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株式会社キャットアイ（英文社名：CATEYE CO.,LTD.）は、大阪市東住吉区に本社を置く、自転車部品等の開発、製造をする企業である。自転車用リフレクターは国内シェア70％、国外シェア40％にのぼる（国内80％・国外60％との数字もある）。

事業所 
本社 - 大阪市東住吉区桑津2-8-25
河南工場 - 大阪府南河内郡河南町大字山城347
吉井工場 - 岡山県赤磐市福田668

製品 
サイクロコンピュータ
自転車用ヘッドライト
自転車用リフレクター
サイクルアクセサリー
交通安全施設用品、保安用品（キャットアイマーカー、工事灯など）
フィットネスマシーン

特許、グッドデザイン賞受賞 
特許
計測装置及びセンサ装置 CC-CD300DW
係合装置 MSC-2DX
自転車用ヘッドライト HL-EL300
表示装置 CC-RD100
特許出願中のもの
センサー装置 CC-TR200、曲面レフ
グッドデザイン賞
2004年：小型ライトHL-400、ライトSL-LD100、スピードメーターCC-HR200DW
2006年：スピードメーターCC-RD100
2007年：ライトHL-EL600RC/610RC
2008年：ライトHL-EL010
精密鋳造（せいみつちゅうぞう）とは鋳造法の種類のひとつ。一般的にロストワックス精密鋳造法のことをいうが、コーティングを繰り返すシエルタイプと固形鋳込みがある。広義では石膏鋳造、シェルモールド法も含まれる

歴史
ワックスを使用する鋳造は古代エジプトで開発され中国を経て奈良時代にもたらされた。天然の蜜蝋を使用するもので非常に手間と時間を要した鋳造法で、古くは仏像の鋳造などに多用された。近年合成ワックスの研究が発達し工業的に普及が進んだ。

製法
製品模型をワックスで作成し（量産の場合には金型を用いて専用の射出成形機を用いる）、鋳型造型後ワックスを溶かし（ロストワックス）出し、焼成して鋳型を完成させる。鋳型の製造方法によって各種の精密鋳造法が存在する。ワックスのほかに水銀やプラスチックを使う特殊な場合もある。複雑形状製品の応需に備えて通常技法に加えて減圧吸引法(CLA)・真空吸引法(CLV)等の新技術の応用も顕著である。最新技術として、チタン精密鋳造法の開発がある。

また凝固時に温度勾配をつけることで結晶の方向を揃えたり単結晶の状態で凝固させる場合もある。

特徴
鋳型が一体で、鋳物の合わせ部分が無く、寸法精度が高く誤差範囲は0.05～0.1mmで、かつ凹凸は10～20μm程度で鋳肌は極めて滑らかである。

主たる製品 
 ジェットエンジン
 ロケットエンジン部品
 タービン
 ターボチャージャー
 排気マフラー
 ゴルフクラブ（チタンヘッド）
オリエント時計株式会社（オリエントどけい）は、東京都新宿区に本社を置く日本の企業である。2017年3月31日まではセイコーエプソン（以下、エプソン）の機能子会社で、連結事業として腕時計の製造、販売を行っていた。同年4月1日付を以て親会社のエプソンに事業統合され、以降はエプソンの腕時計のブランド（ORIENTブランド）として機能している。

概要 
かつてはウォッチ専業メーカーであったが、プリンタ事業や電子機器事業に進出し、2008年3月期には連結売上高の7割近くが時計以外の事業によるものとなっていた。エプソンによる完全子会社化によりプリンタ事業や電子機器事業が分離されてからは、再びウォッチ専業となっていた。

ウォッチの分野では、機械式腕時計が全盛だった1970年代前半まで、独特のセンスによる極端に個性的で強烈なデザインの腕時計を世に送りだしていた。1970年代にはクォーツ時計の比率を高め、アラーム腕時計「デジタル三世」、低価格腕時計「デジタルエース」などのヒット商品を生みだした。一時は機械式時計の開発を行わなくなったが、1990年代末には機械式時計ブランドの「オリエントスター」を復活させた。安価だが比較的精度の高い機械式ムーブに特徴のあるデザインや、ぜんまい残量を示すリザーブメーターを付けた事から次第に売り上げを伸ばし、2000年代前半には普及機から高級機まで機械式時計のラインナップを揃えた。2004年（平成16年）には1960年代の薄型自動巻ムーブを元に新規の自動巻ムーブを開発し、フラッグシップブランドである「ロイヤルオリエント」を復活、2007年（平成19年）時点では比較的単価の高い機械式時計が主力商品となっており、クォーツの比率は低くなっている。

1978年（昭和53年）にはクロックメーカーの東京時計製造を買収し、クロック分野に進出したが、後に撤退している。

1980年代はイメージキャラクターに女性アイドル歌手や女性タレントなどを起用しており、岩崎良美、中森明菜、Wink、山田邦子らがテレビCMに出演していた。

2017年（平成29年）4月1日に販売部門はエプソン販売へ、その他部門はエプソンに統合された。オリエント腕時計の部品製造や組み立ては、秋田エプソン（旧・秋田オリエント精密）の本社工場で行われている。

沿革

東洋時計株式会社 
（時計の小売販売事業を行っている東洋時計株式会社（1931年創業）とは別会社。）
（1901年（明治34年） - 吉田庄五郎により、下谷区上野元黒門町（後の台東区上野二丁目）にて吉田時計店が創業される。）
1920年（大正9年） - 東洋時計製作所として設立され、置時計の製造を始める。
1934年（昭和9年） - 腕時計の製造を始める。
1936年（昭和11年） - 南多摩郡日野町（後の日野市）に工場を新設する。
戦時中 - 商号を変更し東洋兵器工業株式会社となる。後に東洋時計株式会社へと商号変更する。
1946年（昭和21年） - 労働争議（東洋時計上尾争議）が勃発し、1名が死亡、100名以上が負傷する。
後に東洋時計は事業を停止する。

オリエント時計株式会社 
1950年（昭和25年） - 多摩計器株式会社として東京都南多摩郡日野町にて設立される。東洋時計の日野工場を借り受け、腕時計などの製造を始める。
1951年（昭和26年） - 商号をオリエント時計株式会社に変更する。機械式腕時計「オリエントスター」発売。
1952年（昭和27年） - 借り受けていた日野工場が公売にかけられたため、これを落札して自社所有とする。
1953年（昭和28年） - 本店を東京都中央区へ移転する。
1956年（昭和31年） - 東京都本店を千代田区へ移転する。
1961年（昭和36年） - 東京証券取引所第2部(現・スタンダード)に上場する。
 1976年（昭和51年） - イメージキャラクターに千葉真一を起用したCMや広告を展開し始める。
1978年（昭和53年） - 東京時計製造株式会社の株式を過半数取得し、子会社とする。
1981年（昭和56年） - 子会社として羽後時計精密株式会社（後の株式会社ユーティーエス）を設立する。
1984年（昭和59年） - 東京時計製造を清算する。
同年 - エプソンとの合弁により株式会社ソーテックを設立し、IC組立事業に進出する。
1986年（昭和61年） - 子会社として秋田オリエント精密株式会社を設立する。
1997年（平成9年） - エプソンに対する第三者割当増資を行い、同社が筆頭株主となる。
1998年（平成10年） - 株式会社ソーテックをエプソンへ譲渡する。
2001年（平成13年） - 本社を千代田区の本店所在地へ移転し、日野事業所から撤退する。エプソンに対する第三者割当増資を行い、52%の株式を取得した同社が親会社となる。旧日野事業所は同社が引き取った。
2003年（平成15年） - 3期連続で債務超過の状態が続いたため、東証2部を上場廃止となる。グリーンシート銘柄として登録される。
2008年（平成20年） - エプソンが株式公開買い付けを実施。
2009年（平成21年） - エプソンの機能子会社となる。グリーンシート銘柄登録取消および上場廃止。
2017年（平成29年）4月1日 - 販売部門はエプソン販売へ、その他部門はエプソンに統合され、会社としてのオリエント時計は事実上休眠状態となる。

関連企業 
一部のみを記載する。

秋田オリエント精密株式会社（現・秋田エプソン株式会社） 
オリエント時計の子会社であった。かつては腕時計用ムーブメントなどを生産していたが、後にプリンタ部品、水晶振動子の加工、組立が主たる事業となった。2009年（平成21年）4月1日、オリエント時計からエプソンへの株式譲渡により、エプソンの直接子会社となった。同日付けで秋田エプソン株式会社に商号変更。本社は秋田県湯沢市。

沿革 
1986年（昭和61年） - 設立される。
1999年（平成11年） - 株式会社ユーティーエスから時計事業を譲受する。
2003年（平成15年） - オリエント時計へ時計事業を譲渡する。
2009年（平成21年） - 秋田エプソン株式会社に商号変更。

株式会社ユーティーエス 
オリエント時計の子会社で、シリコンウェハーの加工を主たる事業としていた。更に以前は腕時計の地板、ケース、バンドなども生産していた。本社は秋田県雄勝郡羽後町であった。2017年4月1日付で秋田エプソン株式会社と合併し消滅。

沿革 
1981年（昭和56年） - 羽後時計精密株式会社として設立される。
1986年（昭和61年） - 商号を株式会社ユーティーエスに変更する。
1999年（平成11年） - 秋田オリエント精密株式会社へ時計事業を譲渡する。
2017年（平成29年）4月1日 - 秋田エプソン株式会社と合併し消滅。
アリソン・トランスミッション（Allison Transmission Inc.）は、アメリカ合衆国の自動車用変速機メーカー。
全世界の大型車（総重量8トン以上）用オートマチックトランスミッションのシェアで約80%を占めており、年間22万基が生産されている。
ゼネラルモーターズ(GM)のグループ企業であったが、2007年8月にカーライル・グループとオネックス・コーポレーションに56億USドルで売却され、グループから離脱した。ニューヨーク証券取引所上場企業の一つで、ティッカーシンボルはALSNである。

歴史 
 1915年9月 - ジェームズ・アリソンがインディアナ州インディアナポリスにて創業
 1929年 - ゼネラルモーターズに買収される　
 1940年代 - 戦車用トランスミッションを開発
 1949年 - 同社初のオートマチックトランスミッションを開発。バッド製気動車(:en:Budd Rail Diesel Car)に鉄道車両向けトランスミッションが搭載された。
 1953年 - リターダ開発
 1964年 - オハイオ州クリーブランドに戦車工場を新設
 1970年 - デトロイトディーゼルグループとなる。
 1972年11月 - 日本法人「日本GMアリソン」を設立
 1980年代 - 電子制御オートマチックトランスミッションを開発
 1987年 - デトロイトディーゼルからゼネラルモーターズグループとなる
 2002年 - 電気式ハイブリッド機構「EPシステム」開発
 2007年
 6月 - オートマチックトランスミッション累計生産台数500万基を達成
 8月 - 資本体系の変化によりGMグループを離脱、アイシン精機（現:アイシン）との合弁契約解消
 2012年3月 - ニューヨーク証券取引所に上場

主な工場 
 インディアナポリス
 ボルティモア（米メリーランド州）
 Szentgotthárd（ハンガリー）
 サントアマロ（ブラジル、バイーア州）
 チェンナイ（インド、タミル・ナードゥ州）

EPシステム 
オートマチックトランスミッションに電動機を組み込んだパラレル方式ハイブリッド機構。アメリカでは一部の路線バスで採用されている。

日本におけるアリソン・トランスミッション 

日本ではアリソンジャパン（英語表記ではAllison Transmission Japan）が輸入元、およびアジアにおける発売元となっている。1972年にゼネラルモーターズ・伊藤忠商事・川崎重工業・いすゞ自動車の共同出資による「日本GMアリソン」を設立、現地法人として機能していたが、1997年にアイシン精機（現:アイシン）およびゼネラルモーターズとの共同出資に変わって「アイシンGMアリソン」と改称された。2007年8月にアリソン本体がGM資本を離れ、更にアイシン精機（現:アイシン）との合弁契約解消により現社名となる。

日本での主力商品はバス・トラック向けのオートマチックトランスミッションで、国産4メーカーで採用されている。また京都バスでは機械式AT車でアリソン製ATへ換装した車両がある。
 設定車種
 三菱ふそう・エアロスター（CNGノンステップバス、LKG-MP系以降に標準装備）
 三菱ふそう・ファイター
 日野・ブルーリボン（2代目）
 日野・ブルーリボンII
 日野・レインボーII
 日野・レインボーHR（PB・PK-HR系のみ）
 日野・レインボー（3代目）（2KG-KR系のマイナーチェンジ後）
 日野・レンジャー
 日野・プロフィア
 いすゞ・エルガ
 いすゞ・エルガミオ（初代）
 いすゞ・エルガミオ（2代目のマイナーチェンジ後）
 いすゞ・フォワード
 日産ディーゼル・スペースランナーA（LKG-AP35F/LKG-AP37F系のみ標準装備）
 日産ディーゼル・スペースランナーJP
 UD・コンドル
有機資材（ゆうきしざい）は農業において肥料として用いられる有機物である。有機資材は、有機物と土壌中でバクテリアに吸収される窒素のような養分を投入することにより、土壌の肥沃性の向上に寄与する。
さらに高次の生物が菌やバクテリアを餌とし、土壌食物連鎖を構成する。

類型 
土壌管理における有機資材は緑肥と動物性有機資材に大別される。堆肥は有機物の分解生成物であるという点で有機資材と区別される（とはいえ、両者の区別は曖昧である）。
ほとんどの動物性有機資材は草食動物および家禽類の排泄物（糞）もしくは動物の床に敷かれていて、それゆえ糞尿まみれになっている植物体（しばしば藁）である。
緑肥は後に鋤き込むという明確な目的のために栽培された作物である。そうすることにより、土壌に戻される養分と有機物を通じて地力が増加する。クローバーのようなマメ科の作物は根系における特殊な瘤である根粒の中の根粒菌を通じて、窒素を「固定」する。他の類型としては屠殺された反芻動物の反芻胃の内容物やビールを作る際に残されたホップの残渣などが含まれる。

有機資材の利用 

有機資材は植物の成長を促す窒素などの養分を豊富に含むため、何世紀にもわたり農業で肥料として用いられてきた。豚の屠殺で生じる液体肥料は、悪臭を抑えるため、通常、土壌に直接注入される。豚や牛からの厩肥は有機資材散布機（マニュアスプレッダ）を用いて野外に散布される。家畜が食べる牧草は比較的蛋白質含量が低いため、草食動物の糞は肉食動物のそれより悪臭の程度は軽く、例えば象の糞は無臭に近い。しかしながら、野外に投入される有機資材は多量であるため、悪臭がいくつかの農業地帯では問題となりうる。家禽類の糞は新鮮な状態では植物にとって有害であるが、一定期間の堆肥化の後、有益な肥料となる。

乾燥させた動物の糞は歴史上ずっと燃料として用いられてきた。 乾燥牛糞はかつて、また現在もインドのような国で重要な燃料源であり、牛糞ケーキなどの形で使用される。一方、ラクダの糞は砂漠のような木のない地域で用いられている。その昔、オレゴンの開拓路では、開拓民が乏しい薪の代わりに大量の「バッファローチップ」を集めた。それは料理の燃料としたり、砂漠の凍える夜とたたかったり、様々な用途に使われてきた。
 
その他の用途としては、紙の原料としての利用で、アフリカやアジアでは、象や馬やラマやカンガルーの糞からの紙の生産が地場産業となっている所もある。これらの動物は反芻動物ではなく、それゆえ繊維が糞に未分解のまま排出されやすい。

保管上の注意 
有機資材は分解される際に熱を発生する。多量に積み上げられて貯蔵されたものが自然発火することさえある。いったんそのような大量に保管された有機資材が燃え出すと、 非常に広範囲に渡って燃え広がり、かなりの消火活動を要する。したがって、大きな飼育場では新鮮な有機資材（糞）の山が過剰に大きくならないように注意が必要である。小規模の保管では自然発火の心配はほとんどない。
フロンテ クーペ（FRONTE COUPE）は、かつて鈴木自動車工業（現・スズキ）が製造・販売していた軽自動車である。

概要 
登場背景には自動車市場が急成長する中、特に軽自動車の伸び率が顕著だったという事情があった。

今日に比べると自動車の価格はまだ高く高嶺の花だったため、軽乗用車をメインのクルマとして購入するユーザーも多かった。そのため軽自動車でも馬力競争が展開され、スポーティグレードも増加していた。

そのような状況の中で、軽自動車を主力としていたスズキはライバルメーカーに差をつけるべく、ボディスタイルを含めて全く新しいクーペを企画。

前年登場の3代目フロンテをベースに、軽自動車として初めて後席を持たない2シーターの本格スポーツカーとして、本車が送り出された。

発売翌年の1972年には4シーターも追加されたが、発売当初は2シーターのみがラインナップされていた。

当時4シーターのクーペは多かったものの、2シーターのクーペは日産・フェアレディZだけだったため、車好きの間では、フロンテクーペは軽自動車でありながら、生粋のスポーツカーとして認知された。

外観は、イタリアのカーデザイナーであるジョルジェット・ジウジアーロが提示したアイデアにスズキ社内のデザイナーが手を加えて完成し、全高は当時の軽自動車としては最も低い1200mmに設定され、フロントウィンドーも大きく寝かされ、スポーティな低重心のスタイルになっている。

インテリアでは、体型に合わせて57mmまで調節可能なチルト式ステアリングの採用や、シートも当時には珍しいバケットタイプのシートが採用され、運転席と助手席共に前後スライド調整が可能であった。計器類には独立単眼式の6連メーターが採用され、右から順に、燃料計、速度計、回転計、水温計、電流計、時計と並んだ。時計はラリー等のスポーツ走行にも使用可能としたタイムリング、タイマーブザー付きという大変凝った物であった。さらに天井には室内温度計付きのオーバーヘッドコンソールが装備された。

デビュー当初は『ふたりだけのクーペ』という宣伝フレーズで2シーターのみのラインナップであったが、市場の要望により後にリアシートを追加した2＋2が登場し、2シーターモデルはその後カタログから消滅した。

エンジンは水冷2ストローク直列3気筒のLC10W型で、これに3連キャブが奢られ、僅か356ccの排気量から37馬力（後期型は35馬力となり共にグロス値）を発生した。これをリアに搭載して後輪で駆動するRR方式とする事で前後重量配分は39.5対60.5、ゼロヨン加速は19秒47という俊足ぶりを発揮した。また純正オプションとして競技用のパーツも多数用意され、横転時に乗員を保護するためのロールバーや、サポート機能をより強化したスポーツバケットシート（フルバケットシート）、3点式シートベルト（標準は2点式）、レーシングカーと同タイプのレザーステアリング、ヒール＆トゥが容易に行える形のスポーツペダル等、様々なパーツの選択が可能であった。このため軽自動車では初の本格的なスポーツカーとして位置付けられる。

初代 LC10W型 （1971年-1976年） 
 1971年9月 - 発売。当初は2シーターのみの設定。フロントフェンダーボンネットにFRPが使われていた。37psユニットのみ搭載。グレードはGE・GER・GXの3グレード。GEはバンパーが塗装フロントグリルエンブレム色がホワイト・サイドウィンドーモール無し・オーバーヘッドコンソール無し・ドアーランプ無し・アンメーター無し・クロック無し・フォグランプ無し。GERはGEをベースにラジアルタイヤ135SR10装着 全高が1190㎜と小径になる。GXはメッキバンパー エンブレム色 黄　他GXには上記パーツが装備される。タイヤ５.２0-10 4PR BS skyway-H Yo Y-205 等 ド初期カラー設定 GE/GER ニースアクア・メタリック265 レマングリーン・メタリック266（日本油脂）オスロ ホワイト269（佑光社ペイント）GX ナポリブルー・メタリック267（関西ペイント） ロイヤルスカイブルー・メタリック219（日本油脂）（新商品ニュースより）　 追加カラーバルセロナオレンジが追加される頃には各グレードでカラーの選択が増える。  
 1972年
2月 - 4人乗りの2+2・GXFを追加。
3月 - 34ps廉価ユニットのGXDF、34ps仕様のGX-PF追加。
6月 -  31psユニットを搭載する最廉価版のGAFと前輪ディスクブレーキ、タンデムブレーキマスターシリンダーを装備した最上級のGXCFを追加。
10月 - 2シーターを廃止。
 1974年5月 - 37psユニットが35psにダウン、ラインナップが縮小される。翌年に黄色ナンバーが制定するのを受けて、それに対応するようリヤゲート、フロントスカート開口部などがナンバーの大型化に合わせて取り付け部を拡大した。その他、チルトステアリング廃止やブザー付き時計が普通の時計になるなどコストダウンされた。
 1976年6月 -  生産・販売終了。翌年10月に新軽自動車規格にあわせた後継車のセルボが登場。
 1991年10月 - 「愛車に生まれ故郷を見せてやろう」を謳い文句に発売20周年を祝うイベントが社名変更後のスズキ本社で行われ、17台が集まった。

主なグレード 
GXCF
GXDF
GXF
GX
GER
GE
GAF
82式地上レーダ装置 JPPS-P10は、富士通が製作していたレーダー。後に地上レーダ装置2号と改称した。

地上レーダ装置AN/PPS-4の後継となる戦場監視装置として、陸上自衛隊において昭和57年度から配備開始された。後継として、平成18年度より、やはり富士通が開発した地上レーダ装置2号(改) JPPS-P24が制式化されている。

構成 
 送受信機 JRT-P12（19.5 kg）
 三脚架 JLG-P1（8.5 kg）
 電池箱 JCH-P2（5.6 kg） - リチウム電池。なお自動車用蓄電池も使用できる。
 たい頭受話器 JHS-P1 - ヘッドフォン型レシーバー。2個を備えている。
 眼鏡 JMX-V1 - 送受信機の側面に設置して、装置の方位角及び高低角の設定を行える
 その他ケーブル類
各構成品に分解しての人力担送が可能であり、使用時には、送受信機を三脚上に架して地上に設置する。また整備性向上のため、送受信機はユニット化されている。動作モードとしては、探知モードと捕捉モードがある。
師団対空情報処理システム（しだんたいくうじょうほうしょりシステム、英:Division Air defence Data-processing System、略語DADS）は、陸上自衛隊の装備。主に師団の高射特科部隊に配備される。対空レーダ等の情報を集約し、対空射撃、対空戦闘に必要な情報を迅速・正確に処理伝達するための装備。1990年（平成2年）度から配備が始まった。製作は日本電気。

概要 
対空レーダ装置 JTPS-P14、低空レーダ装置 JTPS-P18などの対空レーダの情報を集約・処理し、87式自走高射機関砲、93式近距離地対空誘導弾、81式短距離地対空誘導弾などを運用する対空戦闘部隊に指示を伝達する。

構成 
 対空戦闘指揮所装置
 対空戦調整所装置
 受信装置
 送信装置
 車両対空情報受信機
 携帯対空情報受信機
 各種連接端末装置

後継 

師団の対空戦闘指揮所で運用される本システムと方面隊の対空戦闘指揮所で運用される「高射指揮所装置（MTQ-1)」の後継の「対空戦闘指揮統制システム」の調達が平成21年度から開始され、平成23年度から取得される予定である。
株式会社ハルタ（ハルタ、HARUTA）は、紳士靴・婦人靴・子供靴を製造、及び販売する日本の会社。本社所在地は、東京都足立区千住宮元町8番8号。工場は山形県寒河江市などにある。

学校指定の通学靴ではトップシェア企業である。女子中学生・高校生の通学靴として、ローファーとストラップシューズは人気が高い。

沿革 
 1917年（大正6年）4月 - 春田余咲が東京都荒川区南千住に春田製靴店を開業。
 1948年（昭和23年）9月 - 東京都足立区千住にハルタ製靴株式会社を設立。
 2013年（平成25年）7月21日 - ハルタ販売株式会社を吸収合併し、社名を株式会社ハルタに変更。なお、ハルタ販売株式会社は、株式会社ハルタ 販売部となった。

所在地 
 株式会社ハルタ（東京都足立区千住宮元町）
 共和工業株式会社（東京都足立区足立）
 山形ハルタ株式会社（山形県寒河江市）
 宮城ハルタシューズ株式会社（宮城県遠田郡涌谷町）
 北見ハルタ株式会社（北海道北見市）
 株式会社ハルタ 販売部（東京都台東区浅草）
 大阪支店（大阪府大阪市中央区）
 名古屋営業所（愛知県名古屋市東区）
 ハルタ九州販売株式会社（福岡県福岡市博多区）
株式会社リーガルコーポレーション は、紳士・婦人・その他各種靴の製造・販売・修理を行う日本の企業。通称は自社のブランドでもあるリーガル。旧社名は日本製靴株式会社（にほんせいか）。

略歴・概要 
1870年（明治3年）に日本初の製靴会社「伊勢勝造靴場」を設立した実業家・西村勝三（西村茂樹の弟）が中心となり、1902年（明治35年）1月21日、東京府東京市京橋区鎗屋町（現在の東京都中央区銀座）に「日本製靴株式会社」を設立、これを創業とする。大倉組皮革製造所（大倉喜八郎）、桜組（西村勝三）、藤田組皮革製作所（藤田伝三郎）、福島合名(南川政之助)および東京製皮（賀田富次郎）のうち、それぞれの製靴部門を各社から切り離し、統合したものである。

翌1903年（明治36年）2月には本店を東京府南足立郡千住町中組（現在の東京都足立区千住橋戸町）に移転し、同所に本社・工場を新設。同年5月には軍靴の生産・販売を開始し、帝国陸軍を顧客に下士官兵用の官給品たる編上靴や長靴（乗馬ブーツ）を主に製造・納入。

1907年（明治40年）4月1日には大倉組皮革製造所、桜組、東京製皮のすでに統合された製靴部門以外、および今宮製革所が合併して「日本皮革株式会社」が創業、これが現在のニッピの前身となっている。ニッピとリーガルコーポレーションは相互がそれぞれの筆頭株主である。

1945年（昭和20年）、第二次世界大戦敗戦により同年10月より民需に転換、戦前より続くグッドイヤー・ウェルト製法の紳士靴をメインに生産・販売する。一方で、かつて軍需に携わっていた経験から自衛隊向けの半長靴（戦闘靴）の製造・納入も行っている。

1961年（昭和36年）11月にアメリカのブラウン社との技術提携により「リーガル」ブランドの靴製造を始める。

1970年（昭和45年）10月には東京駅八重洲口に初の直営小売店（REGAL SHOES 1号店）を開店。

1990年（平成2年）4月にはブラウン社より「リーガル」の商標権を取得、同年10月には現社名である「株式会社リーガルコーポレーション」に変更、同年12月にはジャスダックに店頭登録した。

2004年（平成16年）ジャスダック証券取引所（現 東京証券取引所JASDAQ（スタンダード））に株式を上場。

2005年（平成17年）7月には伊藤忠商事グループとの合弁会社「上海麗格鞋業有限公司」を中華人民共和国・上海市に設立。

2006年（平成18年）香港に海外調達の拠点として、香港麗格靴業有限公司を設立。

2008年（平成20年）中国江蘇省に海外生産拠点として、蘇州麗格皮革制品有限公司を設立。

2010年（平成22年）8月23日、本社・本店を系列子会社とともに従来の東京都足立区から千葉県浦安市に移転。

2012年（平成24年）紳士靴ブランド「シェットランドフォックス」1号店を出店。紳士靴ブランド「ケンフォード」1号店を出店。

主要自社ブランド 
 リーガル
 リーガル・トーキョー
 シェットランド・フォックス
 リーガル・シュー・アンド・カンパニー
 リーガル・スタンダーズ
 ケンフォード
 ヒロミチ・ナカノ
 ナチュラライザー
 リーガル・キッズ
 リーガルウォーカー
株式会社ハートフォードは遊戯銃の製造販売会社。モデルガンやエアソフトガン及びそれらの関連製品を取り扱う。

代表はコネティ加藤で、西部劇好きが高じてコルトSAA（ピースメーカー）等のモデルガン用カスタムパーツの製造販売で起業した。社名はアメリカの銃器メーカー、コルト社の本社所在地であるコネチカット州の州都ハートフォードに由来する（「コネティ」の由来も同様）。

SAAやガバメント等を手がけるカスタムショップであったが、廃業したCMCのモデルガン用金型を引き継ぎ、以後モデルガンの自社製造を開始。タナカワークス製ガスガンのカスタムやグリップ等の木製品製造、レーザーサイトも手がける。東京と名古屋に店舗・ショールームを置き、同所では遊戯銃によるの大会や練習会も行われている。
ヨープレイは、乳製品を製造・販売するフランスの企業、またヨーグルトのブランド名である。ヨーグルトの販売では世界シェア2位。日本においてはヨープレイトというブランド名でも販売されていた。

概要 
1964年、フランスの6つの地方酪農組合が全国販路開拓のため合弁しソディマ（Sodima）を結成、翌1965年にブランド名を「Yoplait」に統合。1971年、北米に進出、1977年にはアメリカ合衆国の食品大手ゼネラル・ミルズ）と提携、翌1978年には南米に進出した。ヨーロッパ各地で販路を広げつつ1981年には日本とアフリカ、翌年にはオーストラリアとニュージーランド、翌1983年には韓国、1997年には中東にも進出。1990年、農業協同組合ソディアル（:fr:Sodiaal）が結成されその一部門となり、2002年には仏投資会社PAIパートナーズ（:en:PAI Partners）がヨープレイト事業に出資し共同経営となる。2010年、カナダのヨーグルト会社リベルテ（:en:Liberté Natural Foods）を買収。2011年5月、ゼネラル・ミルズとソディアル、PAIが合意、ゼネラル・ミルズがヨープレイトの株式51%を取得し、ソディアル（49%）との共同経営となる。ヨーグルトメーカーとしては2011年時点で世界2位。

日本 
日本では、1981年に全国農業協同組合連合会の飲料販売企業である全国農協直販株式会社がソディマ社とフランチャイジー契約を締結、「ヨープレイト ヨーグルト」等の商品を販売した。その後全国農協直販は日本ミルクコミュニティ（現：雪印メグミルク）の設立に参加し、日本ミルクコミュニティの元で販売されていた。しかし2007年3月31日の契約満了をもってソディマと提携を解消した事で、「ヨープレイト」ブランドの製品は販売が終了した。

2009年11月18日、明治乳業（2011年より明治）がヨープレイ社と提携し、2010年春より「meiji Yoplait（メイジ ヨープレイ）」ブランドの製品を発売することが発表された。チューブ入りヨーグルト「グルト！」や、カップ入りフルーツヨーグルト「ぞっこんヨーグルト」などを販売したが、その後提携は終了している。

2020年3月、フジッコ株式会社がライセンスを取得。「ヨープレイト」の名称で"スイーツヨーグルトwithフルーツ「Fruits On」を愛知県・三重県・岐阜県で発売している。同年4月よりCMキャラクターに阿久津ゆりえを起用して販売を行っていたが、2022年6月30日をもって日本での販売を終了した。

マークの由来 
ヨープレイは1968年から6弁の花をデザインしたロゴを使用していた。これは、同ブランドがフランスで6つの協同組合によって設立されたことに由来している。2005年から5弁のデザインに変更された。

CM 
全国農協直販で販売が開始された1981年のテレビCMでは、「ありのままに咲く花、ヨープレイト…」という曲が流れていた。CMソングはアルゼンチン人歌手・オスカルが歌っていた。曲名は「異国」（東芝EMIから発売したアルバム「異国」に収録されている。作詞/ミセス・タダ、作曲/オスカル）。ヨープレイトの詞はCMソング用に書き下ろされ、「ヨープレイト」の部分は実際は「異国の旅人」となっている。
1983年、C-C-B（当時はCoconutBoys名義）のデビュー曲『Candy』がCM曲に使用された。
2020年4月、モデルの阿久津ゆりえが出演。オリジナルソング。
クロムモリブデン鋼（クロムモリブデンこう: 、CRMO）は、鉄に極僅かのクロム、モリブデン等を添加した低合金鋼の一種である。略してクロモリとも呼ばれる。

クロムモリブデン鋼は非常に優れた強度重量比を有しており、溶接が容易で、標準の機械構造用炭素鋼 (ASTM 1020、JIS S20C) と比較してかなりの強度と硬度を有している。クロムモリブデン鋼はクロムを含んではいるが、ステンレス鋼に見られる腐食耐性を持つには十分な量ではない。

クロムモリブデン鋼 (SAE 4130) の応用例としては、構造管、自転車フレーム、銃のレシーバー、クラッチ及びフライホイールの部品、ロールケージなどである。

JISによる分類 
クロムモリブデン鋼の識別は先立つ記号「SCM」で行う。

JIS G4053 機械構造用合金鋼鋼材
 SCM 415
 SCM 418
 SCM 420
 SCM 421
 SCM 425
 SCM 430
 SCM 432
 SCM 435
 SCM 440
 SCM 445
 SCM 822

JIS G4052 焼入性を保証した構造用鋼鋼材（H鋼）
 SCM 415H
 SCM 418H
 SCM 420H
 SCM 430H
 SCM 435H
 SCM 440H
 SCM 445H
 SCM 822H

JIS G3441 機械構造用合金鋼鋼管
 SCM 415TK
 SCM 418TK
 SCM 420TK
 SCM 430TK
 SCM 435TK
 SCM 440TK

JIS G3509-1 冷間圧造用合金鋼－第1部 線材
SCM 415RCH
SCM 415HRCH
SCM 418RCH
SCM 418HRCH
SCM 420RCH
SCM 420HRCH
SCM 425RCH
SCM 425HRCH
SCM 430RCH
SCM 435RCH
SCM 435HRCH
SCM 440RCH
SCM 440HRCH
SCM 445RCH
SCM 445HRCH
SCM 822RCH
SCM 822HRCH

米国SAEによる分類

その他の特性 
クロムモリブデン鋼の重要な特性の一つは、表面の浸炭によりすることである。材料の核はバルク特性を保持するが、外側は顕著に硬化し摩耗や裂けを減らすことができる。この特性によりクロムモリブデン鋼は、歯車や、クランクシャフトの非常に優れた材料である。
東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社（とうきょうガスエンジニアリングソリューションズ、, TGES）は、東京ガスグループの企業である。

旧会社の東京ガス・エンジニアリング（とうきょうガスエンジニアリング）は、かつて1974年に設立されたガス体エネルギーの製造・利用・供給および関連設備の設計などを中心とした事業を行う東京ガスグループの企業である。2015年4月1日に東京ガスグループの株式会社エネルギーアドバンスと統合され、東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社が設立された。

沿革 
1974年 東京ガス・エンジニアリング株式会社設立
1976年 大型工業炉などの建設工事受注を本格的に開始
1983年 コンピューターマッピングシステムを汎用商品化　東京プラントサービス（株）設立 
1984年 フランス製ガスレンジ『ロジェール』の輸入販売を開始 
1986年 マッピング・エネルギー利用分野組織を設置
1989年 水道マッピングシステム（株）設立　温水暖房システムTESの販売を開始 
1990年 『TGEシンガポール』を設立 
1992年 『東京ガスアジア』を設立 
1994年 本社を港区から新宿パークタワーに移転 
1998年 『ISO 9001』を認証取得
2006年
本社を新宿区から大田区蒲田に移転
グリーンテック東京と合併しグリーンテック事業部を設立
2015年 株式会社エネルギーアドバンスと合併し東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社を設立
2016年 本社所在地を港区海岸1丁目5番20号の東京ガス浜松町本社ビルから港区海岸1丁目2番3号の汐留芝離宮ビルディングへ移転
2022年
4月 TGESスマエネサービス株式会社を吸収合併
6月 東京ガスリキッドホールディングス株式会社を吸収合併
2023年 株式会社東京エネルギーサービスを吸収合併

活動実績 
1980年
台湾・大台北区ガスホルダー建設（海外初物件）
東新潟LNG受入基地のコンサルタント業務を受注
1981年
新大分LNG受入基地技術援助業務を開始
韓国における新規都市ガス事業コンサルタント業務を実施
1984年
台湾・韓国のLNG受入基地のコンサルタント業務を受注
静岡ガス・北海道ガスからマッピングシステムを受注
1985年
北京市ガス公社のガスメーター製造設備工事を受注
東京工科大学の自家発電設備工事を受注
1986年
東京都水道局の水道マッピングシステムを受注
1990年
ポルトガルLNG受入基地のコンサルタント業務を受注
埼玉県南水道企業団・神奈川県企業庁水道局のマッピングシステムを受注
1991年
西部ガスの福北工場LNG受入基地地下タンクを受注
1992年
仙台市ガス局のLNG受入基地一括元請を受注
1995年
東部ガス秋田支社のSNG製造設備を受注
1996年
三洋電機（株）東京製作所にガスタービンを設置
1998年
金沢市企業局の港工場での13Aガス製造設備を受注
2000年
西部ガスより長崎LNG受入基地の地下タンクを受注
2001年
山口合同ガスのサテライト基地建設工事を受注
2002年
北海道ガスの函館LNG基地建設工事を受注
2003年
南富士パイプラインの南富士幹線高圧導管工事を受注
2004年
新日本石油の八戸LNG2次基地の建設工事を受注
シンガポールのLNG導入プロジェクトFS業務を受注
中国浙江省LNG基地より業務を受注
2005年
西部ガスの熊本工場LNG地下貯槽建設工事を受注
中国大連LNG基地FEED（基本設計）業務を受注
より西ジャワパイプラインプロジェクトコンサルの業務を受注
2006年
上海ガスのLNGピークシェービング基地EPCMを受注
2007年
東京ガスの千葉～鹿島ラインステーション建設工事を受注
2008年
北海道ガスの石狩LNG基地建設工事を受注
国際石油開発帝石の直江津LNG基地建設工事を受注
2009年
静浜幹線中央ラインの掛川市～袋井市区間高圧幹線新規建設工事を受注
2010年
東京ガスの新根岸・横浜幹線II期ステーション建設工事を受注
2011年
仙台市ガス局の港工場復興工事を受注
東京ガスの日立LNG基地建設工事を受注
2012年
北海道ガスの石狩LNG基地No.2LNG貯槽建設工事を受注
東部ガスの秋田内航船LNG受入基地建設工事を受注
のティバイLNG受入基地のFEED業務を受注
2013年
盛岡ガスのLNGサテライト及び太陽光発電設備建設工事を受注
釡石ガスのLNGサテライト建設工事を受注
東部ガスの秋田支社熱調設備建設工事を受注
2014年
タイのLNG基地拡張設備建設工事におけるPMC業務を受注
2017年
バングラデシュのからLNG受入基地に関するFS等業務を受注
2018年
タイ・Nong Fab（ノンファブ）LNG 受入基地建設におけるPMC業務を受注
2019年
台湾・永安LNG受入基地拡張計画における基本設計業務を受注
2020年
タイ王国の再開発事業「」における都市型地域冷房事業及び配電事業に参画
2021年
バングラデシュにおけるLNG受入基地に関する2件目のFS等業務を受注
2022年
タイ地区におけるLNG受入基地建設計画の基本設計更新、EPCC入札マネジメント業務を受注
国際無線障害特別委員会（フランス語でComité international spécial des perturbations radioélectriques: CISPR、シスプル）は、電気・電子機器から発する電磁波障害について、測定法・許容値などの規格を国際的に統一することを目的に、1934年に設立された、国際電気標準会議（IEC）の特別委員会である。

組織 

CISPRは運営委員会と、分野ごとに分かれた以下の6つの小委員会・分科会（Sub Committee: SC）によって構成される。
 SC-A : 無線妨害測定と統計的手法。
 SC-B : 工業・科学・医療(ISM)向け高周波装置、高電圧設備、電力系列、電気鉄道における妨害。
 SC-D : 自動車(ガソリン車、電気車とも)、内燃機関における妨害、車載受信機。
 SC-F : モーター、電動工具、照明器具などからの妨害、イミュニティ。
 SC-H : 無線通信保護のための妨害波制限
 SC-I : 情報技術(IT)設備(コンピュータなど)、マルチメディア / ハイファイ機器、受信機の電磁環境適合性。

以前はSC-C（電力線）、SC-E（放送受信機）、SC-G（コンピュータなどの情報技術装置）も存在したが、2001年6月にSC-CはSC-Bに、SC-EとSC-GはSC-Iに統合され、現在の体制になった。

規格 

CISPRの出版物は基本的に電磁妨害の測定に関する規準である。それらはケーブルの長さ、測定装置構成、およびアースする手段を指定している。規準には、イミュニティに関しても指定されている。

現在まで、30以上のCISPR規格が公表された。代表的な基準は以下のとおりである。
 CISPR 10 : CISPRの組織、規則、および手順。(1992年9月)
 CISPR 11 : 工業、科学、医療(ISM)向け高周波機器の電磁妨害の特性の許容値及び測定の方法。（1999年）
 CISPR 12 : 車両、モータボート、及び火花点火エンジン駆動の装置からの妨害波の許容値及び測定方法。（2001年）
 CISPR 14 : 電磁環境適合性。電動工具、電気・電子機器、および同様の装置。1) エミッション、2)イミュニティ。（1998年10月(1)、11月(2)）
 CISPR 22 : 情報技術設備の無線妨害特性許容値及び測定の方法。（1997年4月）
 CISPR 25 : 車載受信機の保護のための妨害特性の許容値及び測定法（1995年）

市場における規格の適用 
CISPRの規格は、サプライヤーが到達すべきベンチマークとなる。CISPRは、その規格を適用するためのガイドを作成し、公開している。

CISPR 25は、自動車用電子機器市場において、ベンチマークとして人気が高まっている。例えば、テキサス・インスツルメンツ社は、CISPR 25に適合するテールライトのリファレンス・デザインを公開している。
下着モデル（したぎモデル）とは、下着の広告業務を行うモデルのことであり、女性の場合は「ランジェリーモデル」とも呼ばれることがある。

女性用下着の広告では女性性が強調され、男性用の広告では男性性が強調される傾向があるが、トランスジェンダーを含め性別に関してインクルーシブな広告表現とモデル起用をする動きもある。

外国人モデルの起用 
日本の場合、女性向け下着の通販カタログ・広告等での着用写真には日本人女性ではなく外国人モデル、特に白人系のモデルが起用されることが多い。

日本の女性用下着広告ではヨーロッパ系の白人や白人系ハーフのモデルが多用される。日常生活で見慣れている日本人モデルが肌を露出する広告には性的な印象が生じるが、白人系のモデルであればそれを避けることができるという。
ワコールのブランド「Salute」ではブランドイメージと「バランスの整ったプロポーション」を重視して外国人モデルを起用しているという。
ちなみに白人モデルの下着撮影にはいわゆる在日外国人モデルを日本国内にて撮影する場合と、日本国外のモデルエージェンシーを通じて海外で撮影を行う場合の2種類のパターンがある。

日本人モデルの起用 
日本国内の大手下着メーカーでは1993年度からトリンプ・インターナショナル・ジャパンが外国人ではなく日本人のみを選出条件としてトリンプ・イメージガール（1993年度から2004年度までの名称はトリンプ・キャンペーンガール。）を毎年1名ずつ（2012年度から2017年度までは2名）を選出しており、過去に選ばれた主なトリンプ・イメージガールには大石絵理・吉岡美穂らがいた。なお、ピーチ・ジョンが一時期AKB48、紗栄子、平子理沙などの日本人タレントを下着モデルに起用していたが、その後、外国人モデルに回帰する動きもあった。

2022年には明日花キララが自身プロデュースのブランド「WhipBunny」でモデルを務め、ランジェリーブランド「Shelly de Titi」では初川みなみがモデル起用されるなど、装飾性の高い下着では、現役、元セクシー女優の起用も増加した。

男性モデル 
男性用では国籍を問わず、おもに男性モデルが起用される。女性下着と比較すると、著名芸能人が起用されるのは稀であるが、2016年には「BODY WILD」イメージキャラクターに俳優の菅田将暉が抜擢され話題となった。

「BODY WILD」は男性用ながら、2012年に桐谷美玲、2021年には池田美優がモデルに起用されている。

また、厳密には下着モデルとは異なるが、1990年代にはフジボウアパレルが新日本プロレスのスポンサーをしていた兼ね合いもあり、新日本プロレス所属選手がB.V.D.ブランドのテレビコマーシャルや誌面、店頭広告に出演していた。
高性能計算、ハイ・パフォーマンス・コンピューティング（high-performance computing、HPC）は、計算科学のために必要な数理からコンピュータシステム技術までに及ぶ総合的な学問分野である。

概要 
1980年代以前はベクトル計算機が主流であったが、1990年代以降ではスカラー計算機を超並列にするのが主流になっている。HPC用クラスタをHigh-Performance Computing Cluster、HPCC（:en:HPCC）という。システムの構築や利用には高いレベルの技術的スキルが不可欠であるが、汎用の部品で構成することができる。柔軟性、演算性能の面で優れ、比較的低コストであるため、並列コンピューティングによるHPCはスーパーコンピュータ業界に普及しつつある。

科学研究に使われる数値計算に対して用いられることが多く、関連する用語に高性能技術計算（high performance technical computing、HPTC）がある。工学的利用（例えば計算流体力学(computational fluid dynamics)や、仮想的なプロトタイプの構築・試験など）を指す。では、クラスタベースの高性能計算機はビジネスにも利用されるようになってきた。例えばデータウェアハウス、LOBアプリケーション(line-of-business application)、トランザクション処理などである。

最も高性能なスーパーコンピュータはTOP500リストで見ることができる。TOP500は世界中の最も高性能なコンピュータシステムで構成された上位500機のリストである。リストは年に2度6月と11月に改訂され、それぞれISC（International Supercomputing Conference）とSC（Supercomputing Conference）で発表される。

なお、Highly Parallel Computing（高並列計算）の頭文字もHPCとなるが、一般にこの分野でHPCはhigh-performance computingの略であり、特に説明などなしにHPCがHighly Parallel Computingの略であることはまずない。

GPGPU 

GPGPU (General-Purpose computing on Graphics Processing Units) は、「GPU (Graphics Processing Unit) による汎用計算」という意味の頭字語（イニシャリズム）で、GPU Computingとも呼ばれることがある。この文脈におけるComputingはグラフィックス処理に限らない計算処理全般を意味している。

GPUはその本来の用途であるグラフィックスパイプラインの要求に由来する高い計算能力とスループットを持つ、SIMDタイプの高性能高並列プロセッサである。GPUにおける演算ユニットの最小単位は「ストリームプロセッサ」あるいは「ストリーミングプロセッサ」と呼ばれることがあるが、このストリームプロセッサ1つ1つは単純な構造であり、オペレーティングシステム (OS)・アプリケーションソフトウェアの実行や周辺機器制御などの汎用処理全般をつかさどるマイクロプロセッサすなわちCPUのように複雑かつ広範な処理をこなすことはできない。しかし、単純な構造であるがゆえに集積度を高くすることができるため、理論演算性能（FLOPS値）に関していえば、GPUは同世代の製造プロセスにおけるCPUと比べて遥かに高い性能を持っている。また、CPUと比較して電力あたりの理論演算性能（ワットパフォーマンス、Performance per Watt）すなわち電力効率が高いのもGPUの特徴である。そのため、HPC分野においても、x86/x64ベースのCPUを多数用いるより、GPUを多数用いたほうが安価かつ効率的なシステムとなることが期待できる。

GPGPUのきっかけとなったプログラマブルシェーダーが登場した当初は、GPUはコンピュータグラフィックスに特化した設計であり、GPGPUプログラムの開発も難しかった。しかし、統合型シェーダーアーキテクチャの登場以降、CUDAやOpenCLのように、GPUを汎用の並列プロセッサとしてアクセス可能なプログラミングインターフェイス (API) およびプログラミング言語拡張の標準化とサポート・普及が始まっており、C言語のようなよく使われている言語も使用可能である。ただしCUDAやOpenCLなど、GPGPUをサポートするAPIにおいてデバイス側のカーネル記述に使われるC/C++は独自拡張が施されており、CPU向けのプログラム記述に使用される汎用C/C++とは異なる。また、CUDAはホスト側のC/C++にも拡張が入っており、専用のコンパイラを使用する必要があるなど、GPGPU対応アプリケーションソフトウェアを開発するためには従来のCPU向けプログラミングとは異なる技術や知識が必要となる。

HPC向けGPU製品 
NVIDIA TeslaやAMD FirePro Sシリーズといった、HPC分野での汎用計算を主眼において設計されたプロセッサやグラフィックスボードも製造・販売されている。これらはNVIDIA GeForceやAMD Radeonといったコンシューマー向け製品で使われるチップをベースにしてはいるが、グラフィックス出力の機能を持たず、「GPUアクセラレータ」や「コンピューティングプロセッサボード」と呼ばれることもある 。また、PCやエントリーモデルワークステーション向けのグラフィックスカードと異なり、HPC向けにECCメモリのサポートも備えている。

採用実績 
東京工業大学のスーパーコンピュータ「TSUBAME」などが、GPGPUベースの代表的なHPCシステムとして挙げられる。

TOP500の上位には、インテルやAMDの汎用CPUに加えてNVIDIA Tesla GPUを多数搭載したスーパーコンピュータが名を連ねている 。

2014年11月度のGreen500においては、AMD FirePro S9150 GPUを搭載したドイツGSI研究所のL-CSCクラスターが首位を獲得した 。

メニーコアシステム 
x86アーキテクチャベースのメニーコアシステムとして、インテルはコードネームLarrabeeと呼ばれる製品を開発していたが頓挫している。Larrabeeの思想自体はXeon Phiに受け継がれ、PCI Express接続による独立したアクセラレータ・デバイスとして開発・販売が続けられている。

2015年6月度のGreen500では、PEZY Computingのメニーコアプロセッサ「PEZY-SC」を搭載したスーパーコンピュータが1位から3位までを独占した。PEZY-SCはPCI Express接続によるコプロセッサであり、GPU (GPGPU) と似た点もある。しかし、GPUがSIMD型 (型) であるのに対し、PEZY-SCはMIMD型を採用しており、より柔軟性すなわち使いやすさやソフトウェアの開発しやすさを狙った設計となっている。
株式会社計算流体力学研究所（けいさんりゅうたいりきがくけんきゅうじょ）は、東京都目黒区に本社を置く情報サービス会社である。流体解析に関わるコンサルティング、受託解析、およびソフトウェア開発を主な業務内容とする、

日本の計算流体力学の第一人者であり宇宙科学研究所に所属していた桑原邦郎（1942～2008）が1985年に創業し、同社の高度な技術の源流に立つと同時に、実質的な経営の主導権を有していた。

沿革 

 1985年11月  桑原邦郎が東京都目黒区の自宅で創業。
 1987年5月  最初のスーパーコンピュータ（富士通製 FACOM VP200）を導入。以後順次台数を増やし、ピーク時にはNEC、日立製作所など合計7台のスパコンを保有する。
 1990年  NHKスペシャル「銀河宇宙オデッセイ」のCGを制作。
 1990年代  日本のほとんどの自動車メーカーが、流体研に自社の研究員を駐在させる。
 1990年代末  スパコンがパソコンに置き換わる。
 2010年11月 スパコンが置かれていた、流体研の移転前の土地・建物を日本ラッドが買い取り、国内初の完全外気冷却のデータセンターに改装した。その後2016年に日本ラッドは同データセンターの土地・建物を売却した。

エピソード 
「週刊東洋経済」2003年2月22日号pp.66-67に、下記のエピソードが記載されている。
 創業当時、閑静な住宅地にスーパーコンピュータが次々と運び込まれたことを米国の情報機関が聞きつけ、「極秘に核兵器の開発をしているのではないか」と疑われた。当時の流体研の計算能力は、米国の軍事研究機関を凌いでいた。
 創業資金は、数十億円の父親の遺産。桑原家は目黒区の大地主であった。目黒区内のいくつかの小中学校の敷地は、桑原家の寄付によるものだという。
 スーパーコンピュータは最盛期で7台がフル稼働していたが、その頃の流体研の電気代は、月額2,000万円を超えていた。
スクール水着（スクールみずぎ）とは、日本の小学校・中学校・高等学校における体育授業の水遊び、水泳用に使われている水着を指す俗称である。

概要 
各学校がブランド・デザイン・色等を指定する「指定水着」がある学校と、各学校が定めたブランド・デザイン・色等の最低条件の範囲内で各自市販のスクール水着を自由に選ぶ学校がある。大人用のスクール水着も制作・発売されている。ほぼ全国で採用されている。

1960年代以降、学校教育における水泳の授業の位置づけが大きくなった。しかし、ため、当時の公式競技に用いられている水着を参考に、学校の授業で用いるに相応しい形状、機能を持った水着の制定が進められ、製造メーカーによる軽微な差異はあるものの、全国でほぼ共通の形状、機能を持ったものが「学校指定水着」として定着していった。それに伴い「学校指定」「学習用」という意味からスクール水着の呼称が発生し、俗語として定着した。

日焼け防止や体型を見えにくくするため、長袖と半ズボンを組み合わせたタイプも登場している。

種類

女子用 
基本形状はトップスとボトムスが一体となったワンピース型であり、年代が進むにつれてモデルチェンジが行われている。女子用のものと同じく基本は紺もしくは黒の単色だが、それに限らず様々な色が使用されているものもある。また、大人もターゲットにしたスクール水着も登場している。
 旧旧タイプ（旧旧型） - 旧タイプと似ているかもしれないので、マンガやアニメの設定で旧スクと混同されやすい。
 旧タイプ（旧型）
 新タイプ（新型）
 競泳タイプ（競泳型）
 セパレーツタイプ - 腰紐の代わりにウエストゴムを入れている水着がある。
 スパッツタイプ
 スカートタイプ - 大人のファッションに影響されて、着用する者が多くなってきている 。
 サーフタイプ

男子用

男女共用型  
2022年から2023年にかけて、長袖の上半身部分（ラッシュガード）とハーフパンツのセパレートタイプで統一された、男女問わず着用できる水着も登場している。紫外線の防止や、肌、体格の露出を避けられる利点を持つ。

当初はメディアがジェンダーレス水着と報じていたが、ジェンダーに悩みを持つ者が着るという誤解が生じる可能性があるため、「男女共用型」の呼称が推奨されている。