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ミサイルサイロ（Missile silo）とは、大陸間弾道ミサイルなどの大型ミサイルを格納する建築物のことである。単に「サイロ」とも呼ぶ。この名称は穀物を貯蔵するサイロに由来すると考えられる。

概要 

最初期の弾道ミサイルは、いわゆる「ロケット」と同じく地表面からの発射方式であり、待機中のミサイルは攻撃に対し、非常に脆弱なものであった。これに対し、発射システムを地下式サイロとすることにより、ミサイルの待機中や発射準備中における脆弱性は大きく改善することができる。

地下式サイロはミサイルの外形に合わせた円筒形の細長い穴となっており、上からミサイルを吊り降ろして配備する。敵の攻撃に備えて地下司令設備とともに硬化された（Hardened）施設となっており、至近の核爆発に耐える構造となっている。

サイロの構造としては、ミサイル収納用の鉛直な穴がメインとなっている。これは、コンクリートなどで構成された対爆用の蓋で覆われており、ミサイル発射時にはこの蓋が移動し、穴の上部が開放されることとなる。このほか、サイロには、ミサイルの整備用の通路やロケットの噴煙排気路、ミサイル発射管制施設、及び発射管制要員（担当者は兵卒ではなく士官）の待機設備（居住区）、液体燃料式のミサイルでは液体燃料用の燃料タンクが設けられる。敵の侵入に備えて警備システムも敷かれ、有事の際に施設内へ化学兵器を放出する仕組みを持つサイロもある。また、直接攻撃を受けた際や事故の際にミサイル本体や燃料の誘爆を防ぐためにサイロ内部に注水出来るようになっているものもある。

地下式ミサイルサイロの建築は高価なものであり、これらを大規模に運用している国はアメリカ合衆国と旧ソ連（ロシア）と中華人民共和国に限られる。イギリスは冷戦初期に計画していたブルーストリークIRBM用サイロ建造を経済的な理由で中止した。フランスは本土南東部アルビオン高原のアプト・セイント・クリストール空軍基地においてSSBS S-3 中距離弾道ミサイルの18基のサイロを有していたが、冷戦終結後の1996年にIRBMおよびサイロ運用を停止した。中国は約20基のDF-5がサイロに配備され運用されている。

これら地下式サイロは冷戦期の1960年代から建造が開始されている。アメリカ合衆国の初期のICBMであるアトラス初期型は地表に設置するだけで防護措置は何も取られていなかった。続くアトラスEでは、地上の掩蔽格納庫（バンカー（Bunker.その外見から将兵には「棺桶」とあだ名された）に配備されるようになった（ミサイルは普段は横に倒された状態で保管され、発射時には直立する）。これに続く、アトラスFやタイタンIを配備した頃より地下サイロの運用が行われるようになっている。

旧ソ連（ロシア）では第二次戦略兵器削減条約（START-II）で使用が禁止されたR-36用のミサイルサイロは爆破された上で埋め立てられて二度と使用できないようにされた。条約で再利用が認められた一部のサイロはコンクリートを充填して全長を短くし、より小型のRT-2PM2用に利用されている。しかしながらSTART-II自体の履行が完全ではなかったこともあってサイロの廃棄は一部にとどまり、依然として多くのR-36が配備されていると考えられている。

冷戦終結後、アメリカでは不要となったタイタンIIICBMやピースキーパーICBMが使用していたミサイルサイロが売却され、倉庫や民間人が所有する個人住宅となっているものもある。アリゾナ州ではサイロを利用した博物館『タイタン・ミサイル・ミュージアム』が運営されている。管制所もミサイルへの接続のみが切られていて、入館者は運営ボランティアの説明を受けながら司令部からの指示を基に発射操作をする体験も出来る。

発射方式 

サイロにおけるミサイル発射方式については、ホットローンチ方式とコールドローンチ方式がある。アトラスFやタイタンIなどの初期のホットローンチ方式は、推進剤の充填を行ってから地表までミサイルを移動させ発射する方式であった。その後の即応性を高めたホットローンチ方式では、ミサイルサイロ内でミサイルのロケットエンジンに点火される。そのため、サイロ内部が高温のロケットエンジンの排気に晒されて損傷・破壊される。

コールドローンチは高圧ガス（水蒸気等）によりミサイルをサイロ外へ射出し、サイロ外の一定の高度に到達した時点でエンジンを点火する方式である。この方式であれば、サイロは高熱に晒されることも無く、ミサイル発射後も機能に問題を生じず、迅速な再利用が可能とされていた。アメリカではピースキーパーがコールドローンチ方式である。
株式会社MCJ（エムシージェイ）は、日本の持ち株会社。マウスコンピューターなどパソコン本体および周辺機器を製造販売する企業を傘下とする。JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ。

概要 
高島屋衣類店3代目の高島勇二が、19歳でDOS/V自作パソコンの製造販売を始め、のちに衣料業を廃業して社名を（有）タカシマとしてパソコン事業に専念する。1998年にマウスコンピュータージャパンへ社名を変更する。パソコン周辺機器会社の買収を経て持株会社MCJを設立し、一時期MCJがマウスコンピュータージャパンを吸収して実業を兼業したが、2006年に再び傘下事業会社としてマウスコンピューターを設立している。

傘下にディスプレイで一世を風靡したiiyamaなどがある。iiyamaは傘下企業として存続したのちにマウスコンピュータが吸収してブランドとして維持する。

沿革 
1998年 - 有限会社エムシージェイを設立する。
2000年 - 商号を株式会社エムシージェイに変更する。
2001年 - マウスコンピュータージャパン株式会社を吸収合併する。
2003年 - 商号を株式会社MCJに変更する。
2004年 - 東京証券取引所マザーズに上場する。
2005年 - 株式会社シネックス（現・テックウインド株式会社）、株式会社秀和システムの株式を取得する。
2006年 - 株式会社マウスコンピューターを新設分割する。
2007年 - アロシステム株式会社を子会社とする。
2012年 - 株式会社ユニットコムが株式会社グッドウィルを合併する。
2013年 - 株式会社アイエスコーポレーションを子会社とする。
2015年 - 市場選択制度により東京証券取引所2部へ上場市場を変更する。
2015年12月22日 - 株式会社秀和システムの全株式を株式会社ウエノグループへ譲渡する。
2018年1月17日 - R-Logicを連結子会社とする。

主な子会社 
 株式会社マウスコンピューター
 株式会社ユニットコム - 旧・アロシステム
 テックウインド株式会社 - 旧・株式会社シネックス、シネックスジャパンは別会社
 株式会社アユート - 株式会社エムヴィケーと株式会社ユニティが2013年に合併
 ソルナック株式会社
 株式会社aprecio - 旧・株式会社アイエスコーポレーション
 R-Logic International Pte Ltd（シンガポール）
職業訓練指導員 (ガラス科)（しょくぎょうくんれんしどういん ガラスか）は、職業訓練指導員免許のうちの1つ。厚生労働省管轄。

受験資格 
職業訓練指導員免許の受験資格と試験免除を参照。ガラス製品製造技能士の保有者など。

試験科目

学科試験
指導方法（職業訓練原理、教科指導法、訓練生の心理、生活指導及び職業訓練関係法規）
関連学科
系基礎学科
無機工業化学（ガラスの性質及び組織構造）
材料（ガラス　加工用材料）
安全衛生（安全管理　衛生管理）
専攻学科
製造法（溶解法　加工法　製造機械　加工機械）

実技試験
ガラス製品製造
ガラス製品加工
職業訓練指導員 (竹工芸科)（しょくぎょうくんれんしどういん たけこうげいか）は、職業訓練指導員免許のうちの1つ。厚生労働省管轄。

受験資格 
職業訓練指導員免許の受験資格と試験免除を参照。竹工芸技能士の保有者など。

試験科目
学科試験
指導方法（職業訓練原理、教科指導法、訓練生の心理、生活指導及び職業訓練関係法規）
関連学科
系基礎学科
デザイン（美術工芸史、構成、色彩、図案、模様）
安全衛生（安全管理、衛生管理）
専攻学科
材料（竹工芸用材料、染料用材料、塗装用材料、材料処理法）
工作法（材料加工法、編組加工法、仕上加工法、着色法、塗装法、仕様及び積算）
実技試験
竹工芸製品製作
京阪700形電車（けいはん700がたでんしゃ）は、京阪電気鉄道が所有する大津線と呼ばれる路線網を走る電車（路面電車車両）の1形式。1992年の登場当初は京都府・滋賀県にまたがる京津線でも使用されたが、1997年以降は滋賀県を走る石山坂本線で運用に就く。

導入までの経緯 
京阪大津線（京津線、石山坂本線）初の冷房車として導入された600形は1988年までに20両（2両編成10本）が製造され、京津線で使用されていた80形についても1989年から1990年にかけて冷房化工事が実施されたことで、大津線に残る非冷房車は260形、350形、500形の計27両となっていた。その中でも350形は性能上急勾配が存在する京津線を旅客列車として走行することができず、効率的な車両運用に支障をきたしていた。

一方、長年検討されていた京津線から京都市営地下鉄東西線への直通運転に関する車両規格が1990年に決定し、京津線の車両規格の大型化に併せて石山坂本線を含んだ大津線全体の架線電圧をそれまでの600 Vから1,500 Vへ昇圧することとなった。それに伴い、600形の増備車としての導入が予定されていた車両の計画を変更し、昇圧に備えた最新機器を備えた複電圧車として1992年以降大津線の錦織工場での製造が実施された。これが700形である。

形式の「700」という番号については、1928年に1580型として登場後翌1929年に700型と形式名を改めた初代、旧型車両の機器を流用して1968年から1970年に製造された2代目が存在しており、この大津線向けの700形は3代目にあたる。

車体・車内 
260形や300形の車体を流用した500形や600形同様、両側に2箇所の両開き扉を有する700形の車体は非冷房車の350形4両と500形6両（全車）から改造されたものである。ただし車歴上は「改造」ではなく「新造」という扱いになっている。検査や車両運用の都合上、先に完成したのは350形の車体を用いた4両（701 + 702・703 + 704）である。

前面形状は600形と同様の大型2枚窓であるが、京阪本線系統に導入されていた7000系を基にデザインが変更され、乗務員室の拡大のため前面の傾斜がなくなったほか、窓枠の色も黒となっている。前照灯の形状もケーシングタイプとなり、スカートに囲まれた連結器上部の台枠補強板にはステンレスのアクセントが入っている。連結面についても600形から変わり、上部が張り上げ構造となった折妻構造に改められている。

車内は600形同様全席ロングシートであるが、座席や化粧板など車内空間の色調は明るめのものに変更しており明るさと清潔感の調和を図っている。1992年11月に製造された705 + 706以降の車両は京阪電気鉄道の所有車両で初めて車椅子スペースが設置され、それ以前に製造された4両についても後に改造により設置が行われている。ほかにも運転台には車椅子渡り板が搭載されており、バリアフリーに対応した車両となっている。

主要機器・台車 
回生ブレーキや定速制御を行う関係から主電動機は600形から引き続き直流複巻電動機を用いるが、1,500 Vへの昇圧を見据えて定格出力を70 kWに向上させており、導入当時700形は大津線全体で最も出力の大きい車両となった。2基の電動機が搭載されている台車は600形と同様の側梁緩衝ゴム方式の空気ばね台車である。駆動装置はTD平行カルダン駆動方式を採用し、主電動機の特性に合わせ600形から歯車比の数値が上がっている。

制御装置（ACRF-M870-793A）は2両分の電動機8基を一括制御するもので、分巻界磁位相制御を用いて定速運転を実施する。運転台からの速度制御はマスター・コントローラによって行われ、20 km/hから70 km/hまで5 km/h刻みに計11ノッチの定速ノッチが設定されている。また、偶数番号の車両（Mc2）には昇圧に備え逆転器の取り付けや絶縁向上などの準備が施されている。

この昇圧への準備に絡み、補助電源装置（SIV）は600形のブースター方式から様々な電圧に対応可能な昇降圧チョッパ方式に変更されている。回路の中にあるブースター部分が昇降圧チョッパに置き換わったもので、300 Vから1,800 Vまでの架線電圧に対応しており、架線から入力された電圧を1,200 Vに一定化した上でインバータを介して照明や空調装置などに用いられる三相交流や単相交流に変換することができる。これにより昇圧に伴う回路変更の必要がなくなったほか、半導体数の削減や装置全体の小型化などの効果がもたらされている。

制動装置については、600形までの大津線の車両では標準的に非常弁付き直通空気ブレーキ（SME）が用いられていたが、700形では制動の性能向上やメンテナンスの簡素化を図るため全電気指令式電磁直通ブレーキ（HRD-1）に変更されている。更に応荷重装置を装着することで運転保安度が向上している。また保安ブレーキとして直通予備ブレーキも併せて搭載されている。奇数番号（Mc1）の車両に設置されているコンプレッサーに関しても、それまで大津線の全車両で使用されていたDH25から、交流電動機駆動式のものに改められている。

屋根上には空調装置があり、より空調効果を高めるためクーラーやダクトの配置変更、車内の送風用ラインデリア増設などの改良が実施されているほか、カバーの形状は一体型に改められている。ヒーターは座席下に設置されている。

運用・改造工事 
1992年5月1日から営業運転を開始し、翌1993年5月27日までに10両（2両編成5本）が製造された。これにより同年当時大津線に在籍していた全45両のうち30両が冷房車となり、残された非冷房車は朝夕ラッシュ時の運用となった。当初は京津線の準急にも使用されたが、1997年10月12日の京津線の部分廃止および京都市営地下鉄東西線への直通運転開始に伴い、それ以降の定期運用は石山坂本線でのみ行われている。また、同年の深夜に行われた試運転を経て、前日の10月11日には600形と共に錦織車庫で昇圧工事が行われている。

2003年のワンマン化対応工事を経て、2019年現在も10両全車が在籍している。

塗装変更 

塗装については、1992年の導入当初は車体上半分が若草色（ライトグリーン）、下半分が青緑色（ダークグリーン）という当時の一般車塗装であったが、本線系統とのイメージ統一のため2017年6月から新塗装への塗り替えが行われ、旧塗装での運行は2021年2月1日に終了した。

ラッピング車両・特別塗装車両として使用される機会も多く、701 + 702は、2016年9月24日から2020年3月3日まで、営業開始55周年を迎えた80形の復刻塗装が施されて運行された。

車歴・編成
重連運転（じゅうれんうんてん）とは、鉄道の機関車や軌道工事の特種車など動力車を2両以上連結して運転すること。

鉄道輸送における重連運転 
目的は
 牽引力を増加させる
 急勾配区間の走行
 冗長化による信頼性向上
 その他（行事や観光列車の見せ物として、回送機関車の送り込みとして、瀬戸大橋などの荷重試験として）
のために行われる。

重連時に補助する役割を担う機関車のことは「補助機関車（補機）」、補助される側（メインの側）の機関車のことは「本務機関車（本務機）」と呼ぶ。
一般的に重連は2両の機関車で行われるため重連とも呼ばれる。牽引力が不足する等の理由により3両の機関車が使用される場合は3重連と呼ぶ。蒸気機関車のような片運転台の機関車2両を背中合わせにした重連は、反向重連（はんこうじゅうれん）と呼ぶ。

先頭に一括連結して運転することを重連と呼ぶことが一般的である。これに対し、運用上の都合や軌道施設の耐荷重の関係で先頭と最後尾に分けて連結される場合は、一般的にプッシュプルと呼ばれる。

協調運転を行う関係上、使用する機関車同士の走行特性が揃っていることが望ましい。そのため、重連運転で使用する補助機関車は本務機関車と同形式であることが多いが、路線や車両運行の都合上、異形式あるいは異車種による重連運転もしばしば見られる。

背景 
蒸気機関車時代は、機関車単体の牽引力が小さいため、重連運転が頻繁に見られたが、最近は機関車の性能向上や線路改良による急勾配区間の減少で減りつつある。勾配線区で使用される電気機関車やディーゼル機関車には、重連運転を前提として、1両の運転台から自車のみならず、他の機関車も一括制御できる機能（重連総括制御装置）をもつものがあり、運転コストの削減に寄与している。また、長大編成の貨物列車において、編成中間にも機関車を組み込み、無線操縦する例もアメリカなどで見られる。総括運転機能のない機関車を重連運転する場合は、各機関車に運転士が乗り込む必要があるが、汽笛などの合図により一斉操作するといった手法で協調運転される。

イギリスにおける重連運転 
1838年完成のロンドン・バーミンガム鉄道ではエドワード・バリーがマネージャーを役員として迎えられ、1941年までにバリーが設計した蒸気機関車が最重要路線に導入された。しかし、バリーの設計した蒸気機関車は小型で牽引力が不足していたため、常に重連運転（ときに3重連または4重連）を強いられていた。グレートウエスタン鉄道にグーチの設計した機関車が導入されると、バリーの機関車は批判の対象となり、1946年のグランドジャンクション鉄道との統合後にバリーは退職に追い込まれた。

日本における重連運転 
平地が少なく山がちな日本の鉄道では、急勾配区間が多いため、重連運転はごく普通に見られた。
1987年の国鉄分割民営化以降は、貨物列車を運転する日本貨物鉄道（JR貨物）が、旅客鉄道会社に支払う線路使用料を削減するため、従来重連で使用していた機関車の置換えを、動軸数の多い1両の機関車（EH500、EH200、EH800）で行うことが多くなっている。

旅客鉄道会社（JRグループ）においては、牽引すべき客車列車がほぼ絶滅している。定期列車では北斗星が函館 - 札幌間（函館本線・室蘭本線・千歳線経由）の運転で2015年3月に行われたのが最後となった。現在では臨時列車（カシオペア紀行、その他イベント列車など）として運転されるのみである。

電蒸運転 
電蒸運転（でんじょううんてん）とは、先頭に電気機関車、それの次位に蒸気機関車を連結した重連、または先頭に電気機関車、最後尾に蒸気機関車を連結したプッシュプルで列車を運転すること。「電-蒸運転」と表記されることもある。

大正時代、電気機関車の導入開始当初は故障が多く信頼性が低かったことから、対策としてこの運転方法が採用されていたことがあった。この場合、列車の前方に電気機関車を連結し、後方に補機として蒸気機関車を連結して運転を行った。

戦後の混乱した一時期に飯田線で電蒸運転の事例がある。

1957年9月5日に、仙山線で営業運転による試験を開始したED45を嚆矢とする交流電気機関車は客車の蒸気暖房用供給装置がなく、冬季は専用の暖房車を必要としたが、この暖房車確保が間に合わなかった。そのため、仙台および小牛田のC58が代替暖房車として（動力車としては使用せず）しばしば連結された。ところが、初期の交流電気機関車は水銀整流器を由来とする故障が絶えなかったため、その際にC58が動力車となって救援して運行を続けることがしばしば見られた。

昭和30年代から昭和40年代中盤にかけて主要路線において電化が進展したが、工事完了後から開業直前にかけて試運転・乗務員訓練・点検などを行うために電蒸運転が複数回行われた。

蒸電運転 
蒸電運転（じょうでんうんてん）とは、先頭に蒸気機関車、それの次位に電気機関車を連結した重連、または先頭に蒸気機関車、最後尾に電気機関車を連結したプッシュプルで列車を運転すること。

イベント列車で行われており、秩父鉄道の「SLパレオエクスプレス」や大井川鐵道の「かわね路号」で見られることがある。

ギャラリー

軌道工事等における重連運転 
鉄道建設工事用の特種車のうち、軌道工事用のものには、急勾配でも重い建設材料を運搬できるよう重連運転が可能なものがある。

また、工事車両の牽引車であるバッテリーロコ（蓄電池機関車）はもともと鉱山で用いられていたが、地下鉄や新幹線などのトンネル工事で用いられるようになっており、サーボモーターを採用した車両（サーボロコ）は重連運転にも対応できる。牽引車で牽引しない自走式の積載型車両である自走台車も重連して自動運転で使用されることも多い。
職業訓練指導員 (化学分析科)（しょくぎょうくんれんしどういん かがくぶんせきか）は、職業訓練指導員免許のうちの1つ。厚生労働省管轄。

受験資格 
職業訓練指導員免許の受験資格と試験免除を参照。1級または2級化学分析技能士の保有者は、実務経験不要で、1級合格者は実技と関連学科が免除され、2級合格者は実技が免除される。

試験科目
学科試験
指導方法（職業訓練原理、教科指導法、訓練生の心理、生活指導及び職業訓練関係法規）
関連学科
系基礎学科
化学（無機化学、有機化学、物理化学）
分析化学（分析化学）
安全衛生（安全管理、衛生管理）
専攻学科
化学工業（工業化学、化学工学）
化学分析法（重量分析法、容量分析法、定性分析法、機器分析法）
実技試験
化学分析
臭素酸カリウム（しゅうそさんカリウム、potassium bromate）は、カリウムの臭素酸塩で、化学式 KBrO3 で表される無機化合物である。ブロム酸カリ、ブロメートとも呼ばれる。

化学的性質 
臭素酸カリウム自体は不燃性だが、強力な酸化剤であり、他の物質を酸化させる作用がある。このため、第1類危険物に指定されている。

加熱により分解し、有毒で腐食性のある粉塵（フューム）が発生する。炭素、リン、硫黄などの可燃性物質や還元性物質と激しく反応し、火災の危険をもたらす。

臭素酸カリウムは、熱した水酸化カリウム溶液中で臭素を反応させることによって生成される。最初に形成されるのは次亜臭素酸イオンであるが、高温の塩基性溶液中では不安定なため臭化物イオンと臭素酸イオンへ迅速に不均化される。
 3BrO^-(aq) -> {2Br^-(aq)} + BrO^-3(aq)

毒性 
有毒であり、発癌性も指摘されている。
 国際がん研究機関(IARC)では、臭素酸の発ガン性を「グループ2B：ヒトに対しての発がん性の恐れがある」に指定している
 経口摂取によって、腎臓、中枢神経系に影響を与え、腎不全、呼吸器抑制、難聴 を生じることがある。

用途

パーマ 
コールドパーマ処理の第二液剤に使われている。誤飲事故も起こっている。

食品添加物 
かつてはパン生地、魚肉練り製品などの改良材(食品添加物)として用いられた が、ラット腎臓における発癌性が指摘され、国によっては使用が禁止・制限されている。イギリスは1990年、ドイツは1993年、カナダは1994年、中国は2005年、食品への使用を禁止した。国際連合食糧農業機関・世界保健機関の合同食品添加物専門家委員会(JECFA)は1989年に「パン製造用小麦粉への使用許容量は60ppm（1キログラムあたり0.060グラム）以下」であり、一日摂取許容量は設定できず、最終製品に残存してはいけないという指針を出していたが、1993年には「臭素酸カリウムの小麦粉処理剤としての使用は適切ではない。ビール製造用途についてはデータ不足から評価できない」として使用量についての指針を取り消し、1995年に再確認されている。

アメリカは全面禁止していないが、多くの州で、臭素酸カリウムを使用した食品にはその事実をパッケージに明記するように定められている。FDAは麦芽食品に対しての使用について、規制範囲内での使用については安全であると思われているが、最終製品のラベルにて添加した事を表記しなければならないと規制している。

日本では1982年に行われたラット腎臓への発がん性試験により発がん性が認識されており、1982年にパン以外の使用は禁止され、パンについても添加は30ppm以下、かつ最終製品に残留してはならないと規制された（日本の研究では、15ppmのパンでは不検出だが30ppmでは残存が確認された）。パンについても厚生労働省による行政指導で使用自粛が要請され、1997年にも検出される事件が起こり、パン関連の工業界では使用自粛が申し合わされた。この年には検出技術の向上により、検出限界10ppb（1キログラム中10マイクログラム）までの検出が可能になった。

2002年には更に向上した検出技術で調査が行われたが、市販のパン135検体に残留は認められなかった（検出限界1ppb、定量限界2ppb）。2003年に日本パン工業会が、正常な製パン工程を遵守した場合には臭素酸カリウムは加熱により分解され、分析精度が向上した方法を用いてもパンから「残存が検出されない」とした。これを受けて、山崎製パンなどのメーカーは使用を再開した。厚生労働省は2003年3月にこれを承認している。ビタミンCなどを利用した代替方法が開発されていることもあり、引き続き使用していない製パン業者も多い。JECFAは1995年以降見直しを行っておらず、日本生活協同組合連合会は2020年の指針において「（国内メーカーのパンでは）残留は検出限界未満であり実際の健康リスクは非常に低い」としながらも、管理政策の結論に基いて「不使用添加物」であり、「加工助剤としても意図的には使用しない」としている。

またこの頃には「山崎製パンのパンにカビが生えないのは臭素酸カリウムを使用しているためである」とした本が販売され、1年以上ベストセラーとなった。食品化学者の長村洋一は、パンに残存している可能性がある臭素酸カリウムの量は水道水の安全基準（10ppb）の10分の1以下であり、防カビ効果が発生する量とは考え難い上に、当該本の著者の行っている実験では山崎製パンのパン以外に臭素酸カリウムを添加した実験が行われておらず、「臭素酸カリウムを添加したものにカビが発生しない」ということが実証できていないと指摘している。

山崎製パンは製パン技術の向上、臭素酸カリウムの調達困難 の理由により、2014年2月から臭素酸カリウムを使用していなかったが、2020年3月から一部製品で使用を再開した。使用再開にあたり、角型食パンにおける臭素酸カリウムの残存量は0.5ppbの検出限界未満であることが確認されたとしている。

規制
臭素酸カリウムの食品への使用は、EU・カナダ・ナイジェリア・ブラジル・ペルー・その他いくつかの国で禁止されている。2001年にはスリランカで禁止され、メルコスール諸国では2003年に禁止され、2005年には中国で禁止された。

米国においては禁止されていない。発ガン性物質を禁じる食品・薬物・化粧品法(:en:Food, Drug, and Cosmetic Act)のデラニー条項(:en:Delaney clause)が1958年に改正されたことで、FDAは75ppm以下に限り使用を認可している。そのため現在において禁止することは困難となっている。その代わりに、1991年にFDAは製パン業に対して自主的に使用を中止するよう訴えている。カリフォルニア州では、臭素酸カリウムが用いられた場合は警告ラベルを貼ることが要求されている。

日本 
※下表は、「臭素酸カリウムの発がん性について」臭素酸カリウム小史 より引用し加筆。

参考資料 
 二十世紀食品添加物史、社団法人日本食品衛生協会(2010)
ザウエル&ゾーンは1751年にドイツのズールで創設された銃器メーカーである。

歴史 
1751年、ヨハン・パウル・ザウアーが、ドイツのズールでパーカッションピストルの製造を始める。当時の社名はJ・P・ザウアー・ゾーンであった。以降、ゾーン一族はズールを本拠地として代々銃を製造してきた。

1900年には、上下二本の銃身を持ち、回転式弾倉を備え、4発の弾丸が発射できるバー・ピストルを開発。その後、オーストリア人G・ロートの開発した機構を組み込んだ、ロート・ザウアー・ピストルを製造し始め、以降中・小型のセミ・オートマチック拳銃を中心に開発と生産を続けた。

ドイツが第二次世界大戦に敗れ、ズールが東ドイツに組み込まれると、ザウアー一家は西ドイツのデュッセルドルフに逃れ、ここでザウアー・ゾーン社を再開、アメリカへ輸出するためのリボルバーの生産を始めた。その後、1951年にはドイツ北部のバルト海に面したエッカーンフェルデに拠点を移した。

1970年に、スイスのSIG社の小火器部門に、レンツブルクのHämmerli Target Armsと共に合併し、SIG社製自動拳銃の生産を引き受けた。

1980年、スイスのSIGがザウアー・ゾーン社の筆頭株主となったため、以後同社はSIGザウアー拳銃シリーズの大半の開発・設計、および製造を担当する。2000年には、ドイツ人投資家が株式とSIGの商標を取得したため、SIGは「スイス・アームズ」と社名を変更、ザウアー・ゾーン社はSIGの傘下から外れ、社名を創設時のJ・P・ザウアー・ゾーンに変更した。このドイツ人投資家が「SIGザウアー」の商標も所有したことにより、同社は以後も「SIGザウアー」ブランドの拳銃と、「ザウアー」ブランドによるライフルの製造を続けている。

「Sauer」の読み方について 
「Sauer」は日本語で「ザウエル」と一般的に読まれているが（舞台ドイツ語的な読み方）、標準ドイツ語では「ザウアー」と発音される。また、ドイツ語で「Sa」は「ザ」と発音するが、英語では「サ」と発音するため、英語を母語とする人の中には「サワー」と発音する人もいる。

代表的な製品

拳銃 
 WTP M1928
 ザウエル＆ゾーン M1934
 ザウエル&ゾーン 38H
 ザウエル＆ゾーン サン・パオロ
 サン・パオロ シングル・アクション・アーミー
 P220
 P226
 P228
 P239
 P230
 P250
 SP2340
 MOSQUITO
 P238
 P320

小銃 
 M30
 M200
 S 202
 S 303
 SSG-2000
 SSG-3000
 STR 200
 SIG sport 550
株式会社トップシークレットは、日本の千葉県千葉市にある自動車整備会社。

概説
改造車（チューニングカー）の制作を行う所謂チューニングカーショップであり、主に最高速チューンを得意とする。

チューニングショップ。以前は社長の永田和彦が首都高速道路湾岸線などを高速で走行するための車などを自主的に製作していた。

現在は車両改造だけではなくモータースポーツ参戦にも積極的で、2004年には全日本プロドリフト選手権（D1グランプリ）でシリーズタイトルを獲得している。2006年には製作したフェアレディZがハリウッド映画『ワイルドスピードX3 TOKYO DRIFT』（ジャスティン・リン監督）で使用された｡

主な活動

D1グランプリ

2002年
ドライバー…三木竜二
車両…TOPSECRETS15
シリーズ総合第28位（第2戦エビスから参戦）

2003年
ドライバー…三木竜二
車両…TOPSECRETS15
シリーズ総合第13位

2004年
ドライバー…三木竜二
車両…TOPSECRETS15
シリーズ総合第1位

2005年
ドライバー…三木竜二
車両…ORCZ33
シリーズ総合第16位

2006年
ドライバー…今村陽一
車両…ORCZ33
シリーズ総合第15位

2007年
ドライバー…今村陽一
車両…ORCZ33
シリーズ総合第6位（第6戦終了時点）

その他
2004年 日産マーチカップシリーズチャンピオンカップ優勝
2005年 V35GT-R、ドイツアウトバーンにて341km/hを記録
2013年 日産・GT-R、イタリアのナルド・サーキットにて377.246km/hを記録

主なデモカー

GT300スープラ - 3S-GTEエンジン換装、ワイドフェンダー　Option&ビデオオプション連動企画、ニュージーランド最高速アタックのために製作された。結果はエンジン系トラブルが発生してしまったため294km/hに終わった。
0-300km/hスープラ（ゴールド） - RB26DETT+GT3037Sツインターボエンジン換装　ビデオオプション企画、0-300km/hアタック2WD部門にてトップタイムを保持。「ドバイの王様に売却してしまった」と永田が話しているが真偽のほどは定かではない。中東の王族から紆余曲折を経て、現在は日本車マニアであるアメリカの実業家の手に渡っている。
0-400mスープラ - RB26DETTエンジンを換装した仕様。
V35GT-R FUSION RX-1 - VK45DEエンジン換装&ツインターボ&トランスアスクル　東京オートサロンでの発言を元にOption連載で製作が開始。上述のように341km/hを記録した。
FUSION RX-1 - SUPER G-FORCE Z(Z33)　VQ30DEエンジン換装&ターボ化。
D1-SPEC S15 - 2004年D1グランプリシリーズチャンピオン。
TS8012V・nardo(V12スープラ) - センチュリーのV型12気筒エンジンを搭載。イタリアのテストコースで走らせることを目的に製作。その後、3月16日、イタリアのナルド・サーキットにて、400km/hオーバーを目指した。このマシンも現在はアメリカの実業家の手に渡っている。Youtube上で現在の持ち主を取材した動画がアップロードされており、「スモーキー永田の伝説のスープラ」として230万回以上の再生がされている。
TOP SECRET with Prestage GEMBALLA PORSCHE - ゲンバラ・GT500をベースにしたチューンドコンプリートカーとして製作。エアロはトップシークレット、エンジンや足回りはプレステージが担当。
TOP SECRET SUPER GTR 1200(日産・GT-R) - 上述のようにイタリアのナルド・サーキットにて、377.246km/hを記録した。

最近ではハイブリッドカーのチューニングを手がけており、ホンダ・インサイトにナイトラス・オキサイド・システムを搭載したりしている。
ブローニング・アームズは、銃器設計者として名高いジョン・ブローニングが設立したアメリカ合衆国の銃器メーカー。「Browning」の日本語表記は「ブラウニング」が英語の発音により近いと思われるが、日本では「ブローニング」という表記が一般的になっている。

ベルギーのFN社の傘下に入り、一部の製品を共同生産しているためか、よくFN社と同一会社扱いを受けるが全くの別会社である。1966年には高知県の猟銃メーカーであるミロクとも提携し、一部の小銃や散弾銃は現在も、同社が生産している。

歴史 

1962年にはアメリカ合衆国カリフォルニア州のPacific Laminates社を買収し釣り具製造に参入したが、1992年にオクラホマ州にあるゼブコ社に釣り具部門を売却した。

2010年にはスポーツ用の弓（コンパウンドボウ）の取り扱いを中止した。

会社の始まり 
 ウィンチェスター社との交渉の末、特許の売却により大金を得たジョンら兄弟達はオグデンに新たに二階建ての建物を買い取り1883年に「ブローニング兄弟商会（J.M.BROWNING & BRO.）」の名称で銃砲店を設立した。店内での営業は銃器販売を主として銃の調整から修理、さらに釣り具も販売されていた。自らの店を持ったジョン達はその後、店での役割人事を決めることとなった。その結果ジョンは銃の設計開発に専念し、マシューが店舗の経営管理、その他の兄弟達はそれまで販売してきた銃の修理や製造を行うことで合意し、店の経営もそれなりに順調に進めることが出来た。 その後ジョンは新たにレバーアクションライフルを開発し特許を取得している。外見上はウィンチェスター社が製造したウィンチェスターM73とそっくりな物だが、内部構造が二つのロッキングブロックを使用しボルトを閉鎖するといったM73に比べて頑丈で故障の少ない設計になっていた。さらに弾薬はそれまで単発式ライフルで使用していた45-90弾を使用することが可能で、のちの改良型では50-110-300弾（0.50インチ口径）といった大口径弾を使用できた。この新型ライフルもウィンチェスター社はブローニングから50,000ドルで買取り、ウィンチェスターM1886（英語版）として販売されるようになった。このM1886は1886年から1932年までの間に総製造数約16万挺製造されることとなりウィンチェスターでは空前のヒット商品となった。  M1886の製造権をウィンチェスター社に売りこんだ1884年にジョンとマシューはベネットからの招待を受け、ユタ州からコネティカット州のウィンチェスター本社に向かうこととなった。そこでベネットから新たにレバーアクション式のショットガン製造の話を持ちかけられる。その答えにジョンとマシューは2年以内には出来ると答え研究を開始し、8か月後の1885年の6月に特許申請を行ないウィンチェスターに売りこんだ。これが世界初のレバーアクション・ショットガンであるウィンチェスターM1887（英語版）である。  この時ジョンは、ショットガンの機構にはレバーアクションとは違う別の作動方式が向くと考えていた。そこで1890年に新たに彼が考え出した機構部が後のショットガンの機構部として有名となる「ポンプアクション方式」である。ポンプアクションとは、ショットガンの銃身に取付けられた送弾機をスライドさせ、それをまた戻すことで射撃姿勢を維持したまま弾薬装填と廃莢を同時に行う機構である。このポンプアクション機構を取入れ撃鉄を露出させた有鶏頭型（オープンハンマー）ショットガンを開発している。この銃はその後ウィンチェスターM1893として世に売り出された。M1893は改良されウィンチェスターM1897としてアメリカを中心に大々的に売られる事となった。さらにM1897はウィンチェスター社の銃技師であるトーマス・C・ジョンソンによりさらに改良が加えられ、1912年にウィンチェスターM1912として1943年まで製造されることとなった

釣具部門 
1962年にアメリカのパシフィックラミネーツ社を買収し釣具事業に参入する。パシフィックラミネーツ時代はサイラフレックスシリーズとしてStandard、Perfexion、Magnum、Medallionの4ライン展開していたが、1963年にサイラフレックスに名前を統合し、1xxxxxシリーズ(旧Magnum)と2xxxxxシリーズ(旧Medallion)の2ライン展開となった。

1970年にフルモデルチェンジし、新たにグラスフェルール(逆並継)を採用した3xxxxxシリーズを発売。1974年にはオリムピック釣具(現マミヤ・オーピー)が輸入を開始し、31291Jなどの日本特注モデルなども販売する。

1976年には低価格モデルのSTDシリーズ(0xxxxxシリーズ)を発売。$28.99~$35.99の価格帯で販売された。また、グラファイトロッドに参入。グラファイトシリーズ(5xxxxxシリーズ)を発売。翌年の1977年にはグラスロッドを一新し、スピゴットフェルール(印籠継)を採用したサイラフレックスIIシリーズ(8xxxxxシリーズ)を発売。

1979年にはサイラフレックス ボロンシリーズを発売。型番は60年代から70年代前半に発売されていた1xxxxxや3xxxxxが使われており、ブランクの色はブラウンである。

1989年にルーを買収、その後、ポー社も買収し、サイラフレックス、スピードスティックなどの釣り竿や、スピードスプールなどのリール、RCシリーズやスーパーセダーなどのルアーを展開する。しかし、1992年に釣り具部門をアメリカのゼブコ社に売却することとなる。(なおゼブコは1994年にポーをヤキマベイトカンパニーに、2009年にチルダー一族にルーを売却)

2004年にバス・プロ・ショップスがアメリカ・カナダ地区の商標権を買収しているが、欧州では引き続きゼブコヨーロッパが取り扱っている。

脚注・出典
シーピー化成株式会社（シーピーかせい）は、岡山県井原市にある食品用トレー・食品包装資材を製造する企業。1999年（平成11年）にISO9002を取得。2002年（平成14年）にISO9001:2000へ移行。

沿革 
1963年（昭和38年）に創業、1971年（昭和46年）に設立。旧社名は中国パール化成株式会社（ちゅうごくパールかせい）、2003年（平成15年）に現社名へ変更。

年表 
 2014年（平成26年） - 8月、広島県福山市駅家町法成寺（福山北産業団地）にPETを原料とする食品容器製造工場を新設し、稼働。
 2015年（平成27年）‐ 取得（本社工場/物流センター）。
 2019年（令和元年）- 日本テレビ系列の長時間番組 ２４時間テレビ「愛は地球を救う チャリティーイベント」の協賛企業となり募金活動に努める。

概要

オフィス 
 東京・大阪・名古屋・仙台・福岡・岡山・札幌・金沢

工場 
 岡山・広島・福島

物流拠点 
 岡山・福島・北海道・岐阜・埼玉・熊本

関連会社 
 シーピー関東（2002年設立。福島県泉崎村の中核工業団地の立地起業のうちの1つ）

元関連会社 
 中国パール販売株式会社（現在はエフピコのグループ企業「エフピコチューパ株式会社」）
株式会社エフピコは、広島県福山市に本社を置く食品容器の製造・販売等の会社である。食品容器製造では最大手で、シェアの3割を占めている。

概要 
岡山県井原市出身の小松安弘が「福山パール紙工株式会社」として設立し、1989年に株式会社エフピコに社名を変更した。広島県における有力企業のひとつで、東京証券取引所のプライム上場企業（証券コード:7947）である。本社は広島県福山市曙町一丁目にあるが、東京本社を東京都新宿区西新宿6丁目にある新宿オークタワー内に設置している。

スーパーマーケット、食料品店などで使用される簡易食品容器（いわゆるトレー）の製造・販売を専業とするメーカーであり、1981年には初めてカラートレーを製品化した。また登録商標でもある「エコトレー」は、回収したトレーから精製したペレットから作られ、販売されている。また使用済みペットボトルから精製した「エコAPET」の製造も行う。。

また障害者雇用にも力を入れており、東洋経済新報社によると、2017年度の障害者雇用率はグループで13.78%に達し、2位であった。

沿革 
 1962年（昭和37年）7月 - 福山パール紙工株式会社を設立。
 1980年（昭和55年）1月 - 使用したトレーの回収を開始。
 1981年 - カラートレーの販売を開始。
 1989年（昭和64年）1月 - 現社名に変更。
 1989年（平成元年）11月 - 広島証券取引所に上場。
 1990年 - 食品トレーの再生事業を開始。
 1991年（平成3年）2月 - 大阪証券取引所2部に上場。
 2000年（平成12年）3月 - 広島証券取引所廃止により、東京証券取引所2部に上場。
 2005年（平成17年）9月 - 東京証券取引所、大阪証券取引所各1部へ指定替え。
 2010年（平成22年） - 渋沢栄一賞を受賞。
 2011年 - 日本初の食品用PET再生工場である中部リサイクルセンターが開業。
 2019年 - 「出前館」を運営する夢の街創造委員会と提携。

グループ企業 
製造・流通・販売のために広島県を中心に全国各地に多くの子会社や協力会社を持っている。

詳細はエフピコグループ会社(公式ページ)を参照
法月惣次郎（のりづき そうじろう、1912年（明治45年）1月1日 - 1995年（平成7年）3月12日）は望遠鏡製作者。静岡県焼津市生まれ。

概要
鉄工所を経営するかたわら、日本初のパラボラ式電波望遠鏡の製作をはじめとし、約400台の望遠鏡を作った。その多くが天文台、研究所、大学で使用され、日本の天文学を支えた。「日本には、秘密の精密工場があるに違いない」と、世界中の技術者に言わしめた、天体望遠鏡製作の世界的権威であったが、本人は生涯を職人気質で通した。大胆かつ緻密な手法に、世界中の天文学者、技術者からの信頼を得ていた。

製作した主な望遠鏡には、美星天文台101cm赤道儀式天体望遠鏡、早稲田大学2.4m電波望遠鏡、栃木県子ども総合科学館75cm赤道儀式天体望遠鏡などがある。

年譜
1912年（明治45年）1月、志太郡和田村（現在は焼津市）で生まれる。
1926年（大正15年）3月、和田村立和田尋常高等小学校高等科卒業。
同年4月、松永重兵衛氏（旧焼津町鍛冶屋）に丁稚奉公に入る。（14歳）
1933年（昭和8年）4月、谷内村鉄工（静岡市木工機械製作）に勤務。（21歳）
1934年（昭和9年）、（株）マルクニ鉄工所（旧清水市草薙）に入社
1936年（昭和11年）3月、蒔山ふさと結婚。（25歳）
同年4月、法月鉄工所を創立（フライス盤などの機械を製作）
1943年（昭和18年）4月、市内鉄工所6社と合併。三和製作所焼津工場となり、その所長に就任。（32歳）
同年12月、焼津女子商業学校設立陳情書に署名。
1945年（昭和20年）8月、終戦。三和製作所の再建を図りながら、個人経営を兼務。
1948年（昭和23年）、島田理化工業株式会社との取引開始。
1949年（昭和24年）2月、三和製作所解散。（三和鉄工所が引き継ぐ）
1950年（昭和25年）、名古屋大学空電研究所の赤道儀式パラボラ電波望遠鏡を製作納付。（第一号）
1953年（昭和28年）4月、法月鉄工所を法人組織とする。（41歳）
1955年（昭和30年）4月、上野博物館及び東京天文台設置用太陽電波望遠鏡等の製作、諸測定器の製作。
1957年（昭和32年）11月、伊藤精機株式会社と契約。松平式振動試験機の製作。
1966年（昭和41年）12月、名古屋大学空電研究所へ3m電波望遠鏡34基納入。
同年同月　電波研究所平磯支所の10mパラボラアンテナ設置工事、測定器の生産継続。
1968年（昭和43年）1月東京天文台8m電波望遠鏡23基、野辺山へ据付。
同年8月、東京天文台6m電波望遠鏡架台製作、三鷹へ据付。
1969年（昭和44年）3月、郵政省電波研究所衛星磁気モーメント測定装置納入。
1970年（昭和45年）5月、35GHz太陽波追尾装置51基名古屋大学納入。
1973年（昭和48年）2月、太陽電波写真用パラボラ装置17基、名古屋大学理学部へ納入。
同年6月、1.1m赤外線望遠鏡、京都大学理学部へ納入。
1974年（昭和49年）3月、東京大学宇宙研、内之浦実験場60センチ望遠鏡納入。
同年　12月名古屋大学全自動太陽電波受信装置、及び赤道儀式反射鏡付パラボラアンテナ17基納入。国土地理院、40cm望遠鏡納入。
1975年（昭和50年）2月、東京天文台堂平観測所、3.8m望遠鏡納入。
同年　12月海上保安庁伊豆白浜観測所、赤道儀式60cm望遠鏡納入。
1976年（昭和51年）3月、国立公害研究所、経緯儀式1.5m望遠鏡納入。
1977年（昭和52年）2月、株式会社法月鉄工所、解散。（65歳）
1978年（昭和53年）1月、法月技研、個人経営にて再発足。（66歳）
1979年（昭和54年）3月、海上保安庁下里水路部観測所、赤道儀式60cm望遠鏡納入。
1980年（昭和55年）3月、宇宙開発事業団筑波宇宙センター、磁気観測装置4台納入。
1981年（昭和56年）3月、東京天文台野辺山観測所、太陽電波望遠鏡90GHzミリ波納入。
1982年（昭和57年）3月、名古屋大学理学部、4mミリ波電波望遠鏡納入。
1983年（昭和58年）3月、東洋大学工学部、4mミリ波電波望遠鏡納入。
1984年（昭和59年）2月、駿台学園軽井沢天文台、経緯儀式75cm天体望遠鏡1台納入。
1985年（昭和60年）7月、東京ガス、30cmレーザーレーダー望遠鏡納入。
同年8月、日原天文台、経緯儀式75cm天体望遠鏡納入。
1987年（昭和62年）12月、栃木県子ども総合科学館、赤道儀式75cm天体望遠鏡1台納入。
1990年（平成2年）3月、早稲田大学2.4m電波望遠鏡64台納入。
1993年（平成5年）3月、美星町天文台、101cm赤道儀式天体望遠鏡納入。
同年、焼津市のディスカバリーパーク焼津天文科学館に80cm赤道儀式天体望遠鏡を納入。静岡県内最大の望遠鏡。また最後の製作物となった。
1995年（平成7年）3月、83歳にて永眠。

上記以外の望遠鏡、機器納入先
木更津高専
三菱電機鎌倉工場
山形大学
中部工大
NHK技術研究所
電電公社
日立電子
日本電子
上智大学

表彰 
1987年（昭和62年）4月、吉川英治文化賞 
1988年（昭和63年）4月、科学技術庁長官賞 
1990年（平成2年）12月、宇宙電波懇談会賞

法月技研
1977年（昭和52年）2月の株式会社法月鉄工所が解散後、法月惣次郎が翌年1月に個人的に設立した。工場は和田神社（焼津市田尻）の東側にあったが、現在は昭和鉄工が使用している。多くの天文学者、技術者などが彼を慕い、そこに集まった。
上皿天秤（うわざらてんびん）は、測定対象物を載せる皿が竿の部分よりも上にある形式の天秤（天秤ばかり）。

天秤は重力方式と電子方式（電子天秤）に分けられる。上皿天秤は重力方式の天秤のうち上皿方式の天秤の一種である（上皿方式の天秤には上皿天秤と上皿直示天秤があり厳密には分けられる）。

本来、天秤の測定対象物を載せる皿は竿の両端に吊り下げる方式が一般的だったが、操作性が悪いため竿の上部に皿を載せるようにしたのが上皿天秤である。上皿天秤はあまり精度を必要としない測定や試料の計量など、単に2つの物体の重さの確認や調整に用いられる。ただし、電子技術の普及により電子天秤が多く使用されるようになっている。

各部の名称と構造
上皿天秤の竿または梁（beam）は、表に出ている一本のほかに、台座の中にもそれと平行な竿が取り付けてあって、それらを両端の皿（上皿、計量皿）を垂直に支えている支持棒によって結合することで、リンク機構（平行四辺形）を形作っている（ロバーバル機構）。この構造のおかげで、天秤の竿が傾いても竿に加わる両端の力（重力）が平行になる。分銅と測定物の質量が同じである場合、皿のどの位置に置いても釣り合いが取れる。

操作方法と注意点
上皿天秤による測定には軽重それぞれ一定の重量を持つ数個の分銅（組分銅）を用いる。

物質の質量の測定 
物質の質量を測定する場合は、左側に被測定物をのせ、右側に分銅を載せる。左利きの場合は逆にしてもよい。

測定物の質量が未知である場合は、組分銅のうち軽い分銅から徐々に分銅の重量を増してゆく。したがって、分銅の重量を増加させてゆくときは分銅の載せる順番を考慮して載せる分にほぼ見合う分だけ分銅を除いてから分銅を載せる必要がある。測定物の質量がおおよそ判明している場合は、その試料の質量以下で最大の分銅から初め、徐々に小さい分銅を追加する。

このようなプロセスを、天秤がつりあうまで繰り返すことによって、右側の皿の上の分銅の質量の合計が、被測定物の質量となる。この時、効率を求めて重い分銅から始めてしまうと天秤の急激な傾がりに繋がり、支点で棹を支える刃（Edge）を欠けさせたり、潰したりして測定精度を損なう原因になる。

物質を一定量はかり取る場合 
物質を量り取る場合は、左側に量り取りたい量とおなじ重さの分銅をあらかじめ載せておいて、右側に量り取りたいものを徐々に載せていく。このとき、天秤ばかりが動き出すまでは比較的大雑把に載せていってよいが、動き出してからは微量ずつ加えるようにする。多すぎた場合は取り除くことになるが、薬品などの場合は純度を保つため取り除いたものを元に戻さないほうが良いとされる場合が多い。

上皿天秤は非常に精密な測定器具であり、使用する際はその前に調整をしてから用いる。調整は螺子によって行う。中央で調節するものと左右の上皿の下部にある螺子で調節するもの（天秤の両脇、皿の下にあたる部分に微小な調整用の錘が備え付けられており、螺子によって微動調整が出来るようになっている）がある。これを調整することによって天秤の釣り合いをあらかじめ取っておく。

粉末等を測定する場合は、薬包紙などを用いることになるので、この場合は薬包紙を分銅を載せる側の皿にも置いた上で上記の調整を施す。そうしないと薬包紙の重さと空気の流れによる浮力によって測定結果が狂ってしまう。

注意点 
上皿天秤に用いられる分銅は精密に重さが検定されているものであるため、汚れや錆を生じさせたり、加圧や衝撃などで一部がかけたり削れたりしないよう十分な注意が必要である。分銅が納められているケースには、必ず専用のピンセットが用意されており、取り扱いにはこれを使う。通常の分銅には専用のピンセットでつかみやすいように突起がついていて、この部分をピンセットで慎重につかみ、静かに上皿天秤に載せるようにする。組分銅のうち軽量の分銅は四角形の板状であることが多いが、その場合にも突起がついている。もちろん上皿天秤本体も同様に注意して扱う必要がある。

利用
地山の掘削及び土止め支保工作業主任者（じやまのくっさくおよびどどめしほうこうさぎょうしゅにんしゃ）は、労働安全衛生法に規定される作業主任者（国家資格）である地山の掘削作業主任者と土止め支保工作業主任者の一方又は両方に選任される資格を得るための技能講習である。

概要 
掘削面の高さが2メートル以上になる地山の掘削作業を行う時に、器具・工具の点検、作業方法の決定、現場の指揮や土止め支保工の切りばり又は腹おこしの取付け又は取りはずしの作業において労働安全衛生上の労働者の衛生の確保にも配慮する。

受講資格 
満18歳以上で地山の掘削の作業又は土止め支保工の切りばり若しくは腹おこしの取付け若しくは取りはずしに関する作業に3年以上従事した経験を有する者、学校教育法による大学、高等専門学校、高等学校又は中等教育学校において土木、建築又は農業土木に関する学科を専攻して卒業した者で、その後2年以上地山の掘削の作業又は土止め支保工の切りばり若しくは腹おこしの取付け若しくは取りはずしに関する作業に従事した経験を有する者。

技能講習 
制度改正により2006年4月1日から統合新設された。地山の掘削作業主任者、土止め支保工作業主任者のいずれにも選任されることが可能。
2006年3月31日までの旧制度下において、統合前の地山の掘削作業主任者技能講習、または土止め支保工作業主任者技能講習の片方しか修了していない者は、新制度下においても当該片方の作業主任者への就任しか認められない（もう片方の資格を得るには新制度下の差分講習を修了する必要がある。）。

講習科目 
作業の方法に関する知識
工事用設備、機械、器具、作業環境等に関する知識
作業者に対する教育等に関する知識 
関係法令
修了試験