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株式会社アルミネは、アルミ線・棒・板・条などの製造販売を主体とした金属加工会社。
独自の製造方法である「連続鋳造圧延法」で、アルミ線・棒・板・条を地金から一貫生産で製造している。

沿革 
 1921年（大正10年)
 1月 - 大阪府大阪市西区本田通りに竹内製造所として発足 
 1960年（昭和35年）
 11月 - 大阪府大阪市東成区深江にて、資本金200万円で
深江金属工業株式会社として新発足
 1961年（昭和36年）
 2月 - 米軍調達本部（APA)納入業者に指定される
 9月 - 東大阪市高井田に移転。アルミ線、異形線等の生産開始
 1963年（昭和38年）
 7月 - 600万円に増資
 1966年（昭和41年）
 7月 - 1,500万円に増資
 1967年（昭和42年）
 4月 - 工場を東大阪市菱江に移転
 6月 - 3500万円に増資
 1968年（昭和43年）
 1月 - 保税工場認可
 9月 - 5,000万円に増資
 1970年（昭和45年）
 2月 - 関東地区の受注の拡大に伴い、東京営業所を開設
 1972年（昭和47年）
 3月 - オーストラリア・コマルコ社と取引開始
 1973年（昭和48年）
 11月 - 東京営業所を東京支店と改め新築開設
 1974年（昭和49年）
 8月 - 1億円に増資
 12月 - 中小企業投資育成会社より投資を受ける。1億5千万円に増資
 1975年（昭和50年）
 12月 - 山口県大津郡三隅町に三隅工場（アルミ線）を完成、操業開始（オンライン化する）
 1981年（昭和56年）
 2月 - 3億円に増資
 1982年（昭和57年）
 10月 - 4億円に増資
 1983年（昭和58年）
 11月 - 三隅第四工場と世界最大級の連続鋳造圧延機が完成
 1985年（昭和60年）
 12月 - 山口県阿武郡川上村に、川上東工場が完成（アルミ板冷間6段 HC 圧延設備）
 1989年（平成1年）
 5月 - 川上東工場が操業開始
 10月 - 20億4千万円に増資
 1990年（平成2年）
 4月 - 株式会社アルミネに社名変更
 1991年（平成3年）
 10月 - 大阪市西区阿波座に本社ビル新築移転
 1993年（平成5年）
 7月 - 川上東工場、川上西工場、三隅工場がISO9001（1994）の認証を取得
 1999年（平成11年）
 8月 - 5億2百50万円に減資
 2002年（平成14年）
 7月 - ISO9001（2000）認証取得
 2005年（平成17年）
 4月 - 川上東工場、川上西工場、三隅工場がISO14001（1996）認証取得
 2006年（平成18年）
 4月 - 川上東工場、川上西工場、三隅工場がISO14001（2004）認証取得
 2008年（平成20年）
 6月 - 4億9千万円に減資
 12月 - 東京都中央区八重洲に東京本社移転
 2010年（平成22年）
 3月 - 川上東（工場）、川上西(工場）、三隅(工場）がISO9001（2008）認証取得。
 2012年（平成24年）
 5月 - ベトナムホアビン省ルオンソン工業団地にて有限会社アルミネ・ベトナム工場完成。
赤見電機株式会社 (あかみでんき)は、兵庫県尼崎市に本社を置き、大型映像表示装置や産業用自動制御システムなどを製造販売していた電気機器メーカーである。

概要 
1951年3月に創業、1964年7月に法人へ改組。「LISA（ライザ）」のブランド名で、LED方式の映像システムの製造販売を手がけていた他、産業用電子自動制御システムの開発・製造も手掛けていた。

「LISA（ライザ）」は、日中の太陽下でも高輝度・高画質な表示が可能で、広視野角度であることが特徴で、駅やビルの壁面、スポーツ施設に採用された他、1994年9月には中国上海市に超大型ビジョンを設置したことで話題となった。

1999年2月期には約22億9300万円の売上があった。しかし、中国製品の台頭やリーマン・ショックなどにより売上が減少。2008年北京オリンピック関連や鉄道会社からの受注があったものの、2008年北京オリンピック関連で未回収金が発生し、資金繰りが悪化。2018年2月期の売上も約5億1800万円にまで落ち込んだ。

2019年2月に前代表が死去したことにより、経営の混乱に拍車がかかり、同年4月には財務担当者が退職した。赤見電機は、財務担当者の退職直後に財務内容および取引先との契約関係の再精査を実施したと同時に、5月には金融機関へリスケジュールを要請。しかし、リスケジュール要請直後に、前財務担当者が売り上げの架空計上などの不適切な会計処理を行っていたことが発覚。これにより、赤見電機は支援を受けることが不可能となった。

2019年7月9日に事業を停止。同年9月2日に神戸地方裁判所尼崎支部へ破産を申請し、同年9月11日に破産手続開始決定を受けた。そして2021年2月18日に法人格が消滅した。

大型映像表示装置事業 
「スーパービジョンライザ」と言うブランド名を持っていた。

設置施設 
日本国内
日本テレビタワー
ヨドバシAkiba
新宿ユニカビル
 東大阪市花園ラグビー場 （得点掲示専用）
 徳島県鳴門総合運動公園陸上競技場 - リボンボードのカタチで導入されている。
飯塚オートレース場
ソラリアプラザ

他社の類似・競合商品 
 オーロラビジョン（三菱電機）
 アストロビジョン（パナソニック）
 ジャンボトロン（ソニー）
 スーパーカラービジョン（東芝ライテック）
 スーパーフロンテックビジョン（富士通フロンテック）
 ゴジラビジョン（ダクトロニクス）

その他の事業 
産業用自動制御システム
電子応用機器、制御機器・装置
ＦＡ関連各種電気電子装置
各種電気電子部品の販売
災害食（さいがいしょく）とは、被災地で生活、活動するすべての人々に必要な食料のこと。奥田和子らによって提唱された概念
で、日本災害食学会にて定義の成文化が行われた。非常食と似ているがより範囲の広い食料品を対象としたものである。

概要 
従来の非常食は、長期保存性と災害直後の栄養摂取に重点を置いているため、多彩な需要に応えきれない場合があった。これに対して「普段の様に食べることができない時の食のあり方」という意味で考案されたのが「災害食」という概念である。

日本災害食学会による定義 
 避難所や自宅で被災生活をする高齢者や乳幼児、障害者や疾病患者など、日常の社会においても特定の食事を必要とする人々、さらに救援活動に従事する人々など、被災地で生活、活動するすべての人々に必要な食事
 室温で保存できる食品及び飲料
 加工食品（飲料を含む）及び災害時に限定された熱源、水により可能となる調理の工夫も災害食に含まれる。

経緯 
2005年に新潟大学で開催されたシンポジウムにて初めて「災害食」という造語が公に披露された。
その後識者による検討が進み、新しい加工食品や新しい備蓄の形が考案され、2013年に災害食に関する研究と社会への発信を目的として日本災害食学会が設立された。

日本災害食認証制度 
日本災害食学会は、「様々な自然災害によってもたらされる被災生活を支え、健康二次災害の発生防止に役立てることを目的とし、災害食に必要な条件を整理し、消費者の商品選択に資するともに、備蓄推進に役立てるために災害食の規格化を検討」を目的に、2015年から「日本災害食」という認証基準を設けて認証活動を行っている。
マクスウェル・ベティの相互作用の定理（マクスウェル・ベティのそうごさようのていり）とは、構造力学における弾性体の定理である。1872年、エンリコ・ベッチによって発見された。弾性体上に2種類の荷重群をかけることを考える。一つ目の荷重群のみをかけたときにもう一方の荷重群の作用点の作用方向変位成分をとする。また、荷重群のみをかけたときのの作用点の作用方向変位成分をとする。このときベティの相反定理：

が成り立つ。

特にとすると、マクスウェルの相反定理：
任意の点Aに作用する単位荷重によって他の点Bに生じる変位（の、別に点Bに作用される単位荷重の方向への成分）{{math|u'''A}}は、による点Aのの方向への変位量（の、の方向への成分）に等しい。すなわち

が成り立つ。

 証明 
簡単な証明としてとし、弾性体に力PAとP''Bの2つの荷重を作用させる。ただし作用させる手順は次の2通りを考える。
 を作用させた後、を作用させる。このとき、
 を作用させた際の点Aの変位をとすると、外力仕事は
 その後を作用させた際の点A, Bの変位をそれぞれとすると、外力仕事は
 を作用させた後、を作用させる。このとき、
 を作用させた際の点Bの変位をとすると、外力仕事は
 その後を作用させた際の点A, Bの変位をそれぞれとすると、外力仕事は
弾性体に蓄えられるひずみエネルギーは経路によらないため、それぞれの手順による外力仕事の和は同じでなければならない。したがって
 
が成り立つ。

注
タイのビールでは、タイ王国で製造および輸入されるビールの概要について記す。

概要 
タイでのビールの醸造は、1933年に57歳の Phya Bhirom Bhakdi または "Boon Rawd" Sreshthaputra に醸造許可がおりたことから始まった。彼の会社である  は、タイで最も古く、最も知られているラガー のビア・シン（Singha）（"sing"と発音する）を生産する。ビア・シンはタイで、標準（ABV 5%）、軽め（ABV 3.5%）、ドラフトビールで販売されている。

ビア・シン最大の競争相手はタイ・ビバレッジで生産しているビア・チャーンである。ビア・チャーンは、リヴァプールのサッカークラブであるエヴァートンFCのスポンサーとして世界的に注目されている。そのため、ブランド名とロゴが2004年以降チームユニフォームに描かれている。

にある工場タイアジア太平洋醸造所（TAPB）では、以下の商品を醸造している。
 ハイネケン（1995年以降）
 タイガービール
 Cheers 
 Cheers X-Tra（ABV 6.5%）
彼らは、ギネスとのタイの輸入業者である。

Boon Rawd Breweryは、標準的なラガー（ABV 5%）である Leo も製造する。またアサヒスーパードライの受託生産も手がけている。

タイ・ビバレッジは、大衆市場の非プレミアムラガー Archa を販売している。Boon Rawd Breweryも世界的なブランド Mittweida を販売していたが、インベブとKlosterが提携して醸造したビールに置き換えられた。また、タイビールと呼ばれる6.5％のラガーを販売している。

他のローカルに醸造されたタイのビールとして、の  と Siam がある。後者は海外に輸出しているが、タイでは販売していない。

 と Federbrau は、ドイツのビール純粋令に基づいて醸造された唯一のタイのビールである。

Phuket Lager は、2006年にモンドセレクション賞で、金メダルを獲得した。

Klassik beer は、で醸造された別の地ビールである。

タイ国内では外国産のビールが人気があるが、タイ政府は60％までの輸入関税を課すことで国内の醸造所を保護している。また、全ての輸入ビールはボトルキャップに輸入ステッカーを貼らなければならない。そのため、タイの醸造業者は、タイ・ビバレッジとカールスバーグパートナーシップのような、ヨーロッパの醸造業者と提携した。

経済規模 
2015年のタイのビール市場は、3-4％増の1,800億バーツとなる見込みである。

Singha Corporation は、市場の72％のシェアを持つ市場リーダーである。

タイ・ビバレッジは24％のシェアを持ち、ハイネケンは4％のシェアを持つ。

タイのアジア太平洋醸造所とサンミゲル・タイ社は、2013年にそれぞれ5%と1%の市場シェアを持つと報告されている。

クラフトビール 
タイでは、ビール生産者のための2種類のライセンスがある。

タイの1950年の酒類法では、年間100万リットルを超える工場でのみビールを製造することができる。瓶詰めが許可されていない現場では年間10万リットル以上を生産するブルーパブ（Brewpub）でのみビールを製造することができる。

ブルーパブ（Brewpub）は店頭で売ることはできない。

いずれのタイプの生産者も、少なくとも1,000万バーツの資本を持つ有限会社でなければならない。

1950年の酒類法の下での「家庭醸造」の最大罰金額は、製造すると200バーツ、販売すると5,000バーツであった。2016年12月に国会議会が通過した新しい法律は、違法生産の最大罰金額を100,000バーツまたは6ヶ月の刑期、またはその両方に引き上げた。違法ビールを販売した場合の最大罰金額も50,000バーツに引き上げられた。

クラフトビールを販売するため、あるブルーパブのマイクロブルワリーは、「私たちには2つの選択肢があり、海外の工場で生産するか、私たち自身で海外に工場を建設し、それらを輸入する」と述べている。

一方、軍事国家であり、隣国のASEANのミャンマーは、2017年1月、Burbritに初めてのクラフトビールの醸造所を手に入れた。その名前は「ビルマ」と「Britain」に由来している。これは、ビルマの醸造の歴史に対するイギリスの影響を示している。

ギャラリー

タイのブルワリー 
 アジア太平洋醸造所
 
 ハイネケン
 (タイのサンミゲル醸造所、トロピカルビバレッジカンパニーの傘下にある)
 サンミゲル醸造所
 タイ・ビバレッジ
王子製紙苫小牧工場（おうじせいしとまこまいこうじょう）は、北海道苫小牧市にある王子製紙の工場。

概要 
1910年（明治43年）の操業以来、王子製紙の中核工場としてパルプから紙まで一貫生産体制を行っている。王子製紙では唯一苫小牧工場のみが新聞用紙の生産を続けており、日本国内需要の約25%を供給している。また、単一工場としては世界最大規模の新聞用紙生産工場になっている。

工場内の複数の施設が「苫小牧市の製紙関連遺産」として経済産業省の「近代化産業遺産」、工場の塀に広がる植物が「王子製紙苫小牧工場の塀の花」として「未来にのこしたい日本の花風景『池坊 花逍遥100選』」に選定されている。

設備 
 KP 製造設備 (630 t/D)
 TMP 製造設備 (760 t/D)
 RGP 製造設備 (190 t/D)
 DIP 製造設備 (1,950 t/D)
 GP 製造設備 (400 t/D)
 PGW 製造設備 (190 t/D)
 抄紙機 (8台、3,623 t/日)
 水力タービン (13台、40,350 kW)
 ボイラー (7台、1,490 t/H)
 蒸気タービン (13台、267,550 kW)

歴史 
王子製紙は1873年（明治6年）設立の「抄紙会社」に始まり、1876年（明治9年）に商号を「製紙会社」と変更、1893年（明治26年）に創業地の名を冠し「王子製紙」と改称した。苫小牧工場建設の背景は、日露戦争後に急増した新聞需要と経営が悪化した会社の命運を懸けた生き残り策であった。苫小牧を建設地に選んだのは、支笏湖が背後にあるため水力発電に必要な水量が豊富にあること、原材料の入手に不自由しないこと、広大な用地を安価で購入できることなどが理由であった。1908年（明治41年）から関連工事が始まり、千歳川水系で6カ所、尻別川水系で2カ所の水力発電所を建設し、工場の建築資材や原木を運ぶ軽便鉄道（王子軽便鉄道、苫小牧軽便鉄道）を運用して人や物を輸送した。1910年（明治43年）の苫小牧工場操業は会社の生産量を跳ね上げ、日本国内のシェアを伸ばした。また、工場の操業は苫小牧の発展にも大きく影響を及ぼしている。

 1908年（明治41年）：王子軽便鉄道運転開始（1951年廃止）。
 1909年（明治42年）：「迎賓館」（王子倶楽部）開館。
 1910年（明治43年）：「王子製紙苫小牧工場」操業開始。
 1949年（昭和24年）：王子製紙が「過度経済力集中排除法」により分割し、苫小牧工場単独で「苫小牧製紙」組織。
 1952年（昭和27年）：商号変更に伴い、「王子製紙工業苫小牧工場」となる。
 1958年（昭和33年）：145日間に及ぶ労働争議（王子争議）発生。
 1960年（昭和35年）：「王子神社」建立。商号変更に伴い、「王子製紙苫小牧工場」となる。
 1967年（昭和42年）：「王子総合病院」が医療法人として独立。
 1974年（昭和49年）：200 m集合煙突通煙開始。
 1975年（昭和50年）：新聞古紙脱墨設備新設。
 1993年（平成5年）：神崎製紙との合併に伴い、「新王子製紙苫小牧工場」となる。
 1996年（平成8年）：本州製紙との合併に伴い、「王子製紙苫小牧工場」となる。
 2004年（平成16年）：王子球場を苫小牧市に貸与（「苫小牧市営清水野球場」）。
 2007年（平成19年）：「大気汚染防止法」による窒素酸化物の基準値超過と報告義務違反が発覚。
 2010年（平成22年）：創業100周年。社有地に公園（「北光町未来の森公園」）を整備し、苫小牧市に無償貸与。
 2012年（平成24年）：持株会社制移行に伴い、王子製紙が王子ホールディングスの子会社になる。

福利厚生 
福祉厚生施設の設置目的は労働の再生産であるが、社員確保の側面もあった。工場建設時から迎賓館（王子倶楽部）や仮事務所に病院（王子総合病院の前身）を開設し、1910年（明治43年）の工場操業時には職員に対して寮、配給所、共同浴場といった日常的な施設を整備した。一方、職工に対しては運動会や演劇などのソフト面で賄われ、ハード面の整備が遅れた。1915年（大正4年）には娯楽施設の「王子娯楽場」が開場している（1982年閉場）。昭和になると野球場や武道場といった体育施設を設置しており、1937年（昭和12年）には大規模なスケートリンクを整備した。1956年（昭和31年）に屋内体育施設の「王子スポーツセンター」（後の王子製紙スケートセンター）が完成したが、施設の老朽化によって2012年に閉鎖した。1968年（昭和43年）開館の「成志会館」は成志倶楽部の流れを引き継いでおり、約100人収容のホールや宿泊施設があった（1999年閉館）。これら施設の多くが一定期間を経て一般利用することができたため、苫小牧の地域経済にも寄与した。

関連施設
 社宅
 北光寮
 秀峰館道場
 王子神社
旧迎賓館
 王子倶楽部
クラブ活動
 レッドイーグルス北海道

アクセス 
 北海道旅客鉄道（JR北海道）苫小牧駅から徒歩約10分
 道南バス「苫小牧駅前」「駅通」バス停下車
 北海道中央バス（札幌北営業所）・あつまバス「苫小牧駅前」バス停下車
 道央自動車道苫小牧東ICから車で約25分

関連会社 
 苫小牧王子紙業
 苫小牧協和サービス
グループ会社
 苫小牧共同酸素
 苫小牧エネルギー公社
 王子工営北海道
 ホテルニュー王子（グランドホテルニュー王子）
王子サービスセンター
振動計（しんどうけい）とは振動を測定する測定装置の総称。

概要 
振動の周波数と振幅を数値化する。

種類

機械式振動計 
内部にばねまたは蛇腹、シリンダが内蔵されていて振動を数値化して表示する。

電磁式振動計 
ピックアップコイルを使用して振動を電気的に検出して数値化する。電気的に増幅できるので高感度化が可能。

圧電式振動計 
圧電素子を使用して振動を電気的に検出して数値化する。電気的に増幅できるので高感度化が可能。

光学式振動計 
主にレーザーを使用して振動を光学的に検出して数値化する。光電変換素子を使用して電気信号に変換後、電気的に増幅できるので高感度化が可能。ピックアップコイルや圧電素子のような計測用のプローブを計測対象に設置せずに非接触で計測できるのでプローブを設置すると振動数に影響を与えるような微小な物体や高温の物体、液面のようなそもそもプローブの設置の困難な計測対象も計測可能。光学振動計の原理は数種類あり、三角測量の原理で光位置センサを利用する形式と干渉計の原理で位相のずれによって生じる濃淡を光センサーで検出する方法(光ヘテロダイン式)等がある。

電磁波式振動計 

マイクロ波ドップラー・レーダーを利用して相対的な変位を測定する。波長が光波よりも長いので分解能は光学式振動計よりも劣る。計測だけではなく、災害時の人命救助や高齢者の介護や防犯等の用途にも適用される。

代表的なメーカー 
 リオン
 IMV
 小野測器
 エミック
 キーエンス
 ポリテック
ベーコンソフトドリンクはベーコンの味を付けた炭酸飲料である 。
ジョーンズ・ソーダ、ロックハート・スモークハウス、ロケット・フィズなどいくつかのアメリカ企業がベーコンソーダのブランドを製造している。

メーカー 

ワシントン州シアトルを本拠とするジョーンズ・ソーダとJ＆D's ダウン・ホーム・エンターテイメントの両社は、1瓶あたり10カロリーのベーコン味のソーダを共同開発した。
このソーダにはベーコンの実物は使用されておらず、植物性の材料から作られていた。
ベーコンの味を再現するために開発には数か月の時間を要した。
エスクァイア誌は、これは暗赤色の飲料で強いベーコン臭と人工甘味料に由来する強い甘味を備えているとした。
エピキュリアスが行った試飲調査では、「香り：2.02/10　味：1.58/10　ベーコンらしさ：4.57/10　総合：1.76/10」と評価された。
2010年11月、ジョーンズ・ソーダのマーケティングディレクターであるマイク・スピアーは「ベーコンの塩辛い美味しさを炭酸飲料に封じこめることは、高級ソーダ部門をリードする我が社の義務であると感じています」と述べた。このベーコンソーダは、リップクリーム・ポップコーン・グレイビーソース・塩といった製品をベーコン味にした物とセットにして販売された。ジョーンズ・ソーダはベーコンの他にも七面鳥やグレイビーソースといった肉の味をつけたソーダを製造・販売している。

テキサス州ダラスのバーベキューレストランであるロックハート・スモークハウスは「ミート・マニアック」というブランド名のベーコン味の炭酸飲料を製造した。は「ミート・マニアック」を、人工的なベーコン味がし、クリーミーで甘いと記した。「ミート・マニアック」の成分表示表には動物性の物は載っていない。

カリフォルニア州カマリロに旗艦店舗を持つ駄菓子屋フランチャイズ、ロケット・フィズは "Lester's Fixins" ブランド下で「ベーコンソーダ」と名付けたベーコン味の炭酸飲料を製造した。2012年コロラド州デンバーのロケット・フィズの店主は、取り扱っている炭酸飲料の中で最もよく売れたのがこの「ベーコンソーダ」だったと述べた。ロケット・フィズはこの他にも特にランチドレッシング味・バッファローウィング味・犬のよだれ味などといった変わり種の飲み物を製造している。
萩原 一郎（はぎわら いちろう、1946年 -）は、日本の研究者。明治大学研究・知財戦略機構先端数理科学インスティテュート所長。博士（機械工学）。

経歴・人物 
大阪府出身。1970年、京都大学卒業。1972年、京都大学大学院工学研究科数理工学専攻修了。日産自動車、上海交通大学客員教授などを経て、東京工業大学工学部機械科学科教授、同大学大学院理工学研究科機械物理工学専攻教授などを歴任。2012年より、明治大学研究・知財戦略機構特任教授、「先端数理科学インスティテュート」所長、「明治大学折紙工学研究拠点」代表。東京大学工学博士(機械工学)。日本学術会議会員。東京工業大学名誉教授。NPO法人「日本版イグノーベル賞を目指すCSNPプロジェクト」理事長。

主な所属学会 
米国機械学会 フェロー会員
日本機械学会 フェロー会員
日本応用数理学会会長・フェロー会員
自動車技術会 フェロー会員
日本シミュレーション学会会長・フェロー会員
λ点（ラムダてん）とは、潜熱を伴わない相転移における転移点で、温度に対して比熱容量をプロットしたグラフが転移点において尖点を持つものをいう。この尖点付近のグラフ形状がギリシャ文字の λ を左右反転させた形に似ることが多いことから名付けられた。1922年にが塩化アンモニウムについてこのような相転移を発見し、のちにポール・エーレンフェストがと名づけた。

狭義には液体ヘリウムの常流動相（ヘリウムI）と超流動相（ヘリウムII）との間の相転移点をさし、標準気圧下の元での転移温度は 約  である。ヘリウムのλ転移が起こる圧力の下限は、 で、このときの転移温度は  である。この圧力はその温度での飽和蒸気圧（密閉容器中の液体ヘリウムと熱平衡にある純粋な気体ヘリウムの圧力）にあたる。一方でλ転移が起こる圧力の上限は、bcc固体ヘリウムと液体ヘリウムが共存して熱平衡にある、、 である。

ピークの先端がシャープであるため、熱容量の臨界点付近での振る舞いを特徴づける量である臨界指数の測定は、体積の大きな液体でも一様な圧力下に保つことのできる無重力環境においてしか正確に行えない。1992年のスペースシャトルでの実験においてλ点から  以内の領域における熱容量が測定され、 という結果が得られた。
水晶振動子マイクロバランス（すいしょうしんどうしマイクロバランス、Quartz crystal microbalance:QCM）とは水晶振動子の発振を利用して分子の質量を計測する手法。

概要 
通常、水晶振動子は交流の電流を印加すると厚みすべり振動（Thickness-shear-mode resonator）により、一定の周波数で振動する。周波数は水晶の厚みに依存し、薄いほど高周波数で発振する。1950年代に水晶振動子の電極上の物質の質量に応じて出力周波数とQ値が変化する事象が報告され、付着物質量が増加すると出力周波数が減少し、付着物質量が減少すると出力周波数が増加する周波数の変化量と付着物質の質量との関係は、Sauerbreyの方程式で示される。この水晶振動子の周波数変化を検出することにより、電極上での物質の質量変化を計測する方法を水晶振動子マイクロバランス法（QCM法）と呼ぶ。

Sauerbreyの方程式

.

 – 基本周波数 (Hz)
 – 周波数の変移 (Hz)
 – 質量の変移 (g)
 – 圧電効率 能動面積 (電極間の面積 cm2)
  – 水晶の密度 (= 2.648 g/cm3)
 – AT-カット水晶の剛性率 (= 2.947x1011 g·cm−1·s−2)

Sauerbreyの方程式を見ると、右項に水晶振動子の基本周波数f0が入っており、これは水晶振動子の基本周波数を高くすればするほど周波数の2乗に比例して検出される振動数変化の値が大きくなることで質量検出感度が向上することを意味する。27 MHzの基本振動数を持つ水晶振動子の場合、1Hzの振動数減少が0.62 ng/cm2のセンサー表面上の質量増加を示すことが理論的にも実験的にも確認されている。

以前は水晶板の振動が液相のように粘性の高い環境では強く減衰されてしまうために発振できないことや水晶振動子の構造が金属薄膜で絶縁体である水晶を挟んだ一種のコンデンサーなので水中のような導電性の雰囲気中では両電極が通電してしまうことなどの問題点があったため、気相中の分子の測定に限られていたが、近年では液相中の分子の測定にも使用される。

特徴 
 センサー表面へのナノグラムレベルの吸着量を定量化可能。
 タンパク質などの生体分子でもラベル化することなく、in vivoで相互作用を検出できる。
 吸着反応をリアルタイムに測定できる。

用途 
常温、常圧下で比較的、簡便な装置で微小な分子を検出できるので多様な用途への応用が考えられる。
 化学物質の検出
 蒸着時の膜厚の測定
発熱材（はつねつざい）とは、主に食品や飲料を火を使うこと無く化学反応（発熱反応）を用いて加熱するための物体、またはそのシステムを指す。

ひもを引いて、駅弁を温めるものとして広く知られているほか、軍用のレーションや非常食においても採用されたものがある。

概要 
食料を加熱するには長らく火が使われてきた。火を使うことのできない汽車や電車内で温かい弁当を望む声があったものの、個人が任意で火を使わない状態での弁当の加熱は難しかった。

これを解決したのが発熱材である。飲料の缶や弁当の容器また発熱材をビニールにセットしたものなどがある。いつでもどこでも任意に温められることが可能である。

歴史 
1987年（昭和62年）5月 - 神戸で登場した「あっちっちスチーム弁当（穴子弁当）」が駅弁で発熱材を使用したことが確認されている。

方式 
化学反応を利用した発熱体で、目的に応じていくつかの方式がある。

生石灰と水の化学反応を用いた加熱法 
一般に普及している駅弁の自己加熱容器や、保存食品とともに防災用品として取り入れられているのがこの種類であり、規格化がなされて広く用いられている。生石灰と水のみで反応が進むため、使用後の消石灰は石灰肥料として再利用可能、と記載の製品もある。

CaO (生石灰) + H2O (水) = Ca(OH)2 (消石灰) + 熱エネルギー。

 CaO(s)\ + H2O(l) -> Ca(OH)2(aq) :

二段階の化学反応を用いた加熱法 
こちらは軍用レーション等に用いられることが多い。より高い温度の加熱に向く。株式会社協同のモーリアンヒートパックがこの方法を用いている。

CaO (生石灰) +H2O (水) = Ca(OH)2 (消石灰) + 熱エネルギー

↓

Al (アルミニウム) + Ca(OH)2 (消石灰) = Ca(AlO2)2 (アルミン酸カルシウム) + 熱エネルギー + H2 (水素)

用途 
弁当 
 駅弁に代表される。
 飲料 
 カップ酒、甘酒など。
 ひもを引くまたはボタンを押すと温まるカップ酒に発熱材が用いられる。とも呼ばれる。
レーション
 軍用レーションの加熱。レトルトパウチされた加熱したい食品をビニール袋に入れて、指示された位置まで水を入れるだけで過熱ができる。
（例：米軍のフレームレス・レーション・ヒーター）
 その他 
アースレッドが石灰と水の反応を用いた発熱材を使用している。
熱供給事業（ねつきょうきゅうじぎょう）とは、日本の熱供給事業法で定義されるエネルギー供給事業のひとつで公益事業として扱われ登録制となっている。一か所または数カ所の熱発生所（プラント）から複数の建物（需要家）等に、導管（熱導管）で結んで、冷房・暖房・製造などに使用するために、冷水・温水・蒸気を送る事業をいう。

概要

熱供給事業法における定義 
熱供給事業を営む者には熱供給事業法が適用される。熱供給事業の定義としては、熱供給事業法第二条において、加熱され若しくは冷却された水又は蒸気を、一般の需要に応じて（複数の建物等へ）導管（熱導管）により供給することとされており、規模としては加熱能力21ギガジュール/時以上に適用される（熱供給事業法施行令第二条）。また、熱供給事業を営もうとする者は、（事前に）経済産業大臣の登録を受けなければならないとされている（熱供給事業法第三条）。

熱供給事業の導入メリット 
熱供給事業は、地域熱供給や地域冷暖房とも呼ばれ、冷水や温水等を一か所でまとめて製造、供給することによって、省エネルギーの推進や未利用エネルギーの活用など様々なメリットを実現できる。

 (1) 省エネルギー効果
 地域熱供給方式（熱供給事業）は個別熱源方式に比べて、一次エネルギーの使用量を約10％削減するとされている（2008年（平成20年）資源エネルギー庁試算）。

 (2) 地域未利用エネルギーの利活用
 地域に存在する未利用エネルギー（太陽熱、河川熱、海水熱、下水熱、地中熱等）や都市排熱（清掃工場熱、工場排熱、地下鉄・変電所排熱等）を熱供給プラントに導入して、地域全体で利用できる。

 (3) 地域防災への貢献
 コージェネレーションシステムや夜間電力を熱として蓄熱する水蓄熱槽を備えている熱供給プラント（熱供給地域）では、非常用電力や防災用水を地域へ供給可能で防災面で貢献できる。

登録 
熱供給事業は登録制となっている。 

日本全国で76事業者がおり、134地域で熱供給事業を行っている（2017年4月1日現在）。

代表的な営業地域としては、東京都の丸の内一丁目・二丁目地域や大手町地域、六本木ヒルズ地域（六本木エネルギーサービス）、新宿新都心（西新宿）地域、東京臨海副都心地域（東京臨海熱供給）、東京スカイツリー地域、新宿南口地域、神奈川県のみなとみらい21中央地域（みなとみらい21熱供給）、愛知県のJR東海名古屋駅周辺地域、大阪府の中之島二・三丁目地域や岩崎橋地域、北海道の札幌市都心地域（北海道熱供給公社）、福岡県のシーサイドももち地域などがある。

 一般社団法人 日本熱供給事業協会：全国の熱供給事業者一覧 / 全国の地域熱供給

歴史

変遷 
日本の熱供給事業は、1960年代の高度経済成長期に都市の大気汚染防止策の一つとして導入が始まった。

日本初の熱供給事業は、1970年（昭和45年）3月に開幕した大阪万博（日本万国博覧会）に併せて開業した千里中央地域（同年2月開業）で、これを契機として同年11月には東京都公害防止条例に地域暖冷房計画が規定され、1971年（昭和46年）10月には通商産業省内に熱供給技術委員会が設置された。

こうした動きを受けて、1972年（昭和47年）4月に国会へ熱供給事業法が上程され、同年6月22日に熱供給事業法（昭和47年法律第88号）が公布される。施行は同年12月20日であった。

なお、2016年（平成28年）4月1日には43年ぶりに熱供給事業法が改正施行されている。

熱供給システム改革 
2015年（平成27年）1月開会の第189回通常国会において熱供給事業法の一部改正を含む「電気事業法等の一部を改正する等の法律」（平成27年法律第47号、同年6月24日公布）が成立した。

この制度改正は、電気事業法、ガス事業法、熱供給事業法の「エネルギー三法」の改正が束ねて実施された。改正の趣旨は「電力システム改革を実施するのにあわせて、ガスや熱供給についても制度改革を一体的に進めることで、これまで縦割りであった市場の垣根を取り払い、ダイナミックなイノベーションが生まれる総合的なエネルギー市場をつくり上げる」こととされた。

改正ポイントとしては、①熱供給事業を従来の「許可制」から「登録制」とした上で、②料金規制や供給義務等の規制を撤廃する一方、③需要家保護の観点から、㋐料金その他供給条件を説明すること、㋑それらを書面交付すること、㋒苦情処理体制を整備すること、㋓必要な供給設備を保有すること等が熱供給事業者に課された。改正法の施行日は2016年（平成28年）4月1日となった。

なお、経過措置として、熱供給事業者が行う熱供給に代わる熱源機器を選択することが困難であることその他の事由により、当該供給区域内の熱供給を受ける者の利益を保護する必要性が特に高いと認められるものとして経済産業大臣が指定する供給区域（指定旧供給区域）においては、認可料金始め許可制が継続されることとなった。

加えて、電力、ガス及び熱供給の制度改革により自由化されるエネルギー市場が適切に機能するよう、独立性と高度の専門性を有する電力・ガス取引監視等委員会が経済産業省に設置され、電力、ガス及び熱供給の取引の監視や送配電事業及びガス導管事業の行為規制などを適切に実施することとなった。
メタノール経済社会とはエネルギーの媒体としてメタノールを使用する概念。

概要 
1994年にノーベル化学賞を受賞したジョージ・オラーが提唱しており、近年、化石燃料の燃焼により大気汚染、地球温暖化等の問題が近年、新たな脅威として徐々に顕在化しつつある。メタノールは硫黄を含まないので内燃機関で燃焼しても大気汚染の原因となる亜硫酸ガスを発生しない。また分子内に含まれる炭素がガソリンや軽油等の炭化水素燃料と比較して少ないため、燃焼によって同じ熱量を発生した場合の二酸化炭素の排出量が少ない。

炭化水素燃料と比較して様々な利点があるように思われるメタノールだが、自然には産出せず、現状では石炭の改質やGas to liquidsによって天然ガスを原料に製造される。そのため、トータルでの二酸化炭素の排出量は石炭や天然ガスを燃焼した場合と大差ないばかりか、改質工程で消費されるエネルギーを含めると単位カロリー毎の二酸化炭素排出量は増えるとの試算もある。

他の炭化水素代替燃料との比較

水素 
炭化水素燃料に代わる次世代の燃料として水素が候補として挙げられるが、水素は自然界には産出しないため、水素細菌、天然ガスの改質、水の電気分解や高温ガス原子炉などで製造しなければならない。さらに、貯蔵には液体水素タンク、水素吸蔵合金、高圧タンクのいずれかを要する。それに対してメタノールであれば、常温、常圧で貯蔵が可能で貯蔵施設も含めた単位体積毎のエネルギー量は水素を凌駕する。

バイオエタノール 
バイオエタノールは現状ではサトウキビやトウモロコシのような穀物から製造されており、セルロシック・エタノールに転換しない限り、これ以上生産量を増やそうとすれば、飼料用穀物の相場が上昇することで悪影響が懸念される。

二酸化炭素からのメタノール製造 
これまで二酸化炭素からメタノールを製造することは実験室レベルでは可能であったとしても実用化は困難であるとの見方が優勢であった。
三井化学は、2008年から工場から排出される二酸化炭素を原料としたメタノール生産のパイロットプラントを使った実証試験を行っており、2010年４月には実用化の目処が立ったとして商業化への検討を開始した。
モロフジ株式会社は福岡県みやま市に本社を置く、ポリ袋・不織布バッグ・保冷袋などの包装資材メーカー。

概説 
1953年（昭和28年）に諸藤紙店として紙袋製造販売業を創業し、1974年（昭和49年）に諸藤商事株式会社を設立。ポリエチレン製品製造販売、販売促進用縫製品・ノベルティグッズ製造販売、アッセンブリー業務、トータルロジスティックサービス、生花販売事業などを手掛けている。

沿革 
 1953年（昭和28年） - 諸藤紙店として紙袋製造販売業を創業。以来、紙工製品の卸販売を併業
 1974年（昭和49年） - 諸藤商事株式会社を設立。紙、紙工製品ならびに合成樹脂加工品、化成品、パッケージ、各種包装資材部門の新設拡充を図る。
 1978年（昭和53年） - 福岡支店開設
 1979年（昭和54年） - 本社社屋を現在地に新設
 1984年（昭和59年） - モロフジ株式会社に商号変更
 1986年（昭和61年） - 業務拡大につき東京支社開設
 1988年（昭和63年） - 海外貿易業務開始
 1991年（平成3年） - 中国ポリエチレン工場と業務提携
 1991年（平成3年） - 福岡支店改め、株式会社モロフジとして分社
 2004年（平成16年） - 上海諸藤包装制品有限公司設立
 2007年（平成19年） - 東京支社を現在地に移転
 2010年（平成22年） - モロフジ カンボジア設立
 2016年（平成28年） - 本社を現在地に移転
 2016年（平成28年） - GMJOB株式会社の買収により生花販売業展開

海外工場 
自社出資100%の海外工場を二拠点保有。

生花販売事業 
 フラワーショップ Season Hearts
 法人様様向け 胡蝶蘭専門ショッピングサイト Phalaeno Hearts
カヤマ醸造所（かやまじょうぞうじょ）は、株式会社ドレイコがどぶろく製造業を行う千葉県茂原市初の酒蔵である。

昔ながらの手作り製法・米と米麹で作られる無添加どぶろくかやまを発表。

瓶内2次発酵により炭酸を閉じ込めることで冷蔵長期保存を可能とした。

生産銘柄 
カヤマ醸造所 「スパークリングどぶろく かやま」その他純米酒 ‐ 500ml

限定生産銘柄 
カヤマ醸造所 「スパークリングどぶろく かやま」花ラベル その他純米酒 ‐ 500ml
カヤマ醸造所 「純米発泡濁酒かやま」その他純米酒 ‐ 700ml

略歴
2015年（平成27年） カヤマ醸造所 酒蔵誕生 
2017年（平成29年）2月 カヤマ醸造所 公式サイト＜どぶろくショップもろみ美人＞ 通信販売開始
2017年（平成29年）2月 どぶろくショップもろみ美人 サイト限定どぶろくかやま花ラベル販売開始
2017年（平成29年）4月 農林水産省 観桜会 どぶろくかやま花ラベルお披露目 各国大使・大臣に振舞われる
2017年（平成29年）4月 モンドセレクション2017にて金賞受賞
「スパークリングどぶろく かやま」から「純米発泡濁酒かやま」へ銘柄名変更
2017年（平成29年）10月 本格米麹甘酒「あまま」販売開始
2020年（令和2年）6月 カヤマ醸造所 公式オンラインショップを開設
膜厚計（まくあつけい）は、塗装やめっきなどの皮膜の厚みを測定する計測器である。

種類 

 電磁式膜厚計
 電磁誘導で磁性金属素地上の非磁性皮膜の厚さを測定する。一般的に鉄板などの磁性体の金属板上の塗膜の測定などに用いられる。
 渦電流式膜厚計
 渦電流で非磁性金属素地上の絶縁皮膜の厚さを測定。
 超音波式膜厚計
 超音波のプローブを測定対象に接触して送信してから反射波が受信機に到達するまでの時間から膜厚を算出する。測定対象の伝播速度があらかじめ判明していなければ測定できない。
 光学式膜厚計
 一種の干渉計で参照光と膜を透過、反射した光によって生じた干渉縞から膜厚を測定する。透明な測定対象でなければ測定不可。
 蛍光X線式膜厚計
 蛍光X線を使用して膜厚を測定する。
 渦電流位相式膜厚計
 渦電流の位相で膜厚を測定する。一般的に銅板などの非磁性体の金属板上の塗膜の測定などに用いられる。
 電気抵抗式膜厚計
 電気抵抗で膜厚を測定する。一般的に導電性のコーティングなどの測定に用いられる。

用途 
 塗装
 めっき
 アルマイト
 ライニング
 半導体製造

代表的なメーカー 
 エレクトロフィジック
 浜松ホトニクス
 サンコウ電子研究所
 ケツト科学研究所
 フィッシャー・インストルメンツ
 マミヤ・オーピー
 キーエンス
 オリンパス
 フィルメトリクス
DSオートモビルズ (DS Automobiles) はステランティス N.V. 傘下の高級車ブランドである。2009年初にシトロエンの高級サブブランドとして発足し、2015年にシトロエンから独立して単独のブランドとなった（公式にはブランド設立日は2014年6月1日とされている）。DSはシトロエン・DSに由来していると考えられるが、Different SpiritまたはDistinctive Seriesの略とも言われている。

DSラインは2010年初めにシトロエン・C3をベースとするシトロエン・DS3から始まった。2010年にはシトロエン・C4をベースとするシトロエン・DS4が、2011年にはシトロエン・DS5が発表された。これらの車種は、リアバッジがそれまでのダブルシェブロンに代わって新しいDSロゴが付けられ、またフロントにもダブルシェブロンとともにDSバッジが付けられた。

2014年、PSAのカルロス・タバレスCEOは翌2015年からヨーロッパでシトロエンバッジを落としてDSを独立したブランドにする意向を示した。これに先立ち中国では、長安PSA（長安汽車とPSAとの合弁）によってDSが独立ブランドとして展開され、DS 5LSを皮切りに中国専売車種が順次投入された。これらの車種はダブルシェブロングリルが廃され、代わってDSウインググリルとDSのエンブレムが採用された。

2015年、日本でも販売を開始。当初はシトロエン販売店での併売扱いだったが2017年からはブランド別の専売体制を導入した。専売店舗の「DS STORE」のほか、既存のシトロエン販売店内に構える専売スペースの「DS SALON」の2チャネルで販売する。

車種一覧

現行 
 DS 3 クロスバック: 2018年のパリモーターショーにて発表。
 DS 4: 初代はシトロエン・DS4として2010年発表。2015年のフランクフルトモーターショーにてフェイスリフト版およびDS 4クロスバックが発表。2代目は2021年発表。
 DS 7 クロスバック: 2017年のジュネーヴモーターショーにて発表。
 DS 9: 4ドアセダン。2020年2月発表。3月のジュネーブ・モーターショーで公開される予定だったが新型コロナの影響により開催中止となり、YouTubeなどネットでのみの公開となった。

販売終了 
 DS 3: 旧シトロエン・DS3。2009年発表。2016年のジュネーヴモーターショーにてフェイスリフト版が発表。
 : 中国専売車種。2015年の広州国際モーターショーで発表。DS 5LSのハッチバック版。
 DS 5: 旧シトロエン・DS5。2011年発表。2015年のジュネーヴモーターショーにてフェイスリフト版が発表。
 : 中国専売車種。2014年3月発売。DS 4Sのセダン版。
 : 中国専売車種。2014年の北京モーターショーでDS 6WRコンセプトとしてデビューし、市販モデルは同年8月の成都モーターショーで発表。

コンセプトカー

モータースポーツ 
モータースポーツ部門は、DSパフォーマンスが担当している。現在フォーミュラEの技術開発や関連マーケティング活動を支援している。

フォーミュラE 

フォーミュラEの2015年-16年シーズンより、DSヴァージン レーシングとして参戦した。チームは2015年-16年はランキング3位、2016年-17年は4位だった。

2018年‐19年から、テチーターとパートナーシップ協定を結び、DSテチーターとして参戦した。ジャン＝エリック・ベルニュの活躍により、ドライバー、チームチャンピオンを獲得した。翌2019年-20年もアントニオ・フェリックス・ダ・コスタがドライバー、チームのダブルタイトルの連覇を果たした。

2022年-23年から、新たにとして参戦する。また同じステランティス傘下のマセラティにもパワートレーンを供給する。
ザウエル＆ゾーン 38H（Sauer&Sohn 38H）は、ドイツのズールに拠点を置くザウエル&ゾーン社が開発した自動式拳銃である。第二次世界大戦中には、ドイツ国防軍の陸軍、空軍及びドイツ警察に制式採用された。

概要
38HのHはHahnの頭文字で、ハンマー(撃鉄)装備を意味する。外面からはハンマーが見えないが、撃発機構に内蔵式ハンマーを使用する。

フレームの左側面にデコッキングレバーとマガジンリリースボタンがある。二番目の生産型を除き、マニュアルセーフティは無い。ハンマーが起きた状態でデコッキングレバーを押し下げるとハンマーが戻され、薬室に弾薬があっても安全に携帯できた。デコッキングレバーを押し上げるとハンマーを起こして、再び射撃準備が整う。引き金の根元には貫通孔があり、この孔が見えていると安全位置、引き金が下がって孔が隠れていると撃発位置であることを示した。薬室に弾薬があると、スライドの後端にインジケータピンがせり出した。また、マガジンを挿入しないと発砲できないマガジンセーフティを装備していた。

38Hの固定銃身、シンプルブローバック方式、内部構造はSIG SAUER P230、マニュアルセーフティを無くしてデコッキングレバーが安全装置の役割をする特徴はSIG SAUER P220へ、スイスのSIG社と共同開発した拳銃にそれぞれ引き継がれた。レバー操作でハンマーを引き起こす機能は、H&K P9Sでも採用された。

1938年から1945年までに大きく分けて三つの型が製造された。最初の生産型はスライド左側に「JP Sauer und Sohn」と「CAL 7.65」が刻印された。二番目の生産型では、スライドの左側面にマニュアルセーフティが追加された。三番目の生産型ではスライドの刻印が「CAL 7.65」のみとなり、マニュアルセーフティも廃止された。

参考資料 
「ドイツ軍用ピストル図鑑1901-1945」(ホビージャパンMOOK 625)、ホビージャパン
株式会社東精エンジニアリング（とうせいエンジニアリング）は、自動車、ベアリング、家電及び各種エレクトロニクス製品等の精密部品の生産ライン向け自動計測機器、また、半導体ウェーハ製造分野の各種自動化機器の開発製造を行うメーカーである。
欧米、中国、タイ、インド、インドネシア等グローバル展開。

株式会社東京精密100%出資子会社、1969年に創業。

主な製品 
精密計測機器
 外径内径測定機、マシンコントロールゲージ、各種センサ、自動計測機器
半導体製造装置
 ウェーハスライシングマシン、ウェーハ面取り機(ベベリングマシン)

沿革 
 1969年 （株）東精エンジニアリングサービス　設立
 1979年 （株）東精エンジニアリングに社名変更

関連会社 
 株式会社 東京精密
 ACCRETECH SBS, Inc.
 TOSEI Mexico, S.A. de C.V.
 東精計量儀（平湖）有限公司
 TOSEI Engineering Pvt. Ltd.
 TOSEI （Thailand） Co., Ltd.
 PT TOSEI Indonesia.
 TOSEI Philippines Corp.
中性子イメージング（ちゅうせいしイメージング）は、非破壊検査の一種で、中性子線を検査対象に照射して内部を透過させて材料背後にある写真用フィルムや蛍光板やフラットパネルディテクターで撮影することにより、内部の欠陥や構造を調べる手法。

概要 
1932年にジェームズ・チャドウィックによって発見された中性子線は物体を透過時に吸収・散乱を受けることにより物体の構造、組成分布に応じた透過画像をもたらす事が知られる。
X線を使用する放射線透過検査と似ているが、X線では金属のような物体の核外電子による吸収・散乱であるため、原子番号に依存した単調な変化を示すが、中性子線では元素の核との相互作用であるため、核特有の透過像を示す。そのためX線やγ線による放射線透過検査を補完する。高速中性子の方が透過力が優れる。

物質の透過時の特性がX線とは逆で中性子線では、水素、ホウ素、リチウムのような軽元素の減弱係数が鉄、銅、鉛のような重金属の減弱係数と比較して大きく、カドミウム、ガドリニウム、サマリウムのような特定の元素・原子核に大きな減弱係数を示すため、中性子イメージングは重金属容器内部の水や有機物など含水素物質の検出・画像化に有効性を示す。透過像による物質内部の可視化だけでなく、原子核共鳴吸収による物質組成、Braggエッジ測定による金属内部の応力ひずみ、小角散乱による微小粒子の構造解析など、Ｘ線では探るのが困難な物質の情報を得ることができる。

また、金属のように結晶構造を持つ物質は粒子波の性質を持つ中性子と干渉性散乱を起こすので，特定の波長域の中性子(単色中性子)を用いてイメージングを行えば、結晶構造や内部応力などの情報を可視化できる。

位相イメージング（フェイズコントラスト法）
中性子分野では，放射光ほどの大輝度な中性子源は長らく実現されていなかったため、中性子の位相情報を利用したイメージングは実用的ではないと長らく見なされていて従来は十分にコリメートした中性子線を試料に照射して試料中での吸収や散乱による減衰を観察する手法が主流であったが、近年では中性子においても X線イメージングと同様に位相情報の利用が大きな流れとなっている。

磁気位相イメージング 
中性子の磁気位相を中性子スピンエコーの手法によって測定する。単に磁気的に偏極した中性子による透過画像を得るものではなく、中性子が通過する経路の磁場積分によって中性子の磁気位相が変化することを利用する。

中性子屈折イメージング 
屈折法では中性子に対する屈折率の変化によってビーム進行方向を変化させて画像のコントラストを得るためので試料中の中性子ポテンシャルの変化を観察する。

ストロボ法 
中性子源は X線源と比較して強度が弱いので連続した動画を撮影することは困難だが、周期的現象に対してはその瞬間だけをストロボ撮影して重ね合わせることによって1画像では統計誤差に埋もれてしまうような現象でも多くのストロボ画像を足し合わせればこれらの限界を超えることが可能となる。

エネルギー選択型中性子イメージング 
これまでの中性子ラジオグラフィでは主に原子炉などの定常中性子源からの白色中性子ビームを活用して観察対象による中性子強度の減衰から画像コントラストを得て内部の形状情報等を引き出してきたが、近年では結晶モノクロメータや速度選別機により中性子波長を選択した測定が可能になり、波長の違いによる中性子強度のコントラストの変化を強調した撮像手法の開発が進み、形状や構造情報だけではなく、構成する物質の物理的・化学的な性質の違いを反映した画像が取得可能になった。

パルス中性子イメージング 
J-PARCの物質・生命科学実験施設（MLF）に世界初のパルス中性子イメージング専用装置であるエネルギー分析型中性子イメージング装置「螺鈿」が建設された。パルス中性子は数keV から数meV までの非常に幅広いエネルギーの中性子を一度に利用することが可能で、そのエネルギーは飛行時間分析法（TOF）により容易に決定ができるという特徴を備え、短パルス中性子源においては各瞬間における単色度は非常に高いので高いエネルギー分解能での測定が可能。

中性子ラジオグラフィ 
中性子ラジオグラフィは中性子源としてカリホルニウム-252、アメリシウム-ベリリウム同位体や加速器や原子炉を使用する。そのため、X線による検査と比較して設備が大掛かりになる。

課題 
非破壊検査の手法として従来のX線による検査にはない数々の特徴を有するが、構造上設備が大掛かりにならざるを得ず、これが普及を阻む一因となっている。

用途 
 非破壊検査
 セキュリティ関連
M129擲弾発射器とは、アメリカ空軍の任務に用いられた航空兵器である。この40mm口径の自動式擲弾発射器は、より初期に配備されたから開発されたもので、高初速の40x53mm擲弾と、それよりは初速の低い40x46mm擲弾の両方を使うことができる。

概観 

M129擲弾発射器は、M75擲弾発射器を再設計したものである。これは反動を軽減し、搭載方法を改善、また毎分発射率をM75の225rpmから400rpmに増強している。

M129は、ヘリコプターの機首下部に搭載する（チン・ターレット）タイプのM28シリーズ兵装サブシステムに載せられ、AH-1G、AH-1Q、MOD AH-1S、また量産型のAH-1S コブラで使用された。M129の他の使用機は以下。
AH-56 シャイアン XM51に搭載。
UH-1H XM94に搭載。
OH-6A XM8に搭載。
OH-58 カイオワ XM8に搭載。

設計 

M129は旧式なM75を効果的に再設計したもので、同心円状の作動機構を組み込み、砲架を改良している。M75の主な問題点はトルクを生み出すことで、これは可動するドラムの下部に砲身が付いていたためである。M129では砲身がドラムと同心円状に配置され、過度なトルクは根絶された。

この兵器の作動機構はM75とほぼ同じである。この兵器の往復運動する砲身や作動機構はそのままに残されており、電気で駆動し、弾薬がベルト給弾される。他、幾つかの改良点がM129に加えられた。最も注目すべき点は、高初速擲弾と低初速擲弾を発射可能にするため追加された特別な給弾トレイである。また電気駆動、ハンドクランクによる手動を即座に切り替える機構がある。

発射トリガーを解除した際には、強力なブレーキユニットがいつでも発射器の砲身を前進位置（安全位置）で停止させられる。