熱中症（ねっちゅうしょう）とは、暑熱環境下においての人間の身体適応の障害によって起こる状態の総称である。人間以外の動物も同様な状態になる（「人間以外の例」参照）。

日常生活の中で起きる「非労作性熱中症（ひろうさせいねっちゅうしょう）」と、スポーツや仕事などの活動中に起きる「労作性熱中症（ろうさせいねっちゅうしょう）」に大別できる。

日本において熱中症の定義は曖昧であり様々な定義が存在する、広義では暑熱障害の意味であり、狭義では最も重症な病態である熱射病と同じ意味で使われる場合がある。そのため様々な不都合が生じている、そこで日本医学会は2008年7月28日に熱中症定義を整理し熱中症を「暑熱障害による症状の総称」とし症状別に分類したがその定義それも定着はしていない。

臨床像 
本質的には、脱水による体温上昇と、脱水と体温上昇に伴う臓器血流低下と多臓器不全で、表面的な症状として主なものは、めまい、失神、頭痛、吐き気、強い眠気、気分が悪くなる、体温の異常な上昇、異常な発汗（または汗が出なくなる）などがある。また、熱中症が原因で死亡することもある。特にIII度の熱中症においては致死率は30%に至るという統計もあり、発症した場合は程度によらず適切な措置を取る必要があるとされている。また死亡しなかったとしても、特に重症例では脳機能障害や腎臓障害の後遺症を残す場合がある。

屋内・屋外を問わず、高温・多湿が原因となって起こり得る。湿球黒球温度21 - 25℃あたりから要注意になる。日本の国立衛生研究所の資料によると、25℃あたりから患者が発生し（段階的に増え）、31℃を超えると急増する。

湿球黒球温度によるリスク度の判断は1954年、アメリカ海兵隊のサウスカロライナ州パリス・アイランド訓練所で導入された。

「暑さ指数」と「熱中症アラート」 
この湿球黒球温度を日本では「暑さ指数」と呼び、これが33以上になると予想される日は環境省と気象庁が都道府県単位で熱中症アラートを発令しており、発令地域では外出自粛を呼びかける自治体もある。

分類

熱中症の重症度分類 

III度熱中症の診断基準は、
 暑熱への曝露がある。
 深部体温40℃以上または腋窩体温38℃以上。
 脳機能・肝臓機能・腎臓機能・血液凝固のいずれか一つでも異常徴候がある。
の3つを満たすもの。血液凝固は体温の過度の上昇によって体タンパク質が壊れて内出血をした結果、内出血を止めるために血液が凝固するために起こる。言い換えれば、熱射病になった後に起こる症状である。

熱中症の種類（国際分類） 

病態生理学に基づいた国際分類では下記のような用語が用いられている。

熱失神（heat syncope） 
熱失神（ねつしっしん、英：heat syncope）。
 原因
 直射日光の下での長時間行動や高温多湿の室内で起きる。発汗による脱水と末端血管の拡張によって、脳への血液の循環量が減少した時に発生する。
 症状
 突然の意識の消失で発症する。体温は正常であることが多く、発汗が見られ、脈拍は徐脈を呈する。
 治療
 輸液と冷却療法を行う。
 分類
 I度

熱痙攣（heat cramps） 
熱痙攣（ねつけいれん、英：heat cramps）。
 原因
 大量の発汗後に水分のみを補給して、塩分やミネラルが不足した場合に発生する。

 症状
 突然の不随意性有痛性痙攣と硬直で生じる。体温は正常であることが多く、発汗が見られる。
 治療
 経口補水液（水1Lに対し砂糖40g、食塩 3g）や、生理食塩水以下の濃度の食塩水（～0.9%)の投与を行う。
 分類
 I度

熱疲労（heat exhaustion） 
熱疲労（ねつひろう、英：heat exhaustion）。
 原因
 多量の発汗に水分・塩分補給が追いつかず、脱水症状になった時に発生する。
 症状
 症状はさまざまで、直腸温は39℃程度まで上昇するが、皮膚は冷たく、発汗が見られる。
 治療
 輸液と冷却療法を行う。
 分類
 II度

熱射病（heat stroke） 
熱射病（ねっしゃびょう、英：heat stroke）。
かつては高温多湿の作業環境で発症するものを「熱射病」、日光の直射で発症するものを「日射病（にっしゃびょう、英：sun stroke）」と言い分けていた。その発症メカニズムは全く同等のものであり、最近では「熱射病」に統一されつつある。

 原因
 視床下部の温熱中枢まで障害されたときに、体温調節機能が喪失されることにより生じる。
 症状
 高度の意識障害が発生し、体温が40℃以上まで上昇し、発汗は見られず、皮膚は乾燥している。
 治療
 死の危険性のある緊急事態であり、緊急入院で速やかに冷却療法、人工透析、輸液を行う。
 分類
 III度

原因

環境 
 前日より急に温度が上昇した日。
 温度がそれほど高くなくても、多湿であれば起こりやすい（汗による蒸散ができず、体内の熱を発散できなくなるため）。
 涼しい室内にいた人が、急に外に出て作業した場合（暑さに慣れていないため）。
 作業日程の初日 - 数日間が発症しやすい。
 安全上の理由で薄着になることが困難な工事現場、製造業、災害救助現場など、長時間にわたる屋外でのスポーツや行動、屋内でも防具や厚手の衣服での行動。
 時間帯 - 統計的にかかりやすい時間帯は、午前中では10時頃、午後では1時から2時頃に発症件数が多い、
 季節 - 梅雨明け後、7月、そして特に8月に多い。ただし「涼しい環境で」「練習を始めて間もない短時間」「軽い運動」でも熱中症は発生する。
 サウナ
 水温と気温の合計が65℃を超えるプール。
 保護者の過失 - 何らかの理由で子供を高温になる可能性が高い自動車車内などに置き去りにして発症する例がある。日本ではパチンコ屋駐車場などでの置き去り例が注目されるが、アメリカ合衆国などでも保護者が子供を乗せていたことを忘れる等により熱中症死する事例が少なからず発生している。
 猛暑日における復旧困難な広域大規模停電による空調機器の停止。
 マスクをしたままの生活でも熱中症になるといわれる。
道路は日射の反射と蓄熱により厳しい環境となる。特に遮熱性舗装の道路は熱を反射し路面温度を上げない反面、反射した熱が歩行者に厳しい環境を作り出すため熱中症の危険性が増加する。

素因 
 おおむね10歳未満の子供
 障害者
 65歳以上の高齢者
 肥満者
 脱水傾向にある人（下痢等）
 発熱のある人
 先天性無痛無汗症など発汗不良によりうまく体温が下げられない人
 頭熱足寒の人 - 足下が冷え、知らぬ間に体の芯が冷え切って発汗による体温調節ができないため、上半身が高温になり、脳細胞が40℃以上になると機能しなくなり、熱中症で倒れる。
 睡眠不足
 遺伝的素因…「CPT-2」と呼ばれるエネルギー代謝・産生に関係する酵素に、特定のSNPを持つと、40℃以上の高体温でのエネルギー代謝（ATP生産）がうまくいかなくなり細胞の機能不全に繋がる。インフルエンザ脳症も同様のSNPで発症しやすい。
 予防策に関する知識が不十分なことによる死亡事故も発生している。

予防 
根本的には環境温度を熱中症を発症する温度以下にすることである。しかし、熱中症を発症の危険性がある温度環境下で過ごす場合は、人に対する対策が必要である。

特に運動中に際して冷たい飲み物を飲み、極端な運動を避け、涼しい風呂やシャワー、体に水をかける、明るい色のゆるい服装、熱い時間帯の直射日光を避け、酒の飲みすぎを避ける。

外気温が35度を超えると、外部から熱も入ってくるようになる。水分を摂るのは、人間は汗を出して体温調整しているので水分が必要になるということである。28度というのはあくまで室内温度の目安であって、エアコンの設定温度のことではなく、設定した温度にならないこともあれば、28度でも西日が入り暑いということもある。

厚生労働省による『H27熱中症予防リーフレット』などによれば、下記の例が予防策として上げられている。
 暑さを避ける。
 屋内では、扇風機、エアコンで室温を28℃以下に調整する。
 遮光カーテン、簾（すだれ）、打ち水などにより室内に侵入する熱を軽減する。
 屋外（外出時）では、日傘、帽子の利用。
 通気性、吸湿性、速乾性の良い衣服の着用。
 危険性の高い時間帯の外出を抑制する。
 保冷剤、水、冷たいタオルなどで身体を冷やす。
 車中に子供や老人、ペットなどを置き去りにしない。夏場であれば15分程度であっても死の危険を伴う。

 こまめに水分と塩分の補給をする。
 室内、室外問わず喉の渇きを感じなくても水分、塩分、経口補水液など補給をする。食塩補給源の例として、梅昆布茶、味噌汁、梅干し、煎餅、食塩を含む飴など。但し、電解質を含まない水分だけを補給した場合、低ナトリウム血症を起こすことがある。経口摂取する塩水の濃度上限としてはおよそ生理食塩水（水1リットル、塩9グラム)程度である。
運動時における予防策として日本体育協会により下表のような「熱中症予防のための運動指針」が掲げられている。

 環境条件の評価には暑さ指数(WBGT)が望ましい。
 乾球温度を用いる場合には、湿度に注意する。湿度が高ければ、1ランク厳しい環境条件の運動指針を適用する。

 利尿作用のあるものをむやみに摂取しない。
 茶やビールは利尿作用があるため、これらを摂取しすぎると排泄を頻繁にすることになり、水分不足につながりやすい。

暑熱馴化
上記のようにその場その場で周囲の温度や体温が過度に上がらないようにしたり、水分補給や休息を心掛けたりする以外に、夏に向けて身体を暑さに慣らしておく「暑熱順化」（暑熱馴化）も有効である。具体的にはややきつめの運動を毎日30分程度、数日間から2週間続けることで、発汗により体内の熱を逃がしやすくする。

尿の色による脱水状態の把握
脱水尿色チャートを使うと、尿の色によって簡易的に脱水状態を知ることができる。

※厚生労働省 職場の安全サイト「尿の色で脱水症状チェック」の記載を参考（表示環境によって色調が異なる）。

治療

現場での措置 
環境改善（冷却）と安静 - 重要なことは身体を冷やすことである。直射日光が当たる場所で不調を訴えた場合は速やかに近場の空調がある部屋や自動車内、日陰・木陰に移動させて衣服をゆるめ、安静にさせる。太い血管のある首、両脇、足の付け根の冷却が効果的。また、体表面に水を付け気化熱を利用し体温を下げる方法もある。
 水分と塩分の補給 - 意識が明瞭ならば、0.5-0.9%程度の食塩水、経口補水液、スポーツドリンク などで水分を補給する。0.9%程度の食塩水は血液の塩分濃度を薄めず急速補充しても体に対するダメージが少ない。ただし、発汗水量に対しては塩分過剰となるため発汗に対する平常時予防的投与としては0.1-0.2％の塩水が望ましい。スポーツドリンクでは糖分が多く、電解質が不足することが多い。また意識混濁の場合は口に入れたものが気管・肺に入るおそれがあるので中止する。更に、糖分の多いスポーツドリンク風清涼飲料水を大量に飲んだ場合は、ペットボトル症候群を発症する危険性がある。
 痙攣、意識不明や混濁症状を呈する場合は速やかに救急車を呼ぶ。意識のある場合は上記の応急処置を行うが、水分の自力補給が行えない場合は、医療機関での診察が必要である。
 水分の自力補給が行えても、手足の痺れ、吐き気、疲労感などの症状が解消しない場合は、医療機関での診察が推奨される。

鑑別疾患 
鑑別が必要な疾患として注意が必要なのは糖尿病、高血圧の既往歴を有する場合で、低血糖発作、心筋梗塞や脳梗塞などの血管梗塞の症状を誤認して適切な対応が遅れる例が報告されている。

医療機関における治療 
全身の冷却が行われる。応急処置として体表面体温の低下のために冷却輸液、氷嚢や蒸散冷却、胃洗浄などが用いられる。同時に脱水、脱塩を補正し、血液中の電解質バランスを正常にするための輸液、人工透析も行われる。

2015年（平成27年）に日本救急医学会から『熱中症診療ガイドライン2015』が発表され、ガイドラインに沿った治療が行われる。前述「熱中症の重症度分類」表 II度とIII度は医療現場での対処が行われ、中枢神経症状、肝・腎機能障害、血液凝固異常などの臓器障害を呈しているならば入院治療が必要となる。更に、基礎疾患の既往、服用薬歴、意識レベル、自力歩行の可否、食事の摂取状況などさまざまな視点から治療方針の判断が行われる。特に、III度重症患者では短時間で深部体温を平常体温にまで下げる必要があるため、水冷式のジェルパッド、心停止後症候群治療時に使用される低体温療法用装置、血管内冷却カテーテルが用いられ、有効性が報告されている。

予後 
重度の熱中症になった場合、深部体温が上がって高発熱状態になった段階で徐々に脳細胞が死滅するとされる。仮に救命できたとしても、間脳の視床下部に存在する体温調節中枢に永久的な障害を残す場合もある。もしも体温調節中枢に障害が残ると、以後、極端な高温や低温に対する耐性が低くなる。この他、幻覚、視力低下、構音障害（吃り、呂律が回らない）、運動障害、意識障害、肝機能低下、痙攣などの後遺症が残った例もある。一度死滅した脳細胞が再生することはないため、全快の見込みはほぼ望めない。

疫学

日本 
日本では、年々増加傾向にある。消防庁によると、2018年(平成30年)4月30日-9月30日の約5カ月間の熱中症による救急搬送者は9万5073人で、過去最多であった。

 2007年（平成19年）の死亡者は904名だったとの報告もあるが、調査を行った機関により数値のばらつきがあることが報告されている。
 6 - 9月の熱中症による救急搬送者数（全国）
 2010年 (平成22年): 56,119名
 2013年 (平成25年): 58,729名

発症者を年齢層別で見てみると65歳以上の人が半数以上で、年齢が高いほど発症率が増している。

年齢帯ごとに発生が多い場所（特徴的な場所）は次のとおり。
 7 - 18歳：学校（特に運動中）
 19 - 39歳および40 - 64歳：屋外での作業中を中心とするが比較的多様な場所で発生
 65歳以上：自宅（居室）

日本において、熱中症については厚生労働省、文部科学省、環境省でそれぞれ指導・対策が公表されている。

熱帯地方 
高温多湿地域であるアフリカ大陸ギニア出身のオスマン・サンコンは、「『熱中症』に該当する症状はギニアで聞いたことがなく、日本に来て初めて知った」と発言している。

インドでは南部を中心に、毎年、熱中症による死者が数百人の規模で発生する。2015年5月、テランガーナ州、アーンドラ・プラデーシュ州では過去20年来最悪の熱波に襲われ、1,800人以上の死者を出した。

事例

職業別死傷者数 
 
厚生労働省の集計によると、熱中症による職業別死傷者数（2015～2019年合計）は以下のように建設業と製造業が多くなっている。

学校管理下 
 東京都教育委員会の資料によると、学校管理下においては、運動部活動によるものが72.1%で最も多く、次いで「体育的行事」が12.9%。番外で炎天下で行われる小学校低学年児童生徒の校外活動（後述）。
 年長者や大人と違い、低身長の低学年児童生徒などは炎天下における輻射熱の曝露も大きく疲労も早く発症しやすい。
 スポーツの種類別に着目すると、学校管理下の運動部活動では野球が最も多く、次いでサッカー、テニスの順に多いとされた。なお男女別に見てみると、男子では野球、サッカー、テニスの順であるが、女子ではテニスが最も多く、次いでバスケットボール、さらに次いでバレーボールとソフトボールが並ぶ。死亡事故でも野球が最多であり、ラグビーやサッカーも多い。
 スクールバスに置き去りにされた幼児が熱中症で死亡する事件も発生している。

学校部活動での発症例 
 2000年（平成12年）6月、神奈川県川崎市の中学校の野球部で死亡事故。

 2007年（平成19年）5月、兵庫県たつの市の高校女子テニス部でランニング練習中に2年生部員が倒れ、低酸素脳症で寝たきり。

 2009年（平成21年）8月、大分県竹田市、茨城県水戸市の高等学校の剣道部で相次いで死亡事故。

 2011年（平成23年）6月、徳島県阿波市の高等学校の野球部で死亡事故。

 2018年（平成30年）7月、愛知県豊田市の小学校の校外学習後に死亡事故。

判例 
 平成22(2010)(ワ)222 損害賠償請求事件 平成25年(2013年)3月21日 大分地方裁判所
 事件番号 平成26年(2014年)(ネ)第668号 平成27年(2015年)1月22日 大阪高等裁判所
 損害賠償請求事件 事件番号 平成25(2013年)(ワ)5530] 平成28年(2016年)5月24日 大阪地方裁判所

日本国外 
 2019年、アメリカ合衆国ジョージア州の女子生徒がバスケットボールの授業後に熱中症のため死亡。遺族側は指導者が熱中症予防の安全対策を怠ったとして裁判を起こした。2022年11月29日、同州ジョーンズボロのクレイトン郡教育委員会が1000万ドルを支払うことで和解が成立。なお、指導者2人は別途、殺人などの罪で起訴されている。

人間以外の例 
イヌ（犬）は汗腺が少ないため、日本においては、特に5月から10月にかけて熱中症にかかりやすい。散歩の際には地面から体までの距離が人よりも近く、舗装道路からの反射熱がイヌに大きな影響を及ぼすため、注意が必要である。

1977年に福永洋一とのコンビで皐月賞に優勝した競走馬ハードバージは、晩年の使役馬時代に過酷なホースショーに、3週間ぶっ続けで参加したため、急激に痩せ衰え、1987年7月に牧場での放牧中に日射病に罹って死亡した。14歳没。
ハードバージの辿った末路は新聞記事で取り上げられ、名馬の余生を考えるきっかけとなり、やがては競走馬の養老施設や助成制度（功労馬繋養展示事業）が作られる契機となった。

2019年8月には、奈良の鹿が熱中症になって保護された。

熱さによるスマートフォンの故障の原因を「スマホ熱中症」と名称付け、いくつかのメディアが報じた。