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GTA8形は、ドイツの都市・ニュルンベルクの路面電車であるニュルンベルク市電に導入される電車。シーメンスが展開する路面電車車両ブランドのアヴェニオの1形式で、2022年から営業運転を開始した。

概要 
2019年、ニュルンベルク市電を運営する （VAG）は、路線の延伸や既存の路線の系統増設といった今後の計画に伴う輸送力増強のため、シーメンスとの間に新型路面電車車両の導入に関する契約を交わした。これがGTA8形で、シーメンスが世界各地に展開する路面電車車両ブランドのアヴェニオ（Avenio）の1形式である。

GTA8形は片運転台の4車体連接車で、各車体に車軸が設置されていない独立車輪を用いた台車が設置されており、そのうち3つは出力100 kwの主電動機が2基配置された動力台車で、ニュルンベルク市電の勾配区間の走行にも対応した設計となっている。車内・車外デザインについてはニュルンベルク公共交通会社の家庭的な感覚を含めた近代的な要素と伝統的な要素の融合というコンセプトが基になっている他、障害者団体からの要望や意見を受けてフリースペースの設置を始めとしたバリアフリーの向上が図られている。また、車内は冷暖房が完備され、wi-fi通信が可能となっている他、照明はエネルギー消費量を抑えるためLED照明が採用されている。セキュリティ面についても監視カメラの設置など最新の基準に準拠した設計が用いられている。電気機器はニュルンベルク市電の架線電圧である直流600 Vに対応している一方、750 Vへの昇圧にも適合した構造となっている。

2019年の契約時の発注数は12両であったが、同時に最大75両分のオプション契約も交わしており、これを行使する形で2021年に14両の追加発注が行われた。最初の車両は同年に完成した後、シーメンスの工場での試験を経て翌2022年に最初の車両（2003）がニュルンベルクに到着した。以降は順次納入が実施されており、営業運転は2022年12月21日から始まっている。
益子陶器市（ましことうきいち）とは、「益子焼」の産地である栃木県芳賀郡益子町で開催されている陶器販売イベントである。

毎年春のゴールデンウイークの約9日間と、秋の行楽シーズンである11月3日「文化の日」を挟んだ約4日間の年2回開催され、「民芸の町・益子」「陶芸の町・益子」を象徴する一大イベントとなっている。

沿革

成り立ち 
1966年（昭和41年）4月、発足間もない「益子焼窯元共販センター」の宣伝活動の一環として、当時の益子では最も大きなイベント「陶器市」が初めて開かれた。

過去には「陶器まつり」と呼称され、「やきもの市」とも呼ばれていた。

この陶器市は、主に検査で通常販売品から外されてしまった、今でいうアウトレット品を格安で販売するイベントであった。

戦後では全国にも例が無いイベントだったのでどのくらいの来客があるのか見当も付かなかったが、予想以上に多くの人が訪れ、予想以上の売り上げを収める事が出来たため、その後も「陶器市」は継続的に行われていった。

最初期は年に1回、5月の連休中にのみ行われていたが、
1970年（昭和45年）11月より「益子焼陶器市」が秋にも開催されるようになり、春と秋の年2回開催されるようになっていった。またこの時から上野駅から益子駅までの国鉄臨時列車が日に2便から4便ほど出るようになった。

そして同じ時期に塚本製陶所でも「青葉まつり」と称した陶器市が開かれ始め、1978年（昭和53年）からは益子陶芸村でも陶器市が開かれるようになった。

また1975年（昭和50年）には塚本製陶所の「青葉まつり」が4月29日から5月7日までの9日間という強行開催日程を敢行した。

1979年（昭和54年）4月23日の下野新聞には塚田泰三郎による昔の益子焼の思い出話と、見目陶苑：見目宏一と日向窯：須藤武雄のインタビューによる益子焼の特集記事が掲載され、その下部には益子焼窯元共販センターによる春の益子焼大陶器市の広告が共に掲載された。

また、1981年（昭和56年）4月27日の益子焼窯元共販センターによる広告から、陶器市の開催回数の表記がされるようになった

「益子大陶器市」へ 
こうして益子町の主要陶器販売店で分散的に陶器市が開かれていた中、1981年（昭和56年）4月に、NHKの朝の情報番組「フレッシュロータリー」で益子町から全国に向けての情報コーナーが放送された。

これは今までのように益子町からの宣伝活動ではなくNHKからの取材による情報発信であり、翌日からの観光客数が各段に上がったという。

この出来事が契機となり「陶器市実行委員会」が設けられ、駐車場の設置や道路の案内板の設置検討され、益子町中に駐車場や案内板が設置されるようになっていった。

そして翌年の1982年（昭和57年）、益子観光協会も加わり、今まで益子焼窯元共販センター、塚本製陶所、益子陶芸村で別々に開かれていた陶器市が「益子焼大陶器市」として一本化される形で初めて開催された。

これまで益子焼窯元共販センターと塚本製陶が個別に広告を掲載していたが、1982年（昭和57年）4月28日の広告から、共販センターと塚本製陶の他、折越窯、横山民芸店、たかく民芸、小峰窯元センター、益子焼ふくしま、益子陶芸村など、益子にある窯元や民芸店や陶器販売店の合同広告が掲載されるようになった。

そして益子町の陶器販売の中心であった益子焼窯元共販センターや塚本製陶所や益子陶芸村だけでなく、益子町中の民芸店、陶器販売店、陶器製造業者が参加するようになっていき、1988年（昭和63年）には100店を越える店が参加するようになった。

1988年（昭和63年）の時点で益子陶器市期間中に約50万人が益子町を訪れ、当時の益子町の年間観光客数・約120万人の約40%が訪れるようになった。

災禍を乗り越えて 
2011年（平成23年）3月11日に東日本大震災が発生した時、益子町は展示されていた芸術性の高い陶芸作品から陶器販売店で販売されていた民芸品まで膨大な量の陶器が割れてしまうという甚大な被害を受けたが、益子陶器市はなんとか開催に漕ぎ着け、春・秋ともに開催された。

しかし2020年（令和2年）から2021年（令和3年）にかけて、新型コロナウイルス対策のため、計4回の益子陶器市が中止となった。

そして中止された益子陶器市の代替企画として「益子Web陶器市」や、様々な代替的小規模イベントが益子町で行われた。

2022年（令和4年）、マスクの着用義務や「検温ステーション」の設置などの新型コロナウイルス対策を取りながら3年ぶりに益子陶器市が開催された。

2023年（令和5年）、検温ステーションを設置しないなどの新型コロナ感染対策を緩和し、参加者や来場者による各自の対応を求める形で、4月29日から5月7日まで「春の益子陶器市」が開催された。益子町観光協会によると初日の来場者数は約５万３千人となり、益子陶器市実行委員会の最終日の発表によると総来場者数は約３６万人に達した。

テント村 
益子陶器市の特色として、特定された会場を設置せずに、益子陶器販売街全体の陶器販売店が陶器市に参加する形式を取る他、益子陶器販売街内外に渡り販売テントが集まったエリア「テント村」が数多く設けられる。

益子陶器市開催中には城内坂通りや陶芸メッセ・益子を中心として約30ものテント村が開かれ、約600もの販売テントが立ち並ぶ。基本的には益子焼が販売されるが、笠間焼などの他の陶芸産地のみならず、日本各地の陶芸家たちの陶器販売テントも立てられる。

また陶器だけではなく、木工や金工やガラス細工などの工芸品や、アクセサリーや衣服や染色布や古道具などの様々な雑貨も販売され、食品販売や飲食販売や生花販売もされている。以下、益子陶器市公式サイトなどを参照とする。

城内坂通り沿い 
 共販テント村：益子焼窯元共販センター第一駐車場
 夢HIROBA
 城内広場
 ヴィレッジ☆ましやま
 陶喜屋広場
 じゃりん小径
 かまぐれの丘
 路地裏テント
 TOKO PARK
 PEACE SPACE
 タケノココ
他にも、場内公民館、象嵌てん、ギャラリー想、大塚はにわ店、陶房なかむら、うめの民芸店
、うめの新館など、城内坂通り沿いの空きスペースに様々な販売テントが開かれている。

里山通り沿い 
  MCAA
 くみあい広場
 見目陶苑 KENMOKUテント土空間
 space mita
 陶のね広場
 古窯いわした広場：岩下製陶（古窯いわした）
 「陶知庵」路地裏手づくり横丁
 ANIKINOHIROBA 
 享美術テント村
他にも里山通り沿いのキマモリ、明窯の周辺に販売テントが開かれている。

陶芸メッセ・益子エリア 
 遺跡広場
 芝生広場
 益子陶芸美術館前
 「陶芸メッセ・益子」東門内
 「陶芸メッセ・益子」東門前坂
 よこみち作家テント

益子陶器販売街外 
 つかもとテント市：益子焼つかもと
益子焼窯元よこやま 小さな陶器市

益子陶器市の光景
HRS (High Resolution Spectrograph)とは2013年から南アフリカ大型望遠鏡 (SALT) で使用されている天体観測用の高分散分光器である。

概要 
HRSは光ファイバー供給式のエシェル分光器である。エシェル回折格子はブレーズ角76度のR4型格子を使用している。HRSの波長カバー範囲は370-890ナノメートルである。HRSはマルチチャンネル式の構造を採用している。つまり入射した光をダイクロイックミラーで短波長側のチャンネル（ブルーアーム）と長波長側のチャンネル（レッドアーム）に分割し、それぞれのチャンネルで分光と電磁スペクトルの記録を行っている。これにより、一回の観測で、広い波長範囲で良好なスペクトルを記録することができる。2つのチャンネルの波長帯はそれぞれ370-555nmと555-900nmである。
HRSには4種類の観測モードが存在する。
低分解能モード  波長分解能R=15,000
中分解能モード : R=40,000
高分解能モード : R=65,000
高安定モード : R=65,000 視線速度の測定精度の向上

低分解能以外のモードでは光ファイバーの光束をイメージスライサーで3分割したうえでスリットに入射させることで分解能と光量を向上させる。高分解能モードと高安定モードでは太さ350マイクロメートルの光ファイバーを使用する（他のモードでは500マイクロメートル）。
高安定モードではTh-Arホロカソードランプやヨウ素蒸気セルを用いて波長較正を行うとともに光ファイバーの接続に二重のモードスクランブラーを使用し安定性を向上させる。望遠鏡との接続にはFibre Instrument Feed (FIF) と呼ばれる接続ユニットを使用する。FIFには観測モードによってファイバーを切り替えたり位置を調整する機能が組み込まれている。

温度・気圧の変動による影響を低減するために、分光器の本体を真空容器に収め、その容器を断熱材で覆っている。

HRSのファーストライトは2013年9月28日に達成された。

高安定モードで使用するホロカソードランプ光源装置には性能上の限界があったため、2020年ごろからレーザー周波数コム (LFC) を利用した新型の較正光源ユニットの開発が行われている。このユニットは当初はブルーアームの波長帯でのみ機能する設計だったが、のちにレッドアームにまでカバー波長を拡げた。LFCユニットは2024年に運用を開始する見込みとされている。LFCユニットに併せて新しいデータパイプラインの開発も進められており、これらが導入されれば高安定モードにおける視線速度の測定精度が大きく向上する見込みである。
株式会社final (ファイナル、final Inc.)は、日本の音響機器メーカー。本社は、神奈川県川崎市幸区中幸町に所在する。

概要・歴史 
2022年現在は、ヘッドホンおよびイヤホン、そしてそれらに関連する製品を製造する音響機器メーカーである。ヘッドフォンおよびイヤホンは、有線、無線双方をラインナップしている。また、社名の「final」をブランド名に使用する以外に、ワイヤレス製品専門のブランドとして「ag」というブランド展開も行っている。finalは、agブランドについては、「「ちょうどいい」ワイヤレス製品を提案するオーディオブランド」であるとしている。また、社内に音響の研究部門を設けており、2021年時点で社員約40名の内、研究職が半数を占めている。大学との共同研究も行っており、九州大学大学院芸術工学研究院の河原一彦博士との共同研究の成果を基にした製品も発売している。

なお、finalのブランド名は、株式会社finalの前身であるS'NEXT株式会社設立時の代表者の一人であった髙井金盛が1974年に創業した音響機器メーカーでかつて使用していたものであった。

当社は、元々アメリカ合衆国の電気・電子製品メーカーであるモレックスの子会社として2007年に設立された。当時の社名は、S'NEXT株式会社であった。当初は、テレビなどに内蔵されるスピーカーのOEMおよびODMを行っていた。その後、2009年にフィリピンのイヤホン工場を買収したことを機にイヤホン・ヘッドホンの製造事業を開始し、OEMおよびODMに加えて自社のブランドとして「final audio design」を立ち上げ、製造販売も開始した。OEM/ODMではハイエンドのイヤホンやヘッドホンを扱っており、この事業拡張は利益率の向上を狙ったものであったとされる。2014年に、現社長の細尾満が親会社であるモレックスの所有するS'NEXT株式会社の全株式を取得し独立、自社ブランドでのイヤホン・ヘッドホン製造に事業の主軸を移した。加えて、独立の際にブランド名を「final」に変更している。2019年に、サブブランドである「ag」を立ち上げる。2020年に社名をこれまでのS'NEXT株式会社から株式会社finalに変更した。

略歴 
2007年11月27日：アメリカのモレックスの子会社として会社設立。設立当初の名前は、S'NEXT株式会社。設立当時はテレビスピーカーのOEM/ODM製造を主な事業としていた。また、当時の本社は東京都品川区に所在していた。
2009年：イヤホン・ヘッドホンの製造を開始。イヤホンについては、OEM/ODMに加えて自社ブランドでの展開も開始する。この時のブランド名は「final audio design」であった。
2013年：自社ブランドでヘッドホンの販売も開始する。
2014年：代表者の一人であった細尾満が、親会社のモレックスよりS'NEXT株式会社の全株式を取得し独立。独立に際して、自社ブランド名を「final」に変更。
2015年：本社を神奈川県川崎市幸区北加瀬に移転。また、同年10月5日に法人番号指定を受けている。
2017年1月1日：株式会社Jを吸収合併。
2019年：ワイヤレス専門ブランド「ag」を立ち上げる。
2020年9月18日：社名を株式会社finalに変更する。
2021年：本社を神奈川県川崎市幸区中幸町に移転。翌2022年1月17日に登記された。
健美薬湯株式会社（けんびやくとう）は、入浴剤、化粧品、洗剤等を扱う日本の日用品メーカー。

本社は愛知県名古屋市にある。

概要 

創業当初は、個人事業のヘルス商会として温浴施設へ業務用の洗剤・水質管理剤の卸売りから事業開始した。当時、未だ実績もない創業者が大手メーカーの門戸を開き、後に主力商品となるヘルス湯浄剤の仕入交渉を行った。

主力製品カテゴリーである入浴剤は、1964年（昭和39年）にヘルス商会が発売した入浴剤「バスビナール」が起源となっている。その後、1980年（昭和55年）には入浴剤「温浴素じっこう(医薬部外品)」を発売する。当時、製品を直接施設へ納品していたことから、「温浴素じっこう」は町の銭湯の声から生まれ、身体の芯から温まる入浴剤として好評だった。その後、幾度も商品改良を重ね、今もロングセラーの主力ブランドとなっている。

1987年（昭和62年）に株式会社化し、ヘルス商会から株式会社ヘルスケミカルへ社名変更をした。

1996年（平成8年）には天然生薬（刻み）で構成された「健美泉」を発売。

2009年（平成21年）には、分社化してグループ体制を組織し、新たに株式会社ヘルスビューティーとして家庭用品事業へ本格参入し、分包タイプの入浴剤「ブクブクアワー（浴用化粧料）」を発売する。業務用品事業と家庭用品事業の相乗効果を図りながら、全国の温浴・宿泊施設、バラエティ雑貨店やドラッグストア等の小売店へと販路の拡大を続けていった。

2019年（令和元年）10月、製販を統合して経営合理化を図るため、株式会社ヘルスケミカルと株式会社ヘルスビューティーが合併した。同時に、新体制となった株式会社ヘルスビューティーの代表取締役に松田宗大が就任した。

2022年（令和4年）10月、主力事業を軸としてコーポレートリブランディングを行い、商号を健美薬湯株式会社へと変更し、ロゴも一新された。創業の業務用製品の販売を主軸にしつつ、家庭向け製品の企画・開発にも取り組んでいる。

沿革 
 1960年（昭和35年） - ヘルス商会として浴場用薬品卸業を創業。
 1964年（昭和39年） - 医薬部外品製造業者として厚生省の許可を受ける。同時に入浴剤及び洗剤の製造を開始。
 1979年（昭和54年） - 本社工場を移転。
 1987年（昭和62年） -「株式会社ヘルスケミカル」に社名変更 資本金800万円。化粧品製造業者として厚生省の許可を受ける。食品添加物製造業者として厚生省の許可を受ける。
 1990年（平成2年） -  第2工場新設。医薬部外品・化粧品の製造所として厚生省の許可を受ける。
 1992年（平成4年） -  資本金1,000万円に増資。全国の温浴施設に販路を拡大。
 1994年（平成6年） -  東京営業所開設。
 1997年（平成9年） - 常滑工場建設（3,600平方メートル）。事業本部を移転。
 2001年（平成13年） - ケミカル事業に参入し、洗車市場向け製品を発売。全国のガソリンスタンドへ普及。介護施設関係の市場へも販路を拡大。
 2002年（平成14年） - 機能性食品の共同研究の成果として、特定保健用食品の認可取得。温浴施設衛生管理事業に参入し、官庁などのセミナーを受託。
 2003年（平成15年） - NPO入浴施設衛生管理推進協議会 中部支部設立。
 2005年（平成17年） - ISO9001認証取得。スパ関連化粧品「東方健美」の開発販売開始。
 2009年（平成21年） -「株式会社ヘルスカンパニー」に商号変更。同時に販売・企画事業を「株式会社ヘルスビューティー」として分社・設立。生産・開発事業は「株式会社ヘルスケミカル」として分社・設立。
 2019年（令和元年） - 「株式会社ヘルスケミカル」に「株式会社ヘルスビューティー」を合併。社名を「株式会社ヘルスビューティー」に統一。
 2020年（令和2年） - 東京支店（営業所）と本社を統合し、東京営業所を閉鎖。
 2022年（令和4年） - 海外への販路を拡大。
 2022年（令和4年） - 「株式会社ヘルスビューティー」を「健美薬湯株式会社」に社名変更。
チコ・ロール（Chiko Roll）は、オーストラリアの軽食である。

中国の春巻きに触発されたフランク・マッケンロー（Frank McEncroe）が考案し、実際には鶏肉を包んでいないにもかかわらず「チキン・ロール」として1951年に販売した。皿や食器なしに移動しながら容易に食べられるように作られている。1995年以降、農業・食品関連企業シンプロットがチコ・ロールを製造している。

チコ・ロールの具材は基本的にはキャベツとオオムギであるが、ニンジン、サヤインゲン、牛肉、牛脂、小麦シリアル、セロリ、タマネギも含まれている。フットボールの試合でも扱いに困らないように、半流動状の具材を卵と小麦粉からなる厚い生地で巻いている。巻いたものを植物油で揚げるのが一般的。

1960年代から1970年代におけるチコ・ロールの人気絶頂期に、オーストラリアでは毎年4000万個のチコ・ロールが販売された。この商品はオーストラリアの文化的な象徴として記述されている。

現在、チコ・ブランドにはチコ・ロールのほかにもコーン・ジャックス（Corn Jacks）、ハワイアン・シュプリーム・ピザ・サブス（Hawaiian and Supreme pizza subs）、スパッドスターズ（Spudsters）、オニオンリング、、そしてベジタブルナゲットのような商品がある。

歴史

開発 
チコ・ロールはフットボールの試合や他の屋外イベントで配膳業を始めたビクトリア州ベンディゴ出身の元ボイラー製造人により考案された。1950年、マッケンローはの外側で競合相手が中華風のチャプスイ・ロールを販売しているのを見かけ、彼独自の方法で同様の製品をメニューに加えることを決めた。マッケンローはチャイニーズ・ロールが普段の屋外状況で容易に手づかみできるには薄すぎると感じ、食べ応えがあって手づかみで食べられる手早い食事となる、より大きくて長持ちするロールのアイデアを思いついた。その結果が1951年にウォガウォガ農業見本市で初公開されたチコ・ロールである。

評判 
1960年代、マッケンローは家族とともにメルボルンへ移住し、チコ・ロール用に改造したソーセージメーカーで量産を始めた。チコ・ロールの人気が高まると、マッケンローはメルボルン郊外のにあるより大きな工場に生産拠点を移した。のちに彼は自分の会社をフロイド・アイスワークスと呼ばれる地元企業と合併させてフローズン・フード・インダストリー株式会社（Frozen Food Industry Pty Ltd.）を設立した。新しい会社は1963年に株式公開した。

1965年までにオーストラリアのテイクアウト専用レストラン、特にの多くがチコ・ロールを取り扱うようになった。「チコをつかもう（Grab a Chiko）」という販売スローガンは、店主が冷凍庫からチコ・ロールを取り出して、フライヤーに入れて、ブランド特有の袋に滑り込ませる容易さを意味していた。1970年代におけるチコ・ロールの人気の絶頂期には、各年にオーストラリア全土で4000万個を売り上げ、100万個が日本に輸出された。

近年の状況 
1995年以降、チコ・ブランドはシンプロットに所有権が渡った。現在、全てのチコ・ロールはニューサウスウェールズ州バサーストで製造されている。製造にはペイストリー生地と具材を同時に生産して長いロール状にする専用の装置が用いられる。その後自動で筒切りにし、切り口を折りたたんで端部の独特な形状を作る。

過去数10年間におけるオーストラリアのテイクアウト食品市場の競合増加がチコ・ロールの人気を落ち込ませており、2011年には毎年1700万個にまで消費量が下がった。しかしながら、チコ・ロールはスポーツイベントで人気のある軽食として生き残り、オーストラリアの至る所にあるフィッシュ・アンド・チップス販売店やスーパーマーケットでは今もなお幅広く入手することができる。

2016年9月、チコ・ロールの起源を巡りオーストラリア連邦議会内で論争が勃発した。選出のオーストラリア国民党の議員、選出のオーストラリア労働党の議員との議員の全員が各自の地元に起源があると主張した。

現在の製造会社はチコ・ロール誕生50周年を記念してベンディゴとウォガウォガに金メッキ製の複製を贈呈した。

チコ・チック 
1950年代以来、チコ・ロールの宣伝はオートバイに乗った魅惑的な女性「チコ・チック」を前面に出して「チコ・ロールは欲しくない？（Couldn't you go a Chico Roll?）」というスローガンを用いている。1980年代初期には「あなたはロールを非難できない（You can't knock the roll）」というスローガンが使用された。

2008年、シンプロットは従来の煽情的なイメージから「隣の家にいる女の子（girl next door）」のイメージに方針転換すべく、新しい「チコ・チック」を全国から募集した。2008年7月17日、新しい顔として女優のを起用した新しい宣伝ポスターがウォガウォガ催事会場で発表された。
上田 多門（うえだ たもん、1954年6月5日 -）は、日本の土木工学者、北海道大学名誉教授、深圳大学特聘教授。土木学会第110代会長。専門はコンクリート工学。東京都出身。

アジア初の国際標準の制定や国際学会の設立を行い、その経験をもとにISOのコンクリート分野の国際標準活動にも関わり、コンクリート分野のISO専門委員会の議長を務める。

略歴 
※出典
 1977年3月 - 東京大学工学部土木工学科卒業
 1981年12月 - 東京大学工学部助手
 1982年5月 - ワシントン大学工学部助手
 1984年4月 - 東京大学講師
 1986年4月 - 東京大学助教授
 1987年4月 - アジア工科大学助教授
 1991年4月 - 北海道大学工学部助教授
 2004年4月 - 北海道大学大学院工学研究科教授
 2019年10月 - 北海道大学名誉教授
 2012年4月 -  土木学会国際センター初代センター長
 2019年11月 - 深圳大学土木交通工学部特聘教授
 2022年6月 -  土木学会第110代会長
TRES (Tillinghast Reflector Echelle SpectrographまたはTillinghst Reflection Echelle Spectrograph) とは、2007年からホイップル天文台の1.5m望遠鏡（ティリングハスト反射望遠鏡）で使用されている天体観測用の分光器である。

概要 
TRESはファイバー供給式のクロス分散エシェル分光器であり、特にスループット（望遠鏡で集められた光のうち、分光器を通過し検出器で情報に変換できる光の割合）を高くすることと、安価に製造することに重点が置かれた設計を持つ。分光器本体の光学レイアウトは同種の装置で広く使用されているホワイトパピル式ではなくダブルパス式と呼ばれる形態を採用している。ホワイトパピル式はダブルパス式よりも設計の自由度が高く高性能化が容易である反面、光学系が複雑になりコスト面で不利になるためである。また、望遠鏡への取り付けはアダプターと光ファイバーを介する方式を採用している。望遠鏡の焦点に直接取り付ける方法では視線速度測定の安定性に問題が生じ、重量面で厳しい制約が発生するためである。コスト面でもファイバー供給式の方が有利と考えられた。

光ファイバーは観測用と背景サブトラクション用のものがペアになっており、これが3組用意されている。背景サブトラクションは観測対象の近くの何もない夜空のスペクトルを同時観測してそれを観測対象のスペクトルと比較することで誤差を低減する。3組のファイバーは太さが異なっており、それぞれ75,100, 150マイクロメートルの直径を持ち、波長分解能はそれぞれR=41,000, 30,000, 20,000を発揮する。最も細いのファイバーは望遠鏡の視野1.7秒角の部分の光を採り入れる。これはホイップル天文台の典型的なシーイングである1.5秒角に近い。ティリンガースト望遠鏡の素の状態のF値はF10だが、光ファイバーにおける光量損失を最小化するために接続ユニット内のレデューサー光学系によりF値をF6に下げた上でファイバーに入射させる設計になっている。光ファイバーの長さは10mほどである。

観測波長はで、これは光ファイバーの透過波長帯によって決定付けられている。tresは一回の観測でこの波長範囲をカバーできる。ファイバーで入射スリットに導入された光はコリメーターとクロス分散素子を通過してエシェル格子に到達し、そこで折り返して再びクロス分散素子・コリメーターを通過し、入射スリットの横にある検出器に到達するというV字型の経路を経る。これはダブルパス式のエシェル分光器の典型的な設計である。スループットは広い波長範囲で40%を超える。

観測波長の短波長端は、観測上重要となるフラウンホーファーH, K線 (393, 397 nm)をカバーできるように選ばれた。

エシェル回折格子は254x128mmサイズのR2型格子を使用している。ここでRに続く数字はブレーズ角のタンジェントの値を意味し、R2型格子ではブレーズ角はatan2=63.5度になる。回折溝は52.6lpmの密度で刻まれている。このエシェル格子はRichardson grating Lab が製造した規格品で1万5000ドルの価格だった。サイズやブレーズ角の大きい格子を使えば高性能化できるが、コストを勘案してこの格子に決定したという。

クロス分散素子は回折格子ではなく頂角35度の古典的なくさび形分光プリズムを使用している。この方式は嵩張るが回折格子と比べて光量損失が小さく、広い波長域に渡って均質な光量を得ることができ、全体的な光量損失も小さくできる。紫外線域での光量損失を避けるためにプリズムはオハラ社製の高透過率ガラスを使用して製造された（通常の光学ガラスは紫外線域では不透明である）。プリズムの材料となる巨大なガラス塊は7000ドルの費用で特注された。

ダブルパス式とプリズムによるクロス分散を採り入れた簡素な光学設計のコンセプトはマクドナルド天文台で使用されているサンディフォード・エシェル分光器の影響を受けている。ただしサンディフォード分光器は光ファイバーを使用しないカセグレン焦点直付け型の装置であるという点が異なる。

TRESは視線速度の測定のためにヨウ素蒸気セル方式の波長較正システムを備えている。これは光束の経路中にヨウ素蒸気を封入したセルを挿入することで電磁スペクトルにヨウ素の吸収線を付加し、その吸収線の波長を基準に波長較正を行うものである。ヨウ素セルを使用する場合は入射スリットとシャッターの直後の位置に挿入する。

検出器は画素ピッチ、2048×4608画素のCCDを使用している。この検出器は他の観測装置と同型のものを使用し、検出器の読み出し装置もMMT 天文台の観測機器向けに開発されていたものを流用してコストを削減している。

電磁スペクトルはCCDの長方形のフレーム内に完全に収まるようにエシェル格子とクロス分散素子の組み合わせが選ばれており、一回の観測で分光器の透過波長帯全域であるを記録できる。TRESの電磁スペクトルの配列は直線的で光量が均質なことが特長である。

TRESは2007年6月1日に天文台に搬入され、同月5-6日の夜にかけてファーストライト観測を行った。その後追加の作業を行い9月26日に正式に観測運用を開始した。

1.5m Echelle 
1.5m EchelleはTRES以前にティリングハスト望遠鏡で使用されていたエシェル分光器である。Tillinghast Echelle Spectrographや単にThe Echelleとも呼ばれる。1.5m Echelleはクロス分散素子を持たない旧世代のエシェル分光器で、回折光の単一次数しか利用できないため、波長分解能R=20,000と高分散ではあるが一回の観測辺りの波長カバー範囲は数nmに限られていた。標準的な観測設定では波長を中心としたの範囲のみを記録できた。観測設定を変えれば観測波長は変更できるが、1回あたりの波長カバーが非常に限られるため非能率的であった。電磁スペクトルはただ一本の直線の配列として投影され、検出器は面検出のできるCCDではなく、2×936画素のフォトダイオードアレイのラインセンサーを使用していた。波長較正用のトリウム-アルゴンランプを備えており、1km/sの精度で視線速度を測定することもできた。

1.5m Echelleはクロス分散とエリアセンサーを採り入れたTRESの登場に伴い保管に回され、TRESが使用できなくなった場合にのみ使用される予備の観測装置となっている。
土志田 與助（としだ よすけ、旧姓・鈴木、1873年（明治6年）11月7日 - 没年不明）は、日本の商人（松屋、米穀商）、実業家。紀伊土地社長。相模鉄道、帝国塗料各監査役。族籍は東京府平民。

人物 
神奈川県人・鈴木佐兵衛の二男。先代與助の養子となり1897年、家督を相続し、前名與吉を改め襲名する。白米商を営み傍ら会社の重役である。住所は東京市京橋区銀座1丁目。現在は賃貸業を営み、土志田ビルとなっている。

家族・親族 
 土志田家（菩提寺は元浅草の誓教寺）
 養父・與助
 養妹・まき（1884年 - ?、東京、千葉恒次郎の妻）
 妻・千代（1890年 - ?、養父・與助の五女）
 長男・真次郎（1907年 - ?、明治大学卒業）
 次男・孝之助（1910年 - ?、慶應義塾大学出身で、柔道部に在籍していた）

 親戚
 養妹の夫・千葉恒次郎（池貝鉄工所、池貝自動車製造各相談役）
ストラスアイラ蒸留所（ストラスアイラじょうりゅうじょ、Strathisla Distillery）は、スコットランドのスペイサイドにあるスコッチ・ウイスキーの蒸留所。

シーバスリーガルにキーモルトを供給している蒸留所であり、製造された原酒の99%はシーバスリーガル用に使われる。また、スペイサイドに現存する最古の蒸留所で、その外観の美しさから観光地としても人気がある。

歴史
18世紀後半のキースはそれまでの主要産業であったリネン産業が衰退しており、これを受けて新たな事業を立ち上げようとした地元の実業家、ジョージ・テイラーとアレグザンダー・ミルンによって1786年に創業された。なお、1786年創業というのは正式な酒造免許を取得したスコットランド最古の蒸留所であり、このことはギネス世界記録においても認定されている。当時のキースがリネン産業の街だったたこともあり、設立当初は「ミルタウン」（Milltown、「工場の街」の意味）という名前だった。ただし、蒸留所のそばを流れる川がという川だったため、設立当初から地元では「ストラスアイラ」（strathisla、ゲール語で「アイラ川の広い谷」の意味）と呼ばれており、1830年時点ですでにその名称が定着していた。実際、1870年には正式に「ストラスアイラ」と改名されている。

創業後は1823年にマクドナルド・イングラム社に、1830年にはウィリアム・ロングモアの手に売却された。ロングモアの所有下では1876年と1879年の二度にわたって大規模な火災が発生し操業に大きな影響が出たものの、ロングモアは死亡する1880年まで同蒸留所を所有し続けた。その後はロングモアの義理の息子であるジョン・ゲデス＝ブラウンがウィリアム・ロングモア社を設立して経営を引き継ぎ、1890年には「ミルトン蒸留所」に改名される。なお、ストラスアイラ最大の特徴とも言える双塔のパゴダはによって1890年に作られたものである。

1940年代になるとジェイ・ポメロイが同社の大株主となる。しかし、同氏の経営者としての手腕はあまりよくなかったようで1949年に同社は倒産、ポメロイ自身は脱税の咎で投獄されてしまった。この倒産を受けて1950年、シーグラム社傘下のシーバス・ブラザーズ社によって買収される。買収額は71,000英ポンド。そして翌1951年から再び「ストラスアイラ」の名で蒸留が再開される。シーバスリーガルにとってモルト原酒を安定確保できるようになったこの買収はひとつの大きな節目となった
。その後2001年にシーグラム社がウイスキー産業から撤退。ストラスアイラはシーバス・ブラザーズごとフランスの酒造メーカー、ペルノ・リカールの傘下に収まった。

製造

マッシュタン（糖化槽）は銅の蓋がついたステンレス製のものが1基で、糖化1回に6時間かかる。一度の仕込みではノンピート麦芽5.12トンが消費され、54時間の発酵を経て23800リットルの麦汁が作られる。ウォッシュバック（発酵槽）はオレゴンパイン製7基とカラマツ製3基で合計10基。評論家のマイケル・ジャクソンは、この木製のウォッシュバックはストラスアイラのドライ、フルーティー、オーキーな個性に重要な影響を及ぼしていると評している。

仕込みに使う水はブルームヒルの泉から湧く軟水を主に使っており、一部はブイエンの泉（ゲール語で「泡立つ泉」の意味）の水が使われている。ブイエンの泉はカルシウムを含む中硬水で、古く13世紀にはドミニコ会の修道士たちがビールを醸造するために利用していた。

ポットスチルはランタンヘッド型の初留器が2基、ボール型の再留器が2基の計4基がある。加熱方式はすべて一般的な蒸気式。ストラスアイラの蒸留棟は狭く、蒸留器もおしなべて背が低く小型であり、それゆえやや重めの原酒が出来上がる。なお富士御殿場蒸溜所のポットスチルはストラスアイラのスチルをモデルに作られている。

生産されたニューポットは63.5 %に加水、樽詰めされるが、そのほとんどはタンクローリーでキース郊外のシーバス社の集中熟成庫に運ばれて樽詰めされる。蒸留所内にもラック式2棟、ダンネージ式1棟は熟成庫があるため、少量であれば敷地内で熟成ができる。

製品 

ストラスアイラはブレンデッドウイスキーのシーバスリーガルにとって非常に重要なキーモルトであり、それゆえ生産された原酒の99 %はシーバス用に回される
。「ストラスアイラ12年」がシングルモルトのオフィシャルボトルとして少量販売されていたが、これは2019年に終売となってしまった。ただし、インディペンデント・ボトラーのと昔から関係性が深いため、同社のリリースは比較的手に入りやすい。

使用されているブレンデッドウイスキー 
シーバスリーガル

評価

味 
評論家のマイケル・ジャクソンはストラスアイラのハウススタイルを「ドライ、フルーティ。食後酒。」と評しているほか、熟成の足りない原酒は固さを感じさせるが、良質な樽で十分に熟成した原酒は花とあっさりしたフルーツのアロマを感じられると評している。また、評論家の土屋守はストラスアイラを「華やかでコクがあり、熟したリンゴのような香りがするすぐれた食後酒」と評している。

観光地として 

「伝統的なスコッチウイスキーの蒸留所」然とした歴史ある外観をしており、絵葉書のように美しい蒸留所、スコットランドでもっとも美しい蒸留所などと評される。ガイドなしの見学ができる最初で唯一の蒸留所であり、シーバスリーガルのブランド体験ツアーも行っている。また、観光地としては、スコットランド観光庁公認の5つ星を獲得しており、団体旅行のコースに組み入れられるなど高い人気がある。

注釈/脚注

注釈
アンドレ・コワン（1891年2月10日 パリ - 1960年7月21日 ヌイイ＝シュル＝セーヌ）は、フランスの土木技術者。14の国々で70箇所のダムを設計したことで知られている。彼は、エコール・ポリテクニークで教育を受けた後、国立土木学校で教育を受けた。

彼は、で働いていたが、1928年に上ドルドーニュ川のダム建設のチーフエンジニアとして招聘された。この地位の間、コワンはダムの設計に複数の先進的な技術を設計に取り入れたの設計を担当した。1935年には、コワンはフランスの巨大ダム技術部門の代表となり、1945年から1953年の間、の会長を務めた。1947年には、彼は公務員を退職し、自身のコンサルティング・ファームであるを設立、独立した。

コワンが後に設計したフランスのダムには、グランヴァルダムとが含まれる。フランス国外でコワンが設計したダムとしては、ジンバブエ・ザンビア国境に建設されたカリバダムや、カナダ・ケベック州の、そしてポルトガルのがある。

コワンは、フランス南部のマルパッセダムの設計も担当している。このダムは建設完了の直後、基礎岩盤部分に亀裂が入っていることが判明した。それから数年が経過した1959年12月2日、このダムは突然決壊、崩壊し、貯水していた高さ50m（160ft）の水の塊が放出され、フレジュスの町の近傍まで達した。この事故によって423人の死者を出した。伝えられるところでは、コワンはこの事故によって大きな衝撃を受け、即座に責任は自分自身にあると述べ、自分自身を責めたという。実際に、コワンは地質学者のジョルジュ・コロイによる、ダムを650ft（198m）上流に建設すべきという提言を実行することはなかったし、放流設備を洪水の流れに合わせることもなかった。この事故から約半年後、彼は失意の内に死去した。

後年の研究によって、おそらく、このダムの設計が事故の原因ではないと考えられることが判明した。その一方で別の要因が主張されており、その中では、ダムの建設箇所、岩盤の支持力、このダム建設箇所に断層が存在するという事実、そして豪雨によってこの年には、15ft（4.57m）も水位が上昇していた事などが崩壊の原因として挙げられている。また、下流近くで行われた高速道路の建設により、集中的に掘削工事が行われたことが、ダムサイトの弱体化に繋がった疑いがあるとされている。

アンドレ・コワンが設立した会社は、その後も同じ社名のまま操業を続けている。

注釈
12AX7(ヨーロッパでは ECC83)は、12AV6(6AV6）双二極・三極複合真空管の三極部分だけが2組封入されたものに相当する双三極ミニチュア真空管である。

開発 
1946年にRCAのニュージャージー州カムデンの工場で開発され、開発時の型番はA-4522で、1947年9月15日の発売時に、製品名12AX7とされた。

12AX7は、もともとオーディオ用増幅管である双三極GT管の6SL7ファミリーをミニチュア管で代替する用途で開発されたものである。電圧利得が大きく、ギターアンプ用真空管として多く使用され、発売以来継続して生産されている数少ない小信号用真空管である。

12AX7は基本的に 6AV6の三極管部分だけを 2組封入したものに相当する双三極管である。

その6AV6は、AMラジオに使用されていた6SQ7オクタルベース双二極・三極管 をミニチュア管（カソードは1個）にしたもので、1930年頃の75形三極管とよく似ている。

性能 

12AX7は高利得(100μ程度)、低プレート電流の三極管で低レベルのオーディオ電圧増幅回路に最適である。オーディオアンプの入力段および中間プリアンプ段に広く使用されている。ミラー効果による静電容量が比較的大きいので、高周波用には不向きである。

一般的に12AX7のプレート抵抗は大きく、ほとんどのギターアンプでは100kΩ、ハイファイ機器では220kΩ以上となる。グリッドバイアスはカソード抵抗に供給されることがほとんどである。

カソード抵抗がバイパスされていない場合、負帰還により12AX7の各三極部分の電圧利得は約30μとなる。

プレートインピーダンスを一致させる必要があるので、増幅率は基本的に最大ステージ利得の2倍で、電圧の半分は静止状態の真空管にかかり、半分は負荷抵抗にかかることになる。

　

ただし

　 ：電圧利得

　   ：真空管の増幅率

　  ：プレート内部抵抗

　 ：カソード抵抗

　：(外付けプレート抵抗)ととの並列接続。

もし、カソード抵抗をバイパスする場合は とする。

同様の設計の双三極管 
12AX7の型番の「12」はヒーター電圧定格12Vであることを示している。ただし、フィラメントはセンター分岐形なので、6.3V 300mA（並列接続にした場合）、12.6V 150mA（センターを使用せずに直列にした場合）のいずれのヒーター回路にも使用可能である。

同じピン配列（EIA 9A）の双三極ミニチュア管として、12AT7、12AU7、12AV7、12AY7や、低圧12U7、さらに4桁のEIAシリーズもある。

これらの設計は、電圧利得が100μ程度である12AX7よりも利得が低く（プレート電流を大きくするためにトレードオフ）、より高周波の用途に適している。

ファミリーの電圧利得と相互コンダクタンスは幅広く、耐久性、低マイクロフォニック雑音、安定性、寿命などを向上させるよう設計されている。

また、これらは、性能の違いがあるものの、緊急時には差し替えが可能なものもある。

双三極ミニチュア管ファミリーの一員として世界中で製造され続けている。

12AX7ファミリー 一覧 
 12AD7(1955年10月10日- 225mA ヒーター電流・低ハムノイズ)
 12AT7(1947年5月20日 - 6AB4×2に相当、= 60)
 12AU7(1946年10月18日 - = 17-20、6C4×2に相当）
 12AV7(1950年2月14日 - = 37-41、6BC4×2に相当)
 12AX7(1947年9月15日 - = 100、6DR4×2あるいはオクタルベース6SL7に相当、12AV6(6AV6)双二極・三極（複合管）の三極部分×2相当）
 12AY7(1948年12月7日 - = 44）、オーディオ プリアンプで使用されている
 12AZ7(1951年3月2日 - = 60、ヒーター電流225mA)
 12DF7(= 100、低マイクロフォニック雑音)
 12DT7(= 100)
 12DW7 (第1三極部: = 100、第2三極部: = 17)
 12U7(= 20、12Vプレート電源の自動車用ラジオに使われていた)

ヨーロッパではマラード・フィリップス社のECC83が一般に知られているが、その他にも低雑音の12AX7A、12AD7、6681、7025、7729、ヨーロッパ版のB339、B759、CV492、CV4004、CV8156、CV8222、ECC803、ECC803S、E2164、M8137、航空機器用の低利得低雑音の5751と6851などが存在する。

ヨーロッパでは、E83CCはECC83というように、ある種の特別な品質のバルブをアルファベットと数字で表記することが多かった。米国では、12AX7WAのようにWをつけると、軍用規格でより信頼性の高い仕様の真空管を指定することができる。

ヨーロッパの呼称の「E」は6.3Vのヒーター電圧仕様として分類され、アメリカの呼称の12AX7は12.6Vのヒーター電圧仕様として分類される。 もちろん、どちらの電圧でも動作するように配線することができる。

製造 
の、12AX7/ECC83の生産状況は次のとおり。

 ロシア:  New Sensor（Sovtek、エレクトロ・ハーモニックス、Svetlana、Tung-Sol、Mullard ブランドで販売されている）
 スロヴァキア:  JJ Electronic(年間約200万個生産)
 中国:  Hengyang Electronics （Psvane and TADブランド名で販売されている。同社は中国南部に独立した製造工場を所有しており（旧貴光管工場)、最近では天津全正工場 (TJ Full Music) から旧小信号管製造ラインを取得した）

脚注・参考文献
南満洲鉄道パシハ型蒸気機関車は、南満洲鉄道（満鉄）が設計・製造・運用した蒸気機関車。

概要 
パシコ形を凌駕する機関車として高速旅客列車用に製造された。半流線形の外被を持つ。保守の手間を低減し、機関車運用効率を向上させるため、機関車、炭水車の各軸受にSKF社のローラーベアリングを装備した。また、燃焼室、シュミットE形加熱器、給水加熱器、自動給炭機などを備える。ローラーベアリングはダブサ形で採用したものの、取扱い経験不足であり、当初は予期せぬ故障が発生したが、その後は日車平均キロ、走行キロ当たり修繕費ともに、従来のパシと比較して大きな向上を達成した。連京線で「はと」などの急行列車の牽引に使用され、安奉線の複線化後は新京駅 - 安東駅間の長距離運転をした時期もあった。また、1943年5月3日より1週間、新京駅 - 安東駅間にて満洲国皇帝用のお召し列車を牽引しており、満洲国鉄線用の1両は宮廷列車用として準備されたものとも考えられる。

戦後 
満鉄線所属機、満洲国鉄線所属機を合わせて、大連埠頭局管内 (16) 、奉天鉄道局管内 (1) に17両が存在し、中華民国に引渡された。中華人民共和国成立後は、「PX8」形、のちに「勝利 (SL) 8」形801 - 817となった。毛沢東専用列車を牽引する写真が公開されたこともある。1980年前後には804 - 806, 811, 815の5両が北京や鄭州周辺で目撃されている。

保存 
現在は815が瀋陽蒸気機関車博物館に保存されている。
一般社団法人 プロジェクトマネジメント学会（プロジェクトマネジメントがっかい、The Society of Project Managemen、略称：PM学会）は、日本の学術研究団体の一つ。

基本情報 
 設立：平成11（1999）年3月26日、平成21（2009）年11月5日 一般社団法人化
 日本学術会議 第19期登録学術団体 第3部（経営学） 第5部（工学）
 室長：関哲朗（文教大学)
 所在地：東京都港区新橋5-12-9 ABCビル 2階
地域増強システム（ちいきぞうきょうしすてむ）は、GPS信号のリアルタイム差分補正に基づく全天候型航空機着陸システムである。空港周辺に設置されたローカル基準受信機は、空港内の中央拠点にデータの送信を行う。このデータを使用して補正メッセージが作成され、を介してユーザーに送信する。航空機に搭載された受信機はこの情報を使用してGPS信号を補正し、標準的なILSスタイルのディスプレイを提供し、精密アプローチの飛行に使用できる。

FAAはLAASという用語の使用を停止し、国際民間航空機関(ICAO)の用語であるGround-Based Augmentation System (GBAS)に移行した。FAAは連邦政府によるGBAS取得の計画を無期限に延期しているが、システムは空港で導入し、連邦政府以外の航法補助として設置することができる。

歴史 
国際民間航空機関(ICAO)の標準およびStandards and Recommended Practices(SARPS)、無線周波数ナビゲーションに関する附属書10で特定された航空基準を備えた地上型衛星航法補強システム(GBAS)は、精密着陸をサポートするためのGPSの拡張に関する国際標準を提供する。これらの規格の歴史は、米国航空局が地域増強システム(LAAS)を開発するための米国での取り組みにまでさかのぼることができる。現在の国際用語はGBASおよびGBASランディングシステム(GLS)は、多くの参考文献はまだLAASに言及している。

GBASはGNSS衛星を監視し、GBASステーション周辺のユーザーに補正メッセージを提供する。この監視により、GBASはGPS衛星の異常な動作を検出し、航空用途に適した時間枠でユーザーに警告することができる。GBASはGPS信号に補正を提供し、その結果、航空機の精密進入操作をサポートするのに十分な精度が向上する。GBASのしくみの詳細については、「GBAS-How It Works」を参照。

現在のGBAS規格は、単一のGNSS周波数のみを補強し、カテゴリー1の最小値への着陸をサポートする。これらのGBASシステムは、GBASアプローチサービスタイプC(GAST-C)として識別される。GAST-Dシステムのドラフト要件は、ICAOによって審査中である。GAST-Dシステムは、カテゴリーIIIの最小値までの運用をサポートする。多くの組織が多周波数GBASの研究を行っており、その他にもGBASのガリレオ補正の追加を検討している団体も存在する。

ハネウェルは、Non-Federal CAT-1 GBASを開発し、2009年9月に連邦航空局（FAA）からシステム設計の承認を得ている。2012年9月28日、ニューアーク・リバティー国際空港のGBAS設置が運用承認を取得した。ジョージ・ブッシュ・インターコンチネンタル空港に設置された2番目のGBASは、2013年4月23日に運用承認を受けた。ハネウェルのシステムは国際的にも設置されており、ドイツのブレーメンに運用システムがある。

精度 
現在のカテゴリー1(GAST-C)GBASは、横方向に16m、垂直方向に4mのカテゴリI精密アプローチ精度を達成している。開発予定のGAST-D GBAの目標は、カテゴリーIII精密アプローチ機能を提供することである。カテゴリIIIシステムの横方向および垂直方向のエラーの最小精度は、RTCA DO-245A「地域増強システム(LAAS)の最低性能基準」で指定されている。GAST-D GBASは、「オートランド」システムを使用して、航空機が視界ゼロでの着陸を可能とする。

精度の比較
株式会社メンテモ は山梨県甲府市に本社を置く、自動車整備・修理におけるWebサービスの開発・運営事業などを行う会社。

「クルマの未来を、みんなで創る」をミッションに掲げ、車の整備・修理を必要とする顧客へ、鈑金塗装・整備工場を繋ぐ予約サービスを提供している。

概要 
2017年に創業後、株式会社Ceremonyへ社名・事業内容を変更。その後現在の株式会社メンテモへ至る。
「クルマの未来を、みんなで創る」というミッションの元、過去・現在・未来のクルマが30年後も日本の公道を共に走り続ける未来を創ることができるよう、自動車に関わるあらゆる事業者、自動車オーナー、ユーザーの協力の元、「メンテモ」の開発・運営をする。

沿革 
 2017年 - 東京都渋谷区にて創業
 2018年 - とくめいチャットアプリ「NYAGO」リリース。公開から1週間で1万ユーザーを突破も、運用面の課題感が強くサービス停止
 2019年 - 創業チームの解散。若月のみが残ることとなり、社名を「株式会社Ceremony」へと変更。
 2020年 - 拠点を山梨県甲府市に移転、メンテモ事業へピボット。
 2021年 - メンテモを正式リリース。同時に社名を「株式会社メンテモ」へと変更。
 2022年 - 一部地域を除く関東全域にエリアを拡大。加盟事業者数100を突破。加盟事業者を鈑金塗装工場のみならず、整備工場やSS(ガソリンスタンド)へと展開。
南満州鉄道ミカシ型蒸気機関車（みなみまんしゅうてつどうミカシがたじょうききかんしゃ）は、南満洲鉄道が製造した単式2気筒で過熱式のテンダー式蒸気機関車である。

概要
満洲国成立後の貨物輸送増加に伴い、ミカニ形の後継機として製造された。二気筒で三気筒機関車と同等以上の牽引力を持たせる場合、粘着率を高く取る必要があるが、そうすると軸重が過大 (24.0 - 25.6t) となってしまう。ミカシ形の設計ではカット・オフ50%を最大とする制限締切 (limited cut off) 方式を採用し、左右シリンダの合成回転力の釣り合いを取ることで、軸重を23.0tにとどめることができた。缶圧はパシナ形を上回る17.0kg/cm2とし、高温度式のシュミットE形過熱器、大形の燃焼室、給水加熱器の装備により、ミカニ形に比して試算で約10%、最高の成績で22.6%の燃料節約が可能となった。また、貨物列車の速度向上の要求から、従来の満鉄貨物用機関車の標準であった動輪直径1,370mmに対し、1,500mmが採用された。主に連京線奉天以南で、30t積み石炭車60両（総重量は3,000t近く）を牽引する撫順炭輸送に充当された。ミカニ形のダイヤで運転した場合、動輪直径が大きいため、ピストン速度が遅くなりすぎて勾配区間でスリップを起こすことがあり、制限締切を60%としたり、貨物列車のダイヤを変更するなどの対策が採られた。
ただし、前述の新要素のうちボイラー回りについては性能向上に寄与したことについて間違いないが「制限締切方式が粘着力確保に有効だったか」（3シリンダー機より扱いやすかったか）については疑問とする意見もあり、まずこの制限締切方式自体が最初にアメリカのペンシルバニア鉄道で使用（1916年）されてから、50から60％カットオフ機関車はアメリカで1000両近く製造はされているが、このうちの半数は発祥のペンシルバニア鉄道が使用したものであり、さらに1930年以後は70％以下のカットオフ機関車新規製造がほとんどない事から発祥の地でもこの当時下火になってきた手法であったこと。
次に満鉄内でも、ミカシの低速走行時に補助ポートから本来蒸気が入る方の反対側（ピストンが向かっていく狭くなる側）に蒸気が入って動きの邪魔（バックトルク）になることがあり、これが発進時に思うように動かない「出渋り」や低速走行時に急に止まる「腰砕け」といったトラブルを起こしていた事、逆にこれを抑えるため50％カットオフをやめた後これの頻度が下がった（ただし空転しやすくなった）と説明があるなど、3シリンダーのミカニとは違ったトラブルが起きていたことがあげられる。

戦後
大連埠頭局管内 (13) 、奉天鉄道局管内 (2) に15両が存在し、中華民国に引渡された。中華人民共和国成立後は「MK4」形、のちに「解放 (JF) 4」形2701 - 2715となった。瀋大線（旧連京線）を中心に使用されたと考えられる。