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オリベッティ・プログラマ101（Olivetti Programma 101、P101あるいはPerottina）は初期のプログラム可能な商用デスクトップコンピューター。イタリア人技術者のによって考案され、イタリアのピエモンテ州に拠点を置くメーカーであるオリベッティによって製造された。P101は当時の大型コンピューターの主要な機能を持っていた。1964年のニューヨーク万国博覧会で発表され、1965年に量産が開始された。当時としては未来的なデザインのプログラマ101はで発売された。1970年代初めまでにアメリカ合衆国を中心に約44,000台が販売された。

本機はしばしば「印刷可能なプログラム電卓」または「卓上計算機」と呼ばれている。これは、3年後にヒューレット・パッカードから登場したHP 9100A（P101の影響を受けている）がコンピューターへの恐怖心（苦手意識）を克服できるように「ポータブル計算機」として宣伝されたもので、企業に対してそのコンピューター部門を経由せずに直接販売することができたからである。

機能 

プログラマ101は4つの基本的な演算機能（加算、減算、乗算、除算）に加えて、平方根、絶対値、小数部の取り出しがあった。また、記憶レジスタの、消去、転送、交換に加えて印刷と入力待機の機能を搭載した。条件ジャンプ命令、英数字プログラミング言語、内部メモリ、データ記憶機構といった機能は「コンピューター」として定義付けできるものであった。32のラベルステートメントがジャンプ命令と4つの開始キー（V、W、Y、Z）へのジャンプ先として使用することができた。磁気カードのルーチンはプログラミングの知識が無くても使うことができた。

初期のコンピューターは高価で専門家にしか扱うことができなかった。P101は簡単、経済的でプログラミング言語の知識が無くても磁気カード上にプログラムを作ることができた。

全てのレジスタは22桁の符号付き数値と小数点を持っていた。

メモリは10個のレジスタを持つ。M、A、Rの3つは演算。B、Cの2つは記憶。D、E、Fなど必要に応じて割り当て可能な3つは記憶またはプログラム。p1、p2の2つはプログラムのみ。B、C、D、E、Fの5つのレジスタは半分のレジスタに分割され、11桁の符号と小数点付きの数値を含む。そのため、後期のコンピューターとの最も特徴的な構造の違いは、その命令領域とデータ領域を機能的に分離したことであった。

本機は電卓やキャッシュレジスターのように、プログラムと結果をテープロール紙に印刷した。

プログラミングはアセンブリ言語に似ていたが、より単純に、より少ない選択肢で済んだ。記憶レジスタと演算レジスタ、レジスタ中の命令との交換を指示できた。命令は1バイトを占有し、磁気カードには120個の命令を保存できた。などの大型コンピューターでは、命令は8バイトを占有し、基本モデルのメモリが全20KBであった中で120個の命令は1KB近くを占有した。

プログラムの保存は片面に磁気コーティング、もう片面にメモをする箇所がある約10cm×20cmのプラスチックカードに記録することができた。各カードは2本のラインに記録され、2つのプログラムを保存することができた。4つのレジスタはカード上に保存され、2つのレジスタはプログラムコード専用であった。他の3つのレジスタ（D、E、F）はコードまたは数値のために使うことができた。

設計 

合計240バイトの情報が2.2ミリ秒のサイクル・タイムを持つ磁歪遅延線に電気的に保存された。演算処理はディスクリート部品（トランジスタやダイオードがフェノール樹脂回路基板に実装された）で行われ、マイクロプロセッサは存在せず、集積回路もまだ実用初期段階にあったため使われなかった。

デザインとエルゴノミクス 
オリベッティはニューヨーク近代美術館の永久収蔵品がそれを証明するように、技術とデザインの両面に注力したことで有名であった。プログラマ101はその一例であった。技術の面では、開発チームは誰でも使える非常にシンプルな製品を提供することに注力した。ロベルト・オリベッティに呼び込まれたイタリアの若手建築家マリオ・ベリーニより前には、製品の人間工学（エルゴノミクス）と美学を気に掛けた者は居なかった。

歴史 

本機はイベリアのオリベッティ技術者ピエール・ジョルジョ・ペロットによって設計された。の意匠、マリオ・ベリーニの設計によるスタイリングは当時としては人間工学的かつ革新的で、ベリーニは産業デザイン賞を受賞した。

開発は1962年と1964年の間、同社の他のビルはGEが所有していた中で、オフィスでいくつか厄介な状況を作り出していたオリベッティの小さなチームを出身とする従業員が、一夜にして製品の内部的な分類をコンピューターから電卓に変えたおかげで、GEへのコンピューター部門の売却を免れた。

プログラマ101は1964年のニューヨーク万国博覧会で発表され、大きな注目を集めた。44,000台が販売され、うち9割はアメリカ合衆国で売り上げた。その価格は3,200ドルであった。（1968年に3,500ドルに値上げ。）

ヒューレット・パッカードはHP 9100において、プログラマ101で使われている磁気カードやアーキテクチャといったいくつかの技術を取り入れ、後にオリベッティに約90万ドル（年時点の万ドルと同等）のロイヤルティーを支払った。

約10台のプログラマ101がNASAに売られ、アポロ11号月面着陸計画に使用された。

P101はベトナム戦争中にアメリカ空軍によってB-52 ストラトフォートレスの対地直接爆撃に用いる座標計算システムの一部に使われていたことも特筆すべき点である。
高屋 直弘（たかや なおひろ、1886年（明治19年）9月 - 1947年（昭和22年）6月）は、日本の耕地整理技術者、測量技師、都市計画家。玉川地域#玉川全円耕地整理事業の測量・耕地整理設計を手がけた人物。世田谷区等々力にある玉川神社に玉川村村長として玉川村全域の耕地整理と道路整備（宅地造成）を完成させた人物である豊田正冶の豊田正冶翁頌徳碑という石碑と並んで、高屋の留魂碑がある。高知市本与力町生まれ。

経歴 
旧土佐藩士の次男に生まれる。農商務省耕地整理講習所講習生となり、明治40年9月に修了。10月に東京府農業技手任用。荏原郡と南足立郡における耕地整理基本調査から従事。

大正7年11月に官を辞し、合資会社高屋事務所を創設し田園調布に事務所を構える。専ら耕地整理事業の民間委託に従事。玉川全円耕地整理事業は大正13年ごろから従事し始め、生涯関わり続けた。

東京府在任中、荏原郡では玉川耕地整理組合の同郡大井町鈴ヶ森、同郡大井町山中の各耕地整理組合等地区の事業を完成させる。さらに同郡大崎目黒耕地整理組合及び同郡玉川村大典記念耕地整理組合地区事業の設計工事を完成させている。

事務所設立以降では、玉川事業のほかに荏原郡調布村上村部外での事業が、三谷耕地整理組合の地区（現在の品川区小山）や調布村耕地整理組合の地区（現在の田園調布）衾西部耕地整理組合の地区（現在の目黒区自由が丘）等々、13地区に及ぶ。
国鉄タキ3600形貨車（こくてつタキ3600がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）に在籍した私有貨車（タンク車）である。

概要 
本形式は、糖蜜専用の30t 積タンク車として1953年（昭和28年）11月13日から1967年（昭和42年）2月9日にかけて13両（コタキ3600 - コタキ3612）が飯野重工業、運輸工業の2社にて製作された。

記号番号表記は、特殊標記符号「コ」（全長 12 m 以下）を前置し「コタキ」と標記する。

本形式の他に糖蜜を専用種別とする形式にはタ1150形（3両）、タム2000形（3両）、タム22000形（1両）、タキ1600形（初代、16両）、タキ10900形（3両）、タキ12000形（3両）の6形式が存在した。

落成時の所有者は日本甜菜製糖、合同酒精の2社である。1979年（昭和54年）9月6日に合同酒精所有車7両（コタキ3606 - コタキ3612）が内外輸送へ名義変更された。

タンク体は、普通鋼（一般構造用圧延鋼材 SS41、現在のSS400）製であり、荷役方式はタンク上部にある積込口からの上入れ、吐出管からの下出し式である。

車体色は黒色、寸法関係は全長は11,300mm、全幅は2,450mm、全高は3,843mm、台車中心間距離は6,200mm、6,100mm実容積は21.5m3 - 25.0m3、自重は15.8t - 17.4t、換算両数は積車4.5、空車1.6であり、台車はベッテンドルフ式のTR41C、TR41Dである。

1986年（昭和61年）10月31日に最後まで在籍した4両（コタキ3606 - コタキ3608、コタキ3612）が廃車となり同時に形式消滅となった。

年度別製造数 
各年度による製造会社と両数、所有者は次のとおりである。（所有者は落成時の社名）
 昭和28年度 - 1両
 飯野重工業 1両 日本甜菜製糖（コタキ3600）
 昭和29年度 - 2両
 飯野重工業 1両 日本甜菜製糖（コタキ3601）
 飯野重工業 1両 日本甜菜製糖（コタキ3602）
 昭和31年度 - 1両
 飯野重工業 1両 日本甜菜製糖（コタキ3603）
 昭和32年度 - 2両
 飯野重工業 2両 日本甜菜製糖（コタキ3604 - コタキ3605）
 昭和33年度 - 2両
 運輸工業 1両 合同酒精（コタキ3606）
 運輸工業 1両 合同酒精（コタキ3607）
 昭和34年度 - 1両
 飯野重工業 1両 合同酒精（コタキ3608）
 昭和36年度 - 1両
 飯野重工業 1両 合同酒精（コタキ3609）
 昭和38年度 - 1両
 飯野重工業 1両 合同酒精（コタキ3610）
 昭和41年度 - 2両
 飯野重工業 2両 合同酒精（コタキ3611 - コタキ3612）
ヤマハ銀座ビル（ヤマハぎんざビル）は、東京都中央区銀座七丁目に所在する建築物である。中央通り沿いの本館と、路地を挟んだ別館からなる。本館にはヤマハの楽器店や音楽教室、333名収容のヤマハホールなどが入る。

歴史 
初代のヤマハ銀座ビルはチェコの建築家アントニン・レーモンドの設計により1951年12月に竣工。日本楽器製造（ヤマハの旧社名）東京支店やヤマハホールなどが入った。築50年を越え老朽化が進んだことに加え、1998年には高さ制限が緩和され、従来より大型の建物が建設可能になったことから、2006年6月に建て替えが決定した。旧店舗の営業は2007年1月5日で終了し、同月19日より銀座一丁目に借り受けたビルを仮店舗として営業再開した。新ビルは、当初2009年春の完成を目指していたが、別館隣接地取得による計画変更や、建築基準法改正に伴う審査期間の長期化などにより約1年延期し、2010年2月26日に開業した。

建築 
斜角格子状ガラスの装飾が特徴なカーテンウォールでファサード全面が仕上げられている。ガラスは一辺950mmの正方形で、濃淡の異なる金箔を挟み込んだ合わせガラス、乳白色、透明の4種類を総計1435枚用い、素材ガラスは一般板ガラスよりも透明度が高い高透過ガラスを用いている。乳白色は障子のような和のイメージ、金箔入りは金管楽器をそれぞれイメージし、光が透過するように1枚1枚職人が手作業で金箔を敷いており、合わせガラスは両面に中間膜を貼付したPETフィルムの両側を2枚のガラスで挟み、金箔はPETフィルムと中間膜の間に位置する。ガラス同士の接合部は幅22mmの目板で保護されて四隅をMPG金具で接続し、ファサードはケーブルグリッド工法を用いて直径19mmのステンレスケーブルで支持している。吹き抜けに面した部分以外は個々のガラスの内側にハロゲンランプを仕込み夜間はガラスの種類により異なる照明方法で演出し、内装は楽器を思わせる木質系素材と曲面で構成されている。1階の「ポータル」から4階、7階から9階のヤマハホールのホワイエ、10階から12階のミュージックアベニュー銀座、それぞれに吹き抜けを設けている。ホールやスタジオとビル躯体は防振ゴムを介して接続され、中央通りの下を走る地下鉄銀座線の影響を低減するべく地下鉄側から可能な限り離して配置しており、総工費は別館の土地取得費を除き約80億円である。

2012年に日本建設業連合会主催の第53回BCS賞を受賞している。

フロア構成 
本館地下1階から地上5階にかけては「ヤマハ銀座店」で、ヤマハの旗艦店として楽器・楽譜・音楽ソフトを販売する。アンプやスピーカーなど音響機器は扱わず、アコースティック楽器の販売が主体となる。1階のエントランス部は情報発信スペース「ポータル」として、プロモーションが行われる。6階には約100席の「ヤマハ銀座サロン」があり、発表会などを行うことができる。7階から9階にかけては座席数333席の、アコースティック楽器用コンサートホール「ヤマハホール」。10階から12階にかけては音楽教室「ヤマハミュージックアベニュー銀座」で、地下2階にはライブや収録ができるイベントスペース「ヤマハ銀座スタジオ」となっている。別館には、楽器のメンテナンスやアーティスト支援を行う「ヤマハ アーティストサービス東京」「ヤマハ アトリエ東京」、事務所などが入る。
American Megatrends Incorporated（アメリカン・メガトレンズ・インコーポレーテッド、AMI、または、アメリカンメガトレンド）はアメリカ合衆国ジョージア州に本社を置くパーソナルコンピュータ向けハードウェア・ソフトウェアの開発を行う企業。2005年まで同社の日本代理店であったアメリカンメガトレンド（現・プラネックスカーズ）についてもここに記述する。なお、本記事においては略称のAMIと称する。

歴史 

AMIは1985年にインド・チェンナイ出身のサブラモニアン・シャンカーによって設立された。同社はハイエンドを対象としたマザーボードメーカーとして開業した。その最初の顧客はPC's Limited（後のデル）で、初期のIntel 80386設計マシンであった。

ハードウェア事業は台湾でのODMに移し、AMIは主要なマザーボードメーカーにBIOSファームウェアを供給し続けた。同社はマザーボード用BIOSソフトウェア、サーバー用マザーボード、ストレージコントローラ、リモート管理カードを手がけた。

1996年、AMIはストレージコントローラ（RAIDカード）のMegaRAIDを開発し、HPやデルといった主要なOEMに採用された。RAID事業は2001年にLSIロジック に売却された。

2011年時点でもAMIはOEMを中心とした事業を継続している。製品の系統はAMIBIOS、Aptio(UEFI標準をベースとしたAMIBIOS8の後継)、診断ソフト、リモートアクセスファームウェア、マザーボード、SGPIOバックプレーンコントローラ、ドライバ・ファームウェア開発、プロセッサ供給、中小企業向けNAS・SANストレージシステム、Androidオペレーティングシステム用のソリューション事業など。

AMIBIOS 

AMIBIOS（AMI BIOSとも書く）はAMIによって開発・販売されているIBM PC互換BIOSである。1994年頃には、同社の発表では75%のPC互換機にAMIBIOSが使われていた。

AMIはAMIBIOSに関しては厳格なOEMビジネスモデルを持っている。マザーボードメーカーに対しては、どんな取引形態を持ちかけられようと、ソースコードを販売、あるいはそれぞれのOEM先に個別にAMIBIOSをカスタマイズして提供した。AMIBIOSはエンドユーザーには販売せず、従ってライセンス企業以外へはドキュメントや技術サポートを提供しなかった。ただし、同社は1994年と1995年にBIOSに関する書籍を2冊発行している。

起動時、BIOSファームウェアは画面の左下隅にID文字列を表示する。このID文字列はファームウェアがいつコンパイルされたか、何の設定オプションが選択されたか、OEMライセンスコード、対象のチップセットとマザーボード、といった様々な情報の断片を含む。それには3種類のID文字書式があり、最初は古いAMIBIOS、2番目と3番目は比較的新しいAMI Hi-Flex(high flexibility) BIOSである。これらの文字はPOST中にInsertキーが押されているときに表示される。

元々のAMI BIOSは起動時のパスワードを暗号化せずにNVRAM（不揮発性メモリ）に保存していた。そのため、PCのNVRAMを読むことができるユーティリティを使えば、パスワードを読んだり変えたりすることができた。AMI WinBIOSは単一換字式暗号を用いてパスワードを暗号化している。

POST画面が表示されているときにDeleteキーまたはF2キーを押していると、BIOSセットアップユーティリティプログラムが起動する。いくつかの初期バージョンのAMI BIOSはAMIDIAGユーティリティ（別売）のサブセットも搭載していたが、後のAMI BIOSは詳細な診断プログラムをBIOS DMIとして統合しており、AMI DIAGは含まれていない。

AMI BIOSはディストリビュータを通してのみ販売され、エンドユーザーには直接は販売されていない。ファームウェアのアップグレードや交換はAMIから同社が直接販売するマザーボード用のみが供給されている。

Aptio 
AptioはAMIによって開発・販売されているUEFIである。
macOS Sierra（マックオーエス シエラ）は、Appleが開発したMac向けのオペレーティングシステム(OS)。macOSシリーズの13番目のバージョンである。バージョンナンバーは10.12。OS X El Capitanの後継バージョンとして、2016年9月20日に無料でリリースされた。

概要
2016年6月13日に開催されたWWDC 2016の基調講演にて発表され、同日から開発者（Apple デベロッパープログラム登録者）へデベロッパープレビュー版が公開された。

名前は、カリフォルニア州にあるシエラネバダ山脈から付けられたが、「Sierra」はスペイン語で「山脈」を指す。iOS・watchOS・tvOSと合わせる形で「OS X」から「macOS」に名称が変更された（「X」の付かないOS名は1999年のMac OS 9以来）。

本バージョンではLate 2009モデル（Mac miniを除く）以降のMacであればインストール可能で、それ以前のMacのモデルでは直接インストールは不可となった。

対応環境/システム条件 
iMac (Late 2009) 以降
MacBook (Late 2009) 以降
MacBook Pro (Mid 2010) 以降
MacBook Air (Late 2010) 以降
Mac mini (Mid 2010) 以降
Mac Pro (Mid 2010) 以降

特徴 
iOSやwatchOS、tvOSなどのAppleのOSとの名前の親和性を図るためにOS Xから名称が変更された。iOSやtvOSで利用されてきたSiriが追加されたり、Apple Watchを使用してMacのロックを解除できるAuto Unlockなどの多数の機能が追加される。またインストーラーのサイズも前OSのEl Capitanと比較し1GB余り縮小され（ビルド番号16A238m時点）、ユーザーが利用可能なディスクスペースが増加した。

これまでのOS X同様、 The Open Groupに正式に認定されたUNIXである。

新機能 

 Siri
 Dock、メニューバー、キーボードショートカットから起動可能で、検索結果をフローティングウインドウに表示し常駐させることができる。ファイル検索、メッセージの送信、SNSへの投稿をはじめとした機能が利用可能。検索結果を通知センターに留めておくこともできる。Siriは常に最前面で動作するので、別のタスクを動作させながらSiriを利用することも可能。
 自動ロック解除 
 Apple Watchによる自動ロック解除機能が利用可能となった。
 ピクチャ・イン・ピクチャ
 ユニバーサルクリップボード
 2台のAppleデバイス間でテキスト・画像・ビデオをコピーアンドペーストできる。同じApple IDでiCloudにサインインし、Bluetooth、Wi-Fi、Handoffがオンで、近くにあることが必要。iOSデバイスはiOS 10以降で対応。
 ストレージを最適化
 Macのストレージ容量を確保するため、「利用頻度の低いファイルをiCloudに移動する」「削除後30日が経過したファイルはゴミ箱から削除する」「Safariのキャッシュや古いiOSデバイスのバックアップを削除する」などの操作を行い、ストレージの最適化を図る機能。
 「デスクトップ」や「書類」のファイルを iCloud Drive に追加する
 Apple Pay on the web
 Apple File System (APFS)
 macOS Sierraでは、開発者向けプレビュー機能として提供し、macOS High Sierraで実装された。
 Thunderbolt 3およびUSB 3.1 Gen.2の正式サポート
 32ビットAppに対する警告
 日本語フォントの追加と扱いの変更
 凸版印刷の凸版文久体（凸版文久明朝・凸版文久ゴシック・凸版見出し明朝・凸版見出しゴシック）と字游工房の游教科書体をFont Bookからダウンロードすることで追加インストールできるようになり、OS X Mavericks（10.9）からから付属する游書体（游明朝体・游ゴシック体）・OS X El Capitan （10.11）から付属するフォントワークス書体（筑紫A／B丸ゴシック・クレー）についても同様の扱いになった。

廃止された機能 

 HFS（Mac OS 標準フォーマット）への対応
 書き込み対応はSnow Leopardで廃止済み
 Java 6 
 El Capitanまでは、「レガシー Java 6 ランタイム」のインストールが可能であったが、同機能の廃止に伴いmacOS Sierra以降ではAdobe Creative Suite 5および6のインストールが不可能になる。
 最新版のJava 8はインストール・利用ができる
 PPTPによるVPN接続

バージョン履歴
{{イベントインフォメーション
|イベント名称=国際コンシューマ・エレクトロニクス展|英文表記=
|種類=見本市
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|通称=IFA
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|開催時期=毎年9月
|初回開催=1924年
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}}国際コンシューマ・エレクトロニクス展（こくさいコンシューマ・エレクトロニクスてん、、略称IFA'''）は毎年9月にドイツ・ベルリンのメッセハレンを中心に開催されるCESと並ぶ世界最大規模の見本市。

歴史 
IFAは1924年に第1回が行われ、途中1940年代には開催が中止された。当時はドイツの放送技術を紹介する展覧会であり、1971年からは放送技術だけでなく、あらゆる電気技術を紹介する展覧会に発展した。
イーディーコントライブ株式会社（ED-CONTRIVE Co.,Ltd.）は、コンピュータ用セキュリティ関連製品の製造・販売やCD・DVDなどの各種メディアの作成などを手掛けている企業。

概要 
イーディーコントライブ（初代、後のYAMATO→アジェット→フード・プラネット。2017年6月破産、2019年4月法人格消滅）が、2006年10月に持株会社制へ移行したのに伴い、コンピュータ用セキュリティ関連製品部門を分社化して設立。当初はYAMATOの子会社であったが、2012年11月に一部株式を譲渡したのに伴いYAMATOの子会社ではなくなり、後にYAMATO→アジェットとの資本関係がなくなった。

分社化以降は、環境復元ソフト「HD革命」や法人向けUSBメモリなどのコンピュータ用セキュリティ関連製品の製造・販売の他にも、CD・DVDなどの各種メディアの作成、コピーガードの作成、通販サイトの構築運営サービスなどを手掛けている。

法人向けUSBメモリに関しては、トレンドマイクロのウイルススキャン機能付を販売している他、通販サイトの構築運営サービスに関してはディー・エル・イーなどから受託を受けている。

主な製品 
HD革命 - 環境復元ソフト
Traventy　3 - 法人向けUSBメモリ
DeviceFilter - デバイス制御ソフト
ED LogTrace - ログ取得ソフトウェア
モレックスは電気製品、電子部品、および光ファイバー内部接続システムの製造を行う企業。航空宇宙・防衛、自動車、代替エネルギー、コンシューマ・家電、商用車、データ・コンピューティング、産業オートメーション、産業用電気製品、医療科学、スマートフォン、モバイル機器、固体照明や通信・ネットワークといった様々な産業分野向けの製品を手がける。

歴史 
同社はモレックス（Molex）と呼ばれるプラスチックの副産物から植木鉢を作ることから始まった。社名はプラスチックの成形品（mold）にexcellentを併せてMolexとなった。後に同じプラスチックを使ってゼネラル・エレクトリックや他の家電メーカーにコネクタを製造・供給するようになった。1960年にはナイロンプラグおよびレセプタクルを開発。1万種以上の電子機器に使われ、内部接続部品のスタンダードを確立した。

1980年代に入るとパーソナルコンピュータの台頭などにより情報分野への需要が増加。日本国内にも岡山、静岡、塩谷（栃木）に工場を設立し、（現タイコ・エレクトロニクス・ジャパン）や日本圧着端子製造とシェアを争った。

2007年にはベトナムに工場を新設。

2013年9月、モレックスはコーク・インダストリーズ（Koch Industries）に72億ドルで買収された。コークはモレックスを社名およびイリノイ州ライルでの本社を残して子会社として運営することを表明した。

2022年、ベトナム工場を拡張。1万6000平方キロメートル分増設をした。
watchOSはAppleにより開発された、Apple Watchのモバイルオペレーティングシステムである。watchOSはiOSをベースとしており、共通の機能が多い。

沿革

watchOS 
2015年4月24日に、watchOSを起動する唯一のデバイスであるApple Watchと一緒にリリースされた。watchOSのAPIはWatchKitと呼ばれる。

watchOS 2 
WWDC 2015において最初に公式プレビューされ、ネイティブサードパーティーアプリのサポートなどの改善などが含まれるようになった。2015年9月21日に公式にリリースされた。

watchOS 3 
2016年6月のWWDC 2016で開発者向けにベータ版がリリースされ、2016年9月13日にリリースされた。新しい文字盤やリマインダー、呼吸、ホームなどのストックアプリが含まれることを強調された。

watchOS 4 
2017年6月のWWDC 2017内で発表され、2017年9月20日（現地時間 9月19日）にリリースされた。

新機能は、Siri、トイストーリーのキャラクターの文字盤が追加される他、「アクティビティ」機能に、ユーザーの運動を促進する機能・新ワークアウトを追加・「ミュージック」Appの大幅な機能追加など。

watchOS 5 
2018年6月のWWDC 2018の基調講演にて発表され、2018年9月17日にリリースされた。なお、このOSでは、Apple Watch（第1世代）は対応せず、Apple Watch Series 1（第2世代）以降が対象となる。

新機能は、アクティビティの競争、ワークアウトの自動認識、ワークアウトの追加、トランシーバー、ポッドキャストアプリの追加、Siriの機能強化、通知の強化、学生用のIDカードを利用できるなど。

watchOS 6 
2019年6月のWWDC 2019の基調講演にて発表され、2019年9月19日にリリースされた。

新しい文字盤が追加され、触覚フィードバックで時間を伝える「Tapticタイム」、App Store、電卓、ボイスメモ、大幅に更新されたリマインダー、強化されたSiri、周期記録、ノイズの計測、アクティビティのトレンド、アニ文字ステッカーなどが利用できる。

watchOS 7 
2020年6月のWWDC 2020の基調講演にて発表され、2020年9月17日にリリースされた。

いくつかの文字盤が追加された他、新しいコンプリケーションや文字盤の共有、一つのアプリで複数のコンプリケーションを同時に利用できる機能など、文字盤に関する幾つかの新機能が追加された。また、睡眠検出やワークアウトの追加、マップやSiriの強化、聴覚の安全や最大音量、新型コロナウイルスの感染予防が期待できる手洗いの自動検出機能などが追加された。

2020年9月16日に追加発表された機能として、アニ文字の作成、さらに多くの文字盤の追加、血中酸素飽和度の計測アプリ（Series 6のみ）が追加された。

2021年1月26日のアップデートにより、日本でも心電図アプリケーション（Series 4以降）および不規則な心拍の通知機能（Series 3以降）が使えるようになった。

watchOS 8 
2021年6月のWWDC 2021の基調講演にて発表され、2021年9月21日にリリースされた。

watchOS 9 
2022年6月のWWDC 2022の基調講演にて発表され、2022年9月12日にリリースされた。

UI概要 
iOSオペレーティングシステムを基調としていて、フラットデザインとなっている。watchOSは基本的なデザインの主な部分は初期からあまり変わっていない。

ホームスクリーン（レンダリングされ "Carousel" として知られる）は円形のアプリアイコンから構成され、Digital Crownを使ったズームインおよびズームアウトや、ディスプレイタッチによる起動が可能である。アプリの多くは、そのアプリのiOS版よりも単純化および小型化されている。

また、触覚タッチが利用できる。

バージョン履歴
 凡例

watchOS 1.x

watchOS 2.x

watchOS 3.x

watchOS 4.x

watchOS 5.x

watchOS 6.x

watchOS 7.x

watchOS 8.x

watchOS 9.x
ソリッドインク（Solid Ink）とは、固体のインクを微滴化して印字するインクジェットプリンター。

概要 
従来のインクジェットプリンターでは、液体のインクを使用していたが、顔料系、染料系を問わず、いずれも印刷速度がレーザープリンタと比較して遅かった。ソリッドインクでは固体のインクを約60度の温度で液体化して用紙に転写することで液体インクよりも滲みが少なく、鮮明な印字品質と高速(毎分16枚)の出力をもたらす。印字品質は2000年代初頭の時点で既に1200dpiを達成していた。国内販売は当初はソニー・テクトロニクスが行なっていたが1999年にテクトロニクス本社のプリンター事業をゼロックス社が買収したことにより、国内販売もソニー・テクトロニクスから、富士ゼロックス（現:富士フイルムビジネスイノベーション）の100%子会社であるフェイザー・プリンティング・ジャパンに移管された。その後、販売不振により、2006年にソリッドインクの国内販売は終了した。

開発史 
基本技術はテクトロニクス社によって開発された。その後、1999年にプリンタ事業はゼロックス社に売却された。その後、レーザープリンタの高性能化、低価格化により販売に苦戦する。その後、3Dプリンタの開発企業がその特性に着目して造型用としての用途に活路を見出す。

長所 
 発色が鮮明
 紙質が良くなくても綺麗に出力可能。
 文字も写真も鮮明に印刷可能
 毎分16枚の高速印刷が可能。
 固体のむき出しのインクを補充するのでトナーカートリッジやインクタンクのような樹脂製の容器の廃棄物が発生しない。

短所 
 常時ワックスを溶融状態に維持するため、アイドリング時の消費電力が従来のインクジェットプリンターよりも多い。
 電源起動時に一定量のワックスを廃棄する。
 ワックスがついているので裏面に印刷しようとしてレーザープリンタや複写機に入れると定着器周辺に悪影響を与える。
 印刷面に筆記し難い。
 長期保存時には用紙にワックスが染み込み、滲む。
 ワックスの特有の臭気がある。

インク 
ソリッドインクはYMCK(黄、マゼンタ、シアン、黒)の各色が用意されている。インクの投入口は間違えて別の色を投入しないように入り口の断面形状が決まっている。

プリンター用紙 
従来のインクジェットプリンターでは滲みを最小限に抑えるため、コート紙や光沢紙のような高品質の専用の用紙を必要としたが、ソリッドインクでは低品質の紙でも鮮明な印刷が可能だった。

応用技術 
ソリッドインク特有の常温で固体化する油脂を積層する技術を3Dプリンターに応用する動きがあり、2013年に3Dシステムズ社はゼロックスから一部のソリッドインクの開発チームを$3250万ドルで買収した。光造形法や熱溶解積層法よりも精密な部品の出力に適しており、ロストワックスの原型の製造等、精密な部品の製造に使用される予定。Solidscape社からも類似の方式の3Dプリンターが販売される。
スネークモータース（SNAKE MOTORS）は、所ジョージがプロデュースする「世田谷ベース」から生まれた仮想会社。 また、その製品を市販化したオートバイのブランド。

概要 
主力となるK-16シリーズは、番組企画により制作された「KITANO SPECIAL」をベースに量産化された。市販車は、千葉県船橋市に本社を置く合同会社GENEFICが販売する。エンジン、フレームなど部品の大半は海外工場で製造されるが、最終組立は日本国内で行われる。キットバイクの部類ではあるが、いずれも保安基準に適合しており、公道の走行が可能である。
現在は生産はされておらず、合同会社GENEFICとの連絡が取れない為、公式サイトから部品の購入は出来なくなってしまっている。

車種

K-16 
「KITANO SPECIAL」をベースに作られたシリーズ。エンジンは原付一種の49ccと原付二種の124cc。デザインやコンセプトの違いにより「KITANO REPLICA」「TOKORO-VER」「SPORTS」「TEKE TEKE」の4つのバリエーションがある。

77 
223cc単気筒エンジンを搭載するフルカウリングのレトロカフェレーサー。
EUROMAP63は、EUROMAPとSPI（米国ワシントンDCのプラスチック産業協会）の技術委員会が合同で設置した通信プロトコル委員会 (CCP) により制定された、プラスチック機械製造元が使用するためのデータ交換インタフェース（標準プロトコル）である。

採用規則 
このプロトコルを作成するにあたり、以下の規則が採用された。

 このプロトコルは、できるだけ多くの既存の標準およびプロトコルを用いて開発するものとする。

この規則は、開発時間を短縮して最終的なプロトコルの信頼性を確保するために設計された。また、各種標準およびプロトコルを説明する既存の書物と参考文書があるので、開発者とエンドユーザーの理解が容易になる。

 このプロトコルは既存の容易に使用できる技術を用いるものとし、処理機器の正常な動作に干渉しないものとする。

製造元の多くは通信機能を持つ様々な機器を既に開発しているので、このプロトコルは既存の機器の設計に組み込むことができなければならない。また、通信ハードウェアとソフトウェアの追加は、処理機器の主な動作機能に影響を及ぼさないことが必要である。

 このプロトコルの目的は、集中型のコンピュータシステムから各種プラスチック加工機器を集中的に設定および監視できるようにすることである。このプロトコルは機器の安全運転に必要な機能に使用しないものとし、機器の直接の制御にも使用しないものとする。

中央のコンピュータは機器を実際に制御はしないが、このプロトコルは中央のコンピュータが機械の動作パラメータを設定してプロセスデータを監視できるようにする。このプロトコルは、機器を直接制御する機能または機器の安全な運転に必要な機能を提供しない。また、どのようなときでも機器の制御機能または安全機能は通信ネットワークの動作に依存しない。

特徴 
このプロトコルは、委員会の採用した一般要求事項を満たすため、ファイルベース通信 (FCB) モデルが作成された。
ファイルベースのデータ交換インタフェースは、使用する制御システムの製造元または種類に関係なく、相異なるアプリケーションプログラムが様々な機械の情報にアクセスするための標準的な方法を提供する。

インタフェースはASCIIファイルによって達成される。下位のネットワークファイルシステムは、分散ネットワークファイルサーバーへのアクセスの提供に責任を負う。

「ジョブファイル (Job Files)」というファイルは、特定の機械との通信に用いる情報を識別するために作成される。機械は、情報を受け取ることと、
自身が「応答ファイル (Response File)」に書き込む情報を識別することを目的としてこのジョブファイルを処理する。これらのファイルの中には、コマンドと応答をASCIIコマンドトークンに基づく簡素なシンタックスを用いて書き込む。

例えば、ある機械に機械設定パラメータ一式を送るためのジョブファイルは、次のような体裁を持つことがある（キーワードは大文字表記）。

 JOB test RESPONSE = test.log;   // Specification of the data set
 UPLOAD “\\sv1\vol1\data\test”  // Use data from data set "test"
 START TIME>= 10:05:00;        // Start upload at 10:05

この方法を用いると、自動的にジョブファイルを生成して返送された応答ファイルを処理することと、簡素なテキストエディタを用いて手作業でジョブファイルを作成して返送された応答ファイルを参照することにより、高性能の複雑なソフトウェアアプリケーションを活用して機械情報にアクセスすることができる。さらに、この方法により、標準データプロセス（パーソナルコンピュータ）のコンポーネントを用い、完備されたプロセス監視システムを作成することができる。

例えば、作成されたジョブ要求ファイルには文書処理プログラムを使用でき、返送された機械情報の解析にスプレッドシートプログラムを使用できる。また、コストが高く時間を要して信頼性の低い直接シリアル接続の代わりに、既存のプロセス監視システムを、通信の方法に基づいてこのファイルを使用するために容易に適用できる。

次世代規格 
EUROMAP63が制定されたのが、2000年であり、ファイルベースのプロトコルということもあり、次世代の規格が待たれている。

EUROMAP77は、EUROMAP63の後継規格として、より速く、より柔軟なデータ交換を目指して、策定作業が進められている。

この規格は、インダストリー4.0 対応のため、通信規格として、OPC UAが使われる予定。

日本での取り組み 
日本では、ヨーロッパより遅れており、各社独自のプロトコルでの接続は出来るが、相互接続が出来ていない。そこで、平成28年度「IoT推進のための社会システム推進事業」を活用し、プラスチック業界が一丸となった初のIoTシステム導入を推進する取り組みが行われようとしている。
山本 尚志（やまもと たかし、1934年 -）は、日本の工学者。専門は生産工学。東京大学生産技術研究所助教授、東洋大学教授、関東学院大学教授、相模工業大学教授などを経て、湘南工科大学名誉教授。

略歴・人物 
1934年（昭和9年）、長野県松本市生まれ。長野県松本県ヶ丘高等学校、東京大学工学部を経て、1958年（昭和33年）東京大学大学院修了。1961年（昭和36年）より東京大学生産技術研究所助手、助教授を経て、東洋大学理工学部教授、関東学院大学工学部教授、相模工業大学（現在の湘南工科大学）教授を務めた。2000年（平成12年）定年退官。湘南工科大学名誉教授。

湘南工科大学事件 
山本が教授としての在任期間中の大半を占める1986年（昭和61年）から2007年（平成19年）まで、湘南工科大学では大学理事会（糸山英太郎理事長）と湘南工科大学教職員組合との間で「湘南工科大学事件」と呼ばれる法廷闘争が続いた。

発端は、1986年（昭和61年）教授会が当時組合員だった７名を含む11名の教授昇任候補者の推薦を決定し、理事会が順次昇任を発令したが、組合を脱退しない3名は発令されず昇任しないままとなる。教職員組合側は、「組合員差別の不当労働行為であると」、神奈川県地方労働委員会に訴えたことに始まる。これに理事会側は見解を発表し、教授会は3名の推薦取り下げを決定した。1991年（平成3年）、組合側は「地労委申し立てを理由とする不利益取り扱いである」と改めて神奈川地労委に救済申し立てを行う。1995年（平成7年）、神奈川地労委は組合側の主張を認め「全面救済」を命令した。理事会はこれを不服として、中央労働委員会に再審査を申し立てる。2000年（平成12年）中労委は、地労委命令を踏襲し「全面救済」の命令を下した。これに対し大学理事会は中労委を相手取り救済命令の取消を求めて東京地裁に提訴。2002年（平成14年）東京地裁は、理事会の提訴を棄却し中労委が申し立てた緊急命令を決定した（山本はこの時、大学側として東京地裁で陳述を行っている）。これに対し大学理事会側は東京高裁に控訴し、東京地裁で証言した組合員2名を懲戒解雇する。組合員2名は、同年、横浜地裁に仮処分を申し立て、2003年（平成15年）仮処分が認められる。その後法廷闘争は、2006年（平成18年）東京高裁が「本件懲戒解雇は被控訴人を学外に放逐するためのものと評されてもやむを得ないものである」と組合全面勝利の判決を下したのを受け、
2007年（平成19年）大学理事会側が譴責処分を撤回することで、事件はようやく和解で解決した。

著作論文 
 『計測器および計測結果の考察 4. : 白金温度計』野村民也、山本尚志著　1957
 『研究速報 : 可変型定電圧装置』山本尚志著　1959
 『研究速報 : 磁気テープ録音式多重情報蓄積装置』藤高周平、野村民也、田代文之助、山本尚志著　1958
 『磁気テープ多重情報蓄積装置』藤高周平、野村民也、山本尚志著　1960
 『白金温度計による頭部温度上昇の測定』野村民也、山本尚志著　1957
 『白金温度計による尾翼温度上昇の測定』野村民也、山本尚志著、合田周平　1958
石狩湾新港地域（いしかりわんしんこうちいき）は、北海道石狩市から小樽市にかけてある工業団地。この項目では、第三セクターの石狩開発（いしかりかいはつ）についても記載している。

概要 
石狩湾新港に隣接し、「石狩湾新港地域開発基本計画」に基づいて国・北海道・小樽市・石狩市・石狩開発が推進している総面積約3,000 haの大規模な産業複合拠点。札幌市中心部から12～15 km、車で約30分の距離に位置している。幹線道路が整備されているため、道央圏連絡道路や道央自動車道などを利用して新千歳空港や北海道内の主要都市へのアクセスも充実している。開発全域の1/3を公園や緑地としており、良好な就労環境に努めている。

企業進出に対して北海道・小樽市・石狩市による優遇措置やサポート体制を設けている。

事業主体 

石狩開発は、石狩湾新港地域の開発を推進する第三セクター。北海道、日本政策投資銀行、石狩市、金融機関などが出資している。1978年（昭和53年）から事業用地の分譲を開始したが、土地利用の低迷が続いて債務超過に陥ったため、2002年（平成14年）に民事再生法の適用を申請した。翌年に再生計画が認可されて新体制がスタートした。

立地企業・団体など 
北日本最大級の冷凍冷蔵倉庫群があり、流通業、食品関連企業、リサイクル関連企業など700社を超える企業が立地している。また、電力や通信回線などのインフラストラクチャーが整備されていること、恵まれた気象条件や自然災害が極めて少ないことなどから、データセンター（石狩データセンター）も進出している。

新港南・新港東・新港中央 
50音順。「PHOTO&MAP 地・域・点・描」参照

新港西・銭函 
50音順。「PHOTO&MAP 地・域・点・描」参照

沿革 
 1964年（昭和39年）：石狩開発設立。
 1970年（昭和45年）：「第3期北海道総合開発計画」閣議決定、国家プロジェクトとして始動。
 1971年（昭和46年）：北海道企業局が用地買収開始。
 1972年（昭和47年）：石狩開発が第三セクターに組織変更。北海道開発庁が「石狩湾新港地域開発基本計画」決定。「石狩湾新港港湾計画」運輸大臣承認。
 1973年（昭和48年）：北海道知事による用途地域の決定告示。石狩湾新港が「重要港湾」指定。
 1975年（昭和50年）：小樽市が石狩町（現在の石狩市）の一部（銭函4・5丁目）を編入。
 1976年（昭和51年）：北海道が「石狩湾新港地域土地利用計画」策定。北海道が石狩湾新港地域工業用水道事業着手。石狩開発が土地区画整理事業着手。
 1977年（昭和52年）：北海道が公共下水道事業着手。
 1978年（昭和53年）：石狩湾新港管理組合設立。石狩開発が事業用地の分譲開始。
 1980年（昭和55年）：石狩新港運送事業協同組合が集団立地。
 1981年（昭和56年）：協同組合石狩新港卸センターが集団立地。
 1982年（昭和57年）：東埠頭一部供用開始（第1船入港）。
 1983年（昭和58年）：石狩新港機械金属工業協同組合が集団立地。北海道道225号小樽石狩線供用開始。
 1986年（昭和61年）：石狩湾新港企業団地連絡協議会発足。
 1988年（昭和63年）：花畔埠頭一部供用開始。「石狩湾新港地域土地利用計画」改訂。
 1989年（平成元年）：国道337号（道央新道）供用開始。
 1990年（平成2年）：小樽市と石狩町との行政区域境界変更告示。中央埠頭専用バース供用開始。
 1991年（平成3年）：樽川埠頭一部供用開始。
 1992年（平成4年）：サポートセンタープラザオープン。
 1997年（平成9年）：韓国との間に定期コンテナ航路開設。「石狩湾新港地域土地利用計画」改訂。
 1999年（平成11年）：野外音楽イベント『ライジング・サン・ロックフェスティバル』初開催。
 2001年（平成13年）：青葉公園にてGLAYが野外ライヴ『GLAY EXPO 2001 “GLOBAL COMMUNICATION”』開催。
 2002年（平成14年）：石狩開発が民事再生法の適用申請。
 2003年（平成15年）：石狩湾新港が構造改革特別区域の「港湾物流特区」認定、静脈物流の「静脈物流拠点港」（リサイクルポート）指定。中国・東南アジアとの間に定期コンテナ航路開設（翌年に中国・韓国航路に改編）。
 2005年（平成17年）：用途地域の一部変更（建築用途制限の緩和）
 2006年（平成18年）：石狩湾新港西地区多目的国際ターミナル（-14 m）供用開始。
 2010年（平成22年）：石狩湾新港が「重点港湾」選定。
 2011年（平成23年）：石狩湾新港が液化天然ガス（LNG）機能に係る「日本海側拠点港」選定。
 2013年（平成25年）：花畔埠頭の中央水路地区耐震強化岸壁供用開始。
 2018年（平成30年）：北ガス石狩発電所営業運転開始。
 2019年（平成31年）：石狩湾新港発電所営業運転開始。
 2021年（令和3年）：コストコ石狩倉庫店オープン。

交通アクセス 
港湾
 石狩湾新港（重点港湾）
空港
 新千歳空港（24時間運用）
高速道路
 道央自動車道（北海道縦貫自動車道）
 札樽自動車道（北海道横断自動車道）
一般国道
 国道337号（道央圏連絡道路）
 国道231号
 国道5号
μPD7220（ミューピーディー7220。その他の呼称として High-Performance Graphics Display Controller 7220, NEC 7220, GDC 等）は直線、円弧、文字グラフィックをビットマップディスプレイに描画する機能を持つインターフェースコントローラーである。日本電気による設計・開発・製造であり、同社のPC-9800シリーズや、のオプションのグラフィックモジュール、、エプソン 、沖電気 if800 model 50に採用された。

ワンチップに集積されたものとしては初期のグラフィックディスプレイコントローラーの一つで、ナンバー・ナイン・ビジュアル・テクノロジーのハイエンドビデオカードに採用されたように、低コスト設計を可能にした。

μPD7220は1982年のインテルに続き1983年にはにセカンドソースされている。

詳細 

7220はNECインフォメーション・システムズ（NEC Information Systems、日本電気のアメリカ支部）によって発表された。1979年にプロジェクトが開始され、1981年に論文が発表された。1983年までにNEC自身の初期のコンピューターに採用されたほか、DECやワング・ラボラトリーズのコンピューターにも採用された。発表から1年後、ある記者は「7220 GDCチップはNECの競合企業ですら、それが優れているために拒むことができないデバイスだ。」とコメントした。1983年にApple Lisaが発表されたとき、記者は「なぜ7220を採用しなかったのか？」という質問を挙げた。は、部品点数を減らしてコストを削減するためにビットマップグラフィックを採用したと説明した。「7220もビットマップでは？」という記者の疑問に対し、は、開発陣は7220を知っていたものの、設計が始まった段階ではまだ入手が困難であったことと、同等の機能を実現するには汎用ロジックで組んだ方が安価だったことを付け加えた。画面更新サイクルのうちの一定時間でしかディスプレイメモリにアクセスすることができないことも制約であった。

派生品 
 インテルへのライセンス品として82720(μPD7220のインテルでの名称)グラフィックディスプレイコントローラーがある。1982年に発表され、インテルのGPUの中でも長く現行製品であり続けたうちの一つであった。
 東ドイツ（ドイツ民主共和国）は、U82720というコピーを生産し、ザイログZ80のコピーであるU880と共に使われた。
 より高速なCMOSプロセス品のμPD72020がある。
 (μPD7220と互換性はないが)後継品として高速で16ビットインターフェースをサポートするμPD72120 Advanced Graphics Display Controller (AGDC)がある。Electronics Design誌において1987年の上位100製品の一つに選ばれた。μPD72120と互換性があり動作クロックを8MHzから10MHzに上げ、かつ、機能強化したμPD72123がある。

内部 
7220では2本のI/Oチャネル、A0とA1が使われている。A0を読み出すと7220のステータスを取り出す。A1を読み出すと内部キューから1バイトを取り出す。7220の両レジスタへの書き込み、A1はコマンド、A0はキューへパラメータを書き込む。デバイスは8ビットデータパスを持つ。また、4MHzから5.5MHzのクロックで動作し、これは当時としては比較的高性能であった。

冒頭で言及されている「98帝国」の初代機 PC-9801 に搭載された i8086 が描画する場合と比較してみる。 
7220の描画速度は、直線、円弧の区別なく800nsec/ドットである。一方で、5MHz(=200nsec/クロック)で動作の i8086 で16ビットバスを持つ i8086 が、最もクロック数の少ないアドレッシングモード(=ベース又はインデックスレジスタによるインダイレクト)で1バイトデータをライトするだけでも 9+5 = 14クロックを要する。14クロックの間に、7220は3ドット分の描画を済ませ、４ドット目に取り掛かっていることになる。i8086 が1ドット描画するためには、データをライトする前に、命令をフェッチし、データをロードし、計算するためのサイクルが必要となる。このことから、7220 に与えるパラメータが多い難点はあるものの、それを補って余りある描画速度を持っていると言える。
太田都市ガス株式会社（おおたとしガス）は、群馬県太田市に本社を置く一般ガス事業者である。

事業概要 
1971年6月に設立され、太田市の一部および邑楽郡大泉町全域に、東京ガスおよび国際石油開発帝石よりパイプラインを通じて卸供給を受けた都市ガス（13A）の供給を行う。2013年12月末時点の需要家数は12,437（取付メーター数基準）。

2015年3月には、太田市が設立する新電力会社「おおた電力」に資本参加した（資本金500万円のうち、太田市300万円、太田都市ガス・V-Power各100万円）。同年11月には、家庭用・業務用低圧電力の販売に関し東京ガスと業務提携を結んだ。将来的には、太田市内の工業団地においてコジェネレーションの導入も計画している。
4-メチル-3-ヘキセン酸は、化学式で表される脂肪酸の一種で、4M3Hと略記される。「雑巾臭」とも「洗濯物の生乾き臭」とも表現される特異臭を持つ。日本の消防法では、危険物第4類第3石油類（非水溶性）に区分される。

生成 
日本の洗剤メーカーである花王は、日本農芸化学会2010年度大会において洗濯物の生乾きの匂いが本物質を起因とすることを発表。次いで、生乾き臭を有する衣類から抽出した微生物を分離・培養する実験により、真正細菌の一種のモラクセラ・オスロエンシス（Moraxella osloensis）が本物質を生成する微生物であると同定した。2016年には、花王は汗をかいた後の衣類の匂い（着用汗臭）の原因物質が、本物質をはじめイソ酪酸、イソ吉草酸、2-メチル酪酸、4-メチルペンタン酸、4-メチル-3-ペンテン酸、4-メチルヘキサン酸などの、マイクロコッカス属により生成される短～中鎖脂肪酸であることを解明した。嗅覚閾値は0.01ppmで、異性体の5-メチル-2-ヘキセン酸（1ppm）、5-メチル-4-ヘキセン酸（0.5ppm）に比べ低濃度で匂いを感じ取ることができる。