日本金属工業株式会社（にっぽんきんぞくこうぎょう、英文名称:Nippon Metal Industry Co., Ltd.）は、かつて存在した日本の鉄鋼メーカー。

概要 
1932年に国内初のステンレス専業メーカーとして設立。

国内で初めて18-8系ステンレス鋼板の企業化及び量産化に成功したとされる。

ステンレスとは、簡単に言えば、電気炉などで、鉄の溶解時に、ニッケルやクロムなどを添加した、鉄が主体の金属素材である。硬く、錆びにくい特性を持つ。ただし、水溶液中での鉄との接触による電位差や、釘などを置いたことによる、もらい錆び、という現象で、錆びることもある。

2012年10月に日新製鋼と経営統合し日新製鋼ホールディングスの完全子会社となったが、2014年4月1日に日新製鋼ホールディングス及び日新製鋼と合併し、解散した。

かつては、従業員数およそ1,700名（単独）、1,000億円以上の売上を計上する企業だった。バブル期には、2,000億円近くの売上を計上した。ただし、会社の状態は、利益なき繁忙と言わざるを得なかった。2006年度には、主力工場であった相模原製造所の売却益があり、当期利益が最高となる。売上高1,691億円、経常利益152億円。それ以降、愛知県碧南市にある日本金属工業衣浦製造所に生産を一局集中する。それが最終的には、日鉄ステンレス衣浦製造所となり、2022年3月末で最後まで稼働していた薄板工場（冷延工場）が休止した。製鋼工場は2015年12月に休止、熱延工場は2020年11月に休止となっている。

なお、日本金属株式会社は、圧延専門のメーカーであり、この日本金属工業とは別の企業である。日本金属工業は、製鋼から圧延、厚板までの一貫生産を行うメーカーだった。日本製鉄のような高炉は持たず、電気炉で鉄やステンレスのスクラップを溶解していた。前者を高炉メーカー、後者を電気炉メーカーまたは電炉メーカーと呼ぶこともある。また、前者は大規模で、後者は鉄鋼業としては中堅の規模である。

かつては、日本金属工業、日本ステンレス、日本冶金工業を、ステンレス専業３社と呼んでいた。どれも売上高1,000億円以上の規模で、そのうち日本冶金工業は現存する。ちなみに、日本ステンレスは、住友金属工業に合併され、その住友金属工業は、新日本製鐵とともに、現在の日本製鉄の母体となった。日本金属工業も、日新製鋼と合併の後、日本製鉄に合併された。

1999年、あのカルロス・ゴーンが日産自動車の総帥となってから、鉄鋼業界の再編が進んだ、と言われる。日産自動車が仕入れる部品や素材の大幅な値下げ要求に、川上産業である鉄鋼業界は苦しい思いを強いられた。中間に位置する部品メーカーなどのコストダウンの影響が、一番の川上である、素材メーカーとしての鉄鋼業にしわ寄せされる。利益なき繁忙とは、その時代の鉄鋼業を象徴する言葉である。高度経済成長期も終焉し、産業構造も転換してからは、鉄鋼業などは構造不況業種と呼ばれた。日本金属工業もその例外ではなかった。

写真の説明 
右の写真であるが、かつて存在した日本金属工業横浜工場の跡地に残る記念碑である。ステンレス鋼発祥の地、と刻まれている。日本ではじめてステンレス鋼が製造されたのは、1932年（昭和7年）のことである。その横浜工場は、ステンレスのワイヤーつまりステンレス鋼線をつくる精線工場として稼働していた。1987年（昭和62年）4月に川崎工場とともに廃止となる。現在、跡地には大型のマンションが建っている。

沿革 
 1922年7月 - 横浜工業株式会社設立。横浜工場操業開始。
 1926年6月 - 日本電熱線製造合資会社設立。
 1927年4月 - 日本電熱線製造合資会社　仙台工場操業開始。
 1932年6月15日 - 資本系統を同じくする横浜工業株式会社および日本電熱線製造株式会社の事業発展のため、田沼義三郎が井坂孝、植村澄三郎の支援をえて資本金12万円をもって、日本金属工業株式会社を設立。本社は、東京都中央区銀座6丁目2番地5。
 1932年6月 - 大阪市に営業所を設置。
 1932年9月 - 横浜工業株式会社横浜工場の敷地の一部を借用し製鋼工場の建設に着手。
 1932年12月 - 製鋼工場完成。167KVA高周波電気炉1基を設置しステンレス鋼の材料を横浜工業に、電熱線および電熱帯の材料を日本電熱線製造に供給。横浜工業の圧延機を利用してわが国最初のステンレス鋼板の製造に成功。
 1934年9月 - 東京第二陸軍造兵廠王子火薬製造所へ18-8ステンレス鋼板試作納入。
 1935年3月 - 横浜工業㈱と日本電熱線製造㈱を吸収合併。
 1938年6月 - 川崎工場完成、操業開始。
 1940年3月 - 川崎工場、鋼板工場生産開始、鋼板の一貫生産体制を確立。
 1943年4月 - 海軍航空本部の要請により新所原工場の建設開始。
 1945年8月 - 終戦により新所原工場の建設工事中止。
 1949年 - 東京証券取引所に株式上場。
 1952年 - 日本染色機械株式会社を連結子会社化。
 1955年 - 日金加工株式会社の株式を取得。
 1955年 - 仙台工場を閉鎖、設備を横浜工場に集約。
 1956年6月9日 - 大阪証券取引所に株式上場。
 1957年 - 浪速ステンレス工業株式会社の株式を取得。
 1960年 - 相模原工場が操業開始。
 1964年 - 金星工業株式会社の株式を取得。
 1965年 - 金星工業の商号を金星ステンレス株式会社に変更。日本引抜工業株式会社の株式を取得。
 1970年1月 - 第2号センジミア20段冷間圧延機完成。
 1970年3月 - 相模原熱延工場に4段熱間粗圧延機およびステッケル式4段熱間仕上圧延機完成。
 1970年4月 - 相模原工場を相模原製造所と改称。新人事管理制度採用。
 1970年6月 - 第2号50トンレクトロメルト式電気炉完成。これらの完成によって世界最高水準のストリップフォームによるステンレス鋼板の一貫生産体制を確立。
 1970年7月 - 愛知県碧南市衣浦臨海工業地帯約100万平方メートルに新工場建設計画を公表。豊田自動織機株式会社碧南工場の隣接地。
 1972年 - 衣浦製造所が操業開始。
 1985年 - 金星ステンレスの商号を日金工商事株式会社に変更。
 1986年 - 日本染色機械の商号を株式会社ニツセンに変更。
 1987年4月 - 相模原製造所、横浜工場及び川崎工場を廃止。
 1990年 - 日本引抜工業の商号を日金工鋼管株式会社に変更。
 2000年1月 - 川崎製鉄（JFEスチールの前身）と提携。
 2002年6月19日 - 新日本製鐵と提携。
 2004年9月 - 日新製鋼とステンレス事業で提携。
 2005年 - 浪速ステンレス工業を日金加工に統合。
 2006年 - 相模原事業所を閉所。
 2007年1月18日 - ニッセンを日金加工に統合。
 2009年
 3月7日 - 大阪証券取引所上場廃止。
 9月24日 - 本社を東京都新宿区西新宿の新宿三井ビルから東京都千代田区霞が関の東京倶楽部ビルディングに移転する。
 2012年10月1日 - 日新製鋼との共同株式移転により日新製鋼ホールディングスを設立。販売機能を日新製鋼に統合。本社を現在地に移転。
 2014年4月1日 - 日新製鋼ホールディングスを存続会社とし、日新製鋼及び日本金属工業を消滅会社とする吸収合併を実施。存続会社の商号を日新製鋼株式会社とした。

製品 
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