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粉砕機（ふんさいき、 ミル）とは、粉砕を行うための機械のこと。分野によっては「製粉機」とも言う。

固体の物質を小片に粉砕するための単位操作を行う。多くの種類の粉砕機があり、粉砕されるものにもまた多くの種類がある。

歴史的に、製粉機の動力としては、人力（石臼、乳鉢など）、家畜の力、風力（風車）、水力（水車）等が用いられてきた。今日では、電力（電気モーター）で動くものもある。

粉砕は、物体を内部の結合力に打ち勝つ大きさの力にさらすことで行われる。粉砕後は、物体の大きさや形は変わっている。

粉砕は、主に以下のような目的で行われる。
 物体の表面積を増やす。
 物体を目的の大きさに揃える
 物体のパルプ化

粉砕の法則
粉砕に関する多くの研究があるにもかかわらず、粉砕の操作と粉砕の結果を結びつけるような公式はまだ得られていない。目的とする粒径に必要な粉砕操作の計算は、粒径によって次の3つの半経験モデルが使われる。
KICK for d > 50 mm
 
 
BOND for 50 mm > d > 0.05 mm
 
RITTINGER for d < 0.05 mm
 
 
ここで、W は kJ/kg の単位で表した粉砕の仕事量、dA は粉砕前の物質の大きさ、dE は粉砕後の粒径である。

また、cK 、cB 、cR は粉砕係数であり、dBU = 50 mm、dBL = 0.05 mm（BONDの範囲の上限、下限）、BONDの粉砕係数cB は用いる材料によって異なる。

粉砕度
粉砕の結果を評価するためには、粉砕する前の物質の粒径(1)と粉砕した後の物質の粒径(2)の比である粉砕度で表される。値の定義の仕方にはいくつかの方法がある。
粒径d80 を用いる方法。d80 の代わりにd50 や別の粒径が用いられることもある。
 
比表面積を用いる方法。体積に関する比表面積Sv 、質量に関する比表面積Sm は実験で求められる。
   
見かけの粉砕度。粉砕機の口径a を用いて表される。

粉砕機の分類 

粉砕機は粗粉砕機、中間粉砕機、微粉砕機、摩砕機などに分類される。

なお、粉砕の過程において、粉砕機は摩擦や圧縮の力によって物質を粉砕し、粒径を揃える働きをする。粉砕には多量のエネルギーが必要なため、異なる機械による粉砕に必要なエネルギーを測定する方法が、近年提案されている。

粗粉砕機 
 ジョークラッシャー
 固定板と可動板の間に原料を噛み込んで強力な圧縮力で破砕する機械。
 ジャイレトリクラッシャー
 固定したコーンケーブと偏心回転運動するマントルの間に原料を噛み込んで圧縮力で破砕する機械。
 インパクトクラッシャー
 高速回転する円筒形ローターに取り付けた衝撃刃により原料を打撃粉砕しさらに反発板に高速度で当てることで打撃粉砕する機械。

中間粉砕機 
 ロールクラッシャー
 円筒形の水平ロールを複数設置し、その間隙に原料を通し、回転方向及び速度の異なる2本のロールの圧力で粉砕する機械。
 エッジランナー
 水平円盤上で直径の大きい重さのある2本のローラーを転動させ、圧縮・せん断・摩砕を行い、原料の粉砕・混合・混練を行う機械。
 ディスインテグレーター
 鋼製の2個のケージ型ローターを同心軸の周囲に反対方向に回転させ、内側ローターから供給される原料を遠心力と回転作用により衝撃力を与えて粉砕する機械。
 SAGミル
 SAGミル（Semi-Autogenous Grinding mill、準自生粉砕）とは、粉砕に大きな石と鉄のボールの両方を用いるものを指す。SAGミルには、6-15%が帯電している最も小さなボールが用いられる。
 ドラムの回転により、中の大きな石と鉄のボールが投げ上げられ、物体と衝突して粉砕される。摩擦によってさらに小さな粒径になる。SAGミルはその直径の大きさと筒の短さが特徴である。ミルの内側には、内部で物体を混ぜるための板が並んでいる。SAGミルは主に金、銅、白金工業で使われ、鉛、亜鉛、銀、アルミナ、ニッケル工業にも適用されている。
 自生粉砕ミル
 回転するドラムによって大きい石が投げ上げられ、石同士が衝突して粒子を圧縮する。上述のSAGミルと原理は似ているが、金属ボールは用いられない。"Run Of Mine"の略でROMミルとも言われる。

微粉砕機 
微粉砕機はスクリーン型（スクリーンミル）、回転盤型、軸流型に分類される。
 ビーズミル
ビーズミルは、ビーズを使って粉体をナノ分散・微粉砕する媒体撹拌粉砕機である。粉砕室（ベッセル）中にスラリーとビーズ（メディア）を入れ、撹拌機構で高速回転して遠心力によってビーズにエネルギーを付与し、砕料粒子をずり応力、せん断応力、摩擦力、衝撃力によって粉砕する。100～150μm程度の粉体を1~数μmに粉砕でき、近年では、マイクロビーズの登場により数nmまでの微粒子化が実現可能である。
 ボールミル
 細粒を得るための粉砕機の代表的なものはボールミルである。少し傾いて、または水平に回転するシリンダーの中に、通常は砂か金属でできたボールが詰まっており、ボールとの衝突や摩擦によって粉砕が行われる。シリンダーの一方から粉砕したい物体を入れ、もう一方から粉砕されたものが排出される。ボールミルは、ポルトランドセメントを製造するのに一般的に用いられている。これらの工業用途のボールミルは大型機械である。小さいボールミルは、研究室等でサンプルを細かくするのに用いられる。
 ロッドミル
 構造はボールミルとほぼ同じであるが、粉砕媒体としてボールではなくロッド（金属製の円柱）を使用する。回転するドラム（胴体）によって、粉砕物にロッドの衝撃が与えられることで粉砕されるもの。ボールミルに比べて過粉砕されにくく、比較的均一な粒度の製品が得られる。
 ジェットミル
 圧縮エアを利用して超音速気流を発生させて粒子を粉砕する。
 スパイラル状にジェットノズルが並べられたパンケーキ型と、ジェットノズルの超音速気流を衝突板に噴射する衝突型がある。
 特に、ミクロンオーダーの粒子径を連続して乾式処理で実現するには非常に有効である。

摩砕機 
摩砕機には回転式石臼、擂潰機、凍結粉砕機などがある。

メーカー
日清エンジニアリング株式会社：気流式粉砕機・機械式粉砕機を製造・販売。
日本プログ : 粉砕機・破砕機及び中古粉砕機・中古破砕機等を販売。
 商研株式会社 : 破砕機・粉砕機・圧縮梱包機等環境機器を販売。
 株式会社アーステクニカ : 破砕機・粉砕機・環境機器等を販売。
 ：粉砕機・破砕機・選別機の製造メーカー。
 ：ジェットミル・気流分級機・表面改質機の製造メーカー。
 株式会社セイシン企業 : ジェットミル及び各種機械式粉砕機の製造メーカー。
 アイメックス株式会社：微粉砕機（ビーズミル）の製造メーカー。
 明治機械株式会社：粉砕機・分級機・精選機などの製造メーカー。
有機太陽電池（ゆうきたいようでんち、英：Organic solar cell）は、機能性高分子や有機色素による太陽電池。

歴史 
有機物質に適当な条件下で光を照射すると電圧や電流が生じることはかなり以前から知られており、この現象に関する研究も1950年代から60年代にかけて多数報告されている。太陽電池への応用は1970年代以降に試みられてきた。1980年代から1990年代にかけて研究は低調だったが、2000年代以降、活発になりつつある。しかし、シリコン等の無機半導体を使用する太陽電池と比較して変換効率、耐久性が著しく劣るため実用化には至っていない。

概要 
有機太陽電池には、無機半導体を使用する太陽電池と同様の原理で発電する形式と有機色素を使用した形式がある。

無機半導体を用いた太陽電池に対し、有機物では分子設計の自由度が高いため光吸収層（光電変換層）の吸収波長を太陽光に適した分子構造にする事で変換効率を高める事が試みられる。また、材料の精製に多大なエネルギーを必要とする無機半導体と比較して製法が簡便で生産コストが低くでき、着色性や柔軟性などを持たせられるなどの特長を有する。変換効率や寿命に課題があるが、実用化されれば将来の市場で大きなインパクトが期待されるため、開発が競われている。

構造

pn接合型の場合 
無機半導体による太陽電池と同様にp型とn型の半導体を接合した構造を持ち、半導体の性質を利用して、エネルギーを持った電子を直接的に電力として取り出す。詳しくは光起電力効果の項を参照のこと。

色素増感太陽電池の場合 
色素増感太陽電池では、pn接合型とは様相が異なる。入射光によって、二酸化チタンに吸着された色素中の電子が励起される。この励起された電子を二酸化チタンを介して電極（陰極）へと導き、直流として取り出す。送り出された電子は外部回路を経由して対向電極（陽極）に戻り、電極間に挟まれた電解質中のイオンを介して再び色素吸着部へと戻る。

種類 
 色素増感太陽電池

有機色素を用いて光起電力を得る太陽電池。代表的なものはグレッツエル型（または湿式太陽電池）と呼ばれる型式のもので、2枚の透明電極の間に微量のルテニウム錯体などの色素を吸着させた二酸化チタン層と電解質を挟み込んだ単純な構造を有している。製造が簡単で材料も安価なことから大幅な低コスト化が見込まれ、最終的には現在主流の多結晶シリコン太陽電池の1～数割程度のコストで製造できると言われている。また軽量、着色も可能、などの特長を持つ。現在の課題はルテニウムや白金のような高価な金属が使用されている事と効率と寿命であり、技術的改良が進められている。電解液の蒸発を如何に防ぐかが重要であり、固体化などの技術開発が進められている。2016年2月の時点で、スイス連邦工科大学ローザンヌ校のチームが15%のエネルギー変換効率を達成している。

 有機薄膜太陽電池

導電性ポリマーやフラーレンなどを組み合わせた有機薄膜半導体を用いる太陽電池。次世代照明/TVの有機ELの逆反応として研究が進展した。直近で実現しそうな技術のうち、最も安価大量に太陽発電可能な方式である。ロールツーロールで高速輪転機印刷が可能になるために、コストが1/10に下がりうる事と、軽量ロールのために治水ダム上流の山林伐採地での施工費が格段に安価になり、太陽発電コストを（固定価格買取制度による、電気料金引上げを伴う強引な量産ではなく）、技術革新で大きく押し下げる効果が期待されている。上記の色素増感太陽電池よりもさらに構造や製法が簡便になると言われており、電解液を用いないために（色素増感と比べると）柔軟性や寿命向上の上でも有利なのが特長である。21世紀に入ってから盛んに開発が行われるようになっている。課題は変換効率と寿命であり、2016年2月現在の記録はドイツのヘリアテック(Heliatek)が開発した多接合型セルによる13.2%が世界記録である。

課題 
変換効率が低く、有機太陽電池は紫外線や湿度によって劣化する。
KICHIZO（キチゾウ）は、衣類カバンメーカー「Porter Classic」のブランド。

2010年、デザイナーの吉田克幸と晃務の父子が設立した。

ブランド名は克幸の父であり吉田カバンの創業者である吉田吉蔵に由来する。

関連店舗 
Porter Classic 銀座/ポータークラシック 銀座
Gallery Porter Classic /ギャラリー ポータークラシック
PAWN SHOP/ポーンショップ
KICHIZO/キチゾウ
環境地図（かんきょうちず）・環境マップは、ロボット工学において、物の配置やどこに壁があるかなどの周辺環境の情報を記述した地図である。また地理教育においては、身近な地域や環境を自由に描いた地図を指す。

ロボット工学における環境地図 
環境マッピングも参照。

ロボットが部屋の端から、目標の地点まで移動することを考える。最短経路を通って目的地へ行けるルートを考えようとした場合、物が置かれている場所や、壁がどこにあるかを把握し、ロボットが通れない位置を初めに知っておく必要性がある。こういうときに、環境地図を用いる。

地理教育における環境地図 
地理教育においては、児童や生徒が自宅周辺など身の回りの地域・環境を調べ、気付いたことを自由に書き込んで地図に表したものが環境地図である。従来の読図法を教授する形式の地図教育に欠けていた、自分で調査し地図化するという点を克服する方法として環境地図が有用であると考えられる。環境地図を作成することで身近な環境を知ることになるため、環境教育の第一歩としても有効である。日本では、北海道教育大学旭川校が中心となって「環境地図教育研究会」（The Society for environmental Map Education,SEME）を組織し、環境地図の普及を図っている。
エミール・ブッシュ (Emil Busch AG) はドイツのラテノウに存在した光学器械総合メーカーである。カメラ、レンズ、双眼鏡、顕微鏡等幅広く生産した。日本では軟焦点レンズ「ニコラ・ペルシャイト」を生産したことで有名である。

歴史 

1792年 - ヨハン・ハインリヒ・アウグスト・ドゥンカー（Johann Heinrich August Duncker 、1767年-1843年）がラテノウで光学製品の製造販売を始めた。
1819年 – アウグスト・ドゥンカーの息子であるエドゥアルド・ドゥンカー（Eduard Duncker 、1797年-1878年）が会社を引き継いだ。
1845年 - エドゥアルド・ドゥンカーには子供がなく、甥であるエミール・ブッシュ（Emil Busch 、1820年-1888年）が会社を引き継いだ。
1852年 – カメラ生産に参入した。
1872年 – 社名をエミール・ブッシュ (Emil Busch AG) に変更。

ドイツのカメラメーカー・ブランド
寝屋川信号所（ねやがわしんごうじょ）は、大阪府寝屋川市に所在する、京阪電気鉄道京阪本線の信号場である。

萱島駅 - 寝屋川市駅間（両駅からそれぞれ1.1kmの地点）に位置し、天満橋駅から続いた複々線区間と複線区間の結節点となっている。また、寝屋川車庫への出入庫地点である。

京阪の列車運行管理システム『ADEC（自律分散型列車運行管理システム）』の駅装置が設置されており、列車の出入庫のポイント操作などは自動化されている。

なお営業列車の場合、実際に複線から複々線の外側線（緩行線）に転線するのは萱島駅手前である。

歴史 

かつては「萱島信号所」と称していた。

隣の駅 
 京阪電気鉄道
 京阪本線
 萱島駅 (KH16) - 寝屋川信号所 -  寝屋川市駅 (KH17)
作業管理（さぎょうかんり）とは、産業医学・労働衛生分野におけるいわゆる「5管理」のひとつ。日本予防医学協会では「作業に含まれるムリ・ムダ・ムラを見つけ出し・除去することにより、作業の生産性を極力維持しながら労働者の健康を阻害する要因を作業から除去すること」と定義付けられている。

概要 
作業環境管理では「環境」に着目し、労働者が曝露する有害因子をできるだけ減らし、その影響を軽減する。しかし労働の内容によっては軽減が困難なものも存在する。その場合、労働者の作業手順・服装・器具などを工夫し、労働者の安全衛生をマネジメントすることを「作業管理」という。

例 
 騒音が大きいが軽減困難であれば、イヤーピースやイヤーマフなどを用いる。
 揮発性化学物質がコントロールできないときには、活性炭吸着マスクを用いるなどする。
 粉塵がコントロールできないときには、防塵マスクを着用する。
東豊製菓（とうほうせいか）は、愛知県豊橋市に本社を持つスナック・ゼリー等の製造会社である。主力商品に「ポテトフライ」などがある。

沿革 
1948年に創業者である鈴木扶二雄が個人で飴菓子の製造を開始、1964年に乾燥ゼリーの工場が完成、1971年に豊橋市春日町に株式会社を設立。

1980年に「ポテトフライ」を販売開始。2020年に設備の老朽化と将来の市場縮小を見込み、ゼリー系の全ての販売を終了、「ポテトフライ」製造に一本化する。

本社工場
所在地：愛知県豊橋市春日町1丁目156番地

商品 
スナック

 ポテトフライシリーズ
フライドチキン味
カルビ焼味
じゃが塩バター味

 ※販売を終了したシリーズ
 大人のポテトフライ　辛辛チキン
 コーンポタージュ味 
 たこ焼マヨネーズ味 
 てりやきバーガー味 

カップゼリー

※2016年10月に販売終了。
ドリンクゼリー
※2020年に全て販売終了。
のむんチョゼリー　
まぜまぜくん
くるくるぼーゼリー
ラムネゼリー

ポテトフライ 
じゃがいもの粉末と小麦粉を、天ぷらのように衣にして揚げた駄菓子。

1980年に発売し、特に2011年から2020年に売上は当初の2倍となり年間7500万袋を販売している。売上が伸びている理由として、子供の時に駄菓子として買っていた層が大人になり、酒のつまみとして購入して、幅広い世代が買っているためとしている。

2021年現在は、生産体制が追いつかずコンビニでは一部のセブンイレブンのみで、スーパーや量販店、ドラッグストアでも置いていない場合がある。

名前が似ている・同名の商品 

 ポテトスナック 
 安城市の「いずみ製菓」が1988年から2013年まで製造していた駄菓子。製造が終了するニュースが流れた際に、東豊製菓がホームページで「ポテトフライは販売を続けます」と通知した。
 2016年以降は、西尾市の「かとう製菓」が販売している。
ポテトフライ
北九州市の「中村製菓」が同名の商品を販売しているが、フライドポテトの形をした駄菓子で東豊製菓のポテトフライとは全く異なる。
柴田 衛（しばた まもる、1900年12月4日 - 1977年12月29日）は、日本の鉄道・機械技術者。

日本の電車用連結器として21世紀初めまでもっとも広範に用いられている柴田式密着連結器の開発者として知られる。

同じく鉄道省に勤務した技術者で柴田式自動連結器開発者の柴田兵衛は実兄。

経歴 
本籍地は東京府豊多摩郡杉並町。1916年（大正5年）岩倉鉄道学校卒業、鉄道院に入職。以後鉄道省改組後も勤務し、工作局車両課の技手として長く電車を担当した。業務と並行して日本大学高等工学校（現・理工学部）に学び1923年（大正12年）卒業。1938年（昭和13年）3月に技師に昇格したが、1939年（昭和14年）12月退官。

1940年（昭和15年）6月、鉄道用灯具を主力製品の一つとする小糸製作所に技術部長として招聘され、常務取締役に就任。同年設立された芝浦工場の初代工場長、1943年（昭和18年）設立の静岡工場の初代工場長も務め、戦後も鉄道車両部品製造に当たる同社の技術幹部として活動。1957年（昭和32年）には小糸製作所静岡工場を独立させた小糸電機専務となるも、小糸電機は1961年（昭和36年）に小糸製作所に再吸収され、柴田は1962年（昭和37年）に小糸製作所専務、1968年（昭和43年）に同副社長に就任（1976年6月まで在任）。1977年（昭和52年）に取締役を退き同年末に死去した。

開発事績 
鉄道省では、1920 - 30年代に初期の鋼製電車設計に大きく関わった。鉄道省最初の鋼製電車である30系から、「流電」52系等に至る太平洋戦争前最終期の主な鋼製電車設計に関与している。

また連結器開発では、海外事例を参考に電車向けの国産密着連結器設計に取り組み、自動空気ブレーキの配管を同時接続できる原型設計で1930年（昭和5年）に特許を取得した。さらに横須賀線用32系電車で試験を重ね、改良型連結器として、連結器の楔同士を回り子型の錠で緊結する形式を考案した。この方式が柴田式密着連結器として1932年（昭和7年）に特許を取得、1934年（昭和9年）以降の国鉄電車における標準型となった。それだけでなく後年には私鉄にも採用が広がり、日本国内における多数派方式としてデファクトスタンダード化した。

なお自動連結器の柴田式（いわゆる並形自動連結器）は、柴田式密着連結器開発に先立ち、やはり鉄道省工作局の技手であった兄の柴田兵衛が、アメリカのアライアンス式の欠点を改良し、日本における標準型となったものである。
樹脂型枠（じゅしかたわく）は、プラスチック型枠とも呼ばれる。
一般的には、コンクリート躯体形成の型枠工事に使用する樹脂製の型枠（プラスチック製型枠）のこと。日本プラスチック型枠工業会が国土交通省新技術活用システム「NETIS」への登録している。平成23年4月26日公共工事等における新技術活用システム事後評価結果通知書に「全般的に申請情報の『活用評価』と同等の評価となった。特に『環境』について高い評価が得られた。また現場で高い安定性があると評価が得られた。」としている。登録番号はKK-000020 Ｖ。
コンクリート自体がアルカリ性であるので、透明性や廃棄物リサイクル樹脂を使うなど特殊用途を限定としているもの以外は耐性のある汎用樹脂ポリプロピレン製の樹脂製型枠（プラスチック製型枠）が多い。

分類方法 
分類方法は形状と製法の二つの方法がある。

形状 

〔パネルタイプ（かまちタイプ）〕
鋼製型枠の形状をそのまま樹脂（プラスチック）製にしたタイプ。
Uクリップで施工する。600ｍｍ幅が主流。
形状による強度や施工性など検討されているので軽量の物が多い。

〔平板タイプ〕
合板と同じように樹脂製で平板形状になっている。桟木や枠を取り付けて使う。
廃プラスチックを心材にし、上下にPP板を貼り付けたタイプ
透明樹脂板タイプ、樹脂まな板のようなタイプがある。
樹脂の芯部分発泡などの工夫がされていない物は、合板より重い物がある。

製法 

〔インジェクション成形〕
樹脂（プラスチック）の成形方法の一つで、定型の金型で作る。
断面はリブ形状のものが多い。

〔押し出し成形〕
樹脂（プラスチック）の成形方法の一つで、長いものが作れる。
断面がダンボールのように中空になっているものが多い。

樹脂型枠の変遷 
コンクリート躯体形成時に建て込まれる型枠材の原料は、合板型枠にみられる熱帯雨林材（南洋材）や針葉樹材（北洋材）が主に使用されてきたが、2000年の廃棄物処理法改正により、合板の適正処理を求められるようになった事から代替型枠が検討されるようになってきた。既に土木工事などでは鋼製型枠、軽量化を考えアルミ製型枠などが使用されていたが、鋼製型枠の重さや酸化（錆びる）、アルミ製型枠のメンテナンス（コンクリート付着）の手間、コスト面などから大きく合板を代替するに至らなかった。

樹脂（プラスチック）を原料としたコンクリート躯体形成用型枠は1990年代後半から作られ始めたが、樹脂自体の欠点である温度による伸縮性、物性強度、建設現場での型枠精度、職人気質、新材料への慎重性、などのハードルをクリアできず普及しなかった為、各樹脂型枠メーカー各社は徐々に製造販売を取り止めていった。しかしながら一方で、数社のメーカーは継続的に様々な工夫改良を進めていた事から、昨今の国や地方自治体の公共工事発注が総合評価落札方式に変わり始めた事が一つの要因となり樹脂型枠の特性、軽い、錆びない、透光性と共にリサイクル性の要素を含めた環境配慮型 型枠として注目され始め、現在は転用性が高い事からコスト面も含めて施工性の面からも多くの現場で、改良された樹脂製型枠（プラスチック製型枠）は施工されている。

樹脂型枠の現況

日本建築学会 

日本建築学会では2008年9月に【鉄筋コンクリート造建築物の環境配慮施工指針（案）・同解説】を発表し、「9章 型枠および型枠工事」の項目で環境配慮型 型枠として再資源化の仕組みが整備された樹脂製型枠（プラスチック製型枠）について述べている。

「環境配慮型 型枠」には省資源型（型枠の転用回数）、省エネルギー型（工期・作業時間短縮）、環境負荷物質低減型（再生利用・廃棄物質低減）、長寿命型（コンクリート表面の緻密化）の4つの特徴があるが、合板型枠は長寿命型が「どちらともいえない」で他は「期待できない」となっているに比べて、再資源化の仕組みが整備された樹脂製型枠（プラスチック製型枠）は、省資源型・環境負荷物質低減型では「多いに期待できる」、省エネルギー型では「期待できる」としている。

自治体 

国等によるグリーン購入法や各地方自治体が作成している建設リサイクル法に基くガイドラインから、夫々の自治体が公共工事での環境物品調達方針を作成し推進している。

東京都 
「平成21年度東京都環境物品等調達方針（公共工事）」では、東京都が平成21年度に発注す施行する公共工事のうち、起工額500万円以上の建設工事等に適用するものとし、（1）特別品目・熱帯雨林材及び針葉樹材の使用を抑制するもの、特別品目の使用が可能な場合は、特別品目を選択する。—としている。特に④土木工事・躯体本体、⑤建築工事・建築物・外溝、⑥設備工事・基礎等にはコンクリート型枠には「環境配慮型型枠」を使用する。と明記されており、分類も原則使用となっている。

東京都建設局や港湾局の新工法・技術登録システムにも樹脂製型枠（プラスチック製型枠）は登録されている。

大阪市 
都市整備局では「建築工事における熱帯材型枠の使用削減のための実施要領」を出している。平成20年7月1日から適用。都市整備局が発注する鉄筋コンクリート造および鉄骨鉄筋コンクリート造の新築工事および増築工事を対象として、設計段階で代替工法及び代替型枠の性能や採用の可否について検討を行い、熱帯材の使用削減に努めるとしている。施工段階では、請負者に熱帯材型枠使用量削減実施計画書を型枠施工計画書とともに提出させ、監督職員は、請負者に熱帯材型枠使用量削減実施報告書を毎年度末および工事完了時に提出させている。工事成績の反映は、工事成績採点表の考査項目「創意工夫」において加算方式により評価する。

普及 

樹脂製型枠（プラスチック製型枠）の普及団体としては、「日本プラスチック型枠工業会」がある。
毎年大阪で開催されている建設技術展 近畿に継続的に出展し、「樹脂製型枠（プラスチック製型枠）を合板代替型枠として活用することは、建設現場での環境配慮への取り組みとして、産業廃棄物低減及び温室効果ガス削減に努める事で有り、型枠工事施工時の環境配慮として、省資源、省エネルギー、環境負荷物質の低減に有効で、「発生抑制（Reduce）・再利用（Reuse）・再資源化（Recycle）の3R」により、熱帯雨林材の使用抑制に効果がある」と主張している。

樹脂製型枠（プラスチック製型枠）の普及から、一部の建築現場から問題点として、塗装合板に比べてコンクリート躯体にピンホールが生じやすいのではとの指摘があるが、汎用樹脂ポリプロピレン製の樹脂製型枠（プラスチック製型枠）では何らか化学的な問題は考えにくい。表面のメンテナンスや剥離剤に問題が無い場合は、JASS5を遵守した適切なコンクリート打設を実施する事での問題解決事例が多い。
791系電車（791けいでんしゃ）は、1959年（昭和34年）に登場した日本国有鉄道（国鉄）の交流用試験電車である。

概要 
1959年に川崎車輌で新製された。交流電化（50Hz・60Hz/20kV）の実用化のための試験車として登場した車両である。電機品の製造は東芝が担当した。登場時の形式番号はモヤ94形（94000）と称し、同年6月の称号規程改正に伴いクモヤ791形（クモヤ791-1）に改称された。

構造 
車体は両運転台、車体長20メートルでスタイルや構造は153系電車に準じている。だが、前照灯は貫通扉上部に1基設置されているのみで、また種別・行先表示窓がない。側扉が台枠の関係でステップ付きの4枚折戸であるなどの相違点がある。この側扉の構造は後の車両にも多く受け継がれている。

車内はテストを兼ねた営業運転を行うことも考えられていたため、近郊形仕様のセミクロスシート（側扉周りにロングシート、車内中部に10ボックスのクロスシート）が設けられており、定員は108名（座席定員66名）とされた。

台車はDT26と呼称し、これはDT24をベースとしながら、寸法の異なる各社の試作電動機を交換して試験できるようにしたもので、軸距が2,100 mmから2,300 mmに拡大されている。

搭載される主電動機は日立、東芝、川崎、三菱、東洋電機、富士電機でそれぞれ1台ずつ製作された。

駆動方式は中空軸平行カルダンで、歯車比15:89（1:5.933）である。

制御方式は単相交流をそのまま使用する直接式で、主変圧器の2次側をタップ切替することで電圧制御を行い、単相交流整流子電動機を駆動する。
20 kV60 Hzでこの方式を採用したのは本形式が世界初とされる。

外板は交流用を表すため交流電気機関車と同じ赤2号に塗られ、幕板部の全周に細い帯、前面窓下部には太い帯で、警戒色としてクリーム4号が配されていた。

運用 
落成後は敦賀第二機関区に配置され北陸本線で試験が行われた後、1962年（昭和37年）10月に南福岡電車区に転属し、九州地区で試験が行われた。しかし使用する周波数が高く電動機の整流子の保守が大変であったことや、半導体技術の発達によって整流器式が主流となったため、直接式は試験のみで終わってしまった。試験後は南福岡電車区において入換・牽引用に使用された。
1972年12月には後述の交流サイリスタ電動機の試験に供されたこともあったが、1980年（昭和55年）5月に廃車された。

交流サイリスタ電動機試験 

1972年12月に交流同期電動機の試験に用いられた。制御装置を室内に仮設し、交流サイリスタ電動機を装荷して日豊本線の柳ヶ浦 - 杵築間で試験を行った。実際には、電磁石同期電動機と外付けのサイクロコンバータ制御装置の組み合わせを2組搭載したものである。既設の主変圧器は流用され、交流-交流変換を行うサイクロコンバータにより固定子電流を制御し、回転子側はサイリスタ位相制御により制御された。回生ブレーキも使用可能であった。今日のVVVF制御とは異なり、サイリスタは電動機の同期周波数に同期してスイッチングされ、低周波領域では入力電流のゼロ点でターンオフし、それ以外では電動機の起電力によりターンオフする他励式かつ電流型の回路であった。
株式会社美篶商会（みすずしょうかい）は、かつて存在した日本のカメラメーカー、写真機材商社である。1920年代の大正年間からC.H（シーエイチ）ブランドの写真機材、1937年（昭和12年）に製造販売を開始した超小型写真用の写真機とフィルムの新規格「ミゼット」で知られる。最盛期以降に美スズ産業株式会社（みすずさんぎょう）と商号変更している。富士写真フイルム（現在の富士フイルム）の四大特約店（四特）の1社とされていた。

富士写真フイルムのほか、白石製作所（現在のスリック）、マミヤ光機（現在のマミヤ・デジタル・イメージング）、オリンパス、栗林写真工業（のちのペトリカメラ）、カコストロボ等の特約店や代理店であった。

略歴 
1922年6月1日 - 片倉財閥の一部として長野県松本市に創業、同年東京進出
1936年5月16日 - 株式会社化（株式会社美篶商会）、社長・片倉兼太郎、常務・藤森豊一郎
1937年 - 日本で初めて豆カメラ「ミゼット」を発売、豆カメラブームの先駆け
1947年3月10日 - 藤森豊一郎、社長に就任
1958年11月10日 - 藤森眞、社長に就任
1965年6月24日 - 美スズ産業株式会社に商号変更
1973年7月18日 - 藤森眞が会長、原多喜三が社長に就任（解散までの体制）
1975年1月1日 - 新橋に美スズビル新築、京橋・片倉ビルから本社移転
2004年11月30日 - 株主総会で自主解散を決議

概要 
1922年（大正11年）6月1日、片倉財閥の一部として長野県松本市に創業、同年には東京に進出し、東京市京橋区銀座8丁目（現在の東京都中央区銀座8丁目）に本店所在地を置いた。1936年（昭和11年）5月16日、株式会社化して「株式会社美篶商会」として設立、資本金200万円、社長に片倉兼太郎、常務に藤森豊一郎が就任する。同年、コダックのヴェスト・ポケット・コダック用のロールフィルムである127フィルムを使用する写真機ベストアレックスを発売した。

1937年（昭和12年）、豆カメラ「ミゼット」と専用のフィルムを発売、豆カメラブームを起こし、同フィルムは「ミゼットフィルム」と呼ばれ、日本における超小型写真機用フィルムの事実上の標準規格となる。

1965年（昭和40年）6月24日、「美スズ産業株式会社」に商号変更する。

「富士写真フイルムの四特」と呼ばれる特約店であったが、2004年（平成16年）2月期に年間総売上が340億7,900万円に落ち込み、富士写真フイルムが同年10月からの特約店制度廃止を決めたことを受け、同年7月自主解散を発表した。同年11月30日株主総会を開催して解散を決議、同年12月22日東京地方裁判所が特別清算の開始を決定した。負債総額は136億円であった。同社の営業権は、フジカラーイメージングサービス（のちの富士フイルムイメージング、2009年富士フイルムに経営統合して現存せず）に譲渡した。

おもな製品一覧

写真乾板使用カメラ 
 CHカメラ（1920年代） - 4×5cm判写真乾板。
 ロマックス（1938年発売） - 6.5×9cm（大名刺）判写真乾板。
 セミ・リード（1940年発売） - 4.5×6cm（アトム）判写真乾板。

127フィルム使用カメラ 
ベストアレックス（1936年発売） – 4×6.5cm（ヴェスト）判。後に理研光学（現在のリコー）からベストオリンピックとして販売された。
 アンデスフォアー（1941年発売） - 4×4cm（ヨンヨン）判。

ミゼットフィルム使用カメラ 
「ミゼットフィルム」は、裏紙付・無孔の17.5mmフィルムで、画面サイズは通常14×14mm判、10枚撮りである。米谷美久が中学生時代に愛用し、四切まで引き伸ばせたことからオリンパス・ペン開発のきっかけとなった。
ミゼット - 1937年発売、シャッターはエバーセット式でBとI（1/50秒）のみ。ファインダーは折畳式。アタッチメントはφ14mmカブセ。ニューミゼット発売後は区別のため「ミゼットオリジナル」と俗称される。
ニューミゼット - 1939年発売、ファインダーを軍艦部に内蔵した。アタッチメントはφ14mmカブセ。
ニューミゼットII - 1940年発売、レンズは固定焦点、絞り固定、3群3枚のミゼット・アナスチグマット20mmF4.5。アタッチメントはφ16mmカブセ。
ニューミゼットIII - 1951年発売、レンズはF11までの虹彩絞りを備えた4枚ミゼット・アナスチグマットF4.5。シャッターはボディーシャッターに変更されB、1/25、1/50、1/100秒。アタッチメントはφ16mmカブセ。
バーグハウス（Berghaus）とは、イギリスのタイン・アンド・ウィア州シティ・オブ・サンダーランドに拠点を置くペントランドグループによって所有されている、登山用品、アウトドア用品、衣料品のブランド名である。

1966年にニューカッスル・アポン・タインにて、Peter LockeyとGordon Davisonによって、"LD Mountain Centre"の名でアウトドア製品の輸入代理店として設立され、1972年から自社製品の取り扱いを行うようになった。

バーグハウスの名前の由来は、 "mountain house"のドイツ語訳である。

日本には2009年より進出。ペントランドジャパン株式会社がデリバリー。なお、株式は公開していない。

イギリスの服飾関連企業
イギリスのファッションブランド
イギリスの登山用品メーカー・ブランド
アウトドア用ファッションブランド
オー・ド・ショースとは、16世紀から17世紀にかけてヨーロッパの男性が着用したゆるやかな脚衣の一種。別名トランク・ホーズ。英語でブリーチズBreechesという場合もある。

それまで一体となっていたショース（タイツのような脚衣）が、16世紀にバ・ド・ショース（bas-de-chausses/靴下）とオー・ド・ショース（半ズボン）に分化したもの。キュロットの原型。

スペイン発祥のファッションだが、ヨーロッパ全域に広がり、地域による形状の差が大きかった。

概要 
一般的な形状は、腿丈もしくは膝上丈の緩やかなハーフパンツに詰め物を施して丸く仕立てたもの。付属品として、内側にバ・ド・ショースを縫いつけ、股間は比翼仕立てになっておりコッドピースで覆っている。バ・ド・ショースは最初は安価な布でできていたが、スペインで絹ストッキングが作られるようになると大変な人気を博した。

地域差が大きく、スペインとフランスでは腿丈でタマネギ型に膨らませるタイプ、イタリア（おもに北部）では膝下丈で比較的緩やかなタイプ、イギリスでは腿丈でかぼちゃのように全体を大きく膨らませるタイプ、ドイツでは詰め物をせずバンド状の表地の間から裏地を引き出して垂らしたものが主流であった。特にイギリス型は動きづらいことで悪評高く、エリザベス1世は議会のイスをより座面の広いものに新調せねばならないほどであった。貴族の男性は一種類だけではなく、イタリア風やスペイン風など数種類のオー・ド・ショースを持つべきと考えられていた。

17世紀前半には、オー・ド・ショースの上にスカート型のラングラーヴという脚衣を着用することが流行したが、後に廃れる。17世紀後半には、オー・ド・ショースは詰め物を取り除かれ、キュロットと名を変えて再び単独で着用されるようになる。

装飾 
16世紀は布地に切れ目を入れるスリット装飾が大流行した時期であった。スリット装飾はスイス傭兵の考案とされるもので、1490年代に発生したものとされている。生地に裂け目を入れて裏地や下着をのぞかせるもので、裂け目は全身に及んだ。1523年に、マテウス・シュバルツが注文したプールポワンには4800のスリットがつけられていたという。
アイン食品株式会社（アインしょくひん 英称：Ain Foods Co.,Ltd.）とは、大阪府和泉市に本社を置く食品メーカーである。

概要 
創業者の松岡一郎は、幼い頃から故郷の香川県で祖父・松岡留吉が営んでいた讃岐うどんの専門店の味で育ったという。天然素材だけで作ったうどんだしは、残さず最後まで飲みきれるほどの味わい深いものだったという。「その本物のだしを商品化して多くの人々に届けたい。」という思いから、1977年（昭和52年）に大阪市住之江区で創業。以来、業務用の調味料で順調に売り上げを伸ばして来た。そして、創業から8年後の1985年（昭和60年）には、それまでの個人経営から法人経営に改められた。現在の所在地である大阪府和泉市の「テクノステージ和泉」に本社を移転したのは、2003年(平成15年)である。

日本テレビ制作の「おもいッきりイイ!!テレビ」やテレビ大阪制作の「ニュースBIZ」、NHK大阪放送局制作の「ビジネス新伝説 ルソンの壺」など、これまで関西地方において繰り返し自社の商品がテレビ番組で紹介されている。こうした事もあり、アイン食品では、将来の目標である株式上場を目指して、日夜商品の改良に努めている。また、同社には、関西サッカーリーグに所属する「アイン食品サッカー部」というサッカークラブがあり、こちらの方も知名度が高い。

社名の由来 
「アイン」（ain)とは、ドイツ語で“一番”という意味がある。また、会長の名前は“一郎”であり、愛情の“あい”でもあり、顧客の事を第一に考えた企業という意味でこの名称になったという。

沿革 
 1977年（昭和52年）4月 - 創業者、松岡一郎が大阪市住之江区で業務用調味料の製造販売を 開始。
 1985年（昭和60年）12月 - 事業拡張のため有限会社を設立し、個人経営から法人経営に改める。 
 1986年（昭和61年）6月 - 資本金を500万円に増資。
 1989年（平成元年)4月 - それまでの大阪市住之江区浜口西1-9-9から堺市堺区松屋町1-28-2に本社を移転。また、有限会社から株式会社に変更（資本金2,500万円）。
 1994年 （平成6年）3月 - 東京都内に営業所を設置。 
 1996年 （平成8年）9月 - 大阪市内に営業本部を設置。
 1999年 （平成11年）2月 - 資本金を4,000万円に増資。
 1999年 （平成11年）4月 - 本社内へ営業本部を移転。 
 2000年 （平成12年）11月 - 営業本部を「西日本営業本部」と「東日本営業本部」の2本部制とする。
 2002年 （平成14年）7月 - 「西日本営業部」と「東日本営業部」をそれぞれ移転。
 2003年 （平成15年）4月 - 東西の営業本部を統合。 
 2003年（平成15年）10月 - 現在の所在地である「テクノステージ和泉」に本社を移転。 
 2004年 （平成16年）4月 - 資本金を5,221万円に増資。 
 2006年 （平成18年）4月 - 再び、営業本部を「西日本営業本部」と「東日本営業本部」の2本部制とする。
 2006年（平成18年）6月 - 物流部を大阪市住之江区南港東4-8-13に移転。
 2008年 （平成20年）7月 - 資本金を9,221万円に増資。
 2009年 （平成21年）1月 - 西日本営業本部と商品開発部を本社内に移転。

事業所所在地

本社 
〒594-1144<br/ > 大阪府和泉市テクノステージ1丁目1番1号

東日本営業本部 
〒162-0846<br/ > 東京都新宿区市ヶ谷左内町21番地 市谷左内坂ビル

西日本営業本部 
〒812-0054

福岡県福岡市東区馬出5丁目17番27号

受注センター  
〒559-0031<br/ > 大阪市住之江区南港東4丁目8番13号

主力商品 
 味生庵（みしょうあん）
 ベジダシ

※他にも、多くの調味料のラインナップがある。
一式旋回機関銃は、昭和16年（1941年）に制式化された、日本陸軍が開発した空冷式双連旋回機関銃である。八九式旋回機関銃の後継である。

概要 
銃本体の機構はチェッコ軽機関銃（銃本体の外見は九七式車載重機関銃に酷似している）から、使用弾薬には九八式旋回機関銃と同じ7.92x57mmモーゼル弾を採用した。

当初は一〇〇式旋回機関銃として生産されたが、後に一〇〇式旋回機関銃に銃床を追加したものを一式旋回機関銃として採用した。

100発入りサドル（鞍鞄）型ダブルドラム弾倉を採用。単装用の九八式旋回機関銃の物に似ているが、連装用にダブルドラム弾倉中央部に送弾口が2つあった。

九九式双発軽爆撃機や百式重爆撃機やキ66に搭載された。

日本海軍も一〇〇式旋回機銃の制式名で採用した。日本海軍の一式旋回機銃（MG15の国産版）とは全くの別物なので注意を要する。
Twente One（トゥウェンテ・ワン）は2007年にトゥウェンテ大学によって開発されたSolUTraの後継の2台目のソーラーカーである。2007年のワールド・ソーラー・チャレンジに参加する為に設計された。

主な改良点は太陽電池を太陽に向けて角度を変えられる点でフレネルレンズによって照射される太陽光の焦点を太陽電池上に合わせる事によって最大化になるように調節される。
Twente Oneは2007年のワールド・ソーラー・チャレンジで5位に入賞した。

Twente Oneの仕様
ダブルタイヤ (Double tire) とは、主にトラックやバスなどの中・大型自動車で用いられるタイヤの装着形態の一種である。複輪、ツインタイヤ (Twin tire) 、デュアルタイヤ (Dual tire) と呼ばれることもあり、アメリカ製のピックアップトラックではDRW（Dual Rear Wheelの略） やデューリー（Dually）と表記されることもある。

概要 
一義的には後軸（駆動軸）のホイールを並列に2本並べ、1輪につき同サイズのタイヤを2本使用する形態を指す。これに対して一つの車輪に1本のタイヤとホイールを使用するものはシングルタイヤと呼ばれる。ダブルタイヤ採用の目的は車体用途や設計によりいくつかに分類されるが、一般的にはタイヤ1輪当たりの荷重をダブルタイヤ構成で分散することによって、耐荷重性能を確保する目的が多い。

前軸と後軸の2軸を持つ車両で後軸にダブルタイヤを採用している場合、物理的にはタイヤを6本使用していることになるが、4×4（四輪駆動）や4×2（二輪駆動）といった表記でその車両の駆動方式と輪数を示す場合には、ダブルタイヤの2本のタイヤは1つの車輪として数え上げることが一般的である。例えば車両の後輪2軸がダブルタイヤの場合、タイヤの物理的な本数は2+4+4で10輪となるが、駆動方式の表記としては6×2（後1軸駆動）、6×4（後2軸駆動）、6×6（六輪駆動）という形で表される。

ダブルタイヤに用いられるホイールは凸型の断面形状を持っており、車軸の内側は凸面を外側に向け外側は凸面を内側に向けて、両ホイールを向かい合わせた状態でホイールスタッドへ共締めする。基本的には同じ形のホイールの向きを変えて取り付けるため、ダブルタイヤを構成するタイヤのうちどちらか片方がパンクした場合でも、スペアタイヤを1本用意しておけば内側、外側双方に供用することが可能である。

シングルタイヤとなる前輪ではこのように大きな取付面のオフセットは必須ではないが、後輪と共通とするメリットも大きいため、同形状のホイールを使っている。

ダブルタイヤ構成を採る場合、構成するタイヤのうち片方がパンク・バーストした場合でも他方のタイヤである程度走行を続けることが可能である。後輪1軸車両の場合、シングルタイヤと異なりパンクによって直ちに走行不能に陥ることがないため、必然的にその車両の冗長性向上に寄与する。ただし、パンクに気づかなかったり、すぐに修理を行えない事情があったりして走行を継続した場合、摩擦熱などにより発火する可能性があるので注意を要する。

利点と欠点 
シングルタイヤに比して以下の利点と欠点を持つ。

 利点
 後輪のパンク、バーストに対する走行性能の冗長化が図れる。
 小型トラックにおいては、あるサイズのダブルタイヤに対し同一外径・同一耐荷重性能の幅広シングルタイヤが存在する場合があり、幅広シングルタイヤに比べてダブルタイヤの幅の細いタイヤは単価が安い場合が多いため、バーストなどにより1輪のみ交換する際の費用は安くなりやすい。
同性能のシングルタイヤと比較してタイヤ外径を小さくすることができ、低床化を図れる。
 欠点
 車軸当たりのばね下重量（ホイールとタイヤの重量）が増すために乗り心地や積荷への振動が悪化しやすい。
 ホイール総数が増えるために、タイヤの消耗により全数を一度に交換する場合においては、交換工賃がシングルタイヤより高騰しがちになる。

目的

耐荷重性能の確保 

タイヤには限界となる耐荷重性能（ロードインデックス）が定められており、車両の重量が最大となる値（一般にいう車両総重量）を用いた場合の1車軸あたりの荷重が、装着されているタイヤ毎の耐荷重性能ｘ装着本数を超える（装着されているタイヤの耐荷重量が、車両総重量の車軸あたり重量を下回る）車両の運行は禁じられている。
左右各1輪でその車軸に掛かる重量が耐荷重性能を超える場合、左右各2輪、1軸あたり4輪のダブルタイヤ構成とすることで、容易にタイヤ1輪当たりの荷重を半分に減らすことができる。また、車軸数を増やすことなく荷台の許容積載量をより大きくすることができる。

主に貨物車用とされているタイヤの側面に記載されているロードインデックスが「93/91」である場合、シングルタイヤとして使用する場合は93（許容輪荷重650 kg、許容軸重1,300 kg）、ダブルタイヤとして使用する場合は91（許容輪荷重615kg x2 = 1230kg、許容軸重2,460 kg）であることを示している。

このような目的でダブルタイヤとする場合には、前輪と後輪の外径がほぼ同一のタイヤが選択されることが多い。特に平ボディー型牽引自動車のように積・空の重量差が大きい車両では、空荷時に軸数を減らし、高速道路料金の節約等の目的でエアリフトアクスルを装備するものも存在する。車軸総数の多いトレーラーの場合にはタイヤの総数も多くなるため、空荷時の無用なタイヤの消耗を押さえる意味でもこのような構造が重要となる。

荷台の低床化 

荷台の高さを低くする低床化の目的で後軸にダブルタイヤを採用する例がある。この場合には後軸のダブルタイヤには前軸よりも小径のタイヤが装着される。このような車両の場合には前後のタイヤを共用することが出来ないために、二つのサイズのスペアタイヤを車両に搭載しなければならないデメリットがある。また、前2軸後2軸の大型トラックで前前軸を除く3軸を小径としているものがあるが、この場合は後2軸がダブルタイヤとなっている。

小型トラックで、後輪の小径ダブルタイヤを、小径・低偏平ワイドタイヤのシングル構成で済ませている車両があったが、大型車用の大径ダブルタイヤをシングル構成に置き換えるワイドタイヤも商品化されるようになった。これらのワイドタイヤには、専用のリム幅の広いホイールが必要となる。

接地圧の低減 

ダブルタイヤ構成は農業機械のトラクターでも用いられる。この場合は車軸当たりのタイヤ接地面積をダブルタイヤ構成で拡大することによって、不整地での接地圧を低減して走破性を高める目的で用いられる。そのため舗装路を走行する貨物自動車でのダブルタイヤとは異なり、操舵軸である前軸も含めた全ての車輪がダブルタイヤ化されることも多い。
南京富士通南大軟件技術有限公司は、中国江蘇省南京市に本社を置く企業。ソフトウェア開発をはじめ、ITシステムインフラの設計、構築、導入、サポートを行っている。略称はFNSTである。

概要 
1999年に日本の富士通と南京大学が共同で設立。主として富士通グループからの委託開発・保守をビジネスの基幹としているが、他企業・研究団体・大学等からの直接受注開発も行っている。また、「PGRelief」、「プロジェクト管理システム（SPIF）」等の自社製品開発にも力を入れている。当初より品質管理に重点をおき、2006年にカーネギーメロン大学ソフトウェア工学研究所が規定するCMMI（能力成熟モデル統合）において最高水準となるレベル5に認定される。

沿革 
 2001年 江蘇省南京市のソフト協会常務理事
 2002年 国家重点ソフト企業認定
 2003年 江蘇省高新技術企業認定
 2006年 CMMI(能力成熟モデル統合）レベル5認定取得
 2007年 神奈川県横浜市に日本支社を設立
 2008年 ISO27001(情報セキュリティマネジメント)認定取得
 2009年 ISO14001(環境マネジメント)認定取得
 2009年 江蘇省江陰市に江陰支社を設立
 2010年  南京本社 第1期ビル完成
 2011年 「中国ソフトウェア輸出優秀企業」認定取得
 2013年  南京本社 第2期ビル完成
 2014年  ISO9001(品質マネジメント)認証取得
 2017年  ISO26262(自動車用機能安全規格)、ISO20000(ITサービス)認証取得
 2018年 「中国サービスアウトソーシング百強企業」認定取得
 2019年  徐州支社開設
 2021年  ISO5230(OpenChain)認証取得
 2021年  江陰富士通南大軟件技術有限公司を設立（元江陰支社）

主なサービス 
アプリケーション開発、ミドルウェア開発、OS・基盤開発、組込み開発、ITシステム保守サービス、各種ビジネスコンサルティングサービス

人材教育 
社内で日本語教育を実施しており、JLPT（日本語能力試験）の上位（N1・N2）資格者が全社員の約半数を占めている。更に、日本語学校Progress Japanese Academy（PJA）と協力して、コロナウイルス防疫で渡航が難しくなる2020年の前まで継続して社員を日本研修に送り出し、社員の日本語の上達に取り組んできた。

現場派遣制度 
エンドユーザーの要求により応えるため、2005年から現場派遣制度を開始。必要に応じ技術者を日本へ派遣している。

主な社員 
南京を中心に中国各地の有名校から、高い技術力を持つ人材が集まっている。

日本支社 
所在地：神奈川県川崎市中原区上小田中4-1-1 富士通川崎工場内（メール番号 本-1402）
イヴェコ LMV（Iveco LMV：Light Multirole Vehicle）は、イタリアの商用車製造会社であるイヴェコが開発した軽装輪装甲車である。

概要 
イヴェコ社がイタリア軍の装甲車トライアルに対して開発したのがこのLMVである。車体自体が専用設計であり、NATOの装甲規格であるSTANAG 4569のレベル1 - 4までを付与する事ができ、車体下がV字型の構造となっており、即席爆発装置の攻撃にも耐えられる設計となっている。

エンジンには過給機が使用されているが、熱探知装置による探知を低減するために、エンジンの下部に装備されている。また、エンジンからの排気は、A ピラー内の排気ダクトを通して排出する設計となっている。また、パンクしても走行可能なランフラットタイヤを装備している。

Light Multirole Vehicleの名前の通り、戦闘装甲車両としての役割の他、軍用救急車・通信車などの用途にも使用する事ができる他、車体が小型のため、CH-47 チヌークやEH101と言った、軍用大型輸送ヘリコプターにも搭載できるため、展開も容易である。

なお、イタリア軍の他にも9ヶ国が採用しており、イギリス軍では、FV432・AT105 サクソン・ランドローバーおよびCVR（T）を置き換える目的で、パンサー CLVとして独自改造して採用している。この車両は、BAEシステムズが開発を担当し、既存のLMVよりさらに強化された装甲を採用するなど、安全性の向上が図られている。現在、こちらはイギリス陸軍の第1機械化歩兵旅団に配備されており、アフガニスタンで活躍している。

採用国 

 - イタリア陸軍・イタリア海軍（2013年3月の時点で、約2,000両。4,000両を計画中）
 - イギリス陸軍（パンサー CLV：401両）
 - ベルギー陸軍（440両）
 - ボスニア・ヘルツェゴビナ軍
 - ノルウェー軍（170両）
 - クロアチア軍（調達数94両を予定）
 - スペイン陸軍（2013年3月の時点で、270両）
 - スロバキア軍
 - チェコ軍（120両）
 - オーストリア軍（150両）
 - ロシア陸軍（調達数727両を予定。2012年の時点では57両）
人工尿道括約筋（じんこうにょうどうかつやくきん）は、尿失禁に対する手術法の一つ。米国のAMS社が提供するAMS800がゴールドスタンダードとなっている。特に男性の重症尿失禁に対しては最も信頼される手術法である。AMS社の人工尿道括約筋はこれまで約40年にわたって使用されており、世界中で13万人以上の患者の治療に使用されてきました。
AMS800は、尿道括約筋の動作機構を人工的に再建することによって、内因性括約筋不全（ISD）による尿失禁を治療します。
AMS800は、その長期的な安全性と有効性から、腹圧性尿失禁（SUI）の主要な治療法のひとつとなっています。

前立腺癌や前立腺肥大症の手術後には、尿をもれないようにする働きが障害を受けるため尿失禁が増加するが、術後1年以内に改善することが多いといわれている。しかし、1年を過ぎても尿失禁が多い場合にはこの手術も選択肢の一つとなり得る。また、骨盤骨折などの外傷による尿失禁、二分脊椎などの神経障害による尿失禁の場合にも適応となる可能性がある。

患者向け情報発信サイト 
http://www.incontinence.jp

【人工尿道括約筋という治療選択肢 ～重い尿失禁にお悩みの方に】

（内容）体験者インタビュー／治療医コメント／人工尿道括約筋のしくみ／人工尿道括約筋を用いた治療に取り組んでいる医療機関リストなど。

構造と操作 
人工尿道括約筋は尿道に巻き付けるカフ、括約筋の動作をコントロールするコントロールポンプ（陰嚢内に設置）、カフの圧を調整する圧調整バルーン（腹部に設置）の3つのパートから構成されている。通常、尿道に巻き付けたカフにより尿道が圧迫され尿がもれないようにされているが、排尿の際には陰嚢内に設置したコントロールポンプを操作することによりカフ内の水が圧調整バルーンに流入し、尿道が開くことにより排尿が可能となる。この水の移動は3〜4分で通常状態に戻るため、その間に排尿を済ませることで尿失禁を減少させる手術である。排尿後に3分から4分かけて尿道の圧迫が完成することから完全に失禁が消失することは少なく、多くの場合1日パッド1枚程度に改善することが多いといわれている。従って、まったくもれなくなるのではないことを十分理解する必要がある。電源を必要とせず構造も単純なことからメンテナンスが容易であるとされる。

合併症 
人工括約筋植え込み手術は通常全身麻酔で行われるため、麻酔に関連する合併症は他の手術と同様である。この手術に特有の合併症としては、創部の感染、機械の動作不良、植え込み部の尿道のびらん・萎縮などが報告されている。

医療費 
この手術は、2012年4月から健康保険が適用され通常の治療として行われることとなった（それまでは先進医療としての扱いで多額の自己負担金が必要であった）。