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アスコルビン酸（アスコルビンさん）は、栄養素のビタミンCとしてはたらく、ラクトン構造を持つ有機化合物の1種である。光学活性化合物であり、ビタミンCとして知られるのはL体の方である。食品添加物の酸化防止剤として、広く使用される。IUPAC命名法では、フランの誘導体と見なして、(R)-3,4-ジヒドロキシ-5-（(S)-1,2-ジヒドロキシエチル）フラン-2(5H)-オンと表される。

工業的製造法 
L-アスコルビン酸はグルコースを原料として、主に2通りの経路で製造される。1930年代に開発された ライヒシュタイン法では、1段階の発酵のあとに、化学合成へ移る。より新しい2段階発酵法は、もとは1960年代に中国で開発された方法であるが、そこではその化学合成の後ろのほうの段階も酵素反応で置き換えている。どちらの経路も、用いたグルコースから約60%の収率でアスコルビン酸を産出する。全世界におけるアスコルビン酸の年間の生産量は約110,000トンにのぼる。

化学的性質

酸性 
アスコルビン酸はビニル性カルボン酸のように振る舞い、二重結合のπ電子がヒドロキシ基とカルボニル基の間に伝わることにより高い酸性を示す (= 4.17、pH = 2 (50 mg/mL))。これは、プロトンを放出した後の共役塩基が共鳴構造を持ち、負電荷を非局在化させて安定化できるためである。

アスコルビン酸は還元性を示す。適当な酸化剤（空気中の酸素およびハロゲンなど）の作用により、プロトンを2個放出してデヒドロアスコルビン酸に変わる。この性質により、酸化防止剤として用いられる。

酸化 
アスコルビン酸イオンは、典型的な生物学的pH値における優勢種である。 マイルドな還元剤及び抗酸化物質 (酸化防止剤)である。 酸化で1番目の電子が失われることによりラジカルカチオンが形成され、次に2番目の電子が失われることによりデヒドロアスコルビン酸が形成される。 通常、ヒドロキシルラジカルなどの活性酸素種の酸化剤と反応する。

アスコルビン酸は、セミデヒドロアスコルビン酸と呼ばれるそれ自体のラジカルイオンの共鳴安定化された性質により、単一の電子を転送することができるという特質をもつ。 
化学反応式は以下のとおり：
RO• +  → RO− + C6H7O → ROH + C6H6O6

酸素にさらされると、アスコルビン酸はさらに酸化分解されて、ジケトグロン酸、キシロン酸、トレオン酸、シュウ酸などのさまざまな生成物になる。

活性酸素種は、核酸、タンパク質、脂質との相互作用の可能性があるため、分子レベルで動植物に損傷を与えるものであり、これらのラジカルが連鎖反応を開始することがある。 アスコルビン酸塩は、電子移動反応によってこれらの連鎖ラジカル反応を終わらせることができる。 アスコルビン酸塩の酸化型は比較的非反応性であり、細胞の損傷を引き起こさない。

しかしながら、アスコルビン酸塩は優れた電子供与体であるので、遊離金属イオンの存在下での過剰なアスコルビン酸塩は、フリーラジカル反応を促進するだけでなく開始することもできるため、特定の代謝状況において潜在的に危険な酸化促進化合物になり得る。

アスコルビン酸とアスコルビン酸ナトリウム、アスコルビン酸カリウム、アスコルビン酸カルシウム塩、アスコルビン酸グルコシドは、食品添加物である酸化防止剤として一般的に使用されている。 ただし、これらの化合物は水溶性であるため、脂肪を酸化から保護することはできない。この目的のために、アスコルビン酸と長鎖脂肪酸の脂溶性エステル（パルミチン酸アスコルビルまたはステアリン酸アスコルビル）を食品の抗酸化剤として使用することができる。

なお食品が、その加工中や保存中などに、その色が褐変する事を防止するために、アスコルビン酸自身が酸化されて、食品の側を還元する作用を利用する方法もある。

互変異性 

アスコルビン酸はプロトンの移動によって不安定なジケトンに互変異性する。この場合、エノール側が優勢である。エノールがプロトンを失うと、その二重結合からπ電子を受け取り、ジケトンが生成する。この互変異性では1,2-ジケトンと1,3-ジケトンが生成可能である。

定量法 
アスコルビン酸の定量分析は、酸化還元滴定により行える。試料をメタリン酸水溶液に溶かし 0.05 mol/L ヨウ素溶液で滴定する。指示薬は、デンプン試液を用いる。この方法の中で、ヨウ素は酸化剤としてはたらく。

その他 
ドイツ連邦リスク評価研究所 (BfR) の報告によれば、清涼飲料水中に安息香酸とアスコルビン酸が共存する場合には微量のベンゼンが生成する可能性があり、生成量は pH、温度、他の不純物（主に金属イオンが影響するものと思われる）、紫外線の影響を受けると言う。

アスコルビン酸の構造を決定したウォルター・ハースは、1937年にノーベル賞を受賞した。

アスコルビン酸の名前の由来は、壊血病 (scurvy) の治療に効果があったことによる【a（否定）+ scorbutic(壊血病に罹った）】。
EBCDIC (、エビシディック、拡張二進化十進コード) はIBMにより定義された8ビットのコード化文字セットである。ASCII普及前の1963年に、BCD(Binary-coded decimal、二進化十進コード)を拡張する形で作られ、主にIBM系のメインフレームやオフィスコンピュータなどで使用されている。

IBMのCDRA（Character Data Representation Architecture; 文字データ表現体系）では、EBCDICは符号化方法（Encoding Scheme）の1つと位置づけられている。各国語などの文字集合であるコードページを、EBCDICなどの符号化方式で符号化するが、EBCDICの符号化にもシングルバイト、ダブルバイト、マルチバイトの構造がある。これらの組み合わせがCCSIDとして定義されており、例えば日本用のEBCDICのCCSIDは、ひらがなや漢字を含まない組み合わせも含めると、10以上定義されている。

この他、IBM以外の互換メーカーなどのEBCDICをベースとした各種の文字コードまたは符号化方法も、EBCDICまたはEBCDIC系と呼ばれる場合がある。

歴史 
EBCDICはSystem/360と同時に発表された。

IBMはASCII標準化委員会の主提案社であったが、BCDをベースとしたのは、当時のデータの大多数はパンチカードの形でBCDの形式で保管されていたため、蓄積データの互換性を優先したためである。

System/360がベストセラーとなると、そのクローンであるRCA Spectra、ICL System 4、富士通 FACOM、日立製作所 HITACなどもEBCDICを採用した。

EBCDICを標準の文字コードとするオペレーティングシステムには、IBMメインフレーム用のz/OS、z/VSE、z/VMや、IBMミッドレンジコンピュータ用のOS/400、IBM iなどがある。ただし、IBMメインフレーム上でもz/OS上のUSS(UNIX互換環境)や、Linux、あるいはAS/400やPower Systems i Edition上で稼動するLinuxやAIXなどは、ASCIIである。EBCDICと、ASCII、シフトJIS、Unicodeなどの主要な文字コード間は、オペレーティングシステム、ミドルウェア、各種ツール、アプリケーション・ソフトウェアなどの機能を使用したコード変換が行われている。

IBM以外ではBS2000、HP MPE、Unisys MCPなどもEBCDICをベースにしている。日立製作所はEBCDICをベースとした自社の文字コードをEBCDIKと呼んでいる。上述のようにIBMの日本用EBCDICの組み合わせ(CCSID)は10以上定義されているが、他メーカーでは細部が異なるため、いわゆるEBCDIC系統では多数の文字コードが存在している。

詳細

CCSID、コードページとの関係 
上述のように、IBM CDRA上ではEBCDICは「文字コード」ではなく「符号化方法」の1つであり、具体的なコード配置（各文字と符号位置の配置）はコードページによっても異なる。符号化方法にEBCDIC (1100)を使用したコードページとCCSIDの例には以下がある。なお CCSID 5026（日本語カタカナ拡張）にはコードページが2つあり（混合CCSID）、切り替えて使用する。

コード配置 
 EBCDICを使用した全てのコードページで、共通の符号位置を持つ文字 (例えば、'SP'(ブランク) = X'40'は共通だが、以下に記載の無い英小文字の有無や位置はコードページにより異なる）

カナ拡張されたEBCDICコードの例(IBMによるカナ拡張の一例;コードページ:298の場合)

制御文字コードの配置 
EBCDICにもASCIIと同様、通信処理の制御や周辺機器の制御などの目的に用いる文字コードが存在する。割り当て範囲は、16進数表現の00hから3Fhの間と0FFh。

IBMによるカナ拡張の一例（コードページ:298)と組み合わせた場合のコード表

ASCIIと共通の機能名称を持つ制御文字コードがある反面、プリンタ等の基本的な改行制御に関わる制御文字コードの個数に差異があるといった違いもある。

EBCDIC：CR=Carriage Return、NL=New Line、LF=Line Feed、FF=Form Feed（計4種類）
ASCII：CR=Carriage Return、LF=Line Feed、FF=Form Feed（計3種類）
エンタルピーとは、熱力学における示量性状態量のひとつである。熱含量（ねつがんりょう）とも。エンタルピーはエネルギーの次元をもち、物質の発熱・吸熱挙動にかかわる状態量である。等圧条件下にある系が発熱して外部に熱を出すとエンタルピーが下がり、吸熱して外部より熱を受け取るとエンタルピーが上がる。

名称はカメルリング・オネスによる。

定義 
内部エネルギーを 、圧力を 、体積を  として、エンタルピー は

で定義される。

完全な熱力学関数 

エンタルピーはエントロピー 、圧力 、物質量  を変数とする関数  と見たときに完全な熱力学関数となる。このとき、定義式は内部エネルギー  の  に関するルジャンドル変換

と見ることが出来る。

エンタルピー  の各変数による偏微分は

で与えられる。ここで  は熱力学温度、 は成分  の化学ポテンシャルである。従って、エンタルピー  の全微分は

となる。

等圧過程 

外圧  の環境にある系が、ある平衡状態から別の平衡状態へ変化する過程を考える。系の体積変化に伴う仕事以外の仕事がないとき、すなわち非膨張仕事がないときには、系が外部に為す仕事は

であり、系が外部から受け取る熱  はエネルギー保存則から

となる。
等圧条件下では変化の前後で なので、エンタルピーの定義から

となる。従って

が成り立つ。つまり、非膨張仕事がない等圧過程においては、系に与えた熱  が系のエンタルピーの変化と等しくなっている。

温度  の環境にある系内での化学反応において、系から外部に放出された熱は反応熱  に等しい。系から外部に放出された熱は、系が外部から吸収する熱と符号が逆になるから

が成り立つ。つまり、熱浴の温度と外圧が一定の化学反応においては、非膨張仕事がなければエンタルピー変化と反応熱は符号が逆で大きさが等しい。

温度による表示 
完全な熱力学関数としてのエンタルピーの変数はエントロピー 、圧力 、物質量  であるが、実用上はエントロピー  に変えて熱力学温度  を変数として表されることが多い。閉鎖系で物質量の変化を考えない場合には、エンタルピー  の温度による偏微分は

として等圧熱容量で与えられる。一方、エンタルピー  の圧力による偏微分は

として、体積を温度と圧力で表した状態方程式によって表される。この関係式は熱力学的状態方程式と呼ばれる。
熱膨張係数  で表せば

となる。

気体のエンタルピー 
低圧領域において実在気体の状態方程式をビリアル展開

の形で書くと、エンタルピーの圧力による偏微分は

となる。従って、低圧領域においてエンタルピーは

で表される。ここで

である。
Telnet（テルネット Teletype network）とは、IPネットワークにおいて、遠隔地にあるサーバやルーター等を端末から操作する通信プロトコル、またはそのプロトコルを利用するソフトウェアである。RFC 854で規定されている。

概要 
Telnetクライアントは、Telnetサーバとの間でソケットを開き、単純なテキストベースの通信を行う。基本的にはポート番号23番を使用する。

脆弱性 
認証も含めすべての通信を暗号化せずに平文のまま送信するため、パスワードの窃取は比較的容易である。同様の機能を有する代替プロトコルとしては、情報を暗号化して送信するSSHが知られている。

その他 
UNIXは当初からホストを複数のユーザが同時に使用することを前提に開発されており、IPネットワークやTelnetの登場以前から、シリアルポート等に複数の端末を接続して使用できた。この端末とホストの通信を、IPのネットワーク上で担ったのがTelnetクライアントプログラムと、その通信手順を規定したTelnetプロトコルである。

なお、クライアントによってはVT100などの端末エミュレータとして動作し、テキストモードだけでなく画面モードを実現するものもある。さらに、Telnetプロトコルをバイナリモードで使用し、IBM 3270のデータストリームを転送することでIBM 3270端末をエミュレートするためのTN3270プロトコルも開発された。

代表的なTelnetクライアント 
 Tera Term
 Xshell
 
 PuTTY

TELNETに関連するRFC 
 RFC 215 - NCP、ICP、and TELNET 1971年8月
 RFC 736 - TELNET SUPDUP Option 1977年10月
 RFC 764 - TELNET PROTOCOL SPECIFICATIONS 1980年6月
 RFC 854 - TELNET PROTOCOL Specification 1983年5月
 RFC 855 - TELNET OPTION SPECIFICATIONS 1983年5月
 RFC 884 - TELNET TERMINAL TYPE OPTION 1983年12月
 RFC 1205 - 5250 Telnet Interface 1991年2月
 RFC 1372 - Telnet Remote Flow Control Option 1992年10月
 RFC 1408 - Telnet Environment Option 1993年1月
 RFC 1412 - Telnet Authentication:SPX 1993年2月
 RFC 1416 - Telnet Authentication Option 1993年2月
 RFC 2355 - TN3270 Enhancements 1998年6月
 RFC 2946 - Telnet Data Encryption Option 2000年9月

アプリケーション層プロトコル
インターネット標準
0854
telnet
拡散ポンプ（かくさんポンプ）は、半導体製造・加工装置などの真空チャンバーで主に用いられる真空ポンプである。主に油拡散ポンプが使われるが、用途によっては水銀拡散ポンプが使われることもある。DPと略されることもある。

下部のヒーターで熱せられたジェット状の拡散オイル蒸気は、超音速に到達して分子を捕獲し10から10 Pa（10から10 Torr）程度の真空を作り出すことができる。また、コールドトラップ（液体窒素トラップが普通）を併用してチャンバー内の水分を除去しながら排気を行えば排気速度の向上につながる。

拡散オイルは循環させて使用し、使用状況にもよるが半年から数年に一度は交換が必要である。拡散オイルは少なすぎると焦げつくので、注入する量には注意が必要である。ヒ素などの有毒物質を使った場合、拡散オイルにそれらが蓄積しているため、交換後の拡散オイルは産業廃棄物として処理する。

背圧と動作圧力の両方に厳しい圧力制限があり、補助ポンプは必須である。排気側の背圧が高くなり臨界背圧を超えると、真空チャンバー側に拡散オイル蒸気が漏れ出すオイルバックを引き起こす。吸気側も、最大動作圧力を超えないよう先にチャンバーを大気圧から粗引きしておく必要がある。

メンテナンスはユーザが行うことができ、能力の割に安価なので広く使われている。頻繁にコールドトラップへの液体窒素補充の必要があるのが難点。
大量破壊兵器（たいりょうはかいへいき、、略称）または物理兵器とは、人間を大量に殺傷すること、または人工構造物（建造物や船など）に対して多大な破壊をもたらすことが可能な兵器のことを指す。典型的には特に生物兵器、化学兵器、核兵器、放射能兵器の4種類を指すものとして用いられる（放射能兵器を核兵器に含めるとして3種類と数える場合もある）。これらはそれぞれの英語の頭文字を取り、ABC兵器、NBC兵器、NBCR兵器などと総称される。

定義 

通常の用法では、大量破壊兵器はNBC兵器、つまり核兵器（英:  原水爆および放射能兵器も含む）、生物兵器（英:）、化学兵器（英:）の3種類を総称する言葉として使われている。

記録されている限りにおいて、大量破壊兵器に対応する英語の「」という語は、1937年のロンドンタイムズでスペイン内戦や日中戦争の際にドイツや日本の爆撃機を指して用いられた例にまで遡ることができる。

化学兵器は既に第一次世界大戦中に広く使われていたものの、核兵器は開発されておらず、この文脈には核兵器は含まれていない。その後、第二次世界大戦中に核兵器が実用化され、1948年の国際連合通常軍備員会 (the Commission for Conventional Armaments) においては、大量破壊兵器を核・化学・生物兵器とそれに類するものとした。大量破壊兵器の語は、1955年のラッセル＝アインシュタイン宣言においても用いられている。

また、1991年の湾岸戦争終結時の国連安保理決議687においても、イラクの武装解除の主要な対象として言及された。

拡散防止
大量破壊兵器の拡散は、世界の安全保障にとって、不安定要因と認識されている。このため、その運搬手段ともなりえる長距離ミサイルと合わせて拡散防止のための国際的な協調が求められ、2003年には拡散に対する安全保障構想が提唱され、主要国首脳会議では大量破壊兵器の不拡散宣言が出された。2004年の国際連合安全保障理事会決議1540においては、WMDを用いたテロリズム防止に向け、各国の法制度整備や協力体制の構築を求めている。これらを受け、関連物資の輸出規制や技術移転の制限、海上阻止行動の検討等 が行われている。

2017年4月6日に、当時のアメリカ合衆国大統領のドナルド・トランプは、シリア・アラブ共和国大統領のバッシャール・アル＝アサドが、シリア内戦で化学兵器を使用した事に対する制裁として、アメリカ軍がシリアの空軍基地などへ計59発の「トマホーク」巡航ミサイルを撃ち込み、国際情勢への武力介入も辞さない姿勢を見せた。

イラク戦争への影響 
イラク戦争開始の根拠として、「イラクが大量破壊兵器を保有している可能性があること」および「国際連合の無条件査察を受け入れなかったこと」が挙げられている。なお、戦闘終結後、アメリカ合衆国などから派遣されたが、大量破壊兵器の捜索をおこなったが発見されず、調査団団長チャールズ・デュエルファーは、2004年10月6日のアメリカ合衆国上院軍事委員会の公聴会において、「イラク共和国に大量破壊兵器は存在しなかった」と最終報告書（デュエルファー・リポート）を提出した。
遠心力（えんしんりょく）は、慣性系に対して回転している回転座標系において作用する慣性力の一つである。

概要
慣性系において回転運動をしている物体には、何らかの力が向心力として働いている。

この物体と一緒に回転する回転座標系においては、物体が静止しているように見える。

非慣性系において向心力として働く力が作用しているにもかかわらず、物体が静止しているということは、回転座標系においては向心力と釣り合う力が作用していることを意味する。向心力と釣り合うこの力が遠心力である。

向心力は慣性系においても回転座標系においても作用するのに対し、遠心力は回転座標系においてのみ作用する。

慣性力
回転座標系における慣性力は遠心力の他に、角速度変化に伴うオイラー力と物体の速度に比例するコリオリの力がある。

数学的表現
回転中心からの回転座標系における位置を  とし、回転座標系の慣性系に対する角速度を  とするとき、遠心力は

と表される。角速度と平行な成分と直交する成分に分けたとき、平行成分は影響せず

となる。
材料力学（ざいりょうりきがく）は、応用力学の一分野で、機械や構造物，固体材料に負荷が加わったときの変形、そして破壊の原理を研究する学問である。

広義と狭義 
「材料力学」は、必要な環境下での材料の変形・破損・破壊特性を知るための学問である。実際の機械や構造物にどのような荷重が負荷し、それにより部材にどのような応力や変形が生じるかを調査・解析し、理論と実験の両面から材料と構造の健全性評価を取り扱うものである。

　狭義の材料力学は、弾性力学に立脚した固体の弾性解析のうち、棒や軸などの一次元の構造や一次元の部材を組み合わせた単純な構造物の強度設計ならびに剛性設計を行うための基礎的な学問分野を指す。棒の引っ張りと圧縮、軸のねじり、はり(梁)の曲げとたわみ、柱の座屈といった一次元構造物の比較的単純な変形を想定し、荷重やモーメントなどの外力が負荷する場合の構造物の変形を取り扱う。大学の講義としての材料力学は、概して狭義の定義に従う場合が多い。土木工学・建築学における構造力学の内容も、この狭義の材料力学の内容に近い。構造力学と狭義の材料力学との違いは、材料力学では主に一つの構成部材を対象として変形や応力を解析することが多いのに対し、構造力学では複数の連結された部材からなる構造物の変形や応力を主な評価対象とする点である。このため、材料力学は構造力学の基礎の一つといえる。

　広義の材料力学は，二次元・三次元の固体構造物の変形を扱う弾性力学・固体力学や、切欠きやき裂の健全性を評価する材料強度学・破壊力学、材料の非線形・非弾性変形を扱う弾塑性力学・粘弾性力学まで含んだ広い領域を指す。近年では固体力学における構造解析にはもっぱら有限要素法が用いられるので，有限要素法や境界要素法などの数値解析を含む学問領域も広義の材料力学に含まれると言える。さらにはひずみゲージやデジタル画像相関法等を用いたひずみ測定理論、超音波やX線を用いた材料・構造の非破壊検査技術、光弾性法や赤外線を用いた応力の可視化技術等も広義の意味で材料力学の範疇に含まれる。

主な内容 
 応力とひずみ
 材料の機械的性質
 一次元部材の引張と圧縮
 熱応力
 軸のねじり
 はりの曲げ
 長柱の座屈
 主応力（モールの応力円）
 ひずみエネルギー(カスティリアノの定理)
制御工学（せいぎょこうがく、英：control engineering）とは、入力および出力を持つシステムにおいて、その（状態変数ないし）出力を自由に制御する方法全般にかかわる学問分野を指す。主にフィードバック制御を対象にした工学である。

大別すると、制御工学は、数理モデルに対して主に数学を応用する制御理論と、それを実モデルに適用していく制御応用とからなる。応用分野は機械系、電気系、化学プロセスが中心であるが、ものを操ることに関する問題が含まれれば制御工学の対象となるため、広範な分野と関連がある。

制御理論 
制御理論は数理モデルを対象とした、主に数学を用いた制御に関係する理論である。
いずれの理論もモデルの表現方法、解析手法（安定性など）、制御系設計方法の三本柱を与える。

多数の制御理論が提唱されているが、主なものは「古典制御論」と「現代制御論」の2つであり、この他には「ポスト現代制御論」、「知的制御」がある。

古典制御論は伝達関数と呼ばれる線型の入出力システムとして表された制御対象を中心に、周波数応答などを評価して望みの挙動を達成することを目的とした理論である。一方、現代制御論は状態方程式と呼ばれる一階の常微分方程式として表現された制御対象に対して、種々の数学的な知見を応用して、安定性、時間応答や周波数応答などを評価して望みの挙動を達成することを目的とする理論である。

詳細は下記を参照されたい。

制御理論
古典制御論
現代制御論
線型システム論
最適制御理論
ポスト現代制御論

H∞制御理論
有限時間整定制御
非線型システム論
適応制御
ハイブリッドシステム
モデル予測制御
知的制御
ファジィ制御
ニューラルネットワーク制御
遺伝的アルゴリズム、エキスパートシステム

歴史
制御工学は以下のような出来事を経て発展した。
 1788年、ジェームズ・ワットが蒸気機関の回転速度を調整するのに遠心調速機を使用したのが自動制御の始まりと言われる。
 古典制御 (19世紀～1960）
 1868年、ジェームズ・クラーク・マクスウェルによってハンチング現象の理論的解明が行われ、フィードバック制御の安定性問題が考えられていった。
 エドワード・ラウス (1877)とアドルフ・フルヴィッツ (1895)により、フィードバック制御の安定性問題の解決が与えられた（ラウス・フルビッツの安定判別法）。
 20世紀になると産業が発展し自動化に対する要求が高まっていった。そのため、個々の分野で使われてきたフィードバック制御を共通の概念で説明しようとする機運が高まった。
 1932年、ハリー・ナイキストの再生理論によって、フィードバック増幅器の安定判別法が与えられた。これはラウス・フルビッツの方法とは異なり周波数特性に基づいている。
 はこの周波数特性に基づいた方法を継承し、設計法にまで発展させた。
 1950年代後半以降、より大規模・複雑なシステムが制御の対象となり、また制御目的が多様化した。たとえば、定常状態における最適点を逐次探索保持する最適化制御が数理計画法と結びついて発展した。
 レフ・ポントリャーギンの最大原理 (1956) とリチャード・E・ベルマンの動的計画法 (1956) を基礎に、動的な最適軌道を計算する最適制御理論が構築された。これはロケットの誘導などに用いられる。
 現代制御 (1960～1980)
 1960年代、ルドルフ・カルマンにより、伝達関数による記述からより一般的な状態方程式にもとづく現代制御理論が提案され、線形システム論・多変数制御理論が体系化された。
 ポスト現代制御 (1980～2000)
 非線形制御 (2000～)

分類
制御系には様々な分類がある。
 自力制御 と 他力制御：操作量を発生させるために必要なエネルギーを制御対象から得るか、補助エネルギー源から得るかによる。
 工業的応用分野
 自動調整被制御量を一定に保つこと（定値制御）を目的とする。
 サーボ機構被制御量を、目標値の任意の変化に追従させること（追値制御、追従制御または自動追尾）を目的とする。
 プロセス制御定値制御、または複数の被制御量の比率を一定に保つこと（比率制御）を目的とする。
 連続制御 と サンプル値制御:サンプル値制御においてはz変換などが用いられる。
 最適化制御 と 最適制御
 最適化制御系の定常状態を、最適な（効率や収益が最大化される）状態に保持する制御。手法としては最大傾斜法、頂点保持法など。
 最適制御動的最適化のための制御。手法としては最大原理や動的計画法など。
自動車工学（じどうしゃこうがく、英語：automotive engineering）は、機械工学の一分野。自動車の各構成部分の原理、 構造、設計、製造にわたる広い範囲についての研究を行う。本稿は自動車工学を学べる教育機関の一覧である。

自動車工学を学べる学校

大学院 
東京電機大学大学院工学研究科(博士前期課程）及び先端科学技術研究科(博士後期課程)先端自動車工学研究室
 九州工業大学大学院 生命体工学研究科
 北九州市立大学大学院 国際環境工学研究科
 早稲田大学大学院 情報生産システム研究科 北九州学術研究都市連携大学院カーエレクトロニクスコース
 久留米工業大学大学院 工学研究科 自動車システム工学専攻
 九州大学大学院 統合新領域学府 オートモーティブサイエンス専攻

大学 
東京電機大学 理工学部
理工学科 電子・機械工学系 自動車工学研究室
 東京電機大学 工学部
先端機械工学科 先端自動車工学研究室
 東京都市大学 工学部
 機械工学科（自動車工学コース）
 東海大学 工学部
 動力機械工学科
 名城大学 理工学部
 交通機械工学科
 大阪工業大学 工学部
 機械工学科（自動車振動・音響研究室および自動車内燃機関研究室）
 電気電子システム工学科（パワーエレクトロニクス研究室〜電気自動車EV充電システム）
 大阪産業大学 工学部
 交通機械工学科
 久留米工業大学　工学部
 交通機械工学科
 神奈川工科大学 創造工学部
 自動車システム開発工学科

短期大学 
 北海道自動車短期大学
 新潟工業短期大学
 高山自動車短期大学
 中日本自動車短期大学
 愛知工科大学自動車短期大学
 大阪産業大学短期大学部
 徳島工業短期大学
 広島国際学院大学自動車短期大学部

高等学校 
宇部鴻城高等学校
工業に関する学科入学後2年次より自動車工学科を選択
日本国外の鉄道模型メーカーの一覧 (にほんこくがいのてつどうもけいメーカーのいちらん) では、日本国外の鉄道模型メーカーをアルファベット順に挙げる。

主に列車模型を作るメーカーを記す。
一覧中には現存していないメーカーを含む。
ハイフン以下はメーカーのある国・地域と主に扱う縮尺・軌間を示す。

A  
 アクメ (ACME) - イタリア、HO、N
 アジン精工 (AJIN) - 韓国、O、HO、N
 アジン・トレイン・モデル (ATM) - 韓国、HO
 アメリカンフライヤー (American Flyer) - アメリカ、O、S
 アリストクラフト (Aristo-Craft) - アメリカ、G（A）
 アーノルト (Arnold) - 西ドイツ・ドイツ、TT、N
 アサーン (Athern) - アメリカ、HO、N
 アトラス (Atlas) - アメリカ、O、HO、N

B 
 バックマン (Bachmann) - アメリカ・イギリス・中国、G、O、OO、HO、N
 バセットローク (Bassett-Lowke) - イギリス、2、1、O、OO
 ベモ (Bemo) - 西ドイツ・ドイツ、HO、HOナロー
 ビング (Bing) - ドイツ、3、1、O、OO
 ボックホルト (Bockholt) - 西ドイツ・ドイツ、1
 ブラヴァ (BRAWA) - 西ドイツ・ドイツ、G、HO、TT、N

D 
 ダポール (Dapol) - イギリス、OO、N

E 
 エガーバーン (Egger-bahn) - ドイツ、HOナロー
 エレクトロトレン (Electrotren) - スペイン、HO、N
 エレットレン (Elettren) - イタリア、O

F 
 フライシュマン (Fleischmann) - 西ドイツ・ドイツ、O、HO、N
 フルグレックス (Fulgurex) - スイス、O、HO、N

G 
 グラハム・ファリッシュ (Graham Falish) - イギリス、OO、N

H  
 ハグ (HAG) - スイス、O、HO、N
 ホーンビィ (Hornby) - イギリス、OO、HO、N
 ヒューブナー (Hübner) - 西ドイツ・ドイツ、1
 韓国精密模型 (Hantrck) - 韓国、O、HO、1、コンピュータ数値制御

I 
 イベルトレン (Ibertren) - スペイン、HO、N
 アイヴス (Ives) - アメリカ、1、O

J 
 ジョエフ (Jouef) - フランス、HO
 ジェップ (JEP) - フランス、O、OO、HO

K 
 ケーディー (Kadee) - アメリカ、G、1、O、S、HO
 クラインバーン (Kleinbahn) - オーストリア、HO
 クラインモデルバーン (Klein Modellbahn) - オーストリア、HO

L 
 レーマン (Lehmann) - 西ドイツ・ドイツ、G
 レマコ (Lemaco) - スイス、O、HO、N
 ライフライク (Life-Like) - アメリカ、HO、N
 リリプット (Liliput) - オーストリア、G、HO、HOナロー、N
 リマ (LIMA) - イタリア、O、HO、N
 ラインズ・ブラザーズ (Lines Bros.) - イギリス、OO、HO、TT
 ライオネル (Lionel) - アメリカ、2、1、O、HO
 ロンバルディ (Lombardi) - イタリア、O

M 
 メルクリン (Märklin) - 西ドイツ・ドイツ、1、O、OO、HO、N、Z
 メカノ (Meccano) - イギリス・フランス、O、OO、HO
 メハノ (MEHANO) - ユーゴスラビア・スロベニア、HO、TT、N
 マイクロメタキット (Micro-Metakit) - ドイツ、HO

O 
 オーバーランド・モデルズ (Overland Models) - アメリカ、O、HO

P 
 ピィコ (Peco) - イギリス、G、O、OO、HO、N、Z
 ピコ (PIKO) - 東ドイツ・ドイツ、G、HO、TT、N

R 
 リバロッシ (Rivarossi) - イタリア、O、OO、HO、N
 ロコ (Roco) - オーストリア、Oナロー、HO、TT、N
 レーヴァ (Röwa) - 西ドイツ、HO、N

S 
 ザクセンモデレ (Sachsenmodelle) - 東ドイツ・ドイツ、HO
 サムホンサ (Samhongsa) - 韓国、O、HO、N

T 
 ティリーヒ (Tillig) - 東ドイツ・ドイツ、HO、TT
 鐵支路模型 (Touch-Rail Models) - 台湾、N
 トリックス (TRIX) - 西ドイツ・ドイツ・イギリス、OO、HO、N
SI基本単位（エスアイきほんたんい、、 又はSI base units）とは、国際単位系（SI）において、基本単位として位置付けられている7つのSI単位である。これらは国際量体系（ISQ）において基本量として位置付けられている7つの物理量のSI単位である。

概要 
全ての物理量は、次元解析により基本量の組み合わせにより表現することができる。これと対応して、すべての一貫性のあるSI単位はSI基本単位の組み合わせのみによって表現することができる。

SI基本単位は、SIの前身であるメートル法において、一つの量に対して数ある大きさの単位が存在する状況から、一つの量に対して一つの単位に一本化する、という事を目的として選ばれたものである。

以前の定義では、SI基本単位を通してSI組立単位が定義されており、SI基本単位はSIの基本となる単位であったが、2018年の改定によりSIは7つの定義定数により定義されるようになり、全ての一貫性のあるSI単位が7つの定義定数の組み合わせにより直接に構築されるため、SI基本単位とそれ以外のSI単位（SI組立単位）との区別の必要性は原則として不要となった。

一覧 
SI基本単位は、以下の7つである。これらの単位は、それぞれ数値が固定された7個の定義定数をもとに定義されており、次元的に独立している。定義中に基本単位ではない単位が含まれるものもあるが、いずれも基本単位に由来するものであり、循環定義ではない。

基本単位の列挙順序は2019年に、以下の表のとおり、時間・長さ・質量・・・となった。これは時間の基本単位である秒の定義が他のどの基本単位にも依存しておらず、最初に掲げられるべき物理量であるからである。それ以前には、18世紀以来の伝統的な列挙順序である、長さ・質量・時間・・・の順序であった。単位の定義は、それぞれの項目を参照のこと。

2019年の再定義 
上記のうち、キログラム、アンペア、ケルビン、モルは、2018年11月16日に第26回国際度量衡総会において、新しい定義に置き換えられ、2019年5月20日から施行された。秒、メートル、カンデラについては、定義の本質は変わらないが、文言が変更された。

計量法の定義の変更 
第26回国際度量衡総会の決議に基づき、日本の計量単位令におけるSI基本単位の定義が改正された。この改正では、必要最小限の簡潔な定義となっている。なお、秒、メートル、カンデラの定義文は改正されていない。
卑金属（ひきんぞく、base metal）は、空気中に放置するときに酸化しやすく、水分や二酸化炭素などによって容易に侵食される金属のこと。｢ベースメタル」｢コモンメタル」などの別名がある。また、同音の非金属とは意味が異なる。一般的には貴金属が対義語とされている。

語源 
卑金属の名称は、卑金属がイオン化しやすく、イオン化傾向が高いという特徴から来ている。

また、その名前は大量に産出する安い金属ということから来ているとするものもある。

定義 
卑金属という言葉は古来、金と銀以外の金属全般を指していた。しかし、現在は他の定義も存在している。

 化学
化学の世界では、卑金属は空気中で熱したりすると容易に酸化される金属を指す。この定義の場合、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アルミニウム、亜鉛などがこれに属する。

 貿易
貿易分野においては、貴金属か卑金属かの是非によって関税にも影響が出るため、明確な基準として、鉄、銅、ニッケル、アルミニウム、鉛、亜鉛、すず、タングステン、モリブデン、タンタル、マグネシウム、コバルト、ビスマス、カドミウム、チタン、ジルコニウム、アンチモン、マンガン、ベリリウム、クロム、ゲルマニウム、バナジウム、ガリウム、ハフニウム、インジウム、ニオブ、レニウム、タリウムの28の元素のことだと定義されている。この際、銅は貿易上では卑金属だが、化学的に見ると貴金属に分類される。

活用 

 アルミニウムは卑金属の中でも最も軽い元素で、航空機や自動車の製造に不可欠となっている。
 銅は高い電気伝導率と可鍛性から配管や電気配線に使われる最も一般的な金属となっている。
 亜鉛は空気にさらしても腐食しないため、鋼鉄の亜鉛めっきコーティングに使用されている。

日本の卑金属 
産出量が少なかったり、環境問題などから生産コストが見合わなかったりするため、日本は国内で消費される卑金属のほぼ100%を輸入に頼っている。
走査型電子顕微鏡（そうさがたでんしけんびきょう、、SEM）は電子顕微鏡の一種である。電子線を絞って電子ビームとして対象に照射し、対象物から放出される二次電子、反射電子（後方散乱電子、BSE）、透過電子、X線、カソードルミネッセンス（蛍光）、内部起電力等を検出する事で対象を観察する。通常は二次電子像が利用される。透過電子を利用したものはSTEM（走査型透過電子顕微鏡）と呼ばれる。

TEMでは主にサンプルの内部、SEMでは主にサンプル表面の構造を微細に観察する。

原理 

透過型のように試料全体に電子線を当てるのではなく、走査型では細い電子線で試料を走査（scan）し、電子線を当てた座標の情報から像を構築して表示する。観察試料は高真空中（10-3Pa以上）に置かれ、この表面を電界や磁界で絞った電子線（焦点直径1-100nm程度）で走査する。走査は直線的だが、走査軸を順次ずらしていくことで試料表面全体の情報を得る。

線源 
光学顕微鏡の光源にあたるSEMの電子線源（電子銃）には幾つか方式がある。以前はタングステンヘアピンや六ホウ化ランタン(LaB6)の熱電子銃を備えたものが多かったが、現在は電界放射型（field emission、FE）のものも普及してきている。これは陰極（冷陰極）に高電圧を印加し、直下の第一陽極によって電子線を加速、続く第二陽極以降で電子線束を制御するものである。FEは熱電子銃と比較して解像度が高く高倍率での観察が可能であり、フィラメント（プローブ）の寿命が長いという利点がある。一方、低倍率観察においては、大電流が得られる熱電子銃の像質がFEを上回ることもある。FEを用いたSEMはFE-SEMなどと呼ばれる。

レンズ 
加速された電子線（0.1-30kV）は、集束レンズ（コンデンサレンズ）及び対物レンズで絞られる（レンズといっても光線が可視光ではないのでガラスレンズは用いられず、電子線に干渉できる電場や磁場を利用した電子レンズが使用される）。電子線束を制御するためのレンズには磁界型と電界型があるが、結像制御には磁界型レンズ（電磁レンズ）が用いられる。一方、収差の大きい電界型レンズ（静電レンズ）は電子線の加減速に利用される。レンズで絞られた電子線は走査コイルによって制御され、試料表面を走査していく。

情報の検出と画像処理 
電子線が試料に当たると、二次電子の放出など様々な現象が起こる。試料から発せられるこれらの信号は検出器で検出され、光電子増倍管による増幅を経てCRTに送られる。CRTでは信号量の違いによりその輝度を変調する。TEMの場合は電子線を蛍光板に当てて蛍光を直接観察するが、SEMでは輝度変調信号の処理結果が像としてディスプレイに表示され、これを観察することになる。SEMの像表示は内部処理を経ているぶんだけ時間差があり、観察点の移動や倍率変更がタイムラグを伴うという欠点がある。逆に信号処理を調節することで、加速電圧などの観察条件を変更せずに観察像の輝度やコントラストを変えられるというメリットがある。

二次電子は等方的に発するので電界をかけて収集し、電荷量を輝度とする。画像の見え方は、入射ビームに対して垂直な面ほど輝度が低くなり、また、とがった部分ほど輝度が高くなる（エッジ効果）。

特徴 
SEMは光学顕微鏡と比較して焦点深度が2桁以上深く、広範囲に焦点の合った立体的な像を得ることができる。観察物の外形を把握しやすい一方、対象の内部に関する情報はほとんど得られないので、これはTEMなど他の手段に頼ることになる。ただし、観察物をフリーズフラクチャ（凍結破断）法などで処理すれば、ある程度の内部観察も可能である。

利用 
回路や半導体部品などの品質チェックの他、適切な前処理を踏むことで生体試料の観察も可能である。細胞のような導電性の低いものを高真空二次電子法で高加速電圧をかける場合、試料はあらかじめ導電性の物質（白金パラジウム、金、炭素など）でコートしておく必要がある。これは二次電子を効率良く放出させるため、試料帯電（チャージアップ）による露出オーバーと像の歪みを防ぐために電子線の余剰エネルギーを逃がし、試料表面の破損を最小限度に留めるためである。低真空反射電子法（N-SEM/WET-SEMなど）では絶縁体の観察においてもコートは必要ない。特性X線を利用した元素分析など、分析用途で用いるSEM（EPMA）でも表面コートの必要のない低真空反射電子法は好まれる。

表面の構造というのは、実のところ光学顕微鏡の苦手とするところである。普通は双眼実体顕微鏡が使われるが、倍率をあまり上げられず、解像度も低い。細かい部分は普通の光学顕微鏡で、ピントをずらしながら観察するほかなく、もし試料が不透明であれば打つ手なしである。たとえばアリの体表の毛などは、なかなか調べることが難しかった部分である。走査型電子顕微鏡を使えば、このような部分の観察が簡単であり、分野によっては分類研究等には欠かせないとまで言われるようになった。
スパッタリング（Sputter deposition）は、
 絵画などで使われる手法のこと。
 真空蒸着に類する薄膜製造の代表的な方法の1つ。
 焼き物や炒め物の調理時に発生する急激な油はねの現象。
1と2について本稿で記述する。

絵画技術 
絵具を細かな目を持つ網に塗りそれをブラシでこする、あるいは目の細かな網を絵具をつけたブラシでこすることで、小さな粒子として絵具を飛ばす手法。エアブラシよりも荒い粒が得られる。

金属・金属酸化物・金属窒化物成膜技術 

スパッタリングはいわゆる「乾式めっき法」(真空めっき)に分類され、コーティングする対象物を液体や高温気体にさらす事なくめっき処理が出来ることが特徴である。

真空チャンバー内に薄膜としてつけたい金属をターゲットとして設置し、高電圧をかけてイオン化させた希ガス元素（普通はアルゴンを用いる）や窒素（普通は空気由来）を衝突させる。するとターゲット表面の原子がはじき飛ばされ、基板に到達して製膜することが出来る。
原理も単純であり「スパッタ装置」として各種あることから、様々な技術分野で広く使われている。
最近では、高品質の薄膜が要求される半導体、液晶、プラズマディスプレイ、光ディスク用の薄膜を製造する手法として用いられている。

また、真空チャンバー内にガスを導入し、これをはじき飛ばされた金属と反応させることによって化合物を製膜する反応性スパッタ法も新たな合金や人工格子の作製技術として注目されている。

2極、3極、4極、RF、マグネトロン、対向ターゲット、ミラートロン、ECR、PEMS、イオンビーム、デュアルイオンビームなどの方式がある。

日本板硝子が開発した結晶化シード層を使えば、ガラス基板上でも加熱無しに、酸化物の結晶層を得ることができる。
チョッパ制御（チョッパせいぎょ）とは、電流のON-OFFを繰り返すことによって直流または交流の電源から、実効値として任意の電圧や電流（一般的には直流、交流の場合も含まれる）を擬似的に作り出す電源回路の制御方式である。「チョッパ」(chopper) とは英語で「切り刻むもの」の意であり、電流（電圧）を切り刻んでいるかのように制御している意味である。主に電車の主電動機の制御や直流安定化電源（ACアダプタ）等に用いられる。入力電圧より下げる制御を「降圧チョッパ」、スイッチング時に発生するスパイク電流を用いて入力電圧より上げる制御を「昇圧チョッパ」と呼ぶ。

 スイッチング
 直流入力直流出力の場合
 整流器（コンバータ・順変換器）
 交流入力直流出力の場合
 交流チョッパ
 交流入力交流出力の場合
とも言う。

概要 
任意の電力を取り出す際に、抵抗制御やシリーズレギュレータでは、余分な電力を「熱」として捨てているのに対し、チョッパ制御では制御素子で電流を高速でON-OFFし、必要な電力だけを取り出すため、熱によるエネルギーの損失が少ない。制御素子にはサイリスタやパワートランジスタなどを用いる。

ON-OFFを繰り返すことからノイズが発生するため、安定化電源等では2次側にノイズフィルタを用いることが多い。

一般的なチョッパ制御回路では、出力電圧・電流などに応じてON時間とOFF時間の割合（デューティ比）を変化させ、負荷が変動しても安定した出力を得られるようになっている。

電子回路においては回路が複雑になるが、直流出力の製品では必要な部品を殆どワンパッケージ化したDC-DCコンバータや、スイッチング素子やチョークコイルなど数点の部品を追加するだけでチョッパ制御回路が実現できるICが発売されている。商用電源-直流出力の製品においてはスイッチングACアダプタなどとして、従来のトランス式電源回路を置き換えている。

ただしオーディオ・ビジュアル家電においては、スイッチングによるノイズを嫌って、あえて従来のトランスやシリーズレギュレータ等を用いた電源回路が採用される事がある。

鉄道車両におけるチョッパ制御 
鉄道車両においては、加速時には降圧チョッパとして動作させ、速度に応じてON時間とOFF時間の割合（デューティ比）を増加させて平均電圧を上げていく。減速時は主回路を切替えた後に昇圧チョッパとして動作させ、回路の電圧を架線電圧より高めることで主電動機が発生させた電力を架線に流し、回生ブレーキを実現する。速度が落ちると主電動機から発生する電圧も低くなるため、やはりデューティ比を上げて常に架線電圧以上の電圧を確保する。このとき、架線電圧を大幅に上回ってしまわないよう、抵抗器や専用の降圧チョッパ（ブレーキチョッパ）を挿入してから架線に戻すこともある。装置によっては、雨などによって加速中に空転が発生した場合に、それを検知してデューティ比を一時的に下げて粘着性能を確保する機能も搭載されている。また、電圧を断続的に変化させ、それに応じた電流を直流電動機に流しているので、主電動機の性能上できるだけ直流に近い電流を流することが望ましいため、リアクトルと呼ばれるコイルを主電動機と直列に接続するほか、主電動機にフライホイールダイオードを逆並列に接続して、無加圧時（チョッパのOFFの時間）において、循環電流をリアクトルを介して主電動機との間に流すことにより、直流に近い電流としている。

1968年、千代田線の営団6000系電車（一次試作車。電機子チョッパ制御）で初めて使われた。

国鉄201系電車で採用された電機子チョッパ制御は最も電流の大きい回路で使用されることから装置が大型、高価、誘導障害対策が必要なため量産採用されたのはかなり珍しい部類である。特に営団01系電車で採用された4象限チョッパ装置ではパワーブロックが2組必要でVVVFインバータ制御と大差無い機器構成のため、多くが増備の段階でVVVF方式に設計変更されているが、京都市交通局10系電車や東京都交通局10-000形電車のようにそのまま増備された例もある。ブラシのある直流モーターを使用するため、VVVF方式で使う各種交流モーターに比べて省メンテナンス性で劣る。そのため近年新車としてチョッパ制御を採用された車両は皆無に等しい。また、VVVFインバータ制御の車両において、列車密度が低い線区で回生ブレーキを使用すると、電動機が発生させた電力が架線に流れず回生失効を起こす場合があるため、抵抗器を介した発電ブレーキ回路を構成してチョッパ制御を行うブレーキチョッパシステムを搭載している車両もある。

鉄道車両用装置はどの回路をスイッチングするかによってそれぞれ名称が異なる。詳しくは関連項目を参照されたい。
N95マスク（Particulate Respirator Type N95）とは、アメリカ合衆国労働安全衛生研究所（NIOSH）のN95規格をクリアし、認可された微粒子用マスクのこと。

歴史 
N95マスクにはいくつかの前身がある。ひとつには、「満州ペスト（1910-1911）」中に伍連徳が使用したマスクがあった。また別の例にガスマスクがある。

1970年代に、米国鉱山局とNIOSHが使い捨て呼吸具の規格を開発した。最初の使い捨てN95呼吸具（粉塵用）が3Mによって開発され、1972年に承認された。

1992年、台湾系アメリカ人である材料科学者の蔡秉燚と彼のチームは、N95マスクのフィルタを発明した 。新しい材料は、コロナ静電帯電方式（the corona electrostatic charging method; 新型コロナのコロナではない）を採用している。粒子（ほこり、バクテリア、ウイルスなど）を引き付ける。フィルタは、粒子がマスクを通過してしまう前に、分極によって粒子を捕集（trap）する。少なくとも95パーセントを捕集できる 。この技術は1995年に米国特許を受け、すぐにN95マスクの製造に使用された 。
これに前後して米国ではN95マスクを結核等の呼吸器感染症の職業感染予防に導入するようになり、その後日本でも、結核感染対策にN95マスクが導入され今日に至っている。

N95規格 
N95 規格は、NIOSHが定めた9種類（後述）の基準の中で最も低いもので、「N」は耐油性が無いことを表し、「95」は試験粒子を 95% 以上捕集できることを表している。

NIOSH規格で用いる試験粒子は、フィルターで最も捕集しづらい、つまりフィルターを通過しやすいサイズの粒子状物質で、空力学的質量径でおおよそ0.3µmの粒子であり、この粒子径で95%以上捕集できなければならない。なお、N規格の試験粒子は、塩化ナトリウム（NaCl）、および液体粒子であるフタル酸ジオクチル（DOP）が用いられる。試験粒子は、ろ材のタイプにより選択される。

日本の厚生労働省国家検定規格では、DS2区分マスクがN95マスクに相当する能力を持つ。

N95とはフィルター自体の性能を示すもので、装着後のマスクと顔との密着性は保証していない。市販されているN95マスクの多くは密着性を高めるためカップ型となっており、ズレにくくするため2本のゴム紐で固定するタイプもある。ただし使用にあたっては、正しい装着を実施する必要があり、サイズの確認のため、最低年1回のフィットテストが必要で、息の漏れが無いかを確認するシールチェックは、マスク着用の度に行う。

再使用方法の問題と対策 
2020年の新型コロナ大流行時に、日本でN95マスクが不足した。このとき、余儀なく1枚を複数回再使用させられた医療従事者は多い。しかし実験で、ウイルス通過率が新品では1%であったところアルコール消毒後は35%も通過するほど劣化したという。新品のサージカルマスクは4%しか通過しないという同じ実験の値と比べると驚くほどの劣化であった。アルコール消毒は、アルコール分または水分が繊維が帯びた電気を失わせてしまうと考えられるので、N95マスクに対しては禁忌とすべきである。

上記発明者の蔡秉燚は2020年の米国で同じ問題に取り組んで試行錯誤の結果、7枚のN95マスクを入手して毎日交換して順繰りに再使用する方法なら、ウイルスは一週間以内に不活化しているので良いだろう、ということを見出した。

用途 

粒子状物質の吸入防止に用いる。元々は製造・建設現場など粉塵の多い場所で使用するマスクとしてであるが、結核・SARSなどの感染症防止に効果を上げたことから、医療業界でも利用されるようになった。またPM2.5やそれら有害物質を含むヘイズにも有効である。

手術用のサージカルマスクなどとは区別し、レスピレータ（respirator）、呼吸用保護具、防じんマスク、などとも呼ばれる。

NIOSHによる規格区分 
米国労働安全衛生研究所（NIOSH）による規格には、以下の計9種がある。3種の耐油性イニシャルと、3種の性能数字とを組み合わせる。

N：Not resistant to oil（耐油性なし）
R：Resistant to oil（耐油性あり）
P：Oil Proof（防油性あり）
N95/R95/P95：0.1～0.3µmの微粒子を95%以上除去できる性能
N99/R99/P99：0.1～0.3µmの微粒子を99%以上除去できる性能
N100/R100/P100：0.1～0.3µmの微粒子を99.97%以上除去できる性能