Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_wiki-manufacturing huggingface dataset:
この項目では、かつてベルギーに存在した国営の公共交通事業者であったが1980年代に導入した連接式電車について記す。旧型電車の置き換え用として当時残存していた路線に導入され、2020年現在も同社の路線を継承した各事業者が所有する。

概要 
ベルギーには1991年まで、国内の地域輸送を担う公共交通事業者のが存在しており、最盛期にはベルギー全体に4,500 km以上という網の目のような巨大鉄道網を築き上げていた。だが、第二次世界大戦後はモータリーゼーションの進展によって路線網は路線バスへ置き換えられ続け、1978年に首都・ブリュッセル近郊の路線が廃止されて以降、残存するのはシャルルロワ地域と北海沿いを走るベルギー沿岸軌道のみとなった。

これらの路線では、1950年代以降導入されたを始めとした車両が使用され、一部は近代化工事も行われたが、老朽化が進行していた事もあり、ヴィシナルは今後も存続する事となっていた2路線へ向けて新型車両を導入する事を決定し、1980年に同国の鉄道車両メーカーである（現：ボンバルディア）へ向けて発注が行われた。そして同年以降製造が行われたのが、「LRV」とも呼ばれる連接式電車である。

導入先の線形条件に合わせて片運転台、両運転台の2つの仕様が開発され、前者は定員数が多い一方で乗降扉は車体右側のみに設置されている他、車内の座席配置も異なる。電気機器はベルギーの電機メーカーであった（現：アルストム）が製造を手掛け、前後車体に設置された動力台車には主電動機が1基づつ配置されている。

運用・改造 
1980年に片運転台（6000）と両運転台（6100）双方の試作車が製造され、試運転を経てまず両運転台車両の量産が行われ、シャルルロワ地域に導入された。一方、片運転台車両については当初の3車体連接車から2車体連接車への変更などの見直しが行われた後、1982年以降ベルギー沿岸軌道へ量産車が導入された。その後の動向は以下の通りである。

ベルギー沿岸軌道

概要 
終端にループ線が存在するベルギー沿岸軌道には片運転台車両の量産車が1982年から1983年にかけて49両（6001 - 6049）導入され、先に製造された試作車の6000と共に旧型電車を置き換えた。

同路線の運営権が1991年にドゥ・レインへ移管された後、1993年から1996年にかけ16両に対して中央部が低床構造となっている中間車体を新造・増結する工事が実施された。それ以降も32両が高床式の2車体連接車のまま残存していたが、BSI式連結器が突き出る前面構造について安全性の問題が指摘され連結運転が中止された事、2000年からドゥ・レインが運営する路線網で65歳以上の高齢者が無料で利用可能となり利用客が急増した事などの理由から、これらの車両についても2002年から2003年に同様の改造が行われた。ただし先に改造された車両と比べて中間車体の車体長が僅かに異なっており、車内の座席配置や着席定員も増加している。また、これと同時に全車とも運転台への冷房装置の搭載も行われており、それに合わせて運転台側の前面デザインが変更されている。

それ以降、長年に渡り両車共にベルギー沿岸軌道の主力車両として使用されていたが、製造から35年以上が経過し老朽化が進んでいた事や更なる利用客の増加、延伸への対応などから2020年以降同路線にはスペイン・CAFが製造する超低床電車のウルボス（Urbos）の導入が始まっており、2020年代までに大半の車両が置き換えられる事になっている。

3車体連接式の部分超低床電車へ改造後の主要諸元は以下の通り。この表では1993年から1996年に改造された16両を「1次更新車」、2002年から2003年以降改造された32両を「2次更新車」と記す。

ギャラリー

シャルルロワ・プレメトロ 

シャルルロワ市内に残存していた路面電車網には、試作車を含めた両運転台車が55両（6100 - 6154）導入されたが、当時のシャルルロワでは路面電車網の路線バスへの置き換えが進み車両数が過剰であった事からヴィシナル時代に営業運転に使用されていたのは29両に過ぎず、半数近くの車両は部品を外され屋外に留置されていた。その後、1991年に運営権がに移管されて以降はプレメトロ網の延伸によりこれらの留置車両の復旧作業が進められた。また、ヴィシナル時代の車両番号は6100番台であったが、ワロン地域交通公社への移管後は塗装変更に合わせて7400番台に改められた。

2020年現在もシャルルロワ・プレメトロ唯一の営業用車両として51両が在籍しており、2017年以降は45両に対してアルストムによる延命を兼ねた近代化工事が進められている。ただしベルギー沿岸軌道と異なり、車体形状の変更や中間車体の増結などの大幅な改造は行われていない。

その他 
シャルルロワ向けの両運転台車として製造された6102については、製造直後の1981年に6103と衝突事故を起こした事で同車の再利用可能な車体や機器を用いた改造が行われた他、試作車（6000）から中間車体が転用され、3車体連接式に改められた。その後はシャルルロワ・プレメトロではなくベルギー沿岸軌道へ導入されたうえ、営業運転には短期間しか使用されなかったものの、2020年現在も同路線の事業用車両として在籍する。なお、廃車された6103については1984年に再度同一番号の車両が製造されている。
日本ピラー工業株式会社（にっぽんピラーこうぎょう-）は、大阪市西区に本社を置くメーカー。東証プライム上場。

概要
液体の漏れを防ぐメカニカルシール（ガスケット、パッキン）の業界大手企業である。

当社最初の製品「特許ピラーパッキンNo.1」の形状が柱状（英語で"PILLAR"）であったことが社名の由来である。

沿革 
1924年（大正13年）5月 - 神戸市灘区に日本ピラー工業所を創立。
1926年（大正15年）8月 - 大阪市淀川区に本社・工場を新設。
1948年（昭和23年）5月 - 株式会社に改組、日本ピラー工業株式会社を設立。
1984年（昭和59年）5月 - 大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に上場。
1995年（平成7年）9月 - 大阪証券取引所市場第二部に上場。
2001年（平成13年）1月 - 東京証券取引所市場第二部に上場。
2001年（平成13年）3月 - 東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場。
2017年（平成29年）3月 - 大阪市西区に本社移転。

事業所 
本社：大阪市西区新町1丁目7番1号
三田工場：兵庫県三田市下内神字打場541-1
福知山事業所：京都府福知山市長田野町2-66-3
九州工場：熊本県合志市福原1-25
国内支店
東京支店、横浜支店、名古屋支店、京都支店、大阪支店、神戸支店、広島支店、九州支店
株式会社丸又商店（まるまたしょうてん）は、愛知県知多郡武豊町里中152に本社を置く醸造メーカー。武豊町の大足地区には、丸又商店も含めて複数の醸造メーカーの醸造蔵が並んでいる。

年表 
 文政12年（1829年） - 創業。
 1924年（大正13年）4月15日 - 合資会社を設立。
 2011年（平成23年）5月16日 - 合資会社から株式会社に組織変更。

歴史 
知多郡武豊町を含む知多半島では、歴史的に日本酒・味噌・みりんなどの醸造業が盛んであり、明治時代には千葉県の銚子や兵庫県の竜野と並んで「三名醸郷」（じょうごう）とされた。武豊町の中でも丸又商店（丸又味噌醸造場）と青木醸造工場の2社は江戸時代から続く長い歴史を有している。

天保14年（1843年）2月、4代目出口又右衛門によって丸又商店が創業された。ただし、公式サイトでは創業年を文政12年（1829年）としている。1886年（明治19年）3月の武豊線（現在のJR武豊線）開通、1899年（明治32年）の武豊港の開港場指定などを経て、武豊町の産業は近代化が進んだ。1924年（大正13年）4月15日、6代目出口又右衛門（正蔵）の代には個人経営から会社経営に改め、合資会社が設立された。2011年（平成23年）5月16日、9代目出口智康の代に合資会社から株式会社に組織変更した。

商品 
有機認定を受けた「オーガニックたまり」などの商品もある。有機農法で育てられた大豆を使っており、小麦粉を一切使用していないため、小麦粉アレルギーの人やスポーツ選手に好まれている。丸又商店の商品はヨーロッパなど海外にも輸出されている。

 たまり醤油
 タレ
 ポン酢
株式会社グリーン電力エンジニアリングは、東京都千代田区に本社を置く再生可能エネルギーにより発電を行う企業である。

主に、水力発電、地熱発電、風力発電、バイオマス発電に注力している。

概要 
ISホールディングスにより2016年1月に設立された再生可能エネルギーによる発電事業会社である、長野県への発電所1号機を皮切りに、急ピッチで全国へ発電所設置を進めている。

沿革 
2016年1月　会社設立

2020年1月　長野県塩尻市に水力発電所を設置

2020年8月　兵庫県朝来市に水力発電所を着工

2021年5月　山形県尾花沢市に水力発電所を着工

2022年1月　兵庫県朝来市に水力発電所を設置
戸上 信文（とがみ のぶふみ、1895年（明治28年）5月13日 - 1967年（昭和42年）8月9日）は、日本の技術者、実業家、経営者、戸上電機製作所創業者、日本タングステン創業者。

来歴 
1895年（明治28年）熊本県に生まれる。電機学校（現・東京電機大学）卒業後、佐賀市の日本電機鉄工（製麺機の発明で知られる真崎照郷が設立した真崎鉄工場から製麺機以外の電気機械や高圧タービンポンプ部門を引き継いだ企業。社長は藤山雷太。真崎照郷も相談役に就任していた。）の技師時代に自動開閉器配電装置を開発したことで1919年（大正8年）に自動開閉器部を社内に設える事となり、これが戸上電機の源流となった。

1923年（大正12年）に交流電磁石実用化を契機に、1本の回線から昼間線と夜間線を自動的に切り替える「戸上式自動配線装置」と呼ばれる配電装置を考案した。当時、この装置は日本だけでなく、英国、フランス、イタリア、ドイツなど海外でも特許を取得。独立して1925年（大正14年）3月12日、自動配電装置の製造販売を目的として株式会社戸上電機製作所を設立。

昭和恐慌のころには日本電機鉄工の自動開閉器部門を吸収した。勲三等瑞宝章、緑綬褒章を受章。1933年（昭和8年）には戸上式配電装置、戸上式電気分配装置などの発明が全国発明表彰で有功賞を受賞した。佐賀県商工会議所連合会長を歴任。
伊東 誼（いとう よしみ、1940年 -） は、日本の機械工学者。東京工業大学名誉教授。元日本機械学会会長。元日本工学アカデミー副会長。

人物・経歴 
横浜生まれ。1962年東京工業大学理工学部機械工学課程卒業。東京工業大学サッカー部出身。1964年東京工業大学助手。1971年、工学博士（東京工業大学）の学位を取得。1972年東京工業大学助教授。1974年東京工業大学教授。1986年日本機械学会生産加工・工作機械部門長。2000年東京工業大学名誉教授、神奈川工科大学客員教授。2002年日本機械学会会長。2007年日本工学アカデミー副会長。知的財産高等裁判所専門委員等も歴任した。

著書 
『工作機械』朝倉書店 1969年
『最近の工作機械技術 : 今後の発展動向と解決すべき問題』マシニスト出版 1980年
『NCシステム事典』朝倉書店 1983年
『FMC入門 : フレキシブル生産セルの設計・導入・運用』日刊工業新聞社 1983年
『フレキシブル生産システム』日刊工業新聞社 1984年
『わかりやすい工学問題の解決方法』森北出版 1986年
『機械加工計測技術』朝倉書店 1986年
『工作機械工学』コロナ社 1989年
『精密工作便覧』コロナ社 1992年
"Human intelligence-based manufacturing",シュプリンガー・サイエンス・アンド・ビジネス・メディア 1993年
『生産文化論』日科技連出版社 1997年
『機械をつくる機械』オーム社 1998年
『乗り物をつくる機械』オーム社 1998年
『アジアの自動車・部品、金型、工作機械産業 : 産業連関と国際競争力』日本貿易振興会アジア経済研究所 2003年
『支援型産業の実力と再編 : 21世紀東アジアの中小企業』阿吽社 2005年
"Modular design for machine tools",マグロウヒル・エデュケーション 2008年
『工作機械産業の発展戦略 : 日独亜の実力』工業調査会 2009年
『新興諸国の資本財需要 : ロシアとベトナムの工作機械市場』アジア経済研究所 2010年
"Thermal deformation in machine tools",マグロウヒル・エデュケーション 2010年
『工作機械にみる技術の系譜 : 技術遺伝子論によるアプローチ』日本工業出版 2014年
"Thought-evoking approaches in engineering problems",シュプリンガー・サイエンス・アンド・ビジネス・メディア 2014年
『工作機械の利用学 : 全体論的アプローチによる』日本工業出版 2015年
『もっと知りたい物つくり : 工作機械の知られざる物語』スマッシュ 2015年
"Theory and practice in machining systems",シュプリンガー・サイエンス・アンド・ビジネス・メディア 2017年
末松 征比古（すえまつ ゆきひこ、1942年12月8日 -） は、日本の化学技術者。成形加工技術の第一人者として知られ、三井石油化学工業ポリマー市場開発センター所長や、プラスチック成形加工学会会長を務めた。

人物・経歴 
千葉県立千葉高等学校を経て、千葉大学大学院工学研究科修士課程修了。1967年三井石油化学工業入社。1985年三井石油化学工業ポリマー市場開発センター所長。

成形加工技術の第一人者として知られ、2004年から2006年までプラスチック成形加工学会会長を務めた。三井化学退社後、2011年天昇電気工業取締役技術本部長兼海外事業部副事業部長。
西脇 信彦（にしわき のぶひこ、1944年4月1日 - 2017年6月27日） は、日本の機械工学者。東京農工大学名誉教授。元プラスチック成形加工学会会長。

人物・経歴 
東京生まれ。1967年東京工業大学理工学部機械工学科卒業。1972年東京工業大学大学院工学研究科生産機械工学専攻博士課程修了、東京工業大学助手。1975年東京農工大学助教授。1985年東京農工大学教授。1989年日本機械学会生産加工・工作機械部門長。1991年東京農工大学総合情報処理センタ長。1997年東京農工大学工学部長。

2002年プラスチック成形加工学会会長。2003年東京農工大学図書館長。2009年東京農工大学名誉教授。射出成型の研究を行い、超音波による新手法の開発などを進め、プラスチック成形加工学会功労賞を受賞するなどした。日本学術会議専門委員会委員長、大学評価・学位授与機構工学系教育評価委員なども歴任した。2017年逝去。

受賞 
 1985年精機学会論文賞
 1985年工作機械技術振興賞（論文賞）
 1987年工作機械技術振興賞（奨励賞）
 1989年工作機械技術振興賞（論文賞）
 1989年工作機械技術振興賞（論文賞）
 1991年電気加工学会全国大会賞
 1994年プラスチック成形加工学会論文賞
 1997年日本機械学会功労賞
 1999年プラスチック成形加工学会功労賞
小林 敏雄（こばやし としお、1941年7月15日 -） は、日本の機械工学者。東京大学名誉教授。元日本機械学会会長。

人物・経歴 
1970年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了、東京大学生産技術研究所助教授。1986年東京大学生産技術研究所教授。1996年東京大学国際・産学共同研究センター教授。2000年日本学術会議会員。2001年日本機械学会会長。2003年日本自動車研究所副理事長・所長、東京大学名誉教授。2012年日本自動車研究所代表理事・研究所長。2013年日本自動車研究所顧問。アイシン精機取締役。2016年ドライブレコーダー協議会代表理事会長。2022年、瑞宝中綬章受章。
棚澤 一郎（たなさわ いちろう、1936年 - 2014年） は、日本の機械工学者。東京大学名誉教授。元日本機械学会会長。元日本伝熱学会会長。

人物・経歴 
1958年東京大学工学部機械工学科卒業。1963年東京大学生産技術研究所助教授。1976年東京大学生産技術研究所教授。1989年日本機械学会熱工学部門長。1993年日本伝熱学会会長。1996年東京農工大学工学部教授。1999年日本大学工学部教授。指導学生に宇高義郎横浜国立大学名誉教授など。
井口 雅一（いぐち まさかず、1934年 - 2014年） は、日本の機械工学者。東京大学名誉教授。元日本機械学会会長。瑞宝重光章受章。

人物・経歴 
新宿生まれ。1957年東京大学工学部機械工学科卒業。1962年同大学院修了、工学博士、同講師。1963年東京大学工学部助教授。1973年東京大学工学部教授。1991年自動車技術会副会長。1995年定年退職、東京大学名誉教授、工学院大学客員教授、日本自動車研究所副理事長・所長。1997年日本学術会議会員。2000年日本機械学会会長。2001年文部科学省宇宙開発委員会委員長。2013年瑞宝重光章受章。
正方晶ジルコニア多結晶（せいほうしょうジルコニアたけっしょう）は、ジルコニアの結晶体のひとつ。正方晶ジルコニア多結晶は、ジルコニアセラミックスと通称され、人工関節や人工歯冠などに用いる生体材料として利用されている。

概要 
ジルコニアは、室温では単斜晶の結晶構造をとるが、高温になるにつれ、正方晶、立方晶の結晶構造をとる。純粋なジルコニアは、正方晶から単斜晶への冷却過程でマルテンサイト変態を起こし、体積が膨張するため焼結体は亀裂を生じ、破砕するが、安定化剤としてイットリウムなどを配合し、焼結条件などを調整することで、室温において正方晶を維持できることが知られている。

安定化した正方晶の結晶の粒径は 0.3 μm程度であり、酸化イットリウム(III)を3%配合したもので、粒子の大きさが最も細かくなる。この水準になると、ほぼ100%正方晶となっているので、室温において最も強靭なものとなるが、他方では200°Cから500°Cで不可逆的な結晶の変成が生じて相も変わり、著しくダメージを受ける。

微細結晶粒の正方晶ジルコニア多結晶は、セラミックでありながら例外的な超塑性変形が認められる。

生体材料 
イットリア添加正方晶ジルコニア多結晶体 (Y-TZP) は、50年程度は、等温マルテンサイト変態による劣化が生じないと考えられており、従来主流であったアルミナセラミックスに代わって、人工関節や人工歯冠などに用いる生体材料として利用されるようになっている。
マズートは、火力発電所の蒸気用ボイラーや似たような用途で使用される、重くて低品質の燃料油である。米国と西ヨーロッパでは、マズートはブレンドあるいは分解され、最終製品はディーゼル油（軽油）である。

マズートをより一般的（高価値）な石油製品に分解・加工するための高度な石油精製施設を持たない旧ソ連や極東の国々（北朝鮮など）では、そのまま住宅の暖房に使用していることもある。西洋では、マズートを燃やす炉は一般に「廃油（waste oil）ヒーター」または「廃油炉」と呼ばれている。

Mazut-100は、GOST規格（GOST 10585-75（旧規格）またはGOST 10585-2013（2019年12月より現行）など）に従って製造された燃料油である。マズートは、ロシア連邦、カザフスタン、アゼルバイジャン、トルクメニスタンでほぼ独占的に製造されている 。燃焼熱が高いため、通常、蒸気を生成する大型ボイラーに使用される。

この燃料を等級分けする際の最も重要な要素は硫黄含有量であり、これは主に原料（原油）の硫黄含有量に影響を受ける。出荷および輸送にあたっては、この製品は黒油（dirty oil）と見なされる。粘度はポンプで汲み上げることができるかどうかに大きく影響するため、出荷には固有の要件がある。マズートはC重油によく似ており、原油からガソリンと軽油を蒸留した後に残る製品の一部である。

さまざまな種類のMazut-100 
各種のMazut-100の主な違いは、硫黄の含有量である。グレードはこれらの硫黄濃度で決まる。

 「超低硫黄」は、硫黄含有量が0.5％のマズート
 「低硫黄」は硫黄含有量が0.5〜1.0％のマズート
 「通常の硫黄」は、硫黄含有量が1.0〜2.0％のマズート
 「高硫黄」は硫黄含有量が2.0〜3.5％のマズート

超低硫黄のマズートは、普通は硫黄分の少ない原油（スイート原油）から作られているが、次の理由により、輸出量が非常に限られている。

 ロシアの生産者数が少ない。これを生産する製油所は、通常、ルクオイルやロスネフチなどの国内最大の石油会社が所有している。
 ロシアとCISでは、総生産量の50％以上が、ロシアとCISの国内消費者に販売されている。
 残りの大部分は、（油田の開発に出資した）海外の石油会社への割当量になっている。
 輸出可能な残りの量は、ロシア国内企業のみがアクセスできる国のオークションを通じて、国の割当量に従って販売される。

低硫黄から高硫黄のマズートは、ロシアおよびその他のCIS諸国（カザフスタン、アゼルバイジャン、トルクメニスタン）から入手できる。技術仕様は、ロシアのGOST規格10585-99に従っている。ロシア産のマズートはより高い価格になる。
水野 毅（みずの たけし）は、日本の機械工学者。埼玉大学理工学部教授。元日本機械学会機械力学・計測制御部門長。

人物・経歴 
1978年東京大学工学部卒業。1980年東京大学大学院工学系研究科修士課程修了、東京大学生産技術研究所助手。

1988年埼玉大学工学部助教授。1990年スイス連邦工科大学客員研究員。2000年埼玉大学工学部教授。工学博士。

2004年日本機械学会機械力学・計測制御部門長。2011年日本機械学会関東支部長。制御工学分野などで優れた業績をあげたとして、日本機械学会機械力学・計測制御部門2017年度部門賞（学術業績賞）を受賞。

受賞 
1983 日本自動制御協会椹木記念賞奨励賞
1985 工作機械技術振興賞論文賞
1995 精密測定技術振興財団高城賞
1996 日本油空圧学会学術論文賞
1997 Asia-Pasific Vibration Conference '97 Best Poster Award
1997 高度自動化技術振興賞（本賞）
1998 計測自動制御学会論文賞
1998 日本機械学会創立100周年記念特別表彰
1999 日本機械学会機械力学・計測制御部門パイオニア賞
2011 日本機械学会機械力学・計測制御部門国際賞
2015 日本機械学会関東支部功績賞
2018 日本機械学会機械力学・計測制御部門部門賞（学術業績賞）
2020 日本機械学会賞（論文）
辻 裕（つじ ゆたか、1943年 -） は、日本の機械工学者。大阪大学名誉教授。元日本混相流学会会長。元日本機械学会副会長。

人物・経歴 
 1966年、大阪府立大学工学部航空工学専攻卒業。
 1968年、大阪府立大学大学院工学研究科航空工学専攻修了。
 1970年、大阪大学工学部産業機械工学科助手。
 1974年、大阪大学工学博士。
 1976年、ドイツ連邦共和国ゲッティンゲンの航空力学研究所に留学。
 1977年、大阪大学工学部助教授。
 1989年、大阪大学工学部教授。
 2002年、日本機械学会流体工学部門長。
 2004年、日本機械学会副会長。
 2007年、日本混相流学会会長、ホソカワ粉体工学振興財団常務理事。固体粒子による乱流変調のレーザー計測などで世界的に著名。趣味は卓球で日本卓球協会スポーツ医・科学委員会委員長や、大阪卓球協会副会長も務めた。

著書 
 『空気輸送の基礎』養賢堂 1984年

受賞 
 1985年 粉体工学会上滝賞
 1991年 日本機械学会賞 (論文賞)
 1999年 アメリカ化学工学会(AIChE) Thomas Baron Award
 2000年 ホソワ粉体工学振興財団 KONA Award
 2000年 日本機械学会流体工学部門 フロンティア賞
 2002年 機器研究会流体科学研究賞
 2003年 日本機械学会流体工学部門賞
 2003年 日本粉体工業技術協会技術賞
 2004年 日本機械学会流体工学部門貢献賞
スティーブ・ワラック (Steven "Steve" J. Wallach) (1945年9月ニューヨーク州ブルックリン生まれ) は、米国のコンピューターエンジニア、コンサルタント、技術マネージャーである。彼はシーモア・クレイ・コンピュータ・エンジニアリング賞を受賞している。

学歴 
ワラックは、ブルックリンの工科大学で電気工学の理学士号を、ペンシルベニア大学で電気工学の修士号を、ボストン大学でMBAを取得している。

キャリア 
ワラックは、 Convey Computersの共同創立者兼CTOであった。Micron Technologyが Conveyを買収した後、ワラックはデザインディレクターになった。ワラックは以前、Chiaro Networksの技術担当副社長であり、Convex Computerの共同設立者であり、同社の最高技術責任者であり、開発担当上級副社長でもあった。Hewlett-PackardがConvexを買収した後、ワラックはHewlett-Packardの大規模システムグループの最高技術責任者に就任した。彼はまた、1998年から1999年までライス大学の客員教授を務めた。Convex社の前は、Data General社で先進開発のマネージャーを務めていた。MV/8000での彼の取り組みは、Tracy Kidderのピュリッツァー賞受賞作「The Soul of a New Machine」(邦題: 超マシン誕生)に詳しく書かれている。それ以前は、レイセオン社でエンジニアとして務め、All Applications Digital Computer (AADC) に取り組んでいた。ワラックは40件の特許を保有しており、全米技術アカデミーのメンバーであり、IEEEフェローであり、PITAC (大統領情報技術諮問委員会) の創設メンバーでもある。

現在は、Centerpoint Ventureのパートナー、Sevin Rosen Funds、Interwestの顧問を務めるほか、ロスアラモス国立研究所の米国エネルギー省先端科学コンピューティング (ASC) プログラムのコンサルタントを務めている。

受賞歴 
ワラックは、「革新的なベクトルおよび並列コンピューティングシステム、特にConvexミニスーパーコンピュータシリーズの設計を通じたハイパフォーマンスコンピューティングへの貢献、産業界での卓越したキャリア、および公共サービスへの貢献」が評価され、2008年Seymour Cray Computer Science and Engineering Awardを受賞した。2002年には、IEEE Computer Society Charles Babbage Awardを受賞した。

参照項目
オーストラリア・グループ（Australia Group、AG）は、1984年のイラクによる化学兵器使用を受けて、1985年に設立された国際輸出管理レジーム（MECR）であり、各国の非公式なグループ（現在は欧州委員会が参加）である。化学兵器や生物兵器の拡散に寄与しないように管理すべき輸出を加盟国が特定できるように支援するためのものである。

概要 
当初は15か国で構成された同グループは、1985年6月にベルギーのブリュッセルで最初の会議を開催した。2018年1月19日にインドが参加し、現在はオーストラリア、欧州委員会、EU全27か国、イギリス、アメリカ合衆国、カナダ、インド、ウクライナ、アルゼンチンを含む43カ国が加盟している。名前の由来は、オーストラリアが主導して本グループを作ったことに由来する。事務局はオーストラリアが運営している。

このグループの初期メンバーは、原料となる化学物質のどれを輸出管理の対象とすべきか、異なる評価をしていた。その後の支持者は、当初はそのような管理を行っていなかった。今日では、グループのメンバーは、化学兵器禁止条約で輸出が禁止されていないが、化学兵器の製造に使用できるものを含む、87種類の化合物の統一リストの輸出管理を維持している。さらに、オーストラリア・グループは、ライセンスと輸出管理の標準化を拡大し、化学兵器や管理された部品の製造に関連する技術を対象としている。

2002年、同グループは輸出管理を強化するために2つの重要な措置を講じた。第一は「抜け駆け禁止」の要件である。グループの他の加盟国によってすでに輸出が拒否されている仕向国に対して、輸出を検討している加盟国は承認前に、その加盟国と協議しなければならないとした。第二は「キャッチオール」の条件である。グループの管理リストに含まれているかどうかにかかわらず、化学兵器や生物兵器プログラムで輸入者が使用する可能性のあるすべての輸出を停止することを加盟国に要求している。加盟国を代表する代表団は毎年、フランスのパリで会合を開く。

メンバー

主権国家

委員会 
 欧州委員会

紛争国
萩本 和男（はぎもと かずお、1955年1月8日 -） は、日本の技術者。元NTTエレクトロニクス代表取締役社長。元NTT先端技術総合研究所所長。

人物・経歴 
愛知県豊橋市出身。1978年東京工業大学工学部電気電子工学科卒業。1980年東京工業大学大学院理工学研究科電気電子系修士課程修了。内藤喜之研究室出身。同年日本電信電話公社入社、横須賀電気通信研究所。1999年NTTコミュニケーションズネットワーク事業部OSS担当部長。2000年NTT未来ねっと研究所メディアネットワーキング研究部長。2004年NTT未来ねっと研究所フォトニックトランスポートネットワーク研究部長。2005年NTT先端技術総合研究所未来ねっと研究所所長。2008年IEEEフェロー。2009年NTT先端技術総合研究所所長。2011年IEEE International Conference on Communicationsプログラム委員長。2013年NTTエレクトロニクス社長。世界で初めて低雑音・高出力なエルビウム添加ファイバ増幅器を実証したことなどが評価され、平成28年度春の褒章で紫綬褒章を受章した。2018年楽水会会長。2019年NTTエレクトロニクス相談役。2020年退任。2021年情報通信研究機構Beyond 5G研究開発促進事業プログラムディレクター（PD）。

受賞 
1989年 光産業振興協会桜井健二郎氏記念賞
1994年 高柳記念電子科学技術振興財団高柳記念奨励賞
1994年 電子情報通信学会業績賞
2005年 電子情報通信学会フェロー
2006年 電子情報通信学会業績賞
2007年 逓信協会前島賞
2008年 IEEEフェロー
2009年 文部科学大臣表彰科学技術賞（開発）
2009年 産学官連携功労者表彰内閣総理大臣賞
2013年 電子情報通信学会功績賞
2016年 紫綬褒章受勲
2021年 IEEEライフフェロー、電子情報通信学会名誉員
2023年 日本国際賞
サワーガス（Sour gas）は、硫化水素（H2S）を大量に含む天然ガスまたはその他のガスである。

天然ガスは1立方メートルあたり 5.7ミリグラム以上の硫化水素を含む場合、その天然ガスはサワーだと考えられる。これは濃度で言うと約4 ppmに相当する（標準温度および圧力下）。ただし、このしきい値は国、州、さらには機関や製品によっても異なる。例えばは、「サワーガスパイプライン」とは体積比でH2Sが100 ppm以上のガスを運ぶものとしている。一方、は、採掘にあたって、許可や報告や場合によっては追加の排出規制が必要になるサワーガスを、体積比で24 ppmを超えるガスとして定義している。

硫化水素の含有量が少ない天然ガスを「スイートガス」と呼ぶ。これは石油産業の黎明期、油田探索者達が掘り当てた原油の品質を手早く調べるために少量の油を舐めて、その味で硫黄分の多寡を判定していたことに由来する。ガスは舐められない（サワーガスの臭いは酸っぱいと言えなくもないが、スイートガスは無臭である）が用語は踏襲された。

「酸性ガス」と「サワーガス」という用語は同じ意味で使用されることもあるが、厳密には異なる。サワーガスとは硫化水素を多く含むガスのことである。酸性ガスとは硫化水素だけでなく二酸化炭素（CO2）その他の酸性の気体を含むガスのこともそう呼ぶ。したがって、たとえば二酸化炭素それ自体は酸性ガスであり、サワーガスではない。硫化水素は有毒であるだけでなく、によってサワーガスを取り扱う配管やその他の機器にも損傷を与える。天然ガスは、典型的には、揮発性硫黄化合物を数ppmを含むだけである。しかしカナダのあるガス田は、90パーセントの硫化水素等を含有することが知られている。それ以外にも「何十パーセント」と表現されるようなH2Sを含有するガス田も知られている。

「甘味付け」 
石油精製所または天然ガス処理プラントでは、硫化水素およびその他の有機硫黄化合物除去工程は「スイートニング（Copper sweetening）」と呼ばれる。スイートニングされた製品は、チオールや硫化水素の酸味や悪臭がない。

硫化水素または二酸化炭素を含む生の天然ガスを使用する前に、一般的にはアミン処理を行って、これらの不純物を許容レベルまで除去する必要がある。除去されたH2Sの処理法としては、硫黄に変換するクラウス法や、硫酸に変換する湿式硫酸処理（WSA Process）がある。高硫黄天然ガス資源の開発が進められている近年では、「従来の硫黄回収で対処すれば，更なる硫黄 の山ができることになる」ことを避けるために高H2S濃縮ガスは、高毒性ガスを処理するように特別に設計されたガスコンプレッサーによって再圧縮され、地層に再注入されることも多い。スイートニング中に除去される別の製品は、硫化カルボニルがある。
京都市交通局狭軌1形電車（きょうとしこうつうきょくきょうき1がたでんしゃ）は、 かつて京都市（京都市交通局）が運営していた路面電車・京都市電で使用されていた電車。日本最初の電車事業者であった京都電気鉄道（京電）の車両が、1918年の市による買収によって引き継がれたものである。京都市によって建設された路線が標準軌であるのに対し、京電由来の狭軌（3フィート6インチ軌間）用で、1961年に廃止された堀川線（北野線）が最後の運用路線であった。

概要 
梅鉢鉄工所製で、台車はブリル21-Eを1基装備した単車である。オープンデッキの運転台兼乗降口を前後に備え、当時は正面に窓を持たない吹きさらしであった。後に正面には窓ガラスと方向幕を持つ幕板が設置されているが、側面扉は堀川線廃止に至るまで設置されなかった。

京電の買収当時は133両を引き継いだ。1955年までは広軌1形との重複を避けるため、車体番号に「N」をつけて区別され（「N電」という通称はこれに由来）、N1 - N133となった。1919年に33両を売却。1925年までに39両が売却された。以後狭軌路線の廃止や改軌により次第に数を減らして堀川線廃止前年には28両が残っていた。この28両は1955年に改番を行い、1 - 28に番号が付け直されている（すでに広軌1形が全廃された後だったため、それまで番号の前に付いていた「N」は省略された）。堀川線廃止4か月前の1961年の3月末に6両が廃車となり、廃止に伴う7月の最終運行まで残ったのは22両だった。

181号車 
大量に発生した余剰車両を広軌路線に転用するための活用策として、狭軌1形の部品を活用し、半鋼製の車体を新造した181号車を1929年10月に製造した。台車は狭軌時代のブリル21-Eを改軌の上使用し、新たに空気ブレーキも装備したが、200形や300形の単車と比べて車体が小型で使い難かったことから、僅か数年の使用で休車となり烏丸車庫に放置され、戦時中には貨車への改造も検討されたが実現せず、1950年3月に廃車された。

譲渡 
ここでは譲渡先が判明している車両についてのみ述べる。
 N3-N14のうちの6両
 1919年（大正8年）に3両が岩村電気軌道へ、1920年（大正9年）に3両が和歌山水力電気（和歌山軌道線）へ譲渡。
 岩村電気軌道の3両は4-6号となり、1935年（昭和10年）の廃線まで使用。
 和歌山水力電気の3両は18-20号となり、1930年（昭和5年）に廃車。廃車後2両が沖縄電気に譲渡され同社11・12号となり、1933年（昭和8年）の廃線まで使用。
 N17・N25
 1930年（昭和5年）に熊本電気軌道へ譲渡され21・22号となる。後年、富山地方鉄道高岡軌道線へ譲渡。
 N23・N64・N68-72・N76・N77
 1928年（昭和3年）、1930年（昭和5年）、1932年（昭和7年）の3度にわたって計9両を菊池電気軌道へ譲渡。当初はN電時代の番号のまま使用された。後に1-9号に改番。
 N31-N51のうちの3両
 京都電燈（越前線）へ譲渡。
 N81・N82・N85・N86・N88-N91・N93・N95-N98・N104・N106
 太平洋戦争中、名古屋市電気局（名古屋市電）へ譲渡。N電時代の番号のまま使用され、終戦後、北陸鉄道、名古屋鉄道、秋田市交通局（秋田市電）に譲渡された（N96は戦災で廃車）。
N81・N106 ： 北陸鉄道デ600形（2両）
N82・N90・N91・N98・N104 ： 名古屋鉄道モ90形（5両）
N85・N86・N88・N89・N93・N95・N97 ： 秋田市電80形（7両）

保存車

動態保存 
日本国内では下記の2箇所で動態保存されている。
博物館明治村（愛知県犬山市）
園内で運行されている。京都市電時代はN58とN115で、改番後は8と15となった。1967年3月18日に運行開始。運行に先立ち、塗装の変更、前面窓の撤去、トロリーポール化などの改造、及び改番（8が№1、15が№2）が行われている。老朽化により№1が1988年に、№2が1990年に復元工事（車体新造）が行われ、ほぼ明治期の原型の姿となった。
梅小路公園（京都府京都市下京区）
27が公園内で運行されており、乗車は有料。堀川線廃止後は交通局によって保存され、公園を会場として開催された1994年9月の「第11回都市緑化フェア」の際に運行が開始された。運行開始当時は現役時と同じく架空線から集電していたが、2014年3月からはGSユアサ製のリチウムイオン電池に動力源が変更されている。

静態保存 
廃止後に大半が近畿地方各地に引き取られ保存された。日本国内で保存されたものは年月の経過とともに多くが解体されたものの、数両が残存している。そのうち、平安神宮神苑に保存されている2は、2020年に国の文化審議会により重要文化財の指定対象として答申された。また、京都市の大宮交通公園に保存されていた1は、2020年に交野市の霊園施設に移設され、法要施設として使用される。

なお、17・19はアメリカ合衆国の南カリフォルニア鉄道博物館に渡った。

保存車の画像
鞠谷 雄士（きくたに たけし、1954年 -） は、日本の化学工学者。専門は高分子材料。東京工業大学名誉教授、米国繊維学会会長。元繊維学会会長。元プラスチック成形加工学会会長。

人物・経歴 
静岡生まれ。1973年神奈川県立湘南高等学校卒業。1977年東京工業大学工学部有機材料工学科卒業。1979年東京工業大学大学院理工学研究科繊維工学専攻修士課程修了。1982年東京工業大学大学院理工学研究科繊維工学専攻博士後期課程修了、工学博士、東京工業大学工学部有機材料工学科助手。1986年アクロン大学客員研究員。1991年東京工業大学大学院有機・高分子物質専攻助教授。2001年東京工業大学大学院有機・高分子物質専攻教授。清水二郎門下。

2008年The Polymer Processing Society会長。2012年プラスチック成形加工学会会長。2014年繊維学会会長。2018年日本学術振興会繊維・高分子機能化工第120委員会委員長。2020年東京工業大学名誉教授、東京工業大学物質理工学院特任教授、米国繊維学会会長。同年から出光興産と東京工業大学で設立した出光興産次世代材料創成協働研究拠点の研究責任者を務めた。2021年京都工芸繊維大学繊維科学センター特任教授。また、アデランスへの技術指導なども行った。

受賞 
1984年繊維学会櫻田武賞
1988年繊維学会論文賞
1991年プラスチック成形加工学会論文賞
1999年繊維学会学会賞
2009年プラスチック成形加工学会論文賞
日進化成株式会社は東京都中央区に本社を置く、化学系専門商社。1958年創業。別事業として建築資材販売、不規則充填物販売（大阪営業所）も行う。

概要 
セルロース誘導品（エチルセルロース）、フッ素ケミカル、その他化学品、医薬品添加剤、各種化粧品原料、建築資材、不規則充填物（大阪営業所）の販売。

沿革 
1958年
東京都中央区日本橋2丁目塚田ビルにおいて資本金50万円にて小山紀一が日進化成株式会社を設立。
2月　代表取締役社長に就任。
The Dow Chemical Companyのメチル、エチルセルロースの関東地区 総代理店として業務を拡大する。
1959年
三菱モンサント化成、三菱油化の原料並びに半製品の販売を開始する。
高砂香料工業より各種香料の合成、調合また輸入業務を委託されTAKASAGO U.S.A.との取引をはじめる。
日本触媒の代理店、日本油脂（現、日油）の販売店となり油剤、グリセリン等の工業油脂の国内販売を開始する。
1961年
信越化学工業のメチルセルロース国産化（メトローズ）により、その代理店となる。
1963年
メトローズ特殊タイプ「TC5」の独占販売権を獲得する。
1964年
大阪市西区土佐堀通りに、大阪営業所を開設する。
1967年
日本油脂（現、日油） 油化事業部に実績が認められ、販売店から代理店に昇格し、また、同社の食用油脂事業部の支援を得て、食用油脂の販売をはじめる。
1968年
The Dow Chemical Companyの資本参加を受け、強力な支援のもとにDow製品の、より一層の市場開拓に取り組む。
1969年
日本油脂（現、日油） 食用油脂事業部 代理店に起用される。
1970年
Dowクロロセンをはじめとする洗浄剤の販売拡大の為、千葉県柏市に月産180tの蒸留再生工場を開設する。
1974年
ダイキン工業のフッ素系溶剤 ダイフロンソルベントの販売実績により、住友商事と代理店契約を締結する。
1975年
Dowクロロセンの旭ダウにおける国産化に伴い、旭ダウと代理店契約を締結する。
東京都中央区日本橋3丁目に本社を移転する。
1976年
法改正により、千葉県の産業廃棄物収集運搬業並びに中間処理業の許可を取得、また関東全域から収集運搬業の許可を取得する。
The Dow Chemical Companyの保有する株式が信越化学工業に移譲される。
信越ポリマーより、食品用途等に使用する透明ポリプロピレンの販売を委託される。
1978年
化学工業薬品拡販の為、毒物劇物一般販売業の許可を取得する。高圧ガス販売業の許可を取得する。
1981年
医薬品業界に進出の為、医薬品販売業の許可を取得する。
1983年
旭ダウが旭化成に吸収合併され、旭化成との取引関係に移行する。
ダイキン工業 化学事業部と一次店契約を締結する。
東北地区における営業の拡大に伴い、宮城県仙台市青葉区に仙台営業所を開設する。
1987年
信越化学工業の保有する株式が返還される。
1988年
郡山化学品販売設立。福島県における無機工業薬品の販売に着手する。
日本環境衛生システムを設立し、感染性廃棄物、クリーニングスラッジ等の特別管理産業廃棄物の収集運搬事業をはじめる。それに伴い本社に環境システム部を新設する。
代表取締役社長に故 平野宏 就任。     
1989年
東京都港区三田に分室を開設し、環境システム部　三田分室とする。
1992年
柏工場を閉鎖する。
1993年
進和パック設立。
柏工場閉鎖に伴い、以前より柏工場で生産していた業務用クリーナーの生産を進和パックに移管する。
1994年
代表取締役社長に　神原正　就任。
1995年
柏工場跡地、売却。
1996年
日本環境衛生システムを、ジェスに社名変更する。
建築材料事業に進出する。
1997年
進和パックを、アステスに社名変更する。
1998年
創業者の小山紀一が死去。
2002年
仙台営業所を福島県須賀川市の郡山化学品販売内に移転し、東北事業所として東北6県及び新潟県の販売を統括する。
2004年
東京医療廃棄物処理協同組合設立。主要メンバーとなる。
2005年
循環型社会実現のため、企業の社会的責務として、環境マネジメントの国際標準規格「ISO14001」認証取得。
2006年
カロラント クロマティックスの代理店として国内販売業務を拡大する。
2008年
創業50周年を迎える。
2009年
郡山化学品販売を吸収合併する。
2013年
物流資材本部、東日本物流センター、西日本物流センターを新設し、備品管理事業に進出する。
2014年
化粧品製造販売業の許可取得し製造本部を新設する。産業廃棄物・特別管理産業廃棄物の収集運搬事業から撤退する。
代表取締役社長に小山裕二が就任。
2016年
8月1日、東京都中央区日本橋本石町３丁目に本社を移転する。（現住所）
2018年
創業60周年を迎える。

主な商品 
[ファインケミカルズ本部 化成品部]
ETHOCEL™（エトセル）【DDP代理店】
エチルセルロース溶解液及び樹脂溶解液
セルロース誘導品（水溶性高分子）
アクリルモノマー 高分子ポリマーPOLYOX™（PEO）
汎用樹脂・成形品・シリコーン成形品
有機過酸化物・脂肪酸誘導体及び界面活性剤

[ファインケミカルズ本部 医薬ファイン部]
化粧品原料
医薬品添加剤

[パフォーマンスケミカルズ本部 機能化学品部]
フッ素系離型剤【ダイキン工業代理店】
カラーマスターバッチ・コンパウンド
PEEK
各種フッ素ケミカル製品
シリカ
業務用クリーナー
工業用洗浄剤

[大阪営業所]
金属製充填物
樹脂製充填物
セラミック製充填物
実験用充填物
規則性充填物
金属製、樹脂製濡性改善充填物

[(株)アステス]
清浄用化粧品 各種洗剤 消臭剤調合
業務用スクラブハンドソープ（化粧品グレード）
業務用クリーナー（アルコール系ノニオン）
業務用洗剤（アルカリ・中性・酸性）
OAクリーナー原液
業務用殺菌・抗菌・消臭スプレー

[物流資材本部 建築資材一部]
カスタマイズ建材

[物流資材本部 建築資材二部]
建築資材の受発注窓口業務の受託

事業所

 本社
 〒103-0021 東京都中央区日本橋本石町3-3-5 日本橋トークビル5階
 大阪営業所
 〒541-0056 大阪府大阪市中央区久太郎町1丁目9-29 東本町ビル3階
 東北分室
 〒962-0041 福島県須賀川市横山町97（横山工業団地内）
 東日本物流センター
 〒366-0051 埼玉県深谷市上柴町東2丁目33番5号
 西日本物流センター
 〒578-0901 大阪府東大阪市加納7丁目21番21号
チャールズ・イングラハム・ペドル (Charles Ingerham Peddle、1937年11月25日 - 2019年12月15日) は、モステクノロジー6502マイクロプロセッサ、6502に基づくKIM-1シングルボードコンピュータ、およびその後継機であるコモドールPETパーソナルコンピュータの主要設計者として最もよく知られているアメリカの電気技術者である。

バイオグラフィー 
ペドルは、1937年11月25日、アメリカ合衆国メイン州バンゴーで生まれた。彼は高校時代はラジオ放送局で働いていた。

1955年、ペドルは米国海兵隊に入隊した。彼はメイン大学に通い、工学物理学の理学士号 (B.Sc.) を取得した。その後、彼はゼネラル・エレクトリック社でタイムシェアリングシステムの開発に携わった。

1973年、ペドルは、モトローラで6800プロセッサの開発に取り組んだ。

ペドルは、非常に低価格なマイクロプロセッサの市場を認識し、300ドルのモトローラ6800を補完するために、低価格な設計を擁護し始めた。しかし、モトローラの経営陣からプロジェクトを中止するように言われ、彼の努力は頓挫した。その後、彼はモステクノロジー社に入社し、650xプロセッサ・ファミリーの設計を指揮した。これらはモトローラ6800に対する回答として25ドルで作られた。650xシリーズの中で最も有名なメンバーは、1975年に開発された6502で、価格はインテル8080の15%であった。その後、Apple II、Commodore PET、Commodore VIC-20、Nintendo Entertainment System、Atari 8ビットコンピュータ、アーケードビデオゲーム、Oricコンピュータ、Acorn ComputersのBBC Microなど、多くの商用製品に採用された。また、6502マイクロプロセッサの設計は、後方互換性を維持しつつ、他のコンピュータにも対応できるように変更された。

1980年、ペドルはコモドール・ビジネス・マシーンズ (CBM)の出資者であるChris Fishとともにモステクノロジーを退社し、シリウス・システム・テクノロジーを設立した。そこでペドルは、Victor 9000パーソナルコンピュータを設計した。

遺産 
ペドルは、6502の共同設計者であるBill Menschとともに、6502のテクノロジーとビジネスモデルの両方がパーソナルコンピュータ革命の立ち上げに貢献したという点で、パーソナルコンピュータの先駆者とみなされている。ペドルの死後、Menschは追悼文を書いた。
細川機業株式会社（ほそかわきぎょう）は、富山県中新川郡上市町に所在する、合成繊維、天然繊維による織物の製造、精練加工を主とする企業である。

概要 
1891年6月に富山県最初の輸出羽二重業である『細川機業場』が第十二代細川庄左ヱ門によって創業された。富山県下の羽二重の生産額の60%を占めていた1907年には一旦合名会社の『細川機業』となるが、1911年に同社解散に伴い『細川機業場』に戻された。戦後の1948年6月に法人化されて『細川機業株式会社』となった。

2020年現在は上市町正印の本社工場（1963年10月に音杉工場として設置、1974年に旧上市工場の機能を集約）のみであるが、かつては上市工場、寺田工場（1936年設置）も存在していた。旧上市工場の跡地は北陸銀行や富山第一銀行の上市支店となっている。

2018年には和紙布のファクトリーブランド「ORIGAMIX」（オリガミクス）を立ち上げ、和紙布を使った日本初の市販ジューズ『スリッポン』を製造した。和紙布にはOJO⁺製の「かみのいと」が使用されている。

主な製造品 
婦人衣料向けの織物を主としているが、この他にも産業資材、土木資材用の炭素繊維織物、和紙布やそれを使用したスニーカー素材（ORIGAMIX）、食品包装資材（ティーバッグ用の食品フィルター織物など）、カーボンファイバー織物（高速道路の床盤、鉄筋コンクリート脚柱の補強、自転車のフレーム、テニスのラケットに使用）、アラミド繊維織物（盾、防弾チョッキ、ヘルメットに使用）など、幅広い製品の製造が行われている。
八釜の甌穴群（やかまのおうけつぐん）は、愛媛県上浮穴郡久万高原町にある特別天然記念物である。

現況 
「八釜の甌穴群」という名前は、主流に連なる8つの巨大な甌穴が、釜のように見えることに由来する。大小35個もの甌穴が密接し甌穴群となっている。このような甌穴群は全国的にも非常に珍しいものであるため、1934年に天然記念物に指定され、1952年に特別天然記念物に指定された。

甌穴はそれぞれ、形状により「トンネル釜」「獅子釜」「メガネ釜」などの名で呼ばれることもある。

場所 

〒791-1801 愛媛県上浮穴郡久万高原町柳井川
太閤左文字（たいこうさもんじ）は、南北朝時代に作られたとされる日本刀（短刀）。日本の国宝に指定されており、広島県福山市のふくやま美術館が所蔵する。所蔵館による名称表記は《短刀　銘左／筑州住》（号じゅらく（太閤左文字））であるが、聚楽左文字と呼称されることもある。

概要 
鎌倉時代末期から南北朝時代初頭に博多にて活躍していた左文字によって作られた短刀である。左文字という名称は、「左衛門三郎」の略とされる「左」の一文字を刀銘に切ったことからその名で呼ばれるようになったものである。左衛門三郎は従来日本刀にあった直線的な刃文から、波打ちくっきりと浮き立つように見える刃文へと転換したことで、華やかで洗練された作風へと転換したことで知られている。以後は門弟に継承され、左文字派の全盛期を築いたとされる。本作は短刀として小ぶりであるが、左文字作中もっとも出来の良いものであり、同工の作風を遺憾なく発揮した傑作と評されている。

太閤左文字の名称の由来は、太閤秀吉遺愛の一振りであることによるものであるが、所蔵館であるふくやま美術館の解説によれば、この名称は昭和時代に名付けられたものだという。本阿弥光徳が秀吉蔵刀を絵図にした光徳刀絵図（埋忠寿斉本）には、本作が掲載されており「同（御物）　志ゆらく　七寸八分半」と注記がされていることから、じゅらく（聚楽）の号があったことも判明している。秀吉から徳川家康に贈られており、その後は秀忠の指料となったとされている。その後遠江国浜松藩主である井上正就へ下賜され、昭和初期まで井上家に伝来していた。

昭和4、5年頃に井上子爵家の入札が行われた際に、本作を欲した長尾米子（わかもと製薬の創業メンバーの一人、長尾よねとも称す）の求めに応じて、刀剣研究者である本間順治の仲介を経て長尾の下に渡る。1933年（昭和8年）7月25日に長尾欽弥（米子の夫）名義で重要美術品に認定され、1934年（昭和9年）1月30日には、同人名義で国宝保存法に基づく国宝（旧国宝）に指定される。その後、文化財保護法施行後の1952年（昭和27年）11月22日に国宝に指定された。その後、所有者が転々としていたが、直近では食品容器の製造・販売等を手掛ける株式会社エフピコの創業者である小松安弘が所持していた。これは、2002年（平成14年）、エフピコの競合会社が会社更生法の申請をされたため、エフピコがスポンサーとして会社を引受けたところ、その会社には巣鴨にあった日本刀装具美術館も含まれていた。本作はその美術館に収蔵されていたものであり、コレクションの散逸を防ぐために小松が自身の資産として引き受けたものである。2007年（平成19年）からは福山市の観光振興に役立てるためとふくやま美術館へ寄託していたが、小松の逝去に伴い2018年（平成30年）11月に小松の遺志を継いだ妻の啓子が小松安弘コレクションとして全14口（国宝7口、重要文化財6口、特別重要刀剣1口）を福山市へ寄贈したため、ふくやま美術館の収蔵物となった。

作風

刀身
刃長（はちょう、切先と棟区の直線距離）は23.6センチメートル、元幅（もとはば、刃から棟まで直線の長さ）は2.3センチメートル。造込（つくりこみ）は平造り、三ツ棟である。鍛えは、小板目（こいため、板材の表面のような文様のうち細かく詰まったもの）よくつみ、地沸（じにえ、平地の部分に鋼の粒子が銀砂をまいたように細かくきらきらと輝いて見えるもの）が細かにつき明るく冴える。

刃文（はもん）は、小湾れ（このたれ、ゆったりと波打つような刃文）に互の目（ぐのめ、丸い碁石が連続したように規則的な丸みを帯びた刃文）交じり、小沸よくつく。

外装
本作には江戸時代後期の作とみられる金襴包合口腰刀拵が付属している。
曽禰 寛純（そね ひろずみ、1955年1月16日 -） は、日本の技術者、実業家。アズビル代表取締役会長兼社長を経て、同社代表取締役会長。元計測自動制御学会会長。元日本電気制御機器工業会会長。

人物・経歴 
茅ヶ崎生まれ。1977年東京工業大学工学部制御工学科卒業。1979年東京工業大学工学部修士課程制御システム工学専攻修了、山武ハネウエル入社。1996年山武ハネウエル工業システム事業部システム開発統括部システムマーケティング部長。1998年山武産業システムマーケティング部長。2000年山武産業システム取締役マーケティング部長。2003年山武執行理事アドバンスオートメーションカンパニーエンジニアリング本部長。2004年フィールドバス協会理事。2005年山武執行役員経営企画部長。2006年計測制御エンジニア会副会長。2008年山武執行役員常務経営企画部長。2009年山武執行役員常務、計測自動制御学会副会長。2010年山武取締役、計測自動制御学会会長。2012年アズビル代表取締役社長兼執行役員社長。2015年日本電気制御機器工業会会長。2019年秋の褒章で藍綬褒章受章。2020年アズビル代表取締役社長兼執行役員社長兼代表取締役会長兼執行役員会長。同年アズビル代表取締役会長兼執行役員会長。2021年日本電気計測器工業会会長。2022年計測自動制御学会名誉会員。