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試験車（しけんしゃ）とは、鉄道の事業用車の一種。

概要 
以下3種類の性質のものに大別できる。

 技術開発の目的で各種の試験を行う、いわゆる試験用車両。
 高速車両の開発や、新技術の性能試験を目的とするもの。営業目的の車両ではないためにスタイルに全く気がかけられていない車両もあるが、スタイリング自体や、形状の違いがもたらす特性の差異を検討する目的のために斬新な外観を持つ車両もある。著名な記録を残した車両などは保存される例もあるが、必要なデータの収集後には廃車されることも多い。
 大半は1編成のみの存在であるため、固有の愛称が付されることもある。

 新型車両の量産の前に各種の試験を行う、いわゆる試作車。
 プロトタイプの記事も参照。「先行量産型」などとも呼ばれ、ほぼ同型の量産車が作られる前提で設計される。ただしこの車輛による試験や運用の結果をフィードバックし、量産モデルでは設計変更が入ることも多い。たとえば300系新幹線ではJ0編成がそれである。試験後にすぐ廃車となることは少なく、量産車投入後に構造を同一に改修されて（量産化改造）営業運転に入ることが多い。しかし、試験結果が良好でない（JR貨物ED500形電気機関車など）あるいはそれ以外の事情（近鉄3000系など）により量産化が行われない例もあるほか、量産車との違いで運用が変則的になるなどの理由から早期に引退することもある（JR西日本の500系や681系など）。

 鉄道設備の消耗状況や建築限界など、地上設備の測定を行う車両。
 建築限界測定車、軌道試験車、振動測定用試験車、架線試験車、電気検測・信号検測用試験車などが存在する。鉄道路線を保有する上で必須の車両であるが、あまり規模が大きくない鉄道会社などでは（また、専用の車輛を作るまでもなく可能な内容の試験であれば）、営業用車両やその他の事業用車両に検測装置を搭載して検測を行ったり、他社の車両を借り受けて検測を行う場合がある。

なお、日本国有鉄道→JRの在来線車両における車両形式記号は、職用車と同じ「ヤ」であり、十の位の数字は「9」あるいは「4」が用いられる。また、（開業後の）新幹線車両では百位の数字が「9」の「事業用車」に含まれる（新幹線の車両形式を参照）。

日本の試験車両の一覧

車両技術試験を主とするもの

新幹線車両 
 新幹線1000形電車
 新幹線951形電車
 新幹線961形電車
 新幹線962形電車
 新幹線952形・953形電車「STAR21」
 新幹線500系電車900番台「WIN350」
 新幹線955形電車「300X」
 新幹線N700系電車9000番台
 新幹線N700S系電車9000番台
 新幹線E954形電車「FASTECH 360 S」
 新幹線E955形電車「FASTECH 360 Z」
 新幹線E956形電車「ALFA-X」
 軌間可変電車（フリーゲージトレイン）

電車 
 国鉄491系電車
 国鉄591系電車
 国鉄791系電車
 JR東日本E991系電車「TRY-Z」
 JR東日本E993系電車「ACトレイン」
 JR東日本209系電車「MUE-Train」
 JR東日本E995系電車「NE-Train」
 JR西日本223系電車+213系電車「U@tech」

気動車 
 国鉄キハ391系気動車
 JR北海道キハ160形気動車「ITT」
 JR北海道キハ285系気動車
 JR東日本キヤE991形気動車「NEトレイン」
 JR西日本DEC700形気動車

客車 
 国鉄マヤ38形客車
 国鉄スヤ71形客車
 国鉄マヤ40形客車
 国鉄マヤ10形客車
 国鉄スヤ11形客車

貨車 
 国鉄ヤ1形貨車
 国鉄ヤ80形貨車（走行特性試験用）
 国鉄ヤ81形貨車（走行特性試験用）
 国鉄ヤ82形貨車（走行特性試験用）
 国鉄ヤ90形貨車（積付試験車）
 国鉄ヤ200形貨車（脱線試験用試験車）

地上設備検測を主とするもの

新幹線車両 
 ドクターイエロー（921形・922形・923形・925形）
 East-i（E926形）

電車 
 国鉄クモヤ93形電車
 国鉄493系電車
 国鉄191系電車
 国鉄193系電車
 国鉄443系電車
 国鉄495系電車
 鉄道総研クヤ497形電車
 JR東日本E491系電車「East i-E」
 JR九州811系電車「RED EYE」

気動車 
 国鉄キヤ92形気動車
 国鉄キヤ191系気動車
 JR東日本キヤE193系気動車「East i-D」
 JR東海キヤ95系気動車「ドクター東海」
 JR西日本キヤ141系気動車「ドクターWEST」
 JR西日本DEC741形気動車

客車 
 国鉄コヤ90形客車
 国鉄オヤ31形客車
 国鉄オヤ33形（初代）・マヤ38形（50番台）・スヤ32形（初代）・オヤ36形（0番台）客車
 国鉄マヤ34形客車
 国鉄オヤ36形客車（50番台）
 JR東日本マヤ50形客車
 JR北海道マヤ35形客車

貨車 
 国鉄ヤ210形貨車（軌道検測用試験車）
 国鉄ヤ230形貨車（新幹線923形貨車の在来線版）

私鉄 
 京王クヤ900形電車「DAX」
 小田急クヤ31形検測電車「TECHNO-INSPECTOR」
 東急デヤ3000形電車
 東急サヤ7590型電車
 東急7500系電車「TOQ i」
 相鉄モヤ700形電車
 近鉄モワ24系電車「はかるくん」
 西鉄900形電車
パニアとは、馬やロバ、ラクダなどの家畜（使役動物）に、荷物を背負わせるための鞍に取り付けた背負いかご、バッグや荷台(荷鞍)の事である。あるいは、馬の背の両側に吊り下げて対になったかごや荷物の様からの連想が語源となっている「対になったもの」も指す。

家畜輸送のパニア 
家畜輸送（駄獣）では、帆布や皮革、籐篭でできたパニアを用いる。そして農産物や、岩塩、生活物資など様々な品物をパニアで運ぶ。家畜による運搬には、自動車の通行が不可能な狭隘道路(きょうあいどうろ)や険しい悪路でも荷物を運ぶことができる長所がある。近年では中国の山間部でも電化がされている地域もあり、険しい山道において家電製品を生活物資と共にパニアで運ぶ事例もテレビ番組などで報告されている。

自転車のパニア 

キャンピング車などによる長距離のサイクリングにパニアをもちいる。自転車の前側または後ろ側にある荷台の両脇にパニアバッグやサイドバッグを取り付けて荷物を入れる。　また実用車においては、トートバッグやかごを荷台に下げてつかうこともある。

自転車用サドルバッグの発明については、1884年6月3日に左右のバッグが別々になったパニアバッグ（日本ではサイドバッグともいう）がニュージャージ州カムデンのジョーン・ウッド によってが取得されている。

自転車での使用例 
日本では、平成の天皇となった上皇明仁と上皇后美智子がかつてサイクリングに用いたサイクリング車の装備にもパニアが使われていた。当時、皇室に納められたサイクリング車は、自転車文化センター（日本自転車普及協会の運営による博物館で科学技術館と同じ建物内にある）にて収蔵および展示がされている。

オートバイのパニア 

オートバイにおけるパニアでは、車体後方の後輪の両脇、シート後方ないしタンデムシートの両側に取り付けられる。

キャビネット型（荷物を入れる箱）の場合は「パニアケース」と呼ばれることが多い。バッグ型の場合は「サドルバッグ」と呼ばれることが多い。

オートバイ用サドルバッグの発明については1961年4月11日にジョージア州アトランタの ルース・グリーブス によってが取得されている。

鉄道のパニア 

パニアタンクと呼ばれる、タンク機関車の一種。
ボイラーから張り出すように水タンクを設置しており、タンクと床との間に空間がある。イギリスのグレート・ウェスタン鉄道で多く使われた。同種の機関車の日本国内での使用例はない。

『汽車のえほん』とそのテレビ番組『きかんしゃトーマス』に登場する、ダックがこのパニアタンク機関車である。グレート・ウェスタン鉄道の「8750（または5700）クラス」がモデルになっているが、この型はパニアタンク機関車の代名詞的存在でもある。
碓氷湖（うすいこ）は、群馬県安中市にある湖。利根川水系碓氷川に建設された坂本ダム（さかもとダム）によって形成される人造湖（ダム湖）である。

歴史 
碓氷湖を形成する坂本ダムは本来、1958年（昭和33年）度に建設省（現・国土交通省）による砂防事業の一環として建設された、高さ28.5メートル、堤頂長74メートルの砂防堰堤であった。1978年（昭和53年）度に天端を3メートルかさ上げし、1981年（昭和56年）度には群馬県に河川管理施設として移管されている。その後、ダム再開発事業として1985年（昭和60年）度より調査を開始、ダム補強工事・管理設備工事・工事用および周遊道路工事を経て、1994年（平成6年）度に完成した。

周辺 
坂本ダムおよび碓氷湖は、旧国道18号、信越本線のアプト式鉄道で有名だった碓氷峠の群馬県側にある。ダム改築と同時に碓氷湖の周辺整備も行われ、湖岸を一周する遊歩道や駐車場の整備、坂本ダム上の橋や湖を渡る橋梁の整備を行った。特に橋梁については重要文化財に指定されている碓氷第三橋梁を始めとする碓氷鉄道施設遺産群に配慮して明治風のデザインを採用している。

碓氷湖は新緑や紅葉の時期には素晴らしい景観を醸し出し、峠の釜めしで有名な横川駅、映画『人間の証明』で有名になった霧積（きりづみ）温泉、霧積湖（霧積ダム湖）、碓氷峠鉄道文化むら、廃線跡を利用した遊歩道（アプトの道）、日本三大奇勝の一つ妙義山や軽井沢にも近いことから観光地の一つになっている。

アクセス 
公共交通機関
JR信越本線・横川駅よりJRバス関東（めがねバス）約11分・「碓氷湖」バス停下車。
 ※季節運行路線につき運転日に注意
自家用自動車
JR信越本線・横川駅より車で10分。
フクダ電子株式会社（フクダでんし）は、東京都文京区に本社を置き、医療機器の製造販売を行う企業である。

概略 
国産第一号となる心電計を開発。心電計をはじめ生体情報モニタ、血圧脈波検査装置、心臓カテーテル検査装置、超音波画像診断装置などの医療機器を製造・販売する医療機器専門メーカー。業務用空気清浄機も開発、販売している。

また他社との販売提携によりAED（自動体外式除細動器）や人工呼吸器、心臓ペースメーカといった製品を多数取り扱っている。

予防・検査～治療～経過観察・リハビリ～在宅医療・介護まで、トータルソリューションを展開している。

全国220拠点を超える信頼のネットワーク。お客様により充実したサービスを提供している。

プロ野球の東北楽天ゴールデンイーグルス、千葉ロッテマリーンズのオフィシャルスポンサーとなっている。またJリーグ・ジェフユナイテッド市原・千葉のホームスタジアムであるフクダ電子アリーナの命名権を取得しており、プロスポーツへのスポンサー活動をしている。

沿革 
 1939年（昭和14年） - 創業者福田孝が「福田特殊医療電気製作所」として創業。
 1948年（昭和23年） - 株式会社福田電機製作所設立。
 1949年（昭和24年） - 波形観察用回転鏡 (PAT) の付いた心電計。同年、交流心電計。
 1950年（昭和25年） - 福田エレクトロ製作株式会社へ社名変更。
 1951年（昭和26年） - 国産初の直記式心電計を開発。感熱紙に熱ペンで記録する。（国産の感熱紙がなく、輸入した感熱紙を使用）
 1957年（昭和32年） - ブラウン管を使ったベクトル心電計を開発。
 1968年（昭和43年） - オールトランジスタの心電計。入力インピーダンスの高いFET（電界効果トランジスタ）の出現による。
 1969年（昭和44年） - フクダ電子株式会社発足。
 1973年（昭和48年） - 千葉県印旛郡白井町（現・白井市）に工場建設。
 1977年（昭和52年） - 心電図の自動解析を行うシステムを国内で初めて開発し、翌年の1978年にマイコン式心電図自動解析付心電計として販売開始。
 1982年（昭和57年） - アイソレーション心電計の開発に成功。身体と電気的に接続されていない心電計。（一度、光などに変換して信号を送受信する）
 1983年（昭和58年） - ファクシミリなどと同じサーマルアレー方式のサーマルレコーダを内蔵した心電計を開発。
 1986年（昭和61年） - サーマルレコーダと液晶を内蔵し、液晶に波形を3・4秒程表示出来る心電計を開発。
 1990年（平成2年） - 50周年記念事業として「財団法人（現・公益財団法人）福田記念医療技術振興財団」を設立。
 1994年（平成6年） - 販売会社「フクダライフテック」の全国展開を開始。在宅医療用酸素濃縮器を専門にレンタル・販売・保守を行う。
 2002年（平成14年） - 血圧脈波検査装置を自社にて開発、販売を開始。
 2004年（平成16年） - 株式会社フィリップスエレクトロニクスジャパンと生体情報モニタおよび除細動器の販売提携。
 2005年（平成17年） - 千葉市蘇我球技場の命名権（ネーミングライツ）を取得（フクダ電子アリーナ）。
 2008年（平成20年） - 安全性試験センターを白井事業所に建設。
 2009年（平成21年） - 宇宙航空研究開発機構 (JAXA) が「きぼう」日本実験棟で行う宇宙臨床学研究機関器として当社のデジタルホルタ記録器が活躍。
 2011年（平成23年） - 血圧脈波検査装置VaSera（バセラ）が第9回産学官連携功労者表彰（厚生労働大臣賞）を受賞。
 2012年（平成24年）
 福田孝太郎が代表取締役会長に就任。白井大治郎が代表取締役社長に就任。
 フクダ電子ファインテック仙台株式会社が操業開始。
 2014年（平成26年） - 創業75周年記念フクダ電子メディカルフェアを全国6カ所（九州、東京、北海道、名古屋、大阪、東北）にて開催。
 2016年（平成28年） - オムロン ヘルスケアと提携。相互に製品を供給・販売するほか、共同開発も検討。オムロンコーリンを譲り受け、完全子会社化。
 2017年（平成29年） - オムロンコーリンをフクダコーリンへ商号変更。
 2018年（平成30年） - 総合メディカル株式会社と事業提携合意。
 2018年（平成30年） - 創業80周年フクダ電子メディカルフェアin松山  開催。
 2019年（令和 元年） - 創業80周年フクダ電子メディカルフェアin広島  開催。
 2019年（令和 元年） - 10月1日に創業80周年を迎える。
 2019年（令和 元年） - ホルタ記録器FM-1300、パルスオキシメータATP-01MBがグッドデザイン賞を受賞
 2021年（令和3年） - 4月に本郷事業所新社屋が落成。
 2021年（令和3年） - 多機能心電計FCP-9800、血圧脈波検査装置VS-2500システムがグッドデザイン賞を受賞
 2022年（令和4年） - 生体情報モニタDS-1200、空気清浄除菌脱臭装置FDS-01がグッドデザイン賞を受賞
関東鉄道キハ0形気動車（かんとうてつどうキハ0がたきどうしゃ）は、関東鉄道が1982年以降に運用している通勤型気動車である。

国鉄キハ20系気動車の機器を流用した車両で、国鉄の気動車の機器を流用したキハ310形と同様の手法で製造されたが、キハ310形とは異なり、車歴上では新製として扱われている。

本形式は奇数番号と偶数番号の車両を固定式連結器で連結、運行開始当初から常総線で初めて2両固定編成として導入された。以降、完全新造車を含め新造の2両固定編成は、キハ2300形2309・2310まで導入が続いている。

車両概説 
本節では、登場当時の仕様を記述する。

キハ0形は全長20,000mmの全金属製車体で、全幅は2,884mmである。キハ310と異なり、側面の雨樋については縦樋が車体に埋め込まれている。

本形式は奇数番号と偶数番号の車両を固定式連結器で連結した2両固定編成とし、常総線の車両としては初めて連結面に貫通幌が設置された。関東鉄道では本形式を「ユニット車両」と呼称している。

正面は貫通扉付正面3枚窓であるが、前照灯を前面窓の下に配置し、正面貫通扉の上部にはキハ900形以来となる方向幕が装備された。側面には扉を3箇所に配置しており、3つとも両開き扉となっているが、扉の窓はキハ310よりも大型化された。車内の座席配置はロングシートである。

運用 
1982年7月に常総線の南守谷までの区間で複線化が完成した際に、キハ001・キハ002の2両が登場した。1983年12月にはキハ003からキハ006までの4両が増備された。さらに1984年12月にはキハ007・キハ008の2両が増備された。

1996年（平成8年）に冷房化され、エンジンがキハ2100形と同じDMF13HZに換装されている。

2021年6月19・20日開催の「ありがとうキハ007・008号 乗車会&撮影会」をもって、キハ007・008が定期運用から離脱。

2021年12月4・5日開催の「ありがとうキハ005・006号 乗車会＆撮影会」をもってキハ005・006が定期運用から離脱。
EF11形は、1935年（昭和10年）から1937年（昭和12年）にかけて、日本国有鉄道の前身である鉄道省が製造した貨物用直流電気機関車である。

概要
1935年に1,3号機、1936年に2号機、1937年に4号機の計4両が汽車製造で製造された。EF10形を元にし、鉄道省において初めて電力回生ブレーキを採用した勾配用電気機関車である。

形態はEF10形に準じているが、初めから溶接構造を採用した。1 - 3号機はEF10形1 - 16号機と同じだが、リベットがなくなっているのが特徴。1937年3月に竣工した4号機は丸味がある車体に変わり、続いて登場したEF56形1 - 6号機やEF10形17 - 24号機も同様の形態で登場した。

主要諸元

全長：18380mm（4号機のみ17500mm）
全幅：2810mm
全高：3940mm
重量：97.70t
電気方式：直流1500V
軸配置：1C+C1
1時間定格出力：1350kW
主電動機：MT28
最高運転速度：75km/h

運用
当初、1・2号機が甲府機関区に、3・4号機が水上機関区に配置され、それぞれ中央本線・上越線で使用された。1941年（昭和16年）には全機が甲府機関区に集められたが、1943年（昭和18年）には全機が水上機関区に転属した。

1936年（昭和11年）に1号機を使用して上越線で実施された試験では、旅客列車・貨物列車ともに回生率30％以上を記録し、良好な成績を収めたが、回生制動を導入するには地上設備の改修が必要になる他、鉄道省内の電化に対する思惑の違いもあって本格導入には至らず、EF11も4両のみの少数派に留まった。回生制動装置についても、1943年（昭和18年）に一部部品を撤去して使用停止となり、戦時中はEF10形と共通運用された。

1947年（昭和22年）から1948年（昭和23年）に国府津機関区や甲府機関区に転属する際、2号機を除く3両の回生制動装置が整備されて使用可能になったものの、本形式の回生制動は主幹制御器側でブレーキ指令を行う設計で、さらに空気制動との連携機構を持たなかったことから空気制動のみの機関車とはブレーキの取り扱いが異なっていた。結局再整備されたこの機構はほとんど使用されず、1961年（昭和36年）に撤去された。

なお、1950年12月にED42形3台へEF11形の部品を転用した回生ブレーキの試験が実施されている。

1948年（昭和23年）からは甲府機関区に配置され、貨物列車の他に旅客列車も牽引（冬季は暖房車を増結）したが、1957年（昭和32年）には八王子機関区に転属して貨物列車牽引に充てられ、晩年にはEF10形と共通運用となって1974年（昭和49年）に全機が廃車された。廃車後は全て解体処分され、現存機は無い。
EF12形は、1941年（昭和16年）から日本国有鉄道の前身である鉄道省が製造した貨物用直流電気機関車である。

概要 
貨物用電気機関車であるEF10形の改良増備車として、主電動機を従来標準のMT28 から新開発のMT39 へ変更して出力アップを図った形式である。設計時期が近しく、同様にEF56形の主電動機をMT28から新設計のMT38 へ変更したEF57形の貨物機版とも言える。

1941年（昭和16年）から1944年（昭和19年）にかけて17両が日立製作所・日本車輌製造・汽車製造・三菱重工業で製造された。

17両という一見中途半端な製造両数の根拠は、1942年（昭和17年）に完成・開通が予定されていた関門トンネル用としてEF10形を17両投入することが予定されていたため、EF12形の新製増備と共にEF10形を大里機関区へ玉突き転出させる計画があったことに由来する。もっとも、1941年（昭和16年）末の対米英開戦後、資材難等から増備は遅々として進まず、全機が出揃ったのは1944年（昭和19年）9月にずれ込んだ。

1941年（昭和16年）中に完成した1 - 8号機は性能はもとより出来栄えも優れ、省形電気機関車中最優秀と称えられたが、1942年（昭和17年）後半以降完成の9 - 17号機は準戦時設計となり、一部機器や銅材の省略、木材等代用材の使用増加、動輪上重量維持のためコンクリートの死重搭載、車体外板の薄板化に表面ひずみ修整の省略などが実施されており、竣工時期が後になるほど出来栄え、信頼性は落ちていった。

それでも戦後間もない時期は、追って投入された戦時設計として更に構造や工作が簡略化されたEF13形や、新設計の主電動機を搭載する新形式であるEF15形の初期車に比べると高い稼働率を誇り、運転･保守双方からの評判も高かったとされる。

車体 
車体は同時期製造のEF10 34以降とほぼ同一の全溶接構造箱形デッキ付きで、外観上の相違点はナンバープレート以外にはほぼ皆無であった。

主要機器

台車 
主台車はHT56A、先・従台車もLT113、とEF10形後期車と設計が共通する機種が採用されているが、主台車については主電動機支持架の設計変更によりサフィックスが付与されてHT56Aとなっている。

主台車は棒台枠構造＋重ね板ばねによるオーソドックスな仕様のものであり、EF10形の一部で試験的に採用された一体鋳鋼製台車枠は、戦時体制への移行で製造メーカーである住友金属工業が軍需最優先となって製造が困難となった ことから一切採用されていない。

主電動機 
上述のとおり、主電動機は在来のMT28から設計を全面変更し、出力の約2割増大を実現したMT39が採用された。

同時期には鉄道省制式電車でも主電動機が100 kW級のMT15から128 kW級のMT30へ移行しており、絶縁材の耐熱性能に関する研究が進み、温度上昇を伴う電流量増大に対する耐性の強化が実現したことが見て取れる。

こうして主電動機の定格出力が約2割増加したことで牽引力が増大し、牽引定数の1,000 tから1,200 tへの引き上げと、これに伴う輸送力の増強が可能となった。

運用 
東海道本線の軍事列車に使用されていたが、戦時色が強くなるにつれて貨物輸送の軸を太平洋側から日本海側に移すことになったことと、上越線水上 - 石打間で使用されていたEF10形の主電動機故障続発や列車交換設備の増強もあって、EF10形と入れ替わりで同線に転じた。しかし後期製造機は資材不足から故障や不具合も少なからず発生し、必ずしも定格出力が出せない車両も存在した。

当初は国府津機関区・沼津機関区に配置され、1942年（昭和17年）からは1,150 t列車を牽引、翌1943年（昭和18年）からは1,200 t列車を牽引。1944（昭和19） - 1947年（昭和22年）に大部分が水上機関区に転属。さらに1947年（昭和22年）の上越線全線電化に伴って全機が高崎第二機関区に集結。上越線では1952年（昭和27年）から使用機関車の客貨分離に伴い、上り列車が1,250 t列車化された。その後、1958年（昭和33年）の東北本線宇都宮電化に伴って全機宇都宮機関区と新鶴見機関区などに転ずるが、宇都宮所属機は1960年代後半、両毛線・吾妻線の電化により高崎第二機関区に戻った。

最晩年は山手貨物線・上越線・両毛線・吾妻線等で使用され、特に吾妻線では線路等級の問題からEF15形が入線不能であったため、長らく専用された。

吾妻線の軌道強化が完了し、EF15形の同線への入線が可能となった後も運用されていたが、1982年（昭和57年）11月のダイヤ改正で同線の貨物輸送が廃止されると老朽化もあって淘汰が進み、1・5号機が廃車されたのを最後に形式消滅となった。

廃車後は全車が解体されており、現存車は存在しない。

主要諸元 
 全長：17,500 mm
 全幅：2,810 mm
 全高：3,940 mm
 重量：99.50 t
 電気方式：直流1,500 V
 軸配置：1C+C1
 1時間定格出力：1,600 kW
 主電動機形式：MT39
 最高運転速度：75 km/h
奥野食品株式会社（おくのしょくひん）は、三重県松阪市に本社を構える納豆メーカーで東京納豆、三重の地納豆をブランドにしている。

全生産商品国産大豆100%使用を掲げ、安心・安全を庶民的な価格の商品で実現させている。
変わった納豆の開発や、納豆手作り教室の考案・開催、まだ会社案内のみの企業サイトが多かったネット黎明期に通販システムを確立した商用ホームページを納豆業界で最初に立ち上げるなど斬新な経営方針で知られている。直売所たぬみせが工場敷地内に併設されている。現在「まちの駅たぬみせ納豆工房」としてレストランと工場見学コースが公開されている。

主な商品 
東京納豆ロングセラー4号
東京納豆サンパック
東京納豆ひきわり
自然水納豆 森の番人
伊勢ひじき納豆
松阪モロヘイヤ納豆
宮川村きゃらぶき納豆
嬉野天然梅干し納豆
大台茶ほし納豆
ブラック伯爵家
神秘納豆クレオパトラの幸せ
納豆ルネッサンスfrom松阪
伊勢納豆 石笛（いわぶえ）
たぬぷ～のひきわり

沿革 
1950年（昭和25年） - 奥野食品が創業される。
1974年（昭和49年） - 奥野食品株式会社が設立される。
2004年（平成16年） - 直売所たぬみせを開設。
2007年（平成19年）4月4日 - 工場が火災で全焼し、休業。
2008年（平成20年）1月1日 - 工場を再建し、営業再開。
現在「まちの駅たぬみせ納豆工房」としてレストランと工場見学コースが公開されている。

本社 
三重県松阪市大黒田町698-3

たぬみせ 
たぬみせは奥野食品の工場直売所である。外見はユニークな2階のみのツリーハウスで車から人目を惹いている。

コンセプトは納豆の工場直売、地産地消とぬいぐるみのお店である。日常の納豆を買うために毎日訪れる人からお土産をさがす観光客まで多様な人々が訪れる。全国的にも珍しい納豆はかり売りはマスコミに登場することもある。地産地消のコンセプトは地元特産品のみでなく、地元情報やイベント開催も含んでいる。ぬいぐるみはオリジナルで、公式キャラクターたぬぷ～店長をはじめ奥野食品若おかみのデザインである。

納豆直売 
納豆はかり売り
東京納豆シリーズ
三重の地納豆シリーズ
納豆パン
納豆あめ
神秘納豆クレオパトラの幸せ

地産地消 
宮川村特産品
飯高町特産品
嬉野町特産品
二見町特産品
多気町特産品

ぬいぐるみ 
たぬぷ～店長
イセエビ店長
けろけろ店長
うさぴょん店長

レストラン 
工場レストラン健食たぬみせ
朝食堂の部 8:00～11:00 
ランチバイキングの部 11:00～14:00 
おやつカフェの部 14:00～17:00 
ディナーバイキングの部　17：00～20：00

工場見学 
納豆手作り教室が開催されている。

イベント 
たぬきまつり（5月）
納豆まつり（7月）
納豆ばあちゃんまつり（9月）
コルタン（Coltan）とは、コロンバイト-タンタライト（Columbite-Tantalite、（Fe,Mn)(Ta,Nb)2O6）の略で、鉱石の1種。ニオブ（Nb）>タンタル（Ta）をコルンブ石（columbite）、ニオブ（Nb）<タンタル（Ta）をタンタル石（tantalite）とも呼ぶ。結晶系は斜方晶系。

精錬すると粉末状のタンタルを得られる。

生産地 
現在、生産シェアは上からオーストラリア、ブラジル、モザンビーク、カナダとなっている。埋蔵量については、コルタンの需要が高まったのは近年であるために探査が不十分であり、実態は不明。一説には、コルタン埋蔵量の80%はコンゴ民主共和国にあると言われている。

用途 
タンタルは携帯電話、ノートパソコン、ゲーム機などの電化製品におけるコンデンサーなどに用いられる。これら電化製品の普及に伴い、コルタンの需要が近年増加している。

価格 
1970年からほぼ1ポンドあたり27ドルから31ドルで横ばいだったが、2000年 - 2001年にはIT産業の隆盛、需要・供給ネットワークの不備、投機などによってコルタン・ブームが起き、1ポンドあたり210ドルと7倍以上の価格高騰が起こった。

その後IT産業の停滞、携帯電話普及が一段落したことなどを受けて価格は元に戻ったが、供給の不安定性は懸念されている。

日本の状況 
日本の国内需要は2004年は354tであり、2005年は331t（推測）である。

輸入先はタイ王国、アメリカ、中国の順。アメリカは自国でタンタル生産を殆ど行っていないので、アメリカからの輸入はアメリカの又売りということになる。

コルタンを巡る問題 

コルタンを巡る問題としてはコンゴ民主共和国東部における違法採掘が有名で、2001年の国連安全保障理事会に提出された「コンゴ民主共和国の天然資源やその他資源の不法採取についての専門委員会（Panel of Experts on the Illegal Exploitation of Natural Resources and Other Forms of Wealth of the Democratic Republic of the Congo）」の報告書によれば、コンゴ隣国のルワンダ、ウガンダ、ブルンジの武装勢力がコルタンなど天然資源を不正に採掘し、それによって得られた利益が武装勢力の資金源となっており、これがコンゴにおける紛争（ルワンダ紛争、第一次コンゴ戦争、第二次コンゴ戦争）を長期化させているという。

武装勢力がコンゴ国内で支配権を握っている地域は主に鉱山地域であると言われていることや、コンゴ東部のコルタン輸出権はルワンダ企業のSOMIGLが握っているという外形的事実を見ると、それなりに説得力がある。一方、報告書において非難の的となったルワンダなどは「報告書は不正確である」、「天然資源の採掘は紛争の原因ではなく、結果である」と反論している。

その他の問題としては、コルタン採掘方法が鉱床を掘って泥水の中で沈んだコルタンをより分けるという特に技術を必要としない原始的方法で行うこともあって、採掘の一部が児童労働によってなされているという人道上の問題や、採掘の際に森林を乱伐採し、ゴリラ、ゾウ、サイなどを食用のために殺す（その肉はブッシュミートと呼ばれる）などして、生態系が荒らされているという環境問題も発生している。

そのため、中部アフリカで産出されたコルタンの取扱いを禁止する企業（米部品メーカーKemet、Nokiaなど）も出ているが、多くの段階を経て市場に供給されるコルタンがコンゴ産出のものかそうでないかを判別するのは難しいとされているうえ、既にコンゴから多くのコルタンが盗掘されて世界中の携帯電話やノートパソコンの中に入っている現状では遅すぎるという声もある。その一方で、コルタンは地元経済の発展を助け、経済再建の可能性を持っていると考え、社会的・環境的に信頼できる筋で採掘されたコンゴ産コルタンの市場を作ることに積極的な企業もある（Vodafoneなど）。
カスタマイズパーツ(Customized parts)とは、工業製品に追加あるいは交換して取り付ける部品のことである。カスタムパーツとも呼ばれる。
自動車やオートバイの関連用語として用いられることが多い。

自動車 
空力特性を考慮していないエアロパーツやホイールカバーなど見栄えを良くする目的で装着されるものや、透明度の低いスモークフィルムなどのようにプライバシー確保の目的で装着するものなどがある。

広義には性能向上を目的とした足回りや動力系の「チューニングパーツ」も含まれる。

バイク

自転車 
オートバイ用と比較した場合、汎用品である場合が多い。

パソコン 
新たに付加する拡張カード類をこう呼ぶことがある。

玩具 
多数の複雑な部品によって構成される製品、例を挙げると遊戯銃やラジコンカーなどで特に用いられる。部品の大半ないしほぼすべてをカスタマイズパーツのみで構成することも可能である。
.mobi(ドットモビ)はスポンサー付きトップレベルドメイン（sTLD）の一つで、携帯機器(携帯電話や携帯情報端末(PDA)など)に携帯端末向けウェブを通してインターネット上でのサービスを提供することを目的として、ICANNの承認を受け、mTLD global registryによって運営されている。このドメインはGoogle、マイクロソフト、ノキア、サムスン電子、エリクソン、ボーダフォン、GSM協会、ハチソン、オラスコム・テレコム、、T-Mobile、テレフォニカ、テレコム・イタリア・モービレの財務的支援を受けている 。

.mobiの運営 
.mobiドメインは、2006年9月26日から一般の登録受付を開始した。.mobiの運営は事前に使われそうな名前を予約しておき、10のドメインをオークションの競売にかけ、Flowers.mobiが$200,000で、Sportsbook.mobiが$129,800で、Fun.mobiが$100,000で落札されるなど、高値で落札された。

また、モバイル機器には、デバイスの独立性を崩すといわれているので、その批判があった。幾人かは、特定の機器向けのコンテンツ提供には、特定のTLDを使うのではなく、既存のTLDの中で、接続してきたホストやHTTPプロトコルのコンテンツネゴシエーション、スタイルシートやその他何らかの方法で、携帯機器用の表示とその他表示を分けるべきだと主張している。

さらに幾人かは、"mobi"は携帯電話に打ち込む場合に10回ボタンを押す必要があり、8回の"com"と比較してボタンを押さなくてはいけない回数が多い。仮に"wap"というドメインであれば、3回のボタンで済んだと批判する。ただしこれは、1つのボタンを押すことで、".mobi"という文字が出てくるように携帯電話がなっていれば解決する問題である。

こうした批判に答えて、.mobiは携帯向けコンテンツのための、MWI Best Practicesの策定を助けるためにW3CのMobile Web Initiative (MWI)に参加している。ネット対応携帯端末でのユーザーの良い経験を成し遂げるいくつかの方法を大まかに示し、いくつかの方法の実装を認めた。

mTLDはMobiReady Reportという、フリーソフトの解析ツールをリリースした。これは、ページを解析し結果をMobi Readyスコアとして返す。このレポートは、DotMobiの推奨する最適の方法を使用して、テストする。無料のオーサリングツールで、携帯機器に最適なサイトを構築することができる。携帯向けウェブサイトに完全標準対応が保証されたツールをベースとしたフリーのブラウザとしては、mobi Site Galoreがある。

これらモバイル機器では、普通のパソコン向けページが見られないという技術的問題を解決する方法が、今日いくつか与えられている。例えば、データ量を圧縮したり、減らしたりする圧縮・ダウンサンプリングプロキシサーバや、小さな画面でも普通のパソコンと同じように表示できるフルブラウザといったものがある。しかしながら、これらプログラムはウェブサイトが携帯向けに最適化されていない場合、ダウンロードにかなりの時間がかかり、また通信料が高くつくこともある。通常のサーバで、携帯向けコンテンツを別に作るという方法もある。この場合、携帯であるか否かに関係なく、同じ情報を提供することになる。しかし、.mobiでは携帯電話向けにサイトが構成されているので、携帯電話向けにコンテンツを別で作らなければならないという、手間は省かれる。

W3Cは今日利用可能な多くの様々な携帯機器で利用できるウェブサイトを人々が構築するのを支援するDevice Independent Authoring Language(DIAL)といった新しいオーサリング言語も開発している。いくつかの、アダプテーションソリューションは既に、.mobiドメインを使ったサイトを作る際に使われるDIALや似たような言語をサポートしている。

なお、.mobiドメインを使用するサイトはガイドラインに沿ったコンテンツを作るよう義務付けている。

.mobiの長所 
すべての.mobiサイトは、携帯電話で閲覧できるようにしなければならないので、ユーザー視点から見て、携帯電話の小さなスクリーンで閲覧できることが保障されているという長所がある。.comやその他ドメイン名でも、携帯電話に最適化することは可能であるし、実際にそのようなサイトもあるが、このドメインとは違い携帯機器への最適化が義務付けられていない。

プレミアムネームの公正な配布 
mTLDは一般的な語句約5700をプレミアムネームとして、予約し、一般登録とは別の方法で配布するとしている。これは、1)より公平な取引の場を設けるために、2)これらドメイン名がモバイルコミュニティの新機能と新サービスとして、すぐに使用されるという見込みを増やすために、3)レジストリの運営を安定して継続するためである。mTLDは2008年まで年4回を基本にオークションやRequest for Proposal (RFP)プロセスを通して、プレミアムネームを配布していく予定である。このプロセスは、mTLD方針諮問委員会とWIPOによる提案で、ICANNの承認を得たものである。.mobiドメイン上で発生した紛争は、National Arbitration Forum(NAF)で提議、処理される。紛争はNAFの知的所有権裁定人147人のうちの1人によって処断される。

.mobiサイトの例 
いくつかのよく知られた会社の作った、.mobiドメイン版のサイトを以下に示す。
businessweek.mobi
bmw.mobi
nba.mobi
msn.mobi
banking.mobi

その他例は、mTLDのshowcaseでみられる。
マクスウェルの関係式（マクスウェルのかんけいしき）とは、熱力学における温度、圧力、エントロピー、体積という4つの状態量の間に成り立つ関係式。ジェームズ・クラーク・マクスウェルによって導出された。これらの関係式によって、測定が困難なエントロピーの変化量を、圧力、温度、体積の変化という、測定がより簡単な量で置き換えることができる
。

関係式 
化学ポテンシャルを無視するものとして、次の4つの関係式が成立する。

これをマクスウェルの関係式と呼ぶ。

ここで、 :圧力、 :体積、 :温度、 :エントロピーである。

ヤコビアン
ヤコビアンを用いると、これら4式をまとめて

と表すことができる。

導出 
マクスウェルの関係式は、内部エネルギー U、ヘルムホルツエネルギー F、ギブズエネルギー G、エンタルピー  H の4つの熱力学ポテンシャルにおいて、2階偏導関数が連続で偏微分の順序が交換できるとすれば導かれる。実際、内部エネルギーに対する偏微分

において、関係式

に注意すれば、第一式を得る。他の三つの導出についても同様である。
笹流ダム（ささながれダム）は、北海道函館市を流れる二級河川・亀田川水系笹流川に建設されたダムである。

函館市企業局上下水道部が管理する水道専用ダムである。日本に現在6基しか存在しない型式・バットレスダムの一つであり、日本で最初に建設されたバットレスダムでもある。現在でも函館市民の水がめとして稼働しているが、歴史的価値の高いダムであることから土木学会によって土木学会選奨土木遺産に指定されている。

概要 
1854年の日米和親条約で箱館が開港して以来、函館市は急激に人口が増加。水需要は忽ち逼迫して行った。明治時代以降、従来の地下水・河川からの直接取水に代わる新しい手法として近代水道制度が日本にも導入された。函館市は横浜市に続いて全国で2番目に近代水道技術が導入され、この中で第2次拡張事業として函館市への水道供給増強を図る水源として1921年（大正10年）に着工、1923年（大正12年）12月に完成した。

設計は小野基樹。堤高は25.3mで型式はバットレスダムである。日本で初めて建設されたバットレスダムで、これ以降三滝ダム（北股川・鳥取県）まで8基のダム（内2基は改修によって違う型式になる）が建設された。採用理由は当時実例の多いアースダムや重力式コンクリートダムに比べて建設費が安く、工期が短くて済むからである。

現在「土木学会選奨土木遺産2001」に選定されている。なお、1949年（昭和24年）と1984年（昭和59年）に改修工事が行われ、当時の外観とは異なっている。

構造および付帯設備

堤体 
堤体中央部130.9mはバットレスダム、左岸取り付け部30.91mと右岸取り付け部37.58mは重力式コンクリートダムとしている。中央部は温度変化に対応するように3つのブロックに分割している。

取水設備 
亀田川本流には河川水を貯水池へ引き入れる目的で笹流貯水池取水堰が設けられている。赤川高区浄水場東側に可動堰が設けられ、左岸の取水口から延長約418mの導水トンネルを経て貯水池まで導く。

建設

笹流温泉 
ダムの上流に笹流温泉（硫黄質の冷泉）があったが、汚水が貯水池に流れ込むことを懸念した函館市水道課が1924年（大正13年）に買収して営業を廃止した。

建設専用簡易軌道 
建設資材を運搬する目的で高砂町から笹流ダム、赤川高区浄水場、赤川低区浄水場まで専用の簡易軌道12.55kmを敷設し、軽油機関車や馬トロを使用した。

笹流貯水池 
ダムによって出現した人造湖は笹流貯水池として2005年（平成17年）財団法人ダム水源地環境整備センターの選定でダム湖百選に選ばれている。

函館市民の憩いの場 
ダム下流は公園として整備されており、函館市民の憩いの場としてピクニックやスポーツの他、バーベキュー設備も整っている。秋は紅葉スポットでもある。

尚、笹流川が注ぐ亀田川上流部には同じく函館市水道局によって中野ダム（重力式コンクリートダム・52.0m）が建設されていたが、北海道の「亀田川総合開発事業」によって補助治水ダムとして改築された。この新中野ダム（重力式コンクリートダム・74.9m）は日本で最大級の嵩上げ工事（21.9m）を行ったダムである。この新中野ダムも周辺にキャンプ場等を備え、夏季における函館市民のレクリエーションスポットとなっている。

交通 
 JR函館駅・五稜郭方面より
 函館バス・105系統「赤川」行き『赤川小学校』下車
パトライトは、

主にパトカー・救急車・消防車などの緊急車両に装備され、また救急対応可能な病院の専用入り口に設置されている回転灯などに利用されるパトライト社の登録商標。
機材自体はパトランプと呼ばれる（同社では「警光灯」と呼称）。赤・青・黄・緑・紫がある。またそれ以外にもパチスロ機のボーナス告知、コンビニエンスストアの緊急事態などの告知、あるいは工場内の設備などにタワー状にパトランプ複数個を一体にしたもの（シグナルタワー）で設備の稼働状況（例えば、緑黄赤3灯式で、緑灯なら正常稼働、黄灯なら材料待ち、赤灯なら故障など）など、ある事態を告知するためのランプとして広く使われている。英語ではRotary Beacon Light。日本では緊急車両の緊急走行時サイレンの吹鳴とともに目にする機会が多く、サイレンと混同されることがあるが、全くの別物である。
1.を製造する日本の企業。以下で述べる。

株式会社パトライトは、回転灯などを主に製造している、大阪府大阪市中央区および東京都品川区に本社を置く会社である。因幡電機産業株式会社の完全子会社。

沿革
1947年1月 佐々木寛一が自分の名から取った「ササ電機研究所」として、大阪市阿倍野区にて創業。
1955年 音響機器用直流マイクロモータを開発。
1963年1月10日 「株式会社佐々木電機製作所」として設立される。
1965年 ブレーキを踏むことで光る、赤色の回転灯を開発。自動車の後部に搭載し、ヒットする。
1977年 海外の製品を参考に、警察車両向けに大型化してサイレン用スピーカを一体化した「散光式警光灯」を製品化。後に、警察に採用される。
1981年 大阪府八尾市に本社移転。
1982年 積層式表示灯を開発、販売。
1984年 音声合成はじめ音製品を開発、警報音響分野に進出。
1985年 創業当初から続けていた、松下電器産業からの下請けをやめる。
1989年 米国ロサンゼルスにSASAKI ELECTRIC（U.S.A.）CORPORATION（現PATLITE（U.S.A.）Corporation）を設立。
1990年 LEDボードを開発、販売。
1994年7月 商号を（旧）株式会社パトライトに変更。兵庫県三田市の三田テクノパークに三田工場完成。
1996年 ブーメラン型回転灯を開発し、特許を取得。
1997年 ISO9001認証･取得（本社・テクノセンター・三田工場）。
1998年 シンガポールに東南アジアの販売拠点としてPATLITE（SINGAPORE）PTE LTDを設立。
1999年 インドネシアのバタミンド工業団地にPT.PATLITE INDONESIAを設立
2000年6月2日 大阪証券取引所2部に上場。
2001年4月5日 東京証券取引所2部に重複上場。ISO14001認証・取得（本社・テクノセンター・三田工場）。PT.PATLITE INDONESIA ISO9001認証・取得。
2003年 マルチカラーLEDボードを開発、販売。
2005年3月1日 大阪証券取引所1部、東京証券取引所1部に上場。第一回関西経営品質イノベーション賞受賞。中国の上海にPATLITE（CHINA）CORPORATIONを設立。
2007年 大阪市中央区に本社移転。
2007年11月14日 創業家一族の資産管理会社である株式会社福寅がTOBを実施し、完全子会社化をめざすと発表。
2008年3月21日 上場廃止。
2009年 ドイツのミュンヘンにPATLITE Europe GmbHを設立。
2010年 ワイヤレス・データ通信システムAirGridを開発、販売。
2011年 韓国のソウルにPATLITE KOREA CO., LTD.を設立。
2012年2月1日 株式会社福寅が株式会社パトライトを吸収合併し、（新）株式会社パトライトに商号変更。
2013年5月13日 因幡電機産業株式会社が全株式を取得し、同社の完全子会社となる。
2014年 台湾にPATLITE TAIWAN CO., LTD.を設立。
2016年 タイにPATLITE（THAILAND）CO., LTD.を設立。
2017年10月1日 春日電機株式会社と合併。
2019年 メキシコにPATLITE MEXICO S.A. de C.V.を設立。
2019年10月 東京本社を開設し、大阪本社との2本社体制とする。

主な製品

散光式警告灯（パトカー、救急車、消防車、道路維持作業車など緊急車輌用の回転灯）
電子サイレンアンプ

 回転灯

　　創業当時からのロングラン商品。

　　看板、駐車場の出入口、コンビニ入り口（防犯用）など注意喚起用などに使用される。

 積層信号灯（シグナルタワー）

　　アメリカ・シリコンバレーの半導体工場で使われている製品のシェアは、約70%。

　　2017年の市場調査によると世界シェア1位。

工事現場、道路の液晶表示板
マイクロモーター（現在は生産終了）
ネットワーク監視表示灯
音・音声合成報知器
LED照明
端子台
ホイスト

など

音声合成
音声アナウンスは、旧機種より田中千架子、鷹木ひめかを経て、現在は秀平真由美（女声）、奥生史生（男声）が担当している。
フロレスタ (Floresta) は、日本国内で展開しているドーナツ専門店である。

ここでは、2013年（平成25年）現在のフランチャイズを運営している株式会社フロレスタについても記述する。

概要 
アレルギー体質の人に配慮したネイチャードーナツ（天然素材のドーナツ）を販売している。

保存料や防腐剤などは使用せず、天然素材の吟味・味の追求を目指しており、「ネイチャードーナツよりおいしいドーナツを知っている方は教えてください」とのキャッチコピーを打ち出している。

ドーナツは常時10種類ほど店頭に並び、上記のネイチャーに加えてシュガー、シナモン、チョコレートなどの定番ドーナツの他、気まぐれドーナツとしてクランベリーやお茶、かぼちゃなどの季節限定ドーナツもある。購入したドーナツを食べながらコーヒーや紅茶を飲める、イートインスペースが併設されている店舗もある。

沿革 
2002年（平成14年）に前田利安・ゆり子夫妻により、「まえだのドーナツ」として奈良県内での実演販売を開始。2004年（平成16年）にネットショップを開設すると同時に、店名も「フロレスタ」に改名した。なお、「フロレスタ」とはポルトガル語で「森」を意味する。

2006年（平成18年）に奈良市へ実店舗（現・奈良本店）を設けた翌年には、株式会社マイダスへのれん分けという形でフランチャイズ事業を譲渡する。2015年（平成27年）現在、奈良本店・西大寺店以外は株式会社フロレスタにより、姉妹店としてフランチャイズ運営・展開されている。

 2002年（平成14年）3月 - 「まえだのドーナツ」として事業を開始。
 2004年（平成16年）
 11月 - ブランド名を「フロレスタ（Floresta）」に変更。
 12月 - アジア太平洋トレードセンターで実演販売を開始。
 2005年（平成17年）2月 - インターネット通販を開始。
 2006年（平成18年）10月 - 近鉄奈良駅付近で店舗販売を開始。
 2007年（平成19年）9月 - 苦楽園店（のれんわけ直営店舗1号店・西宮市）をオープン。
 2008年（平成20年）
 2月 - 神戸トアロード店（フランチャイズ1号店・神戸市）をオープン。
 8月 - ジャズドリーム長島店（フランチャイズ東海1号店・桑名市）をオープン。
 2009年（平成21年）
 3月 - 高知インター店（フランチャイズ四国1号店・高知市）をオープン。
 7月 - 三宿池尻店（フランチャイズ東京1号店・世田谷区）をオープン。
 9月 - 西大寺店（奈良本店直営店）をオープン。
 9月 - 岡山店（フランチャイズ中国1号店・岡山市）をオープン。
 11月 - くまもと光の森店（フランチャイズ九州1号店・菊陽町）をオープン。
 2010年（平成22年）2月 - 恵庭店（フランチャイズ北海道1号店・恵庭市）をオープン。
 2013年（平成25年）ハワイ支社設立
 2014年（平成26年）4月 - （アラモアナ店・パールリッジ店・モアナルア９９店）ハワイ店をオープン、K-ZOOラジオなどで紹介される。

店舗
近畿地方を中心に全国展開している。その他、大丸や阪急百貨店、阪神百貨店などの百貨店や複合商業施設へ、期間限定の催事出店を行う場合もある。

脚注・出典
ゼロックス・リミテッド は、アメリカ合衆国のゼロックス社のイギリス現地法人の100%子会社である。

1956年にゼロックスとイギリスのとの合弁会社・ランク・ゼロックスとして設立され、当初はヨーロッパでゼロックス製品の製造・販売を行い、後にアフリカやアジアがそれに加わった。日本で、富士フイルムとの合弁により富士ゼロックス（現 富士フイルムビジネスイノベーション）を設立した。

1997年にゼロックスの完全子会社となり、ゼロックス・リミテッドに改称された。

歴史
1956年、ランク社は、カメラレンズを製造する小さな事業と並行して、製品を探していた。事業部長のトーマス・ローは、たまたま手にした科学雑誌で、「原本と同じようにコピーが取れる」という発明に関する記事を読んだ。ローは、その発明が、ニューヨーク州ロチェスターにある無名の写真用品メーカー、ハロイド・フォトグラフィック（Haloid Photographic、後のゼロックス）によるものであることを突き止めた。

ハロイド社とランク社はイギリスにランク・ゼロックスという合弁会社を設立した。ランク社は60万ポンドを出資して、この会社の50%の株式を取得した。これにより、イギリスにゼロックスの工場ができ、ヨーロッパでの販売体制が整い、ゼロックス機の販売が開始された。コピー機が世界を席巻すると、ランク社の収益も上がった。後にランク社の最高経営責任者となったグレアム・ダウソンは「あれは運が良かっただけでなく、天才的な才能を発揮したのです。トム・ローがあの雑誌を見ていなかったら、我々はゼログラフィーを知らなかったでしょう」と語っている。

1962年、日本の富士写真フイルムとの合弁により、日本に販売・製造拠点を設立し、社名を富士ゼロックス（現 富士フイルムビジネスイノベーション）とした。1983年には、インドのモディグループとの合弁により、インド亜大陸でのゼロックス製品の製造販売を行うモディ・ゼロックス（現）が設立された。

1968年、ランク・ゼロックスは、ナイジェル・フォルクスの下で、鉄のカーテンの向こう側で、コピー機をレンタルするのではなく販売するというマーケティング・コンセプトを打ち出し、ゴードン・S・プランナーを東方輸出事業部長に任命した。東欧でのコピー機の販売は急速に伸びた。1973年には、ランクゼロックスのコピー機を展示するために特注の列車を使ったユニークなマーケティング・コンセプトが展開された。この列車は東欧9か国を巡回し、300万ポンド以上の受注を獲得した。

1980年代には、常務取締役のローランド・E・マグニンが、同社をゼロックスの国際部門に成長させた。その後、マグニンはゼロックス本社に移り、トップディレクターの一人として同社の地方分権化プログラムを担当した。

当初の合弁比率はゼロックス50%、ランク50%だったが、数年後には60:40に変更された。その後、ゼロックスはさらに株式を購入して80:20とした。1997年10月に、ランク社が保有する残りの20%の株式を9億4000万ポンドで買収し、完全子会社とした。買収後、ランク・ゼロックスはゼロックス・リミテッドに改称され、ランク・ゼロックス・リサーチ・センターはゼロックス・リサーチ・センター・ヨーロッパに改称された。

沿革 
 1956年 - 設立
 1962年 - 富士フイルムとの間に富士ゼロックス（現:富士フイルムビジネスイノベーション）を合弁。
 1990年 - オーストラリアなどの営業権を富士ゼロックスが取得。
 1997年10月、ゼロックス社の100%子会社となり、社号をゼロックス・リミテッドに変更。

大衆文化において
イタリアの漫画家との漫画「」(RanXerox)の名前は、ランク・ゼロックスから取られた。
Apeos（アペオス）とは、富士フイルムビジネスイノベーション（旧・富士ゼロックス）のサービス環境の商品名。

概要 
中核となるのは、デジタル複合機であるDocuCentreシリーズをベースに外部連係機能を強化した「ApeosPort」と呼ばれるモデル。デジタル複合機にファイルサーバと直接に連携できる機能を持たせ、複合機側からLAN上の他サーバ内にある文書データなどを扱うことができる。また、オプションの付属機器やソフトウェアを組み合わせることで、出力方法をより増やしたり、ID認証システムを付加してセキュリティ機能の強化などが実現できる。

ある程度は新規性のある、これまでの市場にあった商品とはやや性格が異なる商品であったため、テレビCMでは「それがいったい何なのかわからない」というティザー広告的展開をはかった。