コニカミノルタ株式会社は、東京都千代田区に本社を置く、日本の電機メーカーである。日経平均株価の構成銘柄の一つ。みどり会の会員企業であり三和グループに属している。

概要 
2003年8月に写真関連商品、および複写機などのオフィス製品などを製造していたコニカ（東京都）とミノルタ（大阪府）の経営統合により発足した持株会社コニカミノルタホールディングス株式会社を前身とするが、2013年4月に事業子会社7社を吸収合併して事業会社に移行し、現在の商号に変更された。

企業ロゴマークは「グローブマーク」といい、ソール・バスがデザインした旧ミノルタ時代のロゴマークを継続して用いている。地球をイメージしたデザインに「光学」「化学」「電気」「機械」「ソフトウェア」の画像情報の分野における技術力の総結集をイメージした5本のラインと、楕円形はユーザーに対する信頼と安心を提供し、また技術力の結集と調和を表すシンボルとしている。また、シンボルカラーは独創的な発想を促す「イノベーションブルー」である。コミュニケーションメッセージ（スローガン）は「Giving Shape to Ideas（ギヴィング・シェイプ・トゥ・アイディアズ）」で、顧客と共に新しい価値の創造を目指す企業姿勢を表現している。なお、経営統合時から2011年9月まで使われていたコミュニケーションメッセージは「The essentials of imaging（ジ・エッセンシャルズ・オブ・イメージング）」で、これも旧ミノルタのコミュニケーションメッセージを継承したものであった。

かつては子会社のコニカミノルタフォトイメージングを通じて、カメラやデジタルカメラ、フィルムなど写真関連用品も扱っていたが、2006年3月限りで撤退した。カメラは、旧コニカ、旧ミノルタの歴史を引き継いでいたが、ソニーへ事業譲渡された。

事業拠点

本社・支社 
 本社：東京都千代田区丸の内二丁目7番2号JPタワー
 関西支社：大阪府大阪市西区西本町二丁目3番10号西本町インテス
西本町インテスには、事業会社や販売会社など多数のコニカミノルタグループ関連企業も入居している。

再編当初の本社は旧コニカ本社のあった東京都新宿区西新宿に、関西支社は旧ミノルタ本社のあった大阪市中央区安土町の大阪国際ビルディングに所在していた。

事業所 

コニカミノルタでは、事業所のことをサイトという名称で統一している。
 コニカミノルタ東京サイト八王子（東京都八王子市石川町2970） - 北八王子工業団地内に位置する。正門入って直ぐ右側の庭園エリア内に社内神社・小六稲荷神社が鎮座していて、各部署の安全委員や管理職によって定期的な安全祈願が行われている。特に神社エリアが特別に区切られているわけではないため、社員は自由に参拝が可能で、また、敷地外からも本殿を眺めることは可能。
 コニカミノルタ東京サイト日野（東京都日野市さくら町1） - さくら町は本事業所のみの町名であり、かつての商標「さくら天然色フヰルム」に由来する。また、1丁目しか存在しない。正門入って右側の総合事務棟とラックビルの間を進むと左側の茂みの中に稲荷神社が鎮座している。こちらも社員は自由に参拝が可能。ちなみに、周りを建物と茂みに囲まれており、敷地外から本殿を確認することは不可能。
 コニカミノルタ甲府サイト（山梨県中央市極楽寺砂田1221）
 コニカミノルタ三河サイト（愛知県豊川市八幡町東赤土2）
 コニカミノルタ瑞穂サイト（愛知県豊川市穂ノ原3-22-1）
 コニカミノルタ豊川サイト（愛知県豊川市金屋西町1-8）
 コニカミノルタ高槻サイト（大阪府高槻市桜町1-2）
 コニカミノルタ堺サイト（大阪府堺市堺区大仙西町3-91）
 コニカミノルタ大阪狭山サイト（大阪府大阪狭山市今熊6-300）
 コニカミノルタ神戸サイト（兵庫県神戸市西区高塚台1-5-3） - 西神工業団地
 コニカミノルタ神戸第2サイト（兵庫県神戸市西区高塚台7-3-1）
 コニカミノルタ西神サイト（兵庫県神戸市西区高塚台4-4-1）

過去の事業所 
 コニカミノルタ伊丹サイト（兵庫県伊丹市高台4-18） - 2021年3月31日をもって開発・生産機能の集約に伴い閉鎖

沿革 
持株会社化以前の沿革については、「コニカ」および「ミノルタ」を参照
 2003年
4月1日 - コニカ株式会社を持株会社へ組織変更。会社分割により事業子会社4社・共通機能会社2社（コニカビジネステクノロジーズ株式会社、コニカオプト株式会社、コニカフォトイメージング株式会社、コニカメディカルアンドグラフィック株式会社、コニカテクノロジーセンター株式会社、コニカビジネスエキスパート株式会社）を設立。ミノルタも事業準備子会社としてミノルタカメラ株式会社とミノルタセンシング株式会社を設立。
 8月5日 - コニカ株式会社が株式交換によりミノルタ株式会社を完全子会社化。コニカ株式会社をコニカミノルタホールディングス株式会社へ社名変更。ミノルタは大阪に本社があったが、合併後は本社機能はコニカ本社のある東京に統一。旧ミノルタ本社はコニカミノルタの関西支社となる。
 10月1日 - ミノルタ株式会社を事業ごとに当社の事業子会社に分割後、ミノルタ株式会社を当社へ吸収合併。事業再編を受けなかったコニカメディカルアンドグラフィック株式会社をコニカミノルタエムジー株式会社に変更するとと同時に、他の当社傘下の事業子会社8社も「コニカミノルタ」を冠した社名に商号変更したことで、一連のグループ再編を完了。
 2004年4月1日 - 当社子会社のコニカミノルタフォトイメージング株式会社がコニカミノルタカメラ株式会社を吸収合併。
 2005年1月5日 - 当社子会社のコニカミノルタテクノロジーセンター株式会社の産業向けインクジェットプリンタ用プリントヘッド・テキスタイルプリンタ事業を分社化し、新たな事業会社となるコニカミノルタIJ株式会社を設立。
 2006年
 3月31日 - 前身のコニカ、ミノルタ時代から展開し、子会社のコニカミノルタフォトイメージング株式会社を通じて事業を行っていたカメラ事業・フォト事業を同日付で撤退。翌4月1日から事業譲渡やアフターサービスの委託を実施。
 デジタル一眼レフカメラ関連事業は2005年7月から共同開発を進めていたソニー株式会社へ事業譲渡され、併せて、これまでのカメラ製品や関連製品のアフターサービス業務も同社へ委託。
 ミニラボ及び関連機器のサービスメンテナンス業務をノーリツ鋼機へ委託。
 35mmフィルムのサービスプリント事業を除くラボ事業とグループ会社直営の子供写真スタジオ事業を「カメラのキタムラ」で展開する株式会社キタムラの子会社である株式会社ラボネットワークへ事業譲渡。
 証明写真事業と写真関連製品の国内販売事業を大日本印刷株式会社へ事業譲渡。
 カメラフィルム事業に関しては2007年3月まで品種を縮小し販売を継続。
 10月1日 - 小田原サイト（印画紙製造事業）を大日本印刷株式会社に売却。
 2007年3月31日 - 写真フィルム事業を大日本印刷株式会社子会社の株式会社DNPフォトマーケティング（現・株式会社DNPフォトイメージングジャパン）に譲渡。
 2008年5月9日 - 子会社コニカミノルタヘルスケアの医療機器の貸し出しをめぐる税務処理が不適切だったことにより、東京国税局から、約18億円の所得隠しを指摘され、08年3月期決算に計上して税務上の処理を行っていたことを、この日開催された決算発表の席上で明らかにしたと報じられた。同日、コニカミノルタは「重要なお知らせ」として自社見解を発表し、コニカミノルタフォトイメージング株式会社の「中国撤退対策費」について対象所得金額約7億円、コニカミノルタエムジー株式会社の子会社の医療機器の販売に係る経費処理について対象所得金額約11億円の合計18億円の指摘を受けたことを認めた。前者については、事業撤退後も自動現像機器の保守サービスを顧客に対して継続するための正当な費用であることを申し述べていて当局とは平行線の状態であり、今後十分検討した上で対応を決定するとし、後者については、更生決定を決定を受け入れたものの、マスコミ報道時に使用された「所得隠し」「仮想隠蔽」にという表現に実態とは異なるとした。ちなみに、報道された「申告漏れ総額二十数億円」は課税対象とされた所得金額の合計であり、実質的な負担額は税効果(1億円)を反映した総額約5億円程度である。
 2010年4月1日 - カメラ製品のアフターサービス委託先をソニー株式会社から株式会社ケンコー（現・株式会社ケンコー・トキナー）に変更（2011年3月1日より同社へカメラ製品のアフターサービスを継承）。
 2011年3月31日 - 当社事業子会社のコニカミノルタフォトイメージング株式会社を解散。
 2012年4月1日 - 有機EL照明などの新機能材料の事業化推進部門「LA事業推進室」を簡易吸収分割により子会社のコニカミノルタオプト株式会社へ承継。さらに、同社の光学事業を分割し、コニカミノルタセンシング株式会社へ承継。併せて、事業内容をより明確にするため、コニカミノルタオプト株式会社はコニカミノルタアドバンストレイヤー株式会社に、コニカミノルタセンシング株式会社はコニカミノルタオプティクス株式会社にそれぞれ商号変更。
 2012年11月19日 - 英国のプリントマネジメントサービス大手のCharterhouse PM Limitedを買収。
 2013年
 4月1日 - グループ経営体制再編に伴って、事業子会社7社（コニカミノルタビジネステクノロジーズ株式会社、コニカミノルタアドバンストレイヤー株式会社、コニカミノルタオプティクス株式会社、コニカミノルタエムジー株式会社、コニカミノルタテクノロジーセンター株式会社、コニカミノルタビジネスエキスパート株式会社、コニカミノルタIJ株式会社）を吸収合併して事業会社化。併せて、コニカミノルタ株式会社に社名変更。
 10月1日 - 障がい者の自立支援を目的に、デジタル印刷及び付帯事業の外販や各種業務の請負を行う子会社として、コニカミノルタウイズユー株式会社を設立（同年12月2日に特例子会社の認定を取得）。
 2014年
 1月1日 - パナソニック ヘルスケア株式会社（現・PHC株式会社）より超音波診断機器事業（パナソニックブランドを除く）を譲受。
 4月1日 - 東京サイト八王子内に地上7階建ての新研究開発棟「コニカミノルタ八王子SKT」を開設した。SKTはSmart R&D Office for Knowledge Work, and Trans-boundary Communication(多様な「知的共創空間」であり、国境や組織の壁を「超越」した対話を実現する環境、安全性にも配慮した「スマート」な研究開発拠点)の略。設計・施工は竹中工務店。
 6月23日 - オーストラリアのプリントマネジメントサービス大手のErgo Asia Pty Limitedを買収。
 2015年1月9日 - 日本でプリントマネジメントサービスを提供するERGOMPM株式会社を設立。これにより、欧州から米国、日本、APACでグローバルにサービスを提供することが可能となった。
 2016年4月1日 - 情報機器事業の国内大手アカウント販売部門及び産業用材料・機器事業の計測機器国内販売部門を、日本国内でのヘルスケア事業の販売を行う子会社のコニカミノルタヘルスケア株式会社へ吸収分割により承継。同時に、コニカミノルタヘルスケア株式会社が日本国内での情報機器事業の販売を行う子会社のコニカミノルタビジネスソリューションズ株式会社を吸収合併し、コニカミノルタジャパン株式会社に商号変更。
 2017年
 6月1日 - パイオニア株式会社との合弁で有機EL照明事業を担うコニカミノルタ パイオニア OLED株式会社を設立。
 9月25日 - アメリカで創薬支援を行うインヴィクロ社を買収。
 10月19日 - 株式会社 産業革新機構との共同投資により、アメリカで遺伝子検査事業を行うアンブリー・ジェネティクス社を買収。
 2018年
 7月1日 - 子会社のコニカミノルタジャパン株式会社が同じく子会社のコニカミノルタメディカルソリューションズ株式会社を吸収合併。
 7月23日 - 日本国内での個別化医療（プレシジョン・メディシン）に向けたソリューションサービス事業を担う新会社として、コニカミノルタプレシジョンメディシンジャパン株式会社を設立（同年10月1日より業務を開始）。
12月1日 - 介護業務に係る製品、情報システム及びサービスの開発、販売、コンサルティングを担う新会社として、コニカミノルタQOLソリューションズ株式会社を設立。
 2019年
 4月1日 - 子会社のコニカミノルタメカトロニクス株式会社が同じく子会社のコニカミノルタオプトデバイス株式会社とコニカミノルタオプトプロダクトを吸収合併し、生産子会社を統合。
 4月16日 - コニカミノルタ パイオニア OLED株式会社がパイオニア株式会社との合弁解消による体制変更に伴ってコニカミノルタOLED株式会社に商号変更。
 2023年
 4月1日 - 事業特性に沿った事業競争力と価値創造力の強化を目指し、子会社のコニカミノルタメカトロニクス株式会社をコニカミノルタメカトロニクス株式会社(情報機器)、コニカミノルタIJプロダクト株式会社(IJ(インクジェット)コンポーネント)、コニカミノルタアドバンスオプティクス株式会社(光学コンポーネント)の3社に分社化した。
 5月10日 - 2023年3月期 第4四半期連結会計期間において1,166億円の減損損失を計上し、既に公表済みだった通期連結業績予想を1,050億円の赤字に、配当予想を従来の1株10円から無配に修正した。減損損失の内訳は、プレシジョン・メディシン分野に係る減損損失が1,035億円、MOBOTIX AGに係る減損損失が80億円(MOBOTIX社グループ関係が37億円、画像IoTソリューション分野関係が31億円、QOLソリューション事業関係が12億円)、更に、デジタルワークプレイス事業におけるITサービス会社買収関連が29億円、プロフェッショナルプリント事業のマーケティングサービスユニットにおける買収関連が8億円、インダストリー事業における有形固定資産が12億円。また、本修正を鑑みて、代表執行役社長兼CEOが月額固定報酬の30%を12ヶ月、執行役会長が同3ヶ月、専務執行役、及び乗務執行役が月額固定報酬の10%を3ヶ月それぞれ自主返上することを発表した。

国内グループ会社 
 コニカミノルタジャパン株式会社
 キンコーズ・ジャパン株式会社
 元々は「フェデックス キンコーズ」の日本法人だったが、2012年6月に買収による株式譲渡を受けて子会社化し、商号変更。
 コニカミノルタQOLソリューションズ株式会社
 コニカミノルタウイズユー株式会社（特例子会社）
 コニカミノルタエンジニアリング株式会社
 コニカミノルタケミカル株式会社
 株式会社コニカミノルタサプライズ
 コニカミノルタ静岡株式会社
 コニカミノルタ情報システム株式会社
 コニカミノルタソフトウェア研究所株式会社
 コニカミノルタパブリテック株式会社
 コニカミノルタビジネスアソシエイツ株式会社
 コニカミノルタプラネタリウム株式会社
 プラネタリウム機器およびコンテンツなどの開発・製造・販売、プラネタリウム建設並びに運営サービス（「コニカミノルタプラネタリアTOKYO」・「コニカミノルタプラネタリウム"満天" in Sunshine city」・「コニカミノルタプラネタリウム"天空" in 東京スカイツリータウン」などの経営）
 コニカミノルタＲＥＡＬＭ株式会社
 コニカミノルタマーケティングサービス株式会社
 コニカミノルタメカトロニクス株式会社

不祥事 
2015年、子会社であるコニカミノルタ情報システムの元社員が会社資金の私的利用をしていた。

スポーツ支援 
コニカミノルタでは自社のスポーツチームを始めとしたスポーツ支援を行っている。

今のところ自社のスポーツチームで会社公認の強化指定になっているのは後述する陸上競技部のみである。陸上競技部以外だと創部から一貫して愛知県豊川市をホームにしている同好会扱いのサッカー部であるコニカミノルタ豊川SC（←ミノルタサッカー部←ミノルタカメラサッカー部）が存在していたが、2015年に『リヴィエルタ豊川』の名称でクラブチーム化している。

また、朝日放送主催『日本女子プロゴルフ選手権大会(コニカミノルタ杯)』の冠及び筆頭スポンサーとしてABC制作・テレビ朝日系列のテレビ提供を行っている。また、2014年7月より『WBS』（テレビ東京）のレギュラー提供を行っている（2016年9月末で降板、その後は中盤PT）。近年では『ニューイヤー駅伝』（TBS）の複数社（30秒×2本）の1社としてのスポンサーを毎年担当している。過去にはフランスのプロサッカーリーグに在籍するASサンテティエンヌのスポンサーも務めていた。

陸上競技部 

コニカミノルタ陸上競技部は、1970年に小西六（コニカ）の陸上競技部として発足、近年では坪田智夫、太田崇、松宮隆行、松宮祐行、前田和之など有力長距離ランナーを数多く揃える強豪チームとなっている。全日本実業団対抗駅伝大会（ニューイヤー駅伝）では2001年 - 2003年（3連覇）、2005年・2006年（連覇）、2008年、2013年・2014年（連覇）と歴代2位の8回の優勝を誇り、ニューイヤー駅伝の中継などで「21世紀の駅伝王者」と称されていた。なおコニカミノルタホールディングス時代から「コニカミノルタ」名での登録となっている。

かつてはエリック・ワイナイナ（アトランタオリンピック男子マラソン銅メダル、シドニーオリンピック男子マラソン銀メダル）が所属していたことでも知られている。

陸上競技部 のふれあい活動として、2006年度よりランニングプロジェクトを始動。"走る"ことを通じて、多くの人たちに走る楽しさ、夢、感動を提供することをめざしている。

コニカミノルタグループ各社の福利厚生を始めとする総務部門を担うビジネスエキスパート部門（旧コニカミノルタビジネスエキスパート）の所管であり、同社の本社がある東京都八王子市に拠点を置いている。練習会場は秋留台陸上競技場（あきる野市）、上柚木競技場（八王子市）、高尾山、多摩川サイクリングロード等で行っている。また、毎年11月下旬に開催される長距離種目の記録会「八王子ロングディスタンス」の運営協力を行っている。

現在の主な所属選手・スタッフ 
 酒井勝充(副部長兼監督代行)
 宇賀地強(グローバル担当コーチ)
 野口拓也(コーチ)
 小澤希久雄(コーチ)
 菊地賢人(キャプテン)
 西池和人
 蜂須賀源
 大山憲明
 ドミニク・ランガット
 我那覇和真
 米満怜
 ジェームス・ムオキ
 名取燎太
 星岳
 砂岡拓磨
 宮下隼人
 川口慧
 島貫温太

過去の主な所属選手 
 エリック・ワイナイナ
 佐藤敏信
 酒井俊幸
 太田崇
 坪田智夫
 松宮隆行
 松宮祐行
 前田和之
 高橋正仁
 山田紘之
 黒崎拓克
 新田良太郎
 撹上宏光
 設楽啓太
 伊藤正樹
 神野大地
 山本浩之
 磯松大輔
 ポール・クイラ
 川端千都
 工藤有生

全日本実業団対抗駅伝競走大会（ニューイヤー駅伝）成績 
2001年以降のみ掲載。は区間賞。