血液製剤の製造販売のみならず、バクテリアにより生ゴミなど有機性廃棄物を完全に分解することが可能な業務用廃棄物処理機「コビタン・ディスアピア」の開発・販売や、DNA検査による食品の産地、原材料の特定、動物血液検査技師の教材の販売など幅広い事業を展開していた。

マスコットキャラクターとしてしげたろうとひめこがおり、同社の登録商標でもあった。

また、モノクローナル抗体を用いた高精度の「シゲタ式」犬猫血液型分類法の開発や、インドネシアのボゴール農科大学と共同で高病原性鳥インフルエンザワクチン「H5N1型」の遺伝子組換えワクチン株の開発に世界で初めて成功するなど、独自の技術も多数保有しており、テレビ局や新聞社などの取材や検査依頼なども多かった。

また、2007年9月6日から8日開催の「2007NEW環境展」の大阪会場にも参加していた。

同2007年11月、社長の西尾義行元被告ら5人が未承認の犬用血液型判定薬を販売したとして逮捕され（後述）、2008年2月末に本社を閉鎖、同年に倒産した。負債総額は約13億円とされる。

本社跡地は立ち入り禁止となっており、廃墟化した建物内部には多くの薬品や機材が残された状態で放置されている。

2021年4月29日未明、不審火と思われる火災により3階の一部が焼けた。

関連事業 
 PT. IPB SHIGETA ANIMAL PHARMACEUTICALS
 ボゴール農科大学とシゲタ動物薬品工業との出資により2004年10月6日に設立された合併企業。インドネシア農業省から認可されている。同大学が2003年に設立した企業PT. Bogor Life Science & Technolog（BLST）の所属。所在地はインドネシアボゴール。
 人獣共通感染予防医学研究所
 シゲタ動物薬品工業の関連事業。Q熱を対象とした検査センターとして2002年6月に富山県登録衛生検査所として設立。所在地は本社と同じ。
 SGT動物血液協会
 シゲタ動物薬品工業の関連事業。ペットの血液判定証明書の交付、登録、管理などの奉仕活動を行なっていた。所在地は石川県金沢市寺地2-21-5。
 日本動物血液検査技師協会
 シゲタ動物薬品工業の関連事業。所在地は本社と同じ。
 日本DNA食品検査センター
 シゲタ動物薬品工業の関連事業。全国のスーパーマーケットやメーカーの食品のDNA検査を行っていた。所在地は本社と同じ。

出演番組 
 『NHKニュースおはよう日本』（NHK、2001年9月10日）
 『イブニングアクセス富山』（NHK、2007年7月24日、10月9日）
 番組名不明 （北日本放送、2007年8月16日）
 『情報プレゼンター とくダネ!』（フジテレビ、2007年11月8日）

不祥事

遺伝子組換え生物等の不適切使用 
2007年5月、文部科学省から遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律に基づく適切な措置を執らずに遺伝子組換え生物等の使用をしていたとして千葉県がんセンター、国立大学法人広島大学とともに文書による厳重注意を受けている。

未承認の犬用血液型判定薬の販売 
2007年11月30日、農林水産省の承認を受けていない犬用血液型判定薬を動物用医薬品の一般販売業の許可を受けず、2005年4月から5月の間に名古屋市などの動物病院に販売したとして社長の西尾義行を含む5人が富山県警生活環境課、小矢部警察署、南砺警察署の合同捜査本部に逮捕され、関係先を家宅捜索された。
楠田 久男（くすだ ひさお、1916年9月25日 - 2020年2月26日）は、日本の機械工学者、佐賀大学元学長。専門は伝熱工学。

経歴 
鳥栖市出身。旧制佐賀高等学校を経て、1939年9月に九州帝国大学工学部機械工学科卒業。熊本大学工学部教授、佐賀大学理工学部教授、同学部長などを経て。1986年から1990年まで佐賀大学長。

2020年2月26日、老衰のため鳥栖市の特別養護老人ホームで死去。。

叙勲 
1988年　佐賀新聞文化賞（学術部門）
1990年　勲二等瑞宝章
デュブレ（Deubre）とは、ナイキ（Nike, Inc.）により考案された靴紐につけるタグである。現在は一般的な靴のパーツ名称として用いられている。

通常、金属製またはプラスチック製であり、靴のつま先側の紐穴の中央に靴紐に通した状態で付けられている。

歴史 
1994年にナイキのデザイナーDamon Cleggによりブーツのパーツとしてデュブレが考案された。その後、1982年にBruce Kilgoreによりデザインされたナイキ エア・フォース1に1990年代後半からデュブレが採用され、現在は定番化している。

名称の由来 
「デュブレ」はスコットランドのスラングとして使われる”Doobrie”に由来しており、その意味はPlaceholder（代用語）である。Damon Cleggがブーツに取り付ける金属製タグ（デュブレ）を名称未定であることから”Doobrie”と表現し、ナイキの技術チームが専門用語と勘違いしてそのまま名称として使われてきた。2006年にナイキのカタログで正式に”Deubre（デュブレ）”と記載され、名称と表記が統一されている。

主な製品 
デュブレはナイキのエアフォース1の付属品として人気であり、現在は他ブランドのドレスシューズやスニーカーでも採用されている。デュブレは付属品であるために単品で販売されていることは少ないが、人気が高いパーツである。ナイキでは海外の一部の店舗、日本ではナイキ原宿でカスタムグッズとして取り扱われている。
アルファ・ラバルは、熱交換器、流体移送機器および遠心分離機の開発メーカー。スウェーデン・ルンドに本拠を置き、世界50カ国以上に販売拠点を持つ。グループ全体の従業員数は17,387人。ナスダック・ストックホルム上場企業。

沿革 
1883年、技術者のグスタフ・ド・ラバルは、オスカー・ラムと共にを設立し遠心分離機の製造を開始、1901年に同社は株式上場企業となり、第一次世界大戦後にはオーストラリアや南アフリカなど各国に進出、1938年に熱交換器の製造を開始した。1963年に現社名に変更、1971年にデンマークのの株式を買収したことにより、流体移送機器分野にも進出した。

1991年にテトラパックにより買収されその子会社となったが、2000年にスウェーデンの投資会社がアルファ・ラバルの株式を取得、その後アルファ・ラバルは2002年に再び上場企業となった。2005年にフランスの熱交換器メーカーであるを、2007年にオランダの熱交換器メーカーであるとフィンランドの熱交換器メーカーであるをそれぞれ買収した。

売上の内訳は、熱交換器が44％、遠心分離機が18％、流体制御機器が23％となっている。アメリカ合衆国や中国で高い売上を持つが、日本での売上は4番目の規模を有している。2000年以降、テトラパックを中心とする持株会社が、アルファ・ラバルの株式の約3割を保有している。

舶用業界向けの製品・サービスにおいても100年以上の歴史を持ち、2000年代より海洋環境保護製品に注力している。アルファ・ラバルが開発したバラスト水処理装置は、化学薬品を使わないバラスト水処理装置として最初に市場化され、同社の主力製品の一つとなっている。

日本法人 
日本法人「アルファ・ラバル株式会社」の前身は、1978年に設立されたアルファ・ラバル産業機械（株）を存続会社として、長瀬アルファ（株）、アルファ・ラバル エンジニアリング（株）、アルファ・ラバル・サービス（株）を統合。グループ全額出資のセールスカンパニーとして設立された。その後1992年には遠心分離機とプレート式熱交換器の国産製造を担っていたアルファ・ラバル・ケイ・エム・シー（株）を統合し、製販合体を完了した。現在は東京（港区）の本社を中心に７つの事業所を持ち、空調機器関連企業、エネルギー関連企業、飲料メーカー、医薬品メーカー、造船所・海運会社などを顧客として、製品の販売およびアフターサービスを行っている。
長森 英二（ながもり えいじ、1974年6月16日 -）は、愛知県出身の日本の生物工学者。大阪工業大学工学部生命工学科准教授。工学博士（名古屋大学）。日本生物工学会和文誌副編集委員長。日本再生医療学会代議員。化学工学会バイオ部会メディカル分科会幹事、第84年会ポスター・学生賞ワーキンググループ審査委員。文部科学省科学技術・学術政策研究所科学技術動向研究センター専門調査員。大阪産業技術研究所・大阪商工会議所との共同推進機関OIT-P（Osaka Industrial Technology Platform; 地域産業技術プラットフォーム）のメンバー。

主な専門は、生物工学・生化学・バイオサイエンス（特にiPS細胞）、組織工学・組織培養工学（特にバイオリアクター）。

経歴 
1997年名古屋大学工学部生物機能工学科卒業。1999年同大学大学院工学研究科生物機能工学専攻博士前期課程修了。2001年同大学院工学研究科生物機能工学専攻博士後期課程修了。2001年生物系特定産業技術研究開発推進機構（BRAIN）博士研究員。2002年豊田中央研究所バイオ研究室研究員の後、2007年同研究所先端研究センター長森研究グループリーダを経て、2011年に大阪大学大学院工学研究科生命先端工学専攻生物工学コース講師。2016年より大阪工業大学工学部生命工学科准教授。

主な所属学会は、日本生物工学会、化学工学会、日本動物細胞工学会、日本再生医療学会、バイオインダストリー協会。主な受賞は、日本生物工学会論文賞（2003年度、2007年度、2018年度）、日本動物細胞工学会・研究奨励賞（2012年度）。主な著書は、骨格筋研究を核とした筋スマート社会（監修、シーエムシー・リサーチ2019、学術書）。

主な研究 
 複雑な構造を有する骨格筋の組織工学
 組織工学技術を応用した革新的な食肉の自動生産技術の研究開発 〜 和牛肉の組織構造設計図から3Dプリントで筋・脂肪・血管の線維組織ファイバーの作製に成功（JST産官学連携研究：イギリス科学誌「Nature Communications」2021に掲載。Life and Biological Sciences部門で、2021年に閲覧回数の多い論文Top25に選出）
 ヒトiPS細胞バイオリアクターの操作論設計
 抗体医薬を生産するCHO細胞のバイオリアクター（大阪大学工学部との共同研究）
 バイオオイルを生産する光合成微細藻類のバイオリアクター（大阪工業大学工学部環境工学科との共同研究）
 生体模倣培養（臓器リアクター）による機能発揮・評価
 生体アクチュエーターを用いた持続可能な 動力供給システムの創出

SDGs実現を支えるバイオものづくり技術者の育成・輩出を目的に、2021年バイオものづくりラボ（大阪工業大学10号館3階）を開設している。

参照資料 

大阪工業大学の教員
大阪大学の教員
日本の生物工学者
豊田中央研究所の人物
博士（工学）取得者
名古屋大学出身の人物
1974年生
愛知県出身の人物
ニオブチタン合金 (Nb-Ti) はニオブとチタンの合金である。第二種超伝導体として知られ、超伝導磁石に広く使われている。転移温度は約10ケルビンである。

1962年にアトミックス・インターナショナル社のT. G. ベルリンコートとR. R. ヘイクはニオブチタン合金が高い臨界磁場と高い臨界電流密度を両立し、しかも価格が手頃で加工性にも優れることを見出した。ニオブチタン合金は他の数多くの超伝導体と比べても有用性が際立っていたことから、最も広く利用される超伝導体の地位を確立した。

ニオブチタン合金の最大臨界磁場は約15テスラで、最大で約10テスラまでの磁場を発生する超伝導磁石を作ることができる。より強い磁場が必要な場合には、ニオブチタン合金より高性能だが高価で製造も難しいニオブスズが使われる。

2014年には超伝導体の市場規模は約50億ユーロに達したが、そのうち約80%はニオブチタン合金を主に採用するMRI装置が占めている。

特筆される用途

超伝導磁石
アルゴンヌ国立研究所には、直径4.8メートルで1.8テスラの磁場を発生するニオブチタン合金製の超伝導磁石を備えた泡箱が設けられている。

フェルミ国立加速器研究所にあったテバトロン加速器のメインリング (周長4マイル) には、約1000個のニオブチタン合金製超伝導磁石が用いられていた。 
この超伝導磁石には17トンのニオブチタン合金線を含む50トンの銅線が巻かれ、動作温度4.5 Kで最大4.5テスラの磁場を発生させていた。

1999年にブルックヘブン国立研究所に設置されたRHICには全長3.8キロメートルの二重蓄積リングが設けられ、1740個のニオブチタン合金製超伝導磁石が発生する3.45テスラの磁場で重イオン線を周回させている。

CERNが運用している大型ハドロン衝突型加速器 (LHC) には1200トンの超伝導線が使われており、そのうち470トンがニオブチタン合金である。動作温度は1.9 Kで、最大8.3テスラの磁場を発生させている。 

国際宇宙ステーションに搭載されたアルファ磁気分光器にも液体ヘリウムで冷却されるニオブチタン合金製超伝導磁石が使われていたが、後に常伝導磁石に交換された。

国際協力で建設されている核融合実証炉ITERのポロイダル磁場コイルにもニオブチタン合金が使用されている。2008年には、試作コイルが動作電流52キロアンペア、発生磁場6.4テスラで安定動作を達成した。

ドイツのヘリカル型核融合実験炉ヴェンデルシュタイン7-Xにもニオブチタン合金製超伝導磁石が使われている。

ギャラリー
ニオブスズ (Niobium-Tin、Nb-Sn) はニオブ (Nb) とスズ  (Sn) の金属間化合物で、工業的には第二種超伝導体として超伝導線に使用されている。ニオブとスズはさまざまな割合で化合物を作るが、超伝導を示すのは Nb3Sn である。ニオブチタン合金 (NbTi) よりも高価で加工性も悪いが臨界磁場は30テスラと高く、約15テスラに留まるニオブチタン合金よりも強力な超伝導磁石を作ることができる。 

ニオブスズが超伝導を示すことは1954年に発見された。1961年に臨界電流密度と臨界磁場のいずれも極めて高いことが見出だされ、超伝導の大規模応用の道が拓かれた。 

転移温度は18.3ケルビンだが、通常は液体ヘリウムの沸点である4.2ケルビンで運用される。 

2008年4月には、動作温度4.2ケルビンで発生磁場12テスラのとき電流密度2,643アンペア毎平方ミリメートルを達成したとされる。

実用 

ニオブスズは機械的には非常に脆く、電線として巻き取ることが難しい。これを克服してコイルを巻き、超電導磁石を作るため、まず延性のある前駆体を作り、コイルに巻いてから熱処理をしてニオブスズを生成する手法が採られる。ニオブとスズおよび銅を別々に合金にする方法と、 銅とスズの合金である青銅の母材にニオブを含ませる方法がある。どちらの方法でも、所定の径に延伸したあと、コイルまたは電線として巻き取られる。その後、熱処理を行ってニオブとスズを反応させてニオブスズを生成させる。この他、所望の形状に成形したチューブに粉体を充填して熱処理を行う方法も用いられる。一部には熱処理後に電線として巻き取ることができるものもある。 

近年の強力なNMR装置では、高磁場部分にニオブスズが用いられている。

歴史 
ニオブスズは、初のA3B型超伝導体であるバナジウムケイ素 (V3Si) 発見の翌年、1954年に超伝導体であることが発見された。1961年には大電流・強磁場の条件においても超伝導状態を維持することが見出だされ、強力な電磁石や電力設備を実現しうる実用材料として最初のものどなった。

特筆される用途 

国際協力で建設されている核融合実証炉ITERでは、中心ソレノイドとトロイダル磁場コイルにニオブスズ製超伝導磁石を用いている。中心ソレノイドは13.8テスラ、トロイダル磁場コイルは、最大11.8テスラの磁場を発生させる。使用される超伝導体の重量は、ニオブスズが600トン、ニオブチタン合金が250トンと見積もられている。 

CERNが運用する大型ハドロン衝突型加速器 (LHC) では、2018年後半から2020年初頭にかけて粒子線集束用のニオブスズ製四重極磁石が要所に設置されている。もともと1986年から、LHC では冷媒に超流動ヘリウムが必要になるニオブチタン合金の代わりにニオブスズを用いることが検討されていた。しかし、この案は当時計画されていた米国主導の超伝導超大型加速器との間で材料調達が競合し、計画が遅延することを避けるために、最終的には採用されなかった。
荒川 和夫（あらかわ かずお、1927年10月25日 - 2020年1月5日）は、日本の実業家、元サッポロビール社長。

経歴 
1927年10月25日、愛知県名古屋市に生まれる。1951年、東京商科大学卒業、同年日本麦酒入社。1971年営業企画部長。1973年営業部長。1975年取締役。1979年常務。1981年専務。1983年副社長。1989年3月、サッポロビール社長に就任、サッポロファクトリーや恵比寿ガーデンプレイスの開業に尽力。

2020年1月5日、老衰のため死去。。

叙勲 
1997年　勲三等旭日中綬章
ゲティンゲは、手術室や集中治療室で使用される医療機器や減菌器などのライフサイエンス向けソリューションを提供する多国籍企業。スウェーデン・ヨーテボリに本拠を置き、世界40カ国に拠点を持つ。日本法人はゲティンゲグループ・ジャパン株式会社。ナスダック・ストックホルム上場企業。

沿革 
1904年、スウェーデンの起業家であるは、スウェーデン南西部の小さな町であるゲティンゲで起業し、農機具の製造を開始した。1932年に減菌器の製造を開始し、医療分野に参入、1964年以降家電メーカーのエレクトロラックスの傘下にあったが、1989年に起業家のとがゲティンゲを買収し再び独立した企業となった。

1993年に株式公開企業となり、2000年に麻酔や循環器分野に強みを持つドイツの医療機器メーカーのマッケを、2003年5月に人工心肺に強みを持つドイツのを、同年8月シーメンスのグループ企業で人工呼吸器に強みを持つを買収した。2008年、アメリカ合衆国のボストン・サイエンティフィックから心臓および血管手術部門を買収した。なお、1995年に介護・リハビリテーション機器を扱うアルジョを買収し子会社としていたが、2017年にスピンオフした。

今日、ゲティンゲの売上の35％がアメリカ合衆国、3割弱がヨーロッパ地域とアジア・太平洋地域となっており、日本は国別で4番目の売上を有している。なお、ゲティンゲの株式の2割（議決権ベースでは過半数）を、が保有している。

日本法人 
現在の日本法人「ゲティンゲグループ・ジャパン株式会社」は、グローバルでのゲティンゲ傘下ブランドの整理に伴い、マッケ日本法人のマッケ・ジャパン株式会社が、ゲティンゲ・ジャパン株式会社を吸収合併する形で、2017年10月に設立された。東京（スフィアタワー天王洲）の本社オフィスを中心に8つのオフィスを持つほか、辰巳にショールームを持つ。

2019年2月、GEヘルスケアの日本法人とハイブリッド手術室に関するソリューションの共同開発を発表した。
地上レーダ装置1号(改) JTPS-P23（ちじょうレーダそうちいちごうかい ジェイティーピーエスピーフにじゅうさん）は、陸上自衛隊の装備。

概要 
製作は日本電気。85式地上レーダ装置 JTPS-P11の後継として2005年度に装備化された。同時に82式地上レーダ装置 JPPS-P10の後継として地上レーダ装置2号(改) JPPS-P24が装備化されている。

本装置は高機動車に搭載される。偵察隊などに配備し、地上の敵人員や車両などに対する中距離・短距離からの監視レーダーである。多目標追尾（60目標を自動追尾可）、目標類別支援（装軌車、装輪車の類別）の機能を持つ。アンテナには昇降機構があり、伸縮が可能。表示方式はPPI/Bスコープ（切換）。

開発経費は約20億円で、平成13年度に試作を開始、平成16年度までに技術試験及び実用試験を終了した。

配備 
陸上自衛隊師団・旅団の偵察隊に配備される。

 北部方面隊
 第2師団 - 第2偵察隊（電子偵察小隊：名寄駐屯地）
この項目では、タトラ国営会社スミーホフ工場（ČKDタトラ）が製造した路面電車車両（タトラカー）のタトラT3（タトラT3D）のうち、東ドイツ（ソ連）（→ドイツ）の都市・シュヴェリーンの路面電車であるシュヴェリーン市電で使用された車両について解説する。付随車のタトラB3（タトラB3D）と共に1973年から1988年まで長期に渡る導入が行われ、2004年まで営業運転に用いられた。

概要 
1908年に開通したシュヴェリーン市電では、第二次世界大戦後の東ドイツ成立後、同国の国営企業で製造された2軸車（ET50形、ET57形、EB57形、TE59形等）が多数導入された。一方、ソビエト連邦を中心とした経済相互援助会議（コメコン）の元、東ドイツを含めた東側諸国向けの路面電車車両はチェコスロバキア（現：チェコ）に存在したタトラ国営会社スミーホフ工場（ČKDタトラ）で生産されたタトラカーを標準型とする方針が決まり、1960年に東ドイツ向けの車両となるタトラT3Dが試作され、ドレスデン市電での試運転を経て1967年から本格的に量産が始まり、新興住宅地と市内中心部や工業地域を結ぶ大規模な路線建設計画が決まったシュヴェリーン市電へ向けても1973年から導入が開始された。

タトラT3は従来の車両（タトラT2）と比べて軽量化を図った車体構造を有するボギー車で、シュヴェリーン市電を始めとしたループ線が存在する路線での使用を前提とした構造となっていたため、運転台や乗降扉は片側のみ設置されていた。そのうちタトラT3Dは東ドイツ（DDR）向けに設計された車種で、最高速度が他国向けの車両（65 km/h）から55 km/hに抑えられた一方、同時に製造された付随車であるタトラB3Dが牽引可能な歯車比となった他、主電動機の出力も他国向けの車両から増加した。

このT3D・B3Dは従来東ドイツに導入されていた路面電車と比べて車体幅が2,500 mmと広く、先に導入されていたドレスデン市電やケムニッツ市電ではプラットホームと車体が接触する危険性が指摘された。そのため、シュヴェリーン市電では新規路線の車両限界をT3D・B3Dに合わせるという対応を取っている。

運用 

1973年8月から導入が始まり、1988年までにT3Dが118両（201 - 300、401 - 418）、B3Dが59両（301 - 359）生産された。導入初期は変電所の出力不足により新規路線にT3D・B3Dが使用出来ず従来の2軸車が投入される事態も生じたが、以降は路線新設への対応に加えてこれらの2軸車の置き換えを目的とした増備が進み、導入が完了した1988年をもってシュヴェリーン市電から2軸車は引退した。

T3Dは1両でも運用が可能な設計であったが、シュヴェリーン市電では輸送力を確保するため2両編成（T3D + T3D）や3両編成（T3D + T3D + B3D）での運用が主体であった。東ドイツ末期の1988年には運転士不足を解消するため4両編成（T3D + T3D + T3D + B3D）による試運転も実施されたが、電力消費量の増大が課題となり営業運転に用いられる事は無かった。

1990年のドイツ再統一を受けてシュヴェリーン市電が国営路線から民営路線へ転換された一方、T3D・B3Dについては近代化工事が施工される事となった。対象となった車両は乗降扉が従来の折戸式からプラグドアに変更され、座席や窓の交換が実施された他、T3Dの電気機器についてもAEG製の電機子チョッパ制御に対応したものへと交換された。またT3Dについて、連結運転時に先頭に立つ車両は運転台の拡張が行われ、運転台側のプラグドアが片開き式となり扉幅も縮小したT3DC1に改造された一方、後方に連結される車両は運転台の機器の一部を撤去したT3DC2となった。これらの改造は、（T3D→）T3DC1、T3DC2については1991年 - 1994年に、（B3D→）B3DCは1994年 - 1995年に実施されたが、対象とならなかった車両も多数存在し、一部は1990年代後半に他国の路面電車路線やドイツの博物館へ譲渡された。

再統一後、急速に進むモータリーゼーションによって利用客の減少に見舞われたシュヴェリーン市電は、サービス向上のため2001年から部分超低床電車のSN2001形の導入を開始した。これにより、更新車を含めたT3D・B3Dについて全車とも置き換えられる事となり、2004年2月23日をもって営業運転を終了した。その結果、シュヴェリーン市電は旧東ドイツの都市で初めてタトラカーが全廃した路面電車となった。引退したT3DC1やT3DC2は2005年までに後述の各都市への譲渡が行われたが、B3DCについては全車解体された。

保存車両など 
2014年の時点で、シュヴェリーン市電には以下の車両が残存する。うち太字で番号が記されている車両は動態保存が行われている車両である。
T3D（T3DC）
417 - 1988年製。更新工事の対象にならず、2005年の廃車まで原形が維持された。その後は静態保存されていたが、シュヴェリーン市電開通100周年に合わせて修復工事が実施され、2008年8月8日以降動態保存運転に用いられている。
418 - 1988年、シュヴェリーン市電向けのB3Dのラストナンバー。更新工事の対象にならず、原形のまま使用された。2014年の時点では車庫で静態保存されている。
907 - 事業用車両への改造車。通常時には測定車に用いられる一方、冬季にはスノープラウを装着し除雪にも使われる。
111 - 1977年製。学童輸送用に改造されたが、長期間に渡って留置されている。
905 - 事業用車両。レール削正および冬季の除雪用に使用されたが、2014年時点では車庫で留置された状態が続いている。
B3D
359 - 1988年製、シュヴェリーン市電向けのB3Dのラストナンバー。更新工事の対象にならず、原形のまま使用された。2014年の時点では車庫で静態保存されている。

譲渡 
シュヴェリーン市電で廃車となったT3Dの一部は以下の都市への譲渡が行われた。また、未更新車両の一部についてはドイツの博物館への譲渡も実施された。
未更新車両（1990年代後半に譲渡）
ロシア連邦：ウラジカフカス（ウラジカフカス市電）
ロシア連邦：ヴォロネジ
更新車両（2002年 - 2005年に譲渡）
ラトビア：ダウガフピルス（ダウガフピルス市電）
ウクライナ：ドニプロ（ドニプロ市電）
カザフスタン：アルマトイ（アルマトイ市電）
ロシア連邦：トゥーラ（トゥーラ市電）
田ノ畑 好幸（たのはた よしゆき）は、日本の電設技術者。竹中工務店常務執行役員、スマートコミュニティ推進室副室長、 一般社団法人大阪ビジネスパーク協議会運営委員長。 

主な著書は、「図解 燃料電池のすべて」(共著、工業調査会、2003)、「イラストでわかる空調の技術」（学芸出版社、2012）

経歴 
1979年大阪工業大学工学部電気工学科（現在の電気電子システム工学科）卒業。 1979年竹中工務店入社。2007年大阪本店設備部部長。2010年本店長席次長。2014年本社営業本部役員補佐。2015年3月より執行役員。
濱 隆（はま たかし、1954年 -）は、大阪府出身の日本の一級建築士。大和ハウス工業取締役常務執行役員、環境エネルギー事業担当。

経歴 
1976年大阪工業大学工学部建築学科を卒業後、大和ハウス工業入社。1999年倉敷支店長。2002年総合技術研究所所長。2003年に同社執行役員、技術本部総合技術研究所長に就任。2007年より同社取締役常務執行役員。
2006年に25年間採用していた戸建て住宅の工法を刷新する新商品「xevo」（ジーヴォ）を開発。耐震強度を維持しながら居住空間を広くする住宅を実現させた。ロボット、環境エネルギー事業など新規事業の立ち上げに関わり、スマートハウスの研究・開発も担当する。
LM-33は、かつてソビエト連邦（現：ロシア連邦）のレニングラード市電（現：サンクトペテルブルク市電）で使用されていた路面電車車両。同型の付随車であるLP-33（ЛП-33）と共に同市電初の量産型ボギー車として1933年から製造され、その開発の経緯から「アメリカ人」（«Американка»）と言う愛称で呼ばれていた。

概要 
1930年代初頭、サンクトペテルブルク市電で大きな課題となっていたのは輸送力の増強であった。従来、市電で使用されていた車両のほとんどは小型の2軸車であったが、年々増え続ける利用客に対応するには不十分だった。そこで、輸送力に加え快適性を高める抜本的な解決策を求め、レニングラードの技術者たちは海外の路面電車の視察を実施した。その中で注目を集めたのが、アメリカ合衆国で普及していたピーター・ウィット・カーと呼ばれる路面電車であった。

ピーター・ウィット・カーはかつてアメリカに存在したで考案された路面電車車両の形態で、中央に設置された扉から乗車し前方の扉から降車するという形で乗客の流動性の向上を図り混雑を解消した大型ボギー車である。この車両を基に開発が行われ、1933年から製造が始まったのがLM-33およびLP-33である。

LM-33は主電動機や制御装置、集電装置等を有し運転台が設置された電動車、LP-33はLM-33の後方に連結される運転台がない付随車であった。双方とも全長は15,000 mm、車幅は2,600 mmで、従来の2軸車と比べて定員数は2倍に増加し、製造当初はソビエト連邦のみならずヨーロッパ全体でも屈指の大型路面電車車両だった。設計当初は車体幅を2,900 mmとする構想も存在したが、その際にはレニングラード市電の路線の改良や橋梁の新設など大規模な施設改修に多額の費用が必要となるため却下された。

アメリカのピーター・ウィット・カーは扉が前方・中央の2箇所のみであったが、LM-33およびLP-33は後方にも扉があり、中央扉から乗車した乗客は車掌台に待機する車掌に運賃を支払い、前後の扉から降車する流れになっていた。これにより、従来の2軸車に比べて乗客の流動性が増した。初期のLM-33の2両は終端にループ線が存在しない系統での運用を考慮し両側面に乗降扉が設置された一方、3両目・4両目の車両はアメリカのピーター・ウィット・カーと同様に右側面の前方・中央に扉が存在したが、双方とも効率の悪さが指摘された結果5両目以降の扉配置は右側3箇所で定着した経緯を持つ。この扉配置は戦後に製造されたボギー車にも受け継がれた。車内の座席は中央部の扉を挟んで前方にはロングシート、後方にはクロスシートが配置されており、手荷物を有する客や長距離を乗車する客は主にロングシートを利用した。

製造当初の形式名は「アメリカ(America)」を意味する「А」が記載された「MA（МА）」（電動車）、「PA（ПА）」（付随車）であったが、冷戦によりソ連がアメリカ合衆国と敵対関係になった関係から、後年に「レニングラード（Ленинградский）」を意味する「L（Л）」と製造初年の下2桁を用いた「LM-33（ЛМ-33）」「LP-33（ЛП-33）」に変更された。

運用 
1933年に作られた試作車はレニングラード市電の中央修理工場（Центральных вагоноремонтных мастерских）で製造されたが、設備が量産に適していなかった事から、チュグンナヤ通りで建設が進んでいた車両修理工場（→ペテルブルク路面電車機械工場）を路面電車製造に用いる事が決まり、1934年の工場稼働と共に量産が開始された。製造は1939年まで続けられ、総生産数はLM-33（←MA）が232両、LP-33（←PA）が262両だった。

LM-33とLP-33による2両編成に加え、LP-33を更に増結した3両編成の運転も行われ、地下鉄が未開業であった時代にはその定員数を活かして市電の輸送力増強に大きく貢献した。第二次世界大戦中に勃発したレニングラード包囲戦の際には一部車両の内装が改造され負傷した兵士や市民の輸送に使われた一方、戦災により修復不能な被害を受けた車両については全金属製の車体を有するLM-47・LP-47に改造された。戦後もレニングラード市電を代表する電車として長期に渡って活躍したが、最初の車両が登場して46年目の1979年3月18日に実施されたさよなら運転をもって営業運転から引退した。

この最終列車に使用されたLM-33（4275）とLP-33（4454）は開業当初の塗装への復元が行われ、引退後も歴史的な車両として車庫に保管された。そして1997年、レニングラード市電改めサンクトペテルブルク市電が開通90周年を迎えた事を機に、老朽化した部品や機器の交換を始めとした大規模な改造工事が実施され、2020年現在も動態保存されている。

その他 
サンクトペテルブルク市電では2019年11月から中央通り（центральным улицам）沿いを走る観光系統のT1号線の運行を実施している。この運用に際して2007年から2008年にかけて製造された路面電車車両（LM-99）の一部車両に対し、LM-33を模した新造車体への更新が実施されている。車体こそ一部に木が用いられたレトロな外見を有するが、車内はwi-fi通信への対応や充電用のUSBコネクタの設置など最新技術への対応が行われている。
Microsoft SQ1（マイクロソフトエスキューワン）は、Microsoft Surface Pro Xに搭載されているARMプロセッサのことである。

概要 
マイクロソフトとクアルコムが共同で開発したSnapdragonベースのARMカスタムプロセッサ。8コアCPUを搭載し、最大クロック周波数3.00GHzで、プロセスルールは、7nmで、64ビットに対応する。GPUはMicrosoft SQ1 Adreno 685 GPUであり、AIエンジンも搭載する。

Qualcomm® Snapdragon™ X24 LTEモデム を搭載し、LTE-Advanced Proにも対応する。
ラショナルは、加熱調理を中心とする業務用厨房システムの開発・販売を行う多国籍企業。ドイツ・バイエルン州・ランツベルク・アム・レヒに本拠を置き、世界20カ国以上に販売拠点を持つ。日本法人は株式会社ラショナル・ジャパン。フランクフルト証券取引所上場企業。

沿革 
1973年、熱風調理器具の開発を行う企業として、ジークフリート・マイスターを中心とする約25名のスタッフで創業、1976年にスチームコンベクションオーブンの開発に着手し、1991年にイギリスに、1993年にはアメリカ合衆国に拠点を開設した。1992年に販売パートナーの関係にあったフランスのを買収し子会社化、2000年に株式上場企業となった。

2004年に看板シリーズの一つであるを開発、2005年に子会社のがを開発、2006年、
シェフのための集中トレーニングシステムであるを導入した。2019年、ブランドで
販売されていたに関して、ラショナルのブランドに統一された。

開発・製造拠点はドイツおよびフランスにある。現在地域別の売上は、ヨーロッパが6割弱、北米が2割弱、アジアが14％となっている。

日本におけるラショナル 
日本法人「株式会社ラショナル・ジャパン」は、1992年に設立され、現在は東京（神田猿楽町）にオフィスを持つ。ラショナルのコンビスチーマーを初めて日本に導入して以来、日本国内の1000を超えるレストランやホテル、社員食堂や給食センターなどを対象に、スチームコンベクションオーブンを中心とする製品の販売を行っている。2019年からの自社販売を開始した。

フジマックはドイツ本社から商標ごとOEM供給を受け同社ブランドで製品を販売している。このほか、NASCO株式会社がラショナル製品の輸入販売を行っている。
フライベルク工科大学は、ドイツ、ザクセン州のフライベルクにある、およそ4,000名の学生を擁する規模の工科大学である。

1765年の設立以来長く、単に"Bergakademie Freiberg"（ベルクアカデミー・フライベルク）を称し、日本語では、フライベルク鉱山学校あるいは、フライベルク鉱山専門学校と表現された。1990年のドイツ再統一後の1993年3月11日に"Technische Universität Bergakademie Freiberg"と名称が変更された。フライベルク鉱山大学、フライベルク鉱業大学、あるいはフライベルク鉱山工科大学とも。

概要 

とによる構想に基づきザクセン選帝侯家公子フランツ・クサーヴァーによって1765年に、と冶金に関しての世界最古の大学として設立された
。

設立初期には、鉱山技術・冶金のための科学的な研究と教育として、「数学、力学、気流学、水力学、流体力学、断面図法、地質製図、機械製図、鉱物学実習及び鉱物収集、冶金化学及び冶金術、鉱山測量、試金術、鉱山学、測量器具・試金装置・模型の制作」が教授される学科目とされた。

設立間もない時期に本学で学び後に教授を務めたウェルナーは、こんにち火成岩や変成岩の一種とされる玄武岩や花崗岩は水中で沈積してできた水成岩と考え水成論を主唱したため、を唱える学者との間で論争になった。ともあれ、ウェルナーの研究手法は、近代地質学の萌芽期であった当時では実地に根差した精緻なものであったため、ブーフ、、アンドラダといった門下や賛同者が本学に集まった。門下には1791年から1792年にかけて本学で鉱業を学び自然地理学、植物地理学に大きな足跡を残し地質学にも貢献を果たしたフンボルトがいる。

本学の科学者による顕著な業績として、リヒターとライヒによる化学元素のインジウムの発見（1863年）、ヴィンクラーによる同じくゲルマニウムの発見（1886年）があげられる。

こんにち、フライベルク工科大学は、数学・情報科学、化学・生物学・物理学、地球科学・地球工学・採鉱、機械工学、材料科学、および経済学の6つの学部から構成される高度に専門化された工科大学である。

課程
課程はドイツ語で提供されるほか、国際課程では英語で全ての課程が提供される。学士課程から博士課程まで全ての課程への入学条件については、成績に基づくだけで、ドイツの公立大学での一貫した就学の条件と同様に授業料は掛からず、学生は、学期毎に登録料の84ユーロのみを支払う。

修士課程を含み英語で提供される課程としては次の課程がある。
持続可能で革新的な天然資源管理（SINReM）
先端鉱物資源開発
地下水管理
持続可能な採鉱と修復管理
計算材料科学
計算科学・計算工学
機械プロセス工学
金属材料工学
発展途上・新興市場における国際商取引（IBDEM）

フライベルク工科大学は、鉱山工学分野で世界最高水準の大学と位置づけられてきた。

公立大学であるものの比較的大きな私的寄付があり、本学にはドイツで最大規模の大学基金が運営されている。

留学生とダブル・ディグリー
フライベルク工科大学は、非常に国際性に富んだ大学で、2018年時点では全学生4,061名のうちの24%がドイツ外からの留学生である。中国、フランス、イタリア、ポーランド、ロシア、タイなどの大学との間に複数学位（ダブル・ディグリー）の協定が結ばれている。授けられる博士号の約30%が外国人学生に対してのものである。

鉱物コレクション
本学の歴代の科学者により蒐集された鉱物コレクションや地質学・鉱床学・古生物学に関わるコレクションを展示・公開する施設が本学に附属する。さらにドイツの資産家で生物学の博士号をもち蒐集家であったから寄贈された鉱物コレクションを展示・公開する施設も本学に附属し、これらの鉱物コレクションは世界でも最大規模を誇る。

日本との関わり
明治時代にお雇い外国人として来日した学者や技術者にライマン、パンペリー、、ネットー、ミルン、といった本学で学んだ関係者がいる。

明治時代を中心に昭和前半までに日本からも多くの留学生が本学に学んだ。岩佐巌（今井巌）を嚆矢として、原田豊吉、野呂景義、渡辺渡、今泉嘉一郎など多くの地質学者、冶金学者、鉱山技術者を輩出した。彼らは例えば、リヒター、ヴィンクラーあるいはレーデブアから教えを受けた。第2次世界大戦後の長い期間東ドイツに位置していたこともあり本学に留学した日本人は少ない。

また、秋田大学（理工学部・国際資源学部）の前身となった旧制秋田鉱山専門学校はフライブルク工科大学をモデルとして設立されたとされる。

大学間協定

秋田大学（2012年7月～）
室蘭工業大学（2017年1月～）

関係者

アブラハム・ゴットロープ・ウェルナー
エルンスト・フリードリヒ・フォン・シュロトハイム
レオポルト・フォン・ブーフ
ファン・ホセ・デ・エルヤル
ファウスト・デ・エルヤル
ジョゼ・ボニファチオ・デ・アンドラダ

アレクサンダー・フォン・フンボルト
ノヴァーリス

フリードリッヒ・モース
ロバート・ジェイムソン
ヨハン・カール・フライエスレーベン
ジギムント・アウグスト・ヴォルフガング・ヘルダー
カール・フリードリヒ・ナウマン
フェルディナント・ライヒ
ユリウス・ワイスバッハ

エルンスト・エンゲル
テオドール・リヒター
グスタフ・ツォイナー
パヴェル・イェレメイェフ
ウィリアム・トーマス・ブランフォード
ベンジャミン・スミス・ライマン
ラファエル・パンペリー
クレメンス・ヴィンクラー
ポール・ハインリッヒ・フォン・グロート

クルト・ネットー
ジョン・ミルン
岩佐巌（今井巌）
栗本廉
安東清人
野呂景義
渡辺渡 (冶金学者)
巖谷立太郎
大島道太郎
原田豊吉
エミール・バールセン

渡辺芳太郎
今泉嘉一郎
俵国一
井上匡四郎
加藤武夫
羅幹
ゲオルク・フリードリヒ・フォン・プロイセン

ギャラリー
坂上敏彦（さかがみ としひこ、1955年12月9日 -）は、日本の地質技術者、実業家、工学博士。川崎地質代表取締役を務めた。

人物・経歴 
兵庫県出身。
1981年、大阪工業大学大学院工学研究科修了。
1981年 4月川崎地質株式会社入社。
2004年 3月大阪大学より学位授与。

2004年 4月川崎地質株式会社 事業本部技術推進部部長。
2005年12月川崎地質株式会社 技術本部技術企画部長。
2007年 3月川崎地質株式会社 理事技術本部技術企画部長。
2008年 3月川崎地質株式会社 理事西日本支社長。
2009年 2月川崎地質株式会社 執行役員西日本支社長。
2010年12月川崎地質株式会社 執行役員技術本部技術企画部長。
2013年 2月川崎地質株式会社 取締役兼常務執行役員。

2014年 2月川崎地質株式会社代表取締役社長

。2020年 特別顧問。
株式会社福良梱包（ふくよしこんぽう）は福島県福島市庄野の福島西工業団地内にある企業である。主に段ボール製品の製作・販売・配送を行う。

その他の梱包材や梱包用資材等の取り扱いを幅広く行う。

沿革 
昭和48年9月 「株式会社 福永」から車輌(運送業)・下請部門として独立。
昭和58年6月 福島市桜木町から福島市鎌田に移転。
平成2年4月 福島市鎌田から現・福島市庄野に株式会社 福永と同時に新築移転。
平成25年9月 「株式会社 福良梱包」は創立40周年を迎えた。
令和５年9月 「株式会社 福良梱包」は創立50周年を迎える。

製品 
ダンポスト(段ボール製、生ごみ処理機)
なんだ？ベッド(段ボール製、ローベッド)
飛沫防止 安心パネル(段ボール製、飛沫拡散防止パネル ※透明部はＰＥＴ素材)
災害避難セット(段ボール製、ベッド・パーティション・敷シート)
Myリトルオフィス(段ボール製、デスクパーティション)
ワクチン接種パネル(段ボール製、集団接種用、大型パネル)
バス座席用パーティション(段ボール製、乗客座席用)
MyリトルBOX(段ボール製、１人用 防音ブース、デスク付・上部に小棚あり)