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ドイツ鉄道422形電車は423形電車を基に開発された、ドイツ鉄道の交流電車である。

概要 
422形電車は2005年にドイツ鉄道が4億ユーロをかけ、ボンバルディア・アルストム連合に発注を行った軽量アルミニウムを採用した車両である。第1次となる84編成を2008年9月までに受領を開始し、2010年10月までに発注編成全ての受領が予定されている。	

続いて約1億5000万ユーロをかけて発注を行った編成は、2009年に受領を開始し、2011年までに32編成が導入予定でノルトライン＝ヴェストファーレン地区のSバーンに先に発注された編成を含め合計116編成の422形電車の導入が予定されている。

投入線区 
2008年2月より最初の受領編成による試験が開始された。現在、422形電車はDBレギオ＝ノルトライン＝ヴェストファーレンが運営するライン＝ルールSバーンに投入されている。当初の計画では、2008年初夏に試運転の開始が計画されていたが、再三延期されていた。車両に関する認可がドイツ連邦鉄道局より許諾され、2008年9月より試運転を開始し、その後4編成によりS7系統の営業運転に投入されている。

現在、S2系統に6編成、S7系統に10編成、S9系統に9編成がそれぞれ投入されている。S9では、2009年2月までに使用中の420形電車の置き換えが計画された。2009年3月23日よりS1系統で422形電車への置き換えが行われ、2009年4月よりS6系統でも使われている。

仕様 
422形電車は423形電車の派生形式なので、技術的な面では共通性が高いが衝撃吸収構造、ボンバルディア社の新しい省エネルギー運転システムであるMITRAC、新しいブレーキ装置やコンプレッサー、EBI Cab 500 PZBと呼ばれる保安装置、床構成など新機軸も盛り込まれている。台車構造は423形電車と同様で中間部分は連接台車方式が採用されており電磁吸着ブレーキを備えている。また、422形電車内にはビデオモニターも装備されている。
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ウェーブは、NTTデータと日本たばこ産業の合弁会社で、システムインテグレーター（ユーザー系）。東京都渋谷区に本社を置いている。

概要 
NTTデータと日本たばこ産業が共同出資で、JTの100%子会社である株式会社ジェイティソフトサービス(JTSS)のソフトウェア事業部門を分社型分割(新設分割・物的分割)し、「株式会社NTTデータウェーブ」を設立した。その後もJTおよびそのグループ会社向けに情報システムの開発、運用を広く手掛け、NTTデータのもとでTaspo関連の業務も実施している。現在では、ERPソリューション、ワークフローソリューション、デスクトップソリューション、ネットワークソリューション等の独自のソリューションやサービスの提供を行っている。
Taspoの認証や、タバコの自動販売機のリモートでの遠隔監視のため、NTTドコモのFOMAのMVNOを活用している。

歴史 
1986年 4月 - （株）ジェイティソフトサービス設立 (港区赤坂) 
1995年 2月 -  本社移転（渋谷区恵比寿南） 
2002年 8月 - ソフトウェア事業部門を分社型分割し、　（株）NTTデータ ウェーブが発足 
2006年 10月 - （株）オーロラシステム設計事務所の経営権を譲受、子会社として（株）NTTデータ オーロラを発足 
2007年 11月 - 重慶オーロラソフトウェア開発有限公司を増資のうえ子会社化、社名を重慶NTTデータウェーブソフトウェア開発有限公司に変更 
2010年 6月 -  本社移転（渋谷区千駄ヶ谷）
2011年 3月 -  重慶NTTデータウェーブソフトウェア開発有限公司の事業を北京NTTデータ有限公司に承継し、重慶NTTデータウェーブソフトウェア開発有限公司を解散
進村 武男（しんむら たけお、1943年 -）は、日本の工学者。宇都宮大学第18代学長、工学博士。研究分野は生産工学・精密加工・砥粒加工・磁気加工で、磁気研磨法の基礎と応用・強力磁気加工技術の研究開発・電気磁気複合精密加工法(ローレンツ力の利用，フレミングの左手の法則の利用)が研究テーマである。

略歴 

1943年 石川県石川郡富奥村（現:野々市市）に生まれる
1966年 金沢大学工学部精密工学科卒。富士通勤務を経て、
1970年 金沢大学大学院工学研究科修士課程修了。
1987年 工学博士（東北大学）。
1990年 宇都宮大学助教授。
1994年 宇都宮大学教授。
2000年 宇都宮大学副学長。
2007年 宇都宮大学工学研究科長・工学部長。
2009年 宇都宮大学学長。

受賞歴 

1987年 第8次工作機械技術振興論文賞
1990年 第11次工作機械技術振興論文賞
1993年（社）日本機械学会生産加工・工作機械部門優秀講演論文賞　
1997年（社）砥粒加工学会論文賞
2002年（社）日本機械学会フェロー
2006年 BEST PAPER AWARD,International Conference on Manufacturing Science and Engineering,ASME
2006年 （社）日本機械学会生産加工・工作機械部門優秀講演論文賞
オリンパスメディカルシステムズ株式会社（Olympus Medical Systems Corp.）は、日本の医療機器メーカー。光学機器メーカー・オリンパスの子会社である。

2004年（平成16年）、オリンパスが展開する医療関連事業の中核企業として設立されたが、2015年（平成27年）4月1日、各国医療機器法規制対応機能及び製造機能の一部を残し、会社分割によりオリンパスへ事業を移管した。2020年（令和2年）4月1日、品質法規制機能の強化に向け、会社分割により医療事業の研究開発・製造・修理企画などの機能をオリンパスから承継した。

本社はオリンパス本社と同じく東京・西新宿（新宿副都心）の新宿モノリスビルにあり、東京都西多摩郡日の出町に医療用内視鏡を生産する日の出工場を持つ。

内視鏡の開発などは主に東京都八王子市にある「技術開発センター 石川」に於いて行われている。

オリンパスの医療事業 
医療事業は現在、オリンパスグループ全体の売上高の約7割を占めており、同グループにおける最大の事業となっている。オリンパスグループの医療事業はオリンパス本体を中心に、オリンパスメディカルサイエンス販売株式会社や日本国内各地の製造子会社によって行われており、地域別にみた売上は北米が約37%、ヨーロッパが約25%で、日本は約19%である。

オリンパスが世界で初めて開発した実用的な胃カメラ 「ガストロカメラ」は、小型カメラとフラッシュを硬管によって胃に到達させて撮影する仕組みであり、その試作機は1950年（昭和25年）に開発され、その2年後の1952年（昭和27年）に「GT-I」という商品名で発売された。その胃カメラは、撮影方向の確認もできないシンプルなものであったが、開腹手術を行うことなく胃内部の様子を視認できることから、胃癌や胃潰瘍の発見に威力を発揮した。

胃カメラはその後、ファイバースコープを使った内視鏡へと進化し、オリンパスは現在、内視鏡市場で75％のシェアを持つトップメーカーとなっている。また、1966年（昭和41年）には生検用ファイバースコープ、1982年（昭和57年）には超音波内視鏡システム、さらに2005年（平成17年）にはカプセル内視鏡（小腸用）の市販化にそれぞれ成功している。

オリンパスの医療事業グループはこれまでに複数の欧米の医療機器メーカーを買収して子会社化しており、2011年（平成23年）にオリンパス本体の社長に就任したマイケル・ウッドフォードは、イギリスの医療子会社キーメッド（KeyMed）の出身である。また、2008年（平成20年）に子会社化したイギリスの医療メーカー、ジャイラス（Gyrus）の買収に際しては、詳細不明の投資アドバイザーに対してオリンパスから支払われたコンサルタント料が異常に高額であったものの株主らステークホルダーに対して何ら説明がされていないことが後に明らかになり、企業統治の不健全さ及び有価証券報告書の虚偽記載の観点から大規模な経営スキャンダルに発展した（→ オリンパス事件）

2012年2月21日、インドの現地法人である、オリンパスメディカルシステムズインディアの社長が、自宅近くの公園で首を吊って死んでいるのが発見された。自殺と見られ遺書に「ご迷惑をお掛けして申し訳ない」と書かれていた。
ジョン・クヌーセン・"ジャック"・ノースロップ（1895年11月10日 – 1981年2月18日）とは、アメリカ合衆国の航空技術者、航空実業者。愛称はジャック。全翼機の開発に心血を注ぎ、生涯3回航空機メーカーを起業したが、3度目に起こしたノースロップが、1994年にグラマンと合併してノースロップ・グラマンとして現在でも盛業中である。

生涯 
1895年11月10日にニュージャージー州ニューアークに誕生した。ノースロップが航空業界に入ったのは1916年で、ロッキードに就職した。1923年にダグラス・エアクラフトに移籍していたが、すぐに復帰して著名な女性飛行士アメリア・イアハートが女性初の大西洋単独横断飛行に成功した際に使用したロッキード ベガの設計に関わるなどの活躍をした。ロッキードから独立して1927年にノースロップエアクラフトを創業したが、1929年にユナイテッドエアクラフトに吸収された。その後ジャック・ノースロップはドナルド・ダグラスと協同でノースロップをカリフォルニアに設立した。1937年にダグラスと別れて、工場はダグラス（後のマクドネル・ダグラス）の工場になった。1939年に再び設立されたノースロップ・コーポレーションが現在に続くノースロップとなった。

ノースロップが手がけた航空機として、航空機の翼そのものが胴体である全翼機の開発がある。第二次世界大戦中にレシプロ機YB-35、戦後にジェット化したYB-49など、通常の航空機のコンセプトとは異なる形状をしていた。いずれも有望な航空性能をうかがわせたが、操縦性が困難であるなどの諸般の理由により制式採用されることは無かった。この一連の出来事に対してノースロップは後年、スチュアート・サイミントン空軍長官が自分の会社とコンベアとの合併を強要するために計画が中止され、さらに報復を恐れたためにサイミントンを庇って連邦議会で虚偽の証言をしたという陰謀論を主張したが、実際のところ真相は明らかではない。

YB-49以降は航空機設計の第一線を退き、その後ノースロップの会社との関わりは希薄となった。個人資産を不動産投資の失敗で失い、1970年代後半には車椅子生活を余儀無くされた。

ジャック・ノースロップの悲願であった全翼機の実用化は、ノースロップ社のB-2爆撃機によってなされた。B-2の開発途上において、当時最重要の軍事機密であったにも関わらず、軍からの特別許可を受け、ノースロップ社は病床にあって余命幾ばくも無いジャック・ノースロップに特製のB-2の模型をプレゼントした。それを見た彼は「今こそ、神が25年の余生を与えたもうた理由が分かった」と涙を流したという。1981年2月18日にカリフォルニア州グレンデールにて85歳で逝去した。
フルーク・コーポレーション (Fluke Corporation、通称「フルーク」) は、アメリカ合衆国ワシントン州エバレットに本社をおく計測機器メーカーである。携帯性が良い技術者・現場保守管理者向けの電気試験装置機器を製造・販売を行っている。

フルーク・キャリブレーション、フルーク・ネットワークス、およびフルーク・バイオメディカルはいずれも姉妹ブランドである。

沿革 
 1948年 ジョン・M・フルークにより、米国コネチカット州スプリングデールにフルーク誕生
 1977年 フルーク日本支社を設立
 1991年 株式会社フルーク設立
 1996年 株式会社フルーク ISO9001認証取得
 1998年 フルークがダナハー入り
 2009年 株式会社フルーク JCSS（Japan Calibration Service System）登録
 2011年 株式社フルークと日本テクトロニクス株式会社が合弁し、社名を株式会社社TFFに変更
 2016年 米国にてダナハーの一部事業体がフォーティブコーポレーションとして分割設立上場しその傘下入り
ナチュラ、正式名称ナチュラ・コスメティコスは、ブラジルを代表する化粧品メーカーである。1969年に創業し、2004年に、サンパウロ証券取引所に上場した。

1974年に、直接販売をセールス･モデルに採用した。2008年には80万人以上の「コンサルタント」がアルゼンチン、ブラジル、チリ、コロンビア、フランス、メキシコ、ペルーにいる。2006年にはエイボン社の売上高を抜いた。それ以来、ナチュラは、自然派化粧品を標榜している。製品には天然由来の素材を使用しており、環境保護にも重点を置いている。

2009年上半期の売上高は前年同期比で22%増の18.9億レアルであり、2004年に新規公開して以来株価は、213%上昇している。
株式会社プライムポリマー（英文名称Prime Polymer Co., Ltd.）は、ポリプロピレン樹脂・ポリエチレン樹脂の製造・加工・販売を行う化学メーカー。三井化学(65％)、出光興産(35％)の合弁会社。

主な製品 
「プライムポリプロ」、「ポリファイン」、「プライムTPO」の各種ポリプロピレン樹脂製品や、「ハイゼックス」、「ネオゼックス」、「ウルトゼックス」、「モアテック」、「エボリュー」の各種ポリエチレン樹脂製品。

事業所 
本社・支店 − 本社、大阪オフィス、名古屋オフィス、福岡オフィス
工場・研究所 - 市原工場、姉崎工場、大阪工場、自動車材研究所、産包材研究所、
関係会社 - 	徳山ポリプロ（株）、日本エボリュー（株）
海外拠点 - Mitsui Prime Advanced Composites Europe B.V.（三井物産との合弁によるPPコンパウンド製造拠点）
吉富薬品株式会社（よしとみやくひん、英文・Yoshitomiyakuhin Corporation）は、医療用医薬品を販売する企業。田辺三菱製薬株式会社の100%子会社。

会社概要 
 かつて存在した武田薬品工業株式会社の100%関連会社「旧・吉富製薬株式会社」の精神科医薬品事業本部の流れを汲む企業である。
 吉富製薬は、1998年（平成10年）4月1日の旧・株式会社ミドリ十字との合併以降、幾度かの合併・再編を経ているが、精神科の処方箋医薬品における「ヨシトミ」のネームバリューが強く「吉富」の名は尚残っている。
 親会社である田辺三菱製薬以外で製造された薬品（特に精神科の薬）についても、プロモーション提携の形で販売等に携わっている商品がある。
 また、ニプロ株式会社の100%子会社である「ニプロESファーマ株式会社（旧・田辺製薬販売株式会社）が販売するジェネリック医薬品のうち、精神科医薬品は製品名に「ヨシトミ」が入り、新薬同様にプロモーション提携も行われている。

企業キャッチコピー

企業理念 
 「精神科医療の真のパートナーをめざして」

企業スローガン 
 「心の健康と多くの笑顔を」

沿革 
 2000年（平成12年）4月1日 - ウェルファイド株式会社（旧・吉富製薬株式会社）の精神科医薬品事業本部、トミジェック吉富株式会社及び株式会社エイパムの3社を統合し設立。
 2001年（平成13年）10月1日 - ウェルファイドが三菱グループ系列の製薬会社・三菱東京製薬と合併し、三菱ウェルファーマ株式会社を設立。同社の子会社となる。
 同時に当社が手がけていた一般科領域の後発品事業を三菱ウェルファーマに移管、当社は精神科領域（抗精神病薬・抗うつ薬・睡眠薬など）のプロモーションに特化。
 2004年（平成16年）
 4月1日 - 業務部を「企画管理部」に改称。営業本部の各エリアを「北海道営業部、東北営業部、首都圏営業部、関東営業部、東海営業部、関西営業部、京北営業部、中四国営業部、九州営業部」に変更。
 10月1日 - 営業本部内の学術企画室及び営業推進室の名称を、「学術企画部」「営業推進部」に変更。
 2007年（平成19年）
 10月1日 - 親会社であった三菱ウェルファーマが田辺製薬株式会社と合併し、田辺三菱製薬株式会社が発足。同社の子会社となる。
 首都圏営業部を分割し「東京第一営業部」「東京第二営業部」及び「神奈川営業部」を新設。
 2008年（平成20年）4月1日 - 安全性情報室を「安全性情報部」に改称。
 2009年（平成21年）10月13日 - 親会社である田辺三菱製薬の本社移転に合わせ、大阪府大阪市中央区北浜（淀屋橋スクエア）に移転。
 2014年（平成26年）4月1日 - 関西営業部と京北営業部を統合し「近畿・北陸営業部」を新設。
 2015年（平成27年）
 3月9日 - 田辺三菱製薬の新本社ビル社屋完成に伴い、当社も現在地に移転。
 4月1日 - 北海道営業部と東北営業部を統合し「東北・北海道営業部」を新設。神奈川営業部を廃止し「関東営業部」及び「東京第二営業部」に再編。
 2019年（平成31年/令和元年）4月1日 - 組織変更。安全性情報部と企画管理部を統合し「企画管理部」とする。学術企画部と営業推進部を統合し「営業推進部」とする。
 2021年（令和3年）4月1日 - 東京第一営業部及び東京第二営業部を統合し「東京・神奈川営業部」を新設。

事業所一覧 
 2022年（令和4年）4月1日時点
 本社
 〒541-8505 - 大阪府大阪市中央区道修町三丁目2番10号（田辺三菱製薬株式会社 本社ビル内）

 営業本部
 〒541-8505 - 大阪府大阪市中央区道修町三丁目2番10号

営業部 
 東北・北海道営業部
 関東営業部
 東京・神奈川営業部
 東海営業部
 近畿・北陸営業部
 中四国営業部
 九州営業部

営業所 
 北海道第一営業所
 北海道第二営業所
 東北第一営業所
 東北第二営業所
 東京第一営業所
 東京第二営業所
 埼玉営業所
 千葉営業所
 神奈川営業所
 静岡営業所
 東海第一営業所
 東海第二営業所
 大阪第一営業所
 大阪第二営業所
 京都第一営業所
 京都第二営業所
 神戸営業所
 北陸営業所
 中国第一営業所
 中国第二営業所
 四国営業所
 九州第一営業所
 九州第二営業所

過去の事業所 
 北海道営業部
 東北営業部
 首都圏営業部
 東京第一営業部
 神奈川営業部
 東京第二営業部
 関西営業部
 京北営業部
株式会社富山製作所（とみやませいさくしょ）は東京都江戸川区に本社をおく特殊カメラおよびカメラスタンドメーカーである。パノラマカメラの「アートパノラマ」シリーズの他、スタジオカメラスタンドのアートスタンド「プロ」シリーズ、マルチパーパススタンドPROXを製作している。

カメラ製品の一覧

アートパノラマシリーズ 
アートパノラマ120（1982年8月発売、受注生産） - 120フィルムを使用し6×12cm判。レンズはマミヤプレス用のセコール75mmF5.6またはセコール127mmF4.7を使用する。ピントは目測とヘリコイドによる。フィルム送りは赤窓式。
アートパノラマ170（1980年4月発売、受注生産） - 120フィルムを使用し6×17cm判またはマスクを取り付け6×12cm判。レンズは75mmから120mmの間でリンホフボードにて交換可能であり、メーカーではニッコールSW90mmF4.5、フジノンSW90mmF8、フジノンSWD90mmF4.5、ワイドコンゴー90mmF6.3を装着している。ピントはピントグラスとノブによる。フィルム送りは赤窓式。
アートパノラマ240（1978年8月発売、受注生産） - 120フィルムを使用し6×24cm判またはマスクを取り付け6×17cm判。レンズは105mmから120mmの間でリンホフボードにて交換可能であり、メーカーではニッコール120mmF8またはフジノン120mmF8を装着している。フィルム送りは赤窓式。ピントはピントグラスとノブによる。
アートパノラマ170ホルダー（1983年5月発売） - 一般の4×5in判ビューカメラに取り付けられるフィルムホルダーで、120フィルムで6×17cm判または6×12cm判のパノラマ写真撮影ができる。

その他のカメラ 
アート・四眼装置（1975年8月発売） - ポラロイド405ホルダーを使用しタイプ105、タイプ107、タイプ108のランドフィルムのほか、一般の4×5in判シートフィルムも使用できる。シャッタープレートを移動することにより36×47mm判で4枚撮り、73×95mmで1枚撮り、カメラを縦位置にセットし47×73mmで2枚撮りから選択。撮影距離は3-0.5m。レンズはリンホフボードにコンゴー105mmF4.5が4本装着されたものを使用するが、1枚撮りする際にはリンホフボードに装着された他のレンズも使用可能。
アート・パスポート（1979年2月発売） - ポラロイド545ホルダーを使用しタイプ52、タイプ58のランドフィルムを使用し、パスポート写真2枚または4×5in写真1枚を撮影できる。レンズはコンゴー105mmF4.5が2本装着されている。
アート・ライセンス&パスポート（1983年7月発売） - 運転免許写真用にはポラロイド405ホルダーを使用しタイプ665、タイプ667、タイプ669のランドフィルム、フジFP100、FP3000Bフィルムを使用し36×46mmのポジ印画4枚を撮影、パスポート写真用にはポラロイド545ホルダーを使用しタイプ552等のランドフィルムを使用し50×50mmのポジ印画2枚を撮影できる。

カメラスタンド製品の一覧 
アート・スタンド・ジュニア
アート・スタンド・ミニ
アート・スタンド・ミニミニ
アート・スタンド・マスターデラックス
アート・スタンド・プロシリーズ
木原 信敏（きはら のぶとし　1926年（大正15年）10月14日 - 2011年（平成23年）2月13日）は、日本の技術者、実業家。元ソニー専務。元ソニー木原研究所会長。創業者井深大に見出され、ソニー創成期の基礎技術を確立させる。東京通信工業時代からのソニー創成期メンバーの一人。

略歴 
東京府豊多摩郡中野町（現在の東京都中野区）生まれ。東京府立第二中（現東京都立立川高等学校）を経て早稲田大学専門部工科機械科を卒業後、1947年東京通信工業（現：ソニー）に新卒採用1期生として入社。

1950年に日本最初のテープレコーダー、1964年にビデオテープレコーダー国産第一号機やベータ方式のVTR「ベータマックス」を開発。その他にも、電子スチルカメラ「マビカ」などの生みの親として知られる。1970年取締役、1982年専務に就任。

1988年に木原の業績を記念し、木原個人とソニーの共同出資で設立された「株式会社ソニー木原研究所」の社長に就任。各種画像処理・映像処理に関する最先端技術の研究開発・商品開発を手がけた。2000年、会長に就任。

IEEEデビッド・サーノフ賞、IEEEフェロー。
1990年に紫綬褒章を受章。

2011年2月13日、急性心不全により死去。。

主な業績 
 1949年（昭和24年） - 日本初の磁気テープを開発
 1950年（昭和25年） - 日本初の磁気テープレコーダーを開発
 1951年（昭和26年） - ポータブルテープレコーダー開発
 1955年（昭和30年） - 日本初のトランジスタラジオを開発
 1956年（昭和31年） - トランジスタテレビを開発
 1962年（昭和37年） - 世界初の放送用民生用ビデオテープレコーダーを開発
 1965年（昭和40年） - 世界初の家庭用ビデオ・テープレコーダーを開発
 1969年（昭和44年） - 世界初カラービデオカセットシステムを開発
 1975年（昭和50年） - ベータマックスを開発
 1980年（昭和55年） - 超小型ビデオムービー（8ミリ）を開発
 1981年（昭和56年） - 電子スチルカメラ「マビカ」を開発
 1982年（昭和57年） - カラービデオプリンター「マビグラフ」を開発

主なエピソード 
 木原と東通工（東京通信工業）との初めての接点は神田の電気街の露店だった。
 建物が木造時代だった東通工の新入社員第一号である。機械科卒業だが、ラジオが作れる、電蓄を組み立てたことがある等、履歴書にはおよそ機械とは直接関係の無い電気のことばかりを書いた。
 部品買いのため神田の電気街では知られた顔だった。
 10本の指の関節を「マムシ指」に曲げることができ、手先が器用だった。子供の頃、柱時計を自作した。
 テレビ受像機を自作して、NHKの本放送開始前の試験放送を受信した。
 通勤には役員駐車場をあてがわれ特別待遇を受けた。少しでも技術開発に時間を割いて欲しい井深の計らいであった。木原が思いついた試作品を作る為の職人が常勤した。
 井深の案でスピーカーに使われるOPマグネットをすり潰して粉末にしテープに塗ったが、木原は磁性が強すぎるため失敗すると思い結果、ノイズしか出なかった。
 井深のアイデアに機転を生かして、初めての磁性体塗布には狸の胸毛を使った。
 磁性体を塗装屋が使うスプレーガンで紙テープに塗ったのはよいが、出来たばかりの新工場の床を真っ黒にしてしまい、拭いても取れず工場長に咎められた。
 磁性体を細かい粉にする為の技術が知りたくて化粧品メーカにまで押しかけたがはぐらかされた。
 IBMがソニーの磁気テープを自社製造する為に払った特許料収入によってソニーが急成長する資金になった。
 日本最初のテープ録音は木原の声で「本日は晴天なり」だった。
 モータが３つ必要だったテープレコーダのリールメカをコストダウンする為に、モータ１つとスリップするフリクションと特殊ギアの巧妙なメカを発明して、世界中で使われた。
 揺れを打ち消しあうアンチローリングメカを開発し、テープレコーダーが歩きながら外で使えるようになるきっかけを作った。
 アメリカの録音テープの規格サイズを知らず、独自のテープ幅を作った。のちにアメリカのインチ規格を知ることになるが「そんないんちきは知らなかった」とつぶやいた。
 高周波を聴き分ける“特技”でNHK『私の秘密』に出演した。普通の人間は2万ヘルツまでだが、3万ヘルツまで聴き分けた。
 高齢になってからPCを弄り始めC++を学んでDOS用アプリケーションプログラムを自作した。
 木原の結婚式の場で、師と仰ぐ井深より「木原君は金の卵を生むニワトリです」と祝辞を受けた。また井深は「今、皆様がお撮りになっている8mm（フィルム）を電子化するのは彼です」と言い、席上、木原は井深の先見性に驚くと共に、8ミリビデオ開発の原動力になったと述べている。
 後年、井深に「お約束どおり8ミリビデオを作ることができました」と開発報告をしている。

主な著書 
 『井深さんの夢を叶えてあげた』-ついに明かされた「ソニー」モノづくりの秘訣（経済界、2001年9月）
 『ソニー技術の秘密』 (ソニーマガジンズ　1997年1月)
 『ビデオ入門心得帖』（オーム社、1979年7月）
 『ビデオ入門』（広済堂出版、 1977年12月）
サンフローラ（さんふろら）は、谷口明によって創業されたプロポリス・蜂蜜・健康補助食品などの製造・販売を扱う株式会社。東京都練馬区の本社の他、福岡県福岡市と香川県高松市に事業所、香川県丸亀市に工場がある。

本社・事業所
本社　東京都練馬区豊玉上1-8-14
福岡事業所　福岡県福岡市天神5-1-6
高松事業所　香川県高松市東浜町1-4-4
飯山第1工場 香川県丸亀市飯山町東坂元3155-42
飯山第2工場 香川県丸亀市飯山町東坂元3158-4

沿革
1965年　ブラジルサンパウロ州に谷口貿易商会、R.O.A.TANIGUCHI LTDA、アンデスローラ社を創業。
1988年　香川県高松市に有限会社サンフローラジャパンを創業。
1991年　香川県丸亀市に工場を開設。
1992年　東京都練馬区に有限会社プロポリーナジャパンを創業。
1996年　福岡県福岡市に福岡事業所を開設。。
1999年　有限会社サンフローラジャパンと有限会社プロポリーナジャパンの2社を合併し、株式会社サンフローラとする。本社を東京とする。
2004年　香川県丸亀市に第2工場を開設。
2009年　創業者であり初代代表取締役社長・社主である谷口明逝去。二代代表取締役社長に大谷光信が就任。

従業員数
120人（2010年現在）

代表取締役社長
初代 - 谷口明（1988年～2009年）
二代 - 大谷光信（2009年～）
ヴィーンの放射法則（ヴィーンのほうしゃほうそく）、あるいはヴィーンの公式、ヴィーンの分布式とは、熱輻射により黒体から放出される電磁波のスペクトルを与える理論式である。
この法則は1896年にヴィルヘルム・ヴィーンによって導かれた。短波長（高周波数）領域における近似式であり、ヴィーン近似とも呼ばれる。
長波長（低周波数）領域では実験とずれが生じて記述できないが、全ての波長領域で正しく記述されるようにプランクの法則の形に修正された。英語の発音に基づくウィーンのカナ表記、呼称も用いられる。

内容 
ヴィーンの放射法則によれば、熱力学温度  の熱平衡にある黒体の輻射による波長  で表した放射発散度のスペクトルは

で与えられる。ここで係数  はそれぞれ第一放射定数、第二放射定数と呼ばれる。
波長  と周波数  の関係 （は光速度）と

を用いれば、周波数  で表したスペクトルは

となる。

分光放射輝度で表せば、波長で表したスペクトルは

となり、周波数で表したスペクトルは

となる。

性質 
ヴィーンの放射法則による分光発散度は

の形をしている。
長波長（低周波数）領域におけるスペクトルの精度の高い近似を与える理論式として、レイリー卿によるレイリー・ジーンズの法則が用いられる。
レイリーの公式は  の場合として含まれている。

分光発散度を波長で偏微分すると

となる。分光発散度を最大となる波長  は関数  の適当な零点  によって

と表される。
ヴィーンの公式では  となってヴィーンの変位則を説明することができる。
しかし、レイリーの公式では  において零点を持たず、ヴィーンの変位則を説明できない。

分光発散度を波長  で積分した放射発散度は

となる。
ヴィーンの公式では積分が収束し、シュテファン＝ボルツマンの法則と整合する。
しかし、レイリーの公式では積分が収束せず、放射発散度が無限大になってしまう。

長波長の極限  ではヴィーンの公式では

となる。長波長領域で精度の高い近似であるレイリーの公式では  であり、これと整合しない。ヴィーンの公式は長波長領域では実験を正しく記述できていない。

プランクによる修正 
ヴィーンの法則は熱輻射のスペクトルを完全に説明する法則として提案されたものであったが、長波長（低周波数）領域のスペクトルで実験を正しく記述することができなかった。その後まもなくマックス・プランクによりプランクの法則の形で修正された。プランクの法則は全ての波長領域で実験を正しく記述することができた。ヴィーンの法則はプランクの法則の極限として導かれる。

プランクの法則によれば、温度  の熱平衡における分光放射輝度は

で与えられる。ここで  はプランク定数、 はボルツマン定数である。

プランクの式において  で近似すれば

となり、ヴィーンの式が導かれる。二つの係数は
 
 
 
として他の物理定数と理論的に関係付けられる。値は全て2018CODATA推奨値である。
1030形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道省に在籍したタンク式蒸気機関車である。

概要 
この機関車は1898年（明治31年）、イギリスのが製造した車軸配置0-6-0 (C) の飽和式・2気筒単式のタンク機関車（製造番号1391）である。エイボンサイド社の記録によれば、商社であるチャイナ・アンド・ジャパン・トレーディング・カンパニーに引き渡されたものであるが、最終的に中越鉄道が購入し、1900年（明治33年）に入籍している。

後年知られた形態から、鉄道作業局のB3クラス（鉄道院1100形系）相当のサイドタンク機関車と思われていたが、機関車研究家の金田茂裕の調査により、製造当時はサドルタンク機関車であったことが判明した。サドルタンク式からサイドタンク式への改造の時期は、中越鉄道に引き取られる前であったのか、後であったのか詳らかではない。改造後の形態は、サドルタンクを取り除いて角型のサイドタンクを取り付け、ランボード上にあった砂箱は運転台前の火室上に箱型のものに変更された。

中越鉄道では甲2形 (4) で、1920年（大正9年）9月1日付けで同鉄道が買収されたことにより、国有鉄道籍を得たものである。国有化に際して、1030形（1030）と改番されたが、1923年（大正12年）には阿波電気軌道に払い下げられ、同社の6形 (1030) となった。阿波電気軌道は、1926年（大正15年）に阿波鉄道と改称し、1933年（昭和8年）に国有化されたが、その時点で1030という番号は2代目が埋めており、1570形が新たな形式として計画されたが、結局ア6形 (1030) となった。この形式の付与方法は、当時の形式称号規程に則らない変則的なもので、同時に阿波鉄道から引き継いだ機関車群にのみ、適用されたものである。再国有化後は、1937年（昭和12年）に廃車された。

主要諸元 
阿波鉄道6形の諸元を記す。
全長：7,061mm
全高：3,081mm
全幅：2,204mm
軌間：1,067mm
車軸配置：0-6-0 (C) 
動輪直径：932mm（原形は940mm）
弁装置：スチーブンソン式
シリンダー（直径×行程）：337mm×460mm（原形は330mm×457mm）
ボイラー圧力：12.4kg/cm2
火格子面積：0.75m2
全伝熱面積：49.3m2
煙管蒸発伝熱面積：44.6m2
火室蒸発伝熱面積：4.7m2

小煙管（直径×長サ×数）：44.5mm×2,451mm×152本
機関車運転整備重量：19.4t

機関車動輪上重量（運転整備時）：19.4t
機関車動輪軸重（第1・第2動輪上）：6.45t
水タンク容量：2.6m3
燃料積載量：1.1t
機関車性能
シリンダ引張力：3,810kg

ブレーキ装置：手ブレーキ、蒸気ブレーキ（後付け）
株式会社ダーツライブは、日本においてダーツマシンの開発・販売と、ソフトダーツの対戦ネットワークを運営しているセガサミーグループの企業。

概要 
株式会社ダーツライブは2003年10月2日に、株式会社ヒットメーカー及びメダリスト・マーケティング・コーポレーションの合弁により、設立が発表され、2003年11月に設立された日本の株式会社である。設立以来、一貫して株式会社セガ（2015年4月から2021年3月までは株式会社セガグループ）の関連会社である。

現在ではダーツのネットワークサービスである「DARTSLIVE NETWORK SERVICE」を運営しており、またソフトダーツマシンである「DARTSLIVE」、「DARTSLIVE2」やゲームマシン「TouchLive」、「天空盤」、ゴルフパッティングマシン「BIRDIE WORKS」などを製造・販売している。また、これらに関連して、ダーツのトーナメントである「SUPER DARTS」、「日本ダーツ祭り」を主催している他、プロダーツプレイヤーツアーの「SOFT DARTS PROFESSIONAL TOUR JAPAN」や世界のプロダーツプレイヤー達が集結する「THE WORLD」にも協賛している。また、オンラインショップであるDARTSLIVE STOREを運営し、フリーマガジン「LIVE CONNECT」、「GOOD DARTS」を発行するなどもするようになっている。

また、2011年よりスティール・ティップ・ダーツの世界最高峰であるPDC ワールド・ダーツ・チャンピオンシップの日本人プレイヤー代表を決定するトーナメントであるPDJ JAPAN CHAMPIONSHIPのタイトル・スポンサーになり、スティール・ティップ・ダーツでも、ダーツライブの名前を見るようになった。

沿革 
 2003年10月1日
 ネットワークサービス「DARTSLIVE NETWORK SERVICE」の実証実験をBee SHIBUYAにて開始。
 2003年10月2日
 株式会社ヒットメーカー及びメダリスト・マーケティング・コーポレーションより会社設立が発表される。
 2004年7月1日
 親会社であるヒットメーカーがセガに吸収されたことにより、セガの子会社となる。
 2004年10月
 ネットワークサービス「DARTSLIVE NETWORK SERVICE」の本運用を開始。
 2006年2月25日
 東京ビッグサイトにて「DARTSLIVE PARTY」を開催。
 2006年7月15日〜
 ダーツトーナメント「DARTSLIVE JAPAN TOURNAMENT」を主催。以後毎年開催するようになる。
 2006年12月1日
 タッチパネル式ゲームマシン「TouchLive」を運用開始。
 2008年1月21日
 対戦型ボードゲーム「天空盤」を販売開始し、「天空盤 モバイル」サービス開始。
 2008年12月11日
 新型エレクトリックダーツマシン「DARTSLIVE2」を発表。
 2009年4月27日
 「DARTSLIVE2」の通信対戦機能「DARTSLIVE ARENA」を発表。
 2009年5月27日
 香港のTKG ASIA LIMITEDと提携し「DARTSLIVE NETWORK SERVICE」の海外進出を発表。
 2009年7月
 「DARTSLIVE ARENA」の運営を開始。
 2010年10月
 ソーシャルゲームのプロデュース・運営を行う子会社であるダーツライブゲームズを設立。
 2013年3月31日
 子会社のダーツライブゲームズを解散。
 2014年2月3日
 ハイブクリエーションを完全子会社化。
 2015年4月1日
 セガグループ再編に伴い、セガから新設分割で設立されたセガホールディングス（後のセガグループ）の子会社となる。
 2016年2月1日
 ゴルフパッティングマシン「BIRDIE WORKS」の販売を開始。
 2018年9月10日
 本社を恵比寿ビジネスタワーから西品川にある住友不動産大崎ガーデンタワーへ移転。
 2021年4月1日
 セガがセガグループを吸収合併した事に伴い、再度セガの子会社となる。

かつての子会社 
 ダーツライブゲームズ - 銀河英雄伝説、エリア88、はじめの一歩 THE FIGHTING! THE CHAMPIONSなどを運営していたが、2013年3月31日に解散。運営していたゲームはアルグラフへ運営移管。
有限会社ユタカ食品（ゆたかしょくひん、Yutaka Food Co., Ltd.）は日本の食品メーカーである。

概要 
ふりかけ、特に素材の風味、食感を豊に表現したひじきの生ふりかけを製造、販売している。
調理の手間なくひじきをそのままご飯にかけて食べることができるしそひじきはユタカ食品が開発したオリジナル商品である。
主に全国のお土産店や百貨店の催事で販売され、出荷を伸ばしている。他社ブランドでのOEM製造も広く手がけしそひじき、ひじきごはんの出荷は年間100tを超える。

事業所 
 本社 工場
 広島県呉市豊町大長5992-5
伊賀越株式会社（いがごえ、IGAGOE CO., LTD.）は、三重県伊賀市（旧：上野市）に本社・工場を置く日本の食品メーカー。「天然蔵」を主力ブランドとし、主に三重県を中心に販売する。

概要 

主に醤油・味噌などの調味料の製造・販売を行っている。このほか、同製品を使った漬物も生産する。

社名は「伊賀越え」に由来する。伊賀越えとは、畿内から伊賀国（現在の三重県伊賀地方）の険しい山々を抜けて東国へ行くことを意味する。本能寺の変を受けて徳川家康が明智光秀の追っ手から逃れた「神君伊賀越え」や、日本三大仇討ちの1つとして知られる鍵屋の辻の決闘の舞台となるなど歴史上意義深いことから社名に採用された。

主力ブランドの「天然蔵」の名は、昔ながらの蔵元で四季の寒暖を利用した、天然発酵熟成によって生産していることに由来する。

事業所・店舗 

 本店・本社工場（三重県伊賀市上野茅町2667-1）
 天然蔵店舗を併設。
 本社事務所・第2工場 [ゆめが丘工場] （三重県伊賀市ゆめが丘7-2-1、ゆめぽりす伊賀内）
 ISO9001認証取得。
 製造事業部西日本営業所を併設。
 銀座店「本城」（三重県伊賀市上野恵美須町1560）
 販売事業部（三重県伊賀市問屋町67）
 卸事業部（酒類）（三重県伊賀市服部町758-5）
 製造事業部東日本営業所（東京都中野区中央3-28-2）

沿革 
 1873年（明治6年） - 三重県阿拝郡三田村（現在の伊賀市）に本城嘉平次の二男として生まれた本城金輔が接骨医の傍ら味噌販売業を始める（創業）。
 1902年（明治35年） - 味噌・醤油の醸造及び漬物の製造を始める。
 1921年（大正10年） - 大手調味料メーカーとの特約卸売商を始める。
 1967年（昭和42年） - 上野市（現在の伊賀市）茅町の田畑4,500平方メートルを3年間で5軒の地主から順次取得。工場移転計画を立て、埋立造成を行う。同町取得用地内の660平方メートルに「伊賀越漬」工場を新築の上、地下漬込み用コンクリートタンク15トン用15基と低温製造の冷蔵設備、無添加の加熱殺菌機を整え、手狭となった同市恵美須町から移転（現在の本店・天然蔵）。
 1973年（昭和48年） - 会社設立。
 1997年（平成9年） - 上野市ゆめが丘の「上野新都市ゆめぼりす伊賀」内に建設された第2工場操業開始。
 2002年（平成14年） - 日本農林規格（JAS）の「特級」格付けを得るため、現物と異なる成分のサンプルを提出していたことが発覚。この時問題が指摘された「うすくちしょうゆ」は安全性には問題はなかったが店頭から回収され、現在は生産していない。
 2003年（平成15年） - 国際標準化機構（ISO）よりISO9001の登録証を受ける。
 2007年（平成19年） - 総務省の「ふるさと企業大賞（総務大臣）賞」受賞。
 2008年（平成20年） - 子会社の伊賀酒類卸販売株式会社を吸収合併。

商品 
贈答用詰め合わせを除く。以下、2022年3月現在発売している物を示す。

醤油 
 天然蔵こんぶしょうゆ
 天然蔵の一番しぼり
 天然蔵の昔造り
 国産丸大豆天然蔵しょうゆ
 国産丸大豆しょうゆ
 一番しぼり（濃口）
 天然醸造（濃口）
 さしみたまり
 たまごにかけるだし醤油

つゆ 
 天然蔵かつおだししょうゆ
 天然蔵ゆず山のぽんず
 天然蔵のぽんず
 天然蔵のつゆ
 すき焼きのたれ
 お料理じょうず

味噌 
 天然蔵合わせみそ
 天然蔵田楽みそ
 天然蔵玉みそ
 天然蔵米みそ
 天然蔵みそ
 ゆっくり熟成みそ
 家伝玉みそ
 田楽みそ
 玉みそ
 味噌マッチソース

漬物 
 ちょっと白うりピリ辛
 ちょっときゅうり
 ちょっと伊賀漬
 ピリ辛白うり漬
 大根きゅうり漬
 味きゅうり
 味しょうが
 紅しょうが
 伊賀越漬
 伊賀漬

佃煮 
 ちょっとしいたけ
 ちょっとしめじ
 ちょっとふき
 味しいたけ
 味しめじ
 えりんぎ
 山ぶき

社是 
2大柱を掲げている。
 『お客様に安全で安心・満足して頂ける製品造り』
 添加物等を使用しないとともに、極力低価格で販売する。
 『天然醸造の価値』
 他社が採用している人工的な「加温速醸」を行わず、天然醸造にこだわる。
株式会社日清製粉ウェルナ（にっしんせいふんウェルナ）は、常温および冷凍のパスタ、パスタソースやプレミックス粉の製造・販売を行う、日清製粉グループの企業。旧社名は日清フーズ株式会社。

本社所在地 
〒101-8441 東京都千代田区神田錦町一丁目25番地（日清製粉グループ本社内）

沿革 

源流は1900年に創業された「館林製粉」と1907年に設立された「日清製粉」（初代）であり、1908年に双方が合併した、現在の日清製粉グループ本社である「日清製粉」（2代目）になる。
1955年:家庭用小麦粉「フラワー」、スパゲティーシリーズ「マ・マー」発売
1962年:日清フーズ（初代）が、日清製粉の小麦粉を原料とする家庭用製品の製造・販売のために設立される。
1974年:「日清唐揚げ粉」発売
1982年:「天ぷら粉」「お好み焼き粉」の製造のためのミックス工場を館林工場に新設
1983年:イタリアの「ディ・チェコ」ブランドのパスタの輸入・総販売元となる
1985年:「日清のお好み焼き粉」発売
1986年:「マ・マー」パスタシリーズの製品を日本人の消費志向にあった粘弾性のある触感を得ることを目的に、デュラムセモリナ100%使用のものに切り替えるとともに、独自の技術でゆで時間を5分でできる「プロント」を発売した。
1988年:海外現地法人第1号「タイ日清製粉」を設立し、パスタソース工場をタイ王国に設置。
1991年:タイ王国に業務用のプレミックス商品の製造・販売を行う「タイ日清DCA（現・タイ日清テクノミック）」を設立
1993年:家庭用冷凍食品の発売を開始し、そのシリーズ第1弾として「冷凍スパゲティ」「冷凍ソース」「冷凍たこ焼き」を発売。
1994年:「日清コツのいらない天ぷら粉 揚げ上手」発売
1995年:「青の洞窟」（パスタシリーズ）、「マ･マー お弁当用スパゲティ ナポリタン」を発売。
1996年:アメリカ合衆国現地法人「メダリオンフーズ」設立
1999年:「マ・マーソテースパゲティ ナポリタン」（冷凍パスタ）発売
2001年:日清製粉株式会社の持ち株会社移行（現在の日清製粉グループ本社）に伴い、改めて日清フーズ株式会社（2代目）設立される。
2005年:中華人民共和国現地法人「新日清製粉食品（青島）有限公司」が設立され、2007年、業務用プレミックス商品の製造を本格開始する
2011年:ゆで時間の短縮と食感の両立を図った「マ・マー スーパープロント 早ゆでスパゲティ」を発売（2013年・「マ・マー早ゆでスパゲティ」に改名）
2012年:日本国内での業務用プレミックス商品の製造・販売を行うための「日清製粉プレミックス」が設立される。
2013年:インドネシア現地法人「インドネシア日清テクノミック」が本格的に事業開始し、東南アジアにおけるプレミックスの販路拡大を目指す。また同年、ベトナム現地法人「ベトナム日清製粉」が設立され、パスタソースなどのレトルト食品をはじめとする調理済み加工商品の製造・販売を行う
2014年:トルコ現地法人「トルコ日清製粉」設立。パスタの製造を行う
2015年:コンパクトタイプのボトル小麦粉「日清クッキングボトルシリーズ」を「日清クッキングフラワー」から順次発売開始。またパスタ製造子会社・マ・マーマカロニが神戸冷凍食品工場を稼働させ、冷凍パスタの供給体制の強化を図る
2016年:ベトナムに業務用プレミックスの製造を行う「ベトナム日清テクノミック」を設立
2019年:機能性表示食品シリーズ「からだに、おいしいこと。」発売
2020年:「マ・マー早ゆでスパゲティ」を「マ・マー早ゆでスパゲティ FineFast」としてリニューアル
2022年:社名を「日清製粉ウェルナ」に変更。コーポレートロゴ「日清製粉Welna」採用。旧社設立（創業）から60周年目に当たる2022年度を次のステージの成長へ向けて、国内外・社内外への新たなブランド戦略によるグローバル展開を目指す企業として、これまで国外向けに日清製粉グループが展開してきたブランド「Welna」を日本向けにも使用することにした。

商品 
 マ・マー
マ・マー Palette
 青の洞窟
ディ・チェコ
熟成極み（うどん）
フラワー（薄力粉）
 雪（中力粉）
 カメリヤ（強力粉）
 バイオレット（特選小麦粉）
 日清お菓子百科
 小麦ブラン -

CM 
 北山宏光「palette」（2020年）
 多部未華子（2022年 - 、企業イメージソングも担当）
1045形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道省に在籍したタンク式蒸気機関車である。

概要 
この機関車は1913年（大正2年）、アメリカのH・K・ポーター(H. K. Porter)が、長州鉄道向けに3両を製造した車軸配置0-6-0(C)の飽和式・2気筒単式のタンク機関車（製造番号5397 - 5399）である。この機関車は、運転整備重量18tあまりの小型機で、大きな木製の運転台とそれと離れて設置された側水槽、タコ坊主のようなドーム覆い形状が特徴的で、連結器もピン・リンク式であった。

ほぼ同形の機関車は、他に3両輸入されており、長岡鉄道（後の越後交通長岡線）の3、長門鉄道の101, 102（いずれも1915年（大正4年）製）が該当する。これらは連結器がはじめから螺旋式であり、エンドビームや台枠が本形式と異なり、炭庫にも差がある。

長州鉄道ではA1形（1 - 3）で、1925年（大正14年）6月1日付けで同鉄道が買収されたことにより、国有鉄道籍を得たものである。国有化に際して、当初は1030形とする予定であったが、2代目の1000形が埋めることが明らかであったため、1045形（1045 - 1047）に定められた。また、トップナンバーの1045は、1040形の最終番号と重複する2代目であるが、当時1040形は消滅しており、問題はなかった。

本形式は、買収の翌年の1926年（大正15年）4月に早くも売却の対象となり、1045と1046は尾花沢鉄道に売却されて同社の1, 2となった。この際に、連結器を自動連結器に交換している。1は1938年（昭和13年）に廃車となりブローカーの手を通じて日本鋼管鶴見製鉄所に渡り、同所の16となったが、1945年に爆撃により破損し、そのまま解体された。一方の2は、1943年（昭和18年）の山形交通成立後も尾花沢に残り、1951年（昭和26年）に廃車解体された。

1047については淡路鉄道に譲渡されて同社の4となり、連結器は螺旋式となってバッファが取り付けられた。こちらは、1943年淡路交通成立後の1949年（昭和24年）1月21日に廃車となった。

主要諸元 
全長 : 6,502mm
全高 : 3,505mm（原形では3,048mm。煙突の交換により高くなった）
全幅 : 2,284mm
軌間 : 1,067mm
車軸配置 : 0-6-0(C)
動輪直径 : 711mm
弁装置 : スチーブンソン式アメリカ型
シリンダー（直径×行程） : 279mm×356mm
ボイラー圧力 : 10.9kg/cm2（製造記録では11.6kg/cm2）
火格子面積 : 0.91m2
全伝熱面積 : 30.7m2
煙管蒸発伝熱面積 : 26.6m2
火室蒸発伝熱面積 : 4.2m2
小煙管（直径×長サ×数）：51㎜×2,292㎜×72（長サは組立図による推定値）

機関車運転整備重量 : 18.29t

機関車動輪上重量（運転整備時） : 18.29t
機関車動輪軸重（第1・第2動輪上） : 6.1t
水タンク容量 : 2.73m3（製造記録では2.27m3）
燃料積載量 : 0.37t（製造記録では0.50t）
機関車性能
シリンダ引張力 （0.85P）: 3,610kg（製造記録によるボイラー圧力の場合は3,840kgとなる）

ブレーキ装置：手ブレーキ、蒸気ブレーキ

長岡鉄道 
長岡鉄道が開業用に用意した3（製造番号5680）は、本形式とほぼ同形機である。1939年（昭和14年）ごろ廃車となり、日本鋼管鶴見工場14となった。

長門鉄道 

長門鉄道101, 102（製造番号5682, 5681）は、1915年に開業用として用意された長岡鉄道3の同形機で、本形式ともほぼ同形である。このうちの101は、1947年（昭和22年）に東洋レーヨン滋賀工場に譲渡されて103として1964年（昭和39年）まで使用された後、宝塚ファミリーランドに保存された。宝塚ファミリーランド閉園後は加悦SL広場で保存されていたが、加悦SL広場閉園後、下関市の地元有志に無償譲渡され、2021年（令和3年）から同市の道の駅蛍街道西ノ市で展示されることになった。
1055形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道省に在籍したタンク式蒸気機関車である。

概要 
この機関車は1924年（大正13年）、日本車輌製造が、長州鉄道向けに1両を製造した車軸配置0-6-0(C)の飽和式・2気筒単式のサイド・ウェルタンク機関車（製造番号123）で、前級のA1形（後の鉄道省1045形）よりやや大型である。この機関車は、運転整備重量19.5tの小型機で、連結器はピン・リンク式であった。設計には、オーレンシュタイン・ウント・コッペル製のタンク機関車の影響がみられる。

長州鉄道ではB1形（4）で、1925年（大正14年）6月1日付けで同鉄道が買収されたことにより、国有鉄道籍を得たものである。国有化に際して、省形式は当初は1035形で計画されたが、2代目1000形によって埋められることが確実であったため、1055形（1055）に変更のうえ改番された。

本形式は、買収された年に早くも売却の対象となって、八幡製鉄所に譲渡され、同所の112となり、1934年（昭和9年）には233に改称された。その後、1953年（昭和28年）に大幅な更新改造が実施され、全く別物の機関車となってしまった。この機関車は、1960年（昭和35年）に廃車となった。八幡製鉄所時代は、傾斜していた運転台背部の石炭庫が垂直に直されていた。

同形の機関車には、1925年（大正14年）に製造された篠山鉄道の2代目2があり、こちらはボイラー中心など、やや背の高い設計であった。同機は、1944年（昭和19年）9月、篠山鉄道の廃止とともに宮崎交通に移り、同社の6となった。電化後も予備機として残り、1962年（昭和37年）の廃止まで在籍した。

主要諸元 
全長 : 6,296mm
全高 : 3,273mm
全幅 : 2,258mm
軌間 : 1,067mm
車軸配置 : 0-6-0(C)
動輪直径 : 864mm
弁装置 : ワルシャート式
シリンダー（直径×行程） : 273mm×406mm
ボイラー圧力 : 12.7kg/cm2
火格子面積 : 0.6m2
全伝熱面積 : 30.0m2
煙管蒸発伝熱面積 : 27.2m2
火室蒸発伝熱面積 : 2.8m2

小煙管（直径×長サ×数） : 44.5mm×2,334mm×84本
機関車運転整備重量 : 19.51t
機関車空車重量 : 15.85t
機関車動輪上重量（運転整備時） : 19.51t
機関車動輪軸重（第1・第2動輪上） : 6.55t
水タンク容量 : 2.73m3
燃料積載量 : 1.23t
機関車性能
シリンダ引張力 : 3,780kg

ブレーキ装置 : 手ブレーキ、蒸気ブレーキ
東洋額装株式会社（とうようがくそう）は、広島県福山市加茂町に本社を置く企業。掛軸・和額・屏風・衝立などの表具の製造販売、作品の修繕、展覧会用の額のレンタルを行っている。

沿革 
 1973年（昭和48年）12月 東洋額装 (個人経営) 設立
 1979年（昭和54年）5月 東洋額装株式会社設立（資本金900万円）
 1982年（昭和57年）3月 東京支店開設
 1982年（昭和57年）7月 株式増資（資本金2,700万円）
 1984年（昭和59年）3月 本社新築移転（：敷地1,370坪、建物600坪）
 1985年（昭和60年）1月 大阪支店開設
 1990年（平成2年）6月 株式増資（資本金5,000万円）
 1991年（平成3年）4月 東京支店新築移転（：7階建延157坪）
 2003年（平成15年）1月 大阪支店移転
 2005年（平成17年）8月 東京支店増築
硫酸リチウム（りゅうさんリチウム、lithium sulfate）は組成式Li2SO4で表されるリチウムの硫酸塩である。

製法 
炭酸リチウムを希硫酸に溶解し、濃縮すると1水和物Li2SO4·H2Oの結晶が析出する。
 Li2CO3\ + H2SO4 -> Li2SO4\ + CO2\ + H2O

性質 
無色結晶であり、水に易溶で無水物は強い吸湿性を有するが、エタノールおよびジエチルエーテルにはほとんど不溶である。

無水物は単斜晶系のα型が安定であり、他に六方晶系、斜方晶系および、立方晶系の多形が存在する。また600℃以上では六方晶系に相転移する。

水溶液からは1水和物が析出し、1水和物は単斜晶系の無色結晶で130℃で結晶水を失う。水に対する溶解度は温度の上昇と共に減少し、0℃では飽和溶液100g中に26.5gまで溶解するが、100℃では飽和溶液100g中に23.6gまでしか溶解しない。これは1水和物の溶解熱が発熱的であるためである。(ΔHsoln = −16.6 kJ mol−1)

結晶は圧電効果を示すが水溶性であるため圧電素子としての使用は研究分野などに限定される。