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OpenType（オープンタイプ）は、デジタルフォントの規格である。Appleが開発したTrueTypeの拡張版として、マイクロソフト、アドビシステムズ（現アドビ）により共同で開発され、1997年4月にバージョン1.0が発表された。OpenType はマイクロソフトの登録商標である。

規格 

OpenTypeはTrueTypeを発展させ、PostScript フォントの CFF/Type 2形式のアウトラインデータも収録できるようにしたものである。

拡張子は、アウトラインデータがCFF (PostScript) 形式のものは「.OTF」（フォントコレクションは「.TTC」「.OTC」）、TrueType形式のものは「.TTF」「.OTF」（フォントコレクションは「.TTC」）のいずれかとなる。

特徴 
OpenTypeは下記の特徴を持つ。

 Unicodeに完全対応しており、異体字などを含む65536個までのグリフを収録した多言語フォントを実現可能で、 CID（Character IDentifier, Character ID）を使用できる。
 文字組版に関する多数の高度な機能（合字、字体切替、プロポーショナルメトリクス、ペアカーニング、ベースラインの指定など）が利用できる。
 クロスプラットフォームで、 WindowsとmacOSの双方で同じフォントファイルが利用できる。ATMフォント、低解像度プリンタフォント、高解像度プリンタフォントなどの区別なく、1つのフォントファイルのみで対応ができる。
 アウトラインがCFF (PostScript) 形式の場合、TrueType形式よりフォントファイルのサイズを小さくできる。
 2016年9月策定のOpenType 1.8で、同じフォントファミリー内の複数のスタイルを一つのフォントファイルにまとめられるバリアブルフォント (OpenType Variable Font) が追加された。この規格に対応するフォントは、1つのフォントファイルのみでウェイトや字幅など文字のスタイルを自由自在に変更することができる。。
 PNG画像やSVG画像の埋め込み、あるいは複数の単色グリフアウトラインのベクターレイヤーを利用した、カラー絵文字や色付きのフォント（カラーフォント）をサポートする。

WindowsではOpenTypeフォントが使用できないアプリケーションもあり、GDI+では標準で対応されないため.NET FrameworkのWindows Formsなどでは標準で使用できない。WPFはに対応した。Windows 7以降に標準搭載されているDirectWriteもOpenTypeに対応しているが、カラーフォントへの対応はWindows 8.1以降であり、またWindows 10 Anniversary Update時点でSVGカラーフォントへの対応は部分的にとどまっている。

和文OpenTypeフォント 
JIS X 0208などの漢字コードは、微小な字形差の多くが包摂規準により同じ符号位置に統合されているため、微小な字形差を表現し分けることができない。 OpenTypeは微小な字形差などを含み対応可能な特長を有し、日本ではグリフ集合としてAdobe-Japan1シリーズを用いることで、微小な字形差を区別していることが多い。

漢字の異体字切替は、フォントに内蔵されるGSUBテーブルを利用した切替がAdobe InDesignなどで実装されているほか、Unicode 5.1で異体字セレクタとしてIVS (Ideographic Variation Sequences) が導入され、その組み合わせとして2007年12月にAdobe-Japan1がIVD (Ideographic Variation Database) に登録された。Unicode 6.3 では、SVS (Standardized Variation Sequences) としてCJK互換漢字の1002通りが追加された。フォントの規格では、OpenTypeが2008年5月策定のOpenType 1.5でUnicodeの異体字セレクタに対応した。これによりソフトウェア・フォント共に対応していれば、異体字セレクタを利用してプレーンテキスト上で異体字を表現できる。

日本語のグリフ集合は、Adobe-Japan1-3 (Std) が9,354グリフ、Adobe-Japan1-4 (Pro) が15,444グリフ、Appleが制定しMac OS X v10.1で採用した独自のグリフ集合であるAPGS (Apple Publishing Glyph Set) をサポートしたAdobe-Japan1-5 (Pr5) は20,317グリフ、そして使用頻度の低い漢字を多数収容したAdobe-Japan1-6 (Pr6) で23,058グリフをサポートしている。

現在では、アドビやモリサワなどいくつかの和文フォントベンダーがAdobe-Japan1-6に準拠したOpenTypeフォントを多数販売、AppleはmacOS にヒラギノOpenTypeフォントを標準で採用、アドビはDTPソフトAdobe InDesignでOpenTypeの文字組版機能に完全対応するなど各方面で対応が進んでいる。Windows 2000以降のWindowsなどでも利用可能だが、OpenTypeの特徴である高度な文字組版機能を使用するには対応アプリケーションを要する。

出力における従来のフォントとの違い 
従来のOCFフォント、CIDフォントはともに、ダイナミックロードの出力は不可能ではないが不安定である。日本語を含む2バイトフォントのDTP出力は、イメージセッタやプリンタなど出力機側に専用のフォントをあらかじめインストールし、出力時は文字コード情報やフォント名の情報のみを出力機へ送り、文字の形の情報は出力機側で計算させた。かつてコンピュータやネットワークの性能が低い状況で負荷を低減させる利点があったが、機能の向上とともに不要となった。

OpenTypeはTrueType同様にダウンロード出力ができるため、コンピュータ側にフォントがインストールされていれば出力が可能である。

注釈
二酸化ケイ素（にさんかけいそ、英：Silicon dioxide）は、化学式SiO2で表されるケイ素の酸化物で、地殻を形成する物質の一つとして重要である。組成式は。シリカ、無水ケイ酸とも呼ばれる。圧力、温度の条件により、石英（水晶）以外にもシリカ鉱物の多様な結晶相（結晶多形）が存在する。
マグマの粘性を左右する物質でもある。

性質 
結晶は共有結合結晶であり、ケイ素原子を中心とする正四面体構造が酸素原子を介して無数に連なる構造をしている。

結晶多形
二酸化ケイ素は温度や圧力をかけると結晶構造が変化する（相変態を起こす）。結晶構造などは次の一覧項で説明する。
温度を上昇させた時の相変化
常温常圧下ではα石英が安定だが、二酸化ケイ素は温度変化によって相変化を起こす。
以下に示す温度は常圧での温度であり、溶剤や圧力等により変化する。
α-石英― 573℃→β-石英― 870℃→ β‐トリディマイト― 1470℃→ β‐クリストバライト― 1705℃→ 溶解
しかし、β‐トリディマイトは不純物の無いβ-石英からは転移せず、この形態を経由するには添加物を加える必要がある。そうしない場合、1050℃でβ-石英からβ‐クリストバライトに直接相変化する。
上記の様に説明したが、大抵はβ-石英から1550℃で直接溶融する。これはそれぞれの結晶を構成するSiO4正四面体が、頂点の酸素を共有して結合して3次元的なネットワークを形成しているが、その結合の仕方が各結晶構造で異なるため簡単に相変化が起きない為である。

温度を下げた時の相変化
β-トリディマイトを急速に冷却すると、114℃でα-トリディマイトとなる。
β-クリストバライトを急速に冷却すると、270℃でα-クリストバライトとなる。

圧力による相変化
500 ℃から800 ℃、2～3 GPa以上になるとコーサイトに、1200 ℃10 GPa以上でスティショバイトに転移する。
ともに常温・常圧下では準安定状態で、隕石のクレーターから発見されている。
コーサイトの生成条件は地球の深度70 km以下に相当し深部まで潜った岩石が上昇してきた超高圧変成岩で見つかっている。
マントル遷移層から下部マントル程度の高圧条件下ではスティショバイト構造をとると考えられている。
ザイフェルト石は、既知の多形の中で最も高い圧力40GPaで発見されている。
実験室以外では、月隕石か火星隕石でのみ見つかっている(地球への隕石では大気による減速で、ほとんど40GPaに至らない)。

利用
シリカ電球
電球の内側に、眩しさを防ぎ光を拡散させる目的で塗料として塗られる。

ガラス
無機ガラスの主成分である。

医薬品・化粧品
「無水ケイ酸」などと呼ばれ食品添加物や化粧品などに用いられる。これについてはシリカ#食品添加物としての利用およびシリカ#化粧品・医薬品への添加を参照のこと。

加工品
 シリカゲル：乾燥剤
 シリカエアロゲル：断熱材
 フュームドシリカ：樹脂の補強、研磨剤、医薬品添加剤、増粘剤、農薬などの沈殿防止剤
 ：フェロシリコンの様な高温プロセスの副産物でヒュームドシリカより純度が低い。セメントに混ぜるとして利用される。
 沈降シリカ：タイヤのゴムに、補強充填剤としてシリカが配合される。
 メソポーラスシリカ
 石英ガラス：フラスコ、光ファイバーなど

その他
 陶器などの製造で石英が原材料として使用される。
 シリコンを作る際の原料（炭素還元法：{SiO2} + 2C -> {Si} + 2CO）

反応 
二酸化ケイ素はフッ化水素ガス（HF）やフッ化水素酸（HF(aq)）と反応し、それぞれフッ化ケイ素（SiF4）、ヘキサフルオロケイ酸を生ずる。
 SiO2 + 4HF(gas) -> SiF4 + 2H2O
 SiO2 + 6HF(aq) -> H2SiF6 + 2H2O

また、固体の水酸化ナトリウム（NaOH）と熱することによりケイ酸ナトリウムが生成する。ケイ酸ナトリウムに水を加えて熱すると水ガラスとなる。
 SiO2 + 2NaOH -> Na2SiO3 + H2O

埋蔵量 
二酸化ケイ素（シリカ）は石英、珪砂、珪石などの形で産出する。天然の石英の資源量には限りがあるが、工業的には代わりに人工石英がもちいられる。珪砂や珪石の資源量は非常に潤沢であり、工業用の純度の高いものも世界中に広く分布する。

成熟した砂漠の砂にも多く含まれる。

危険性 
粉体状のものを多量に吸入すると、塵肺の一種である珪肺の原因となる。ホークス・ネストトンネル災害などが発生し、鉱石採掘現場での労働災害が課題となった。シリカ結晶の粉体は、国際がん研究機関によりグループ1の「ヒトに対する発癌性が認められる」物質に指定されている。微粉末の吸入が問題なのであり、吸入しなければ問題は認められない。例えばある程度大きな結晶を素手で触れたとしても、それ自体は何ら問題ではない。
貴金属（ききんぞく）は、金属のうち化合物をつくりにくく希少性のある金属の総称。

英語ではprecious metalまたはnoble metalといい、precious metalは希少な金属、noble metalはイオン化（酸化）しにくい性質を持つ金属をいう。なお、貴金属の対義語は卑金属である。

定義 
化合物をつくりにくく希少性のある金属という条件を満たす元素は、金 (Au)、銀 (Ag)、白金 (Pt)、パラジウム (Pd)、ロジウム (Rh)、イリジウム (Ir)、ルテニウム (Ru)、オスミウム (Os) の8つであり、これらを一般に貴金属元素という。電気化学では銀よりも単極電位の大きい元素のことであり以上の8元素と同じである。

また、貴金属(noble metal)は「標準水素電極と比較して高い正極電位をもつ金属」と定義されることがある。この場合、相対的にイオン化しにくいほうを「貴」といい、例えば亜鉛 (Zn) との比較で銅 (Cu) は貴（貴金属）とされる。イオン化傾向が水素より小さい金属という定義では水銀など上記以外の元素を貴金属に含めることもある。

これらはいずれもDブロック元素に属する。

性質

金・銀・白金 
周期表の金、銀、白金は化学的、物理的、機械的に似た性質を有する。金、銀、白金はいずれも、色が美しく、加工が容易、室温で変色しない（銀を除く）という三要素をもち工芸品や宝飾品に用いられている。

白金族元素 
ルテニウム、ロジウム、パラジウム（これら3つをパラジウム類と言うことがある）、オスミウム、イリジウム、白金（これら3つは白金類と言うことがある）の6つの元素を「白金族元素」と言う。

白金族元素はお互い性質が似通っており、融点が高く、白金、パラジウムはアルミニウム並に軟らかく、ルテニウム、イリジウムは硬く、オスミウムは非常に硬く脆い。ロジウムはその中間の硬さである。全体的にくすんだ銀白色を呈した金属である。

また白金類は密度が21から22と非常に高く、物質中最も重い元素になる。重白金族とも言う。パラジウム類は密度は12で、軽白金族とも言う。酸、アルカリなどにも侵されにくい。非常に有用な触媒となるものもある。

白金族元素はどれもかなり希少な金属だが、その中でもロジウム、オスミウム、イリジウムは特に希少な金属である。

レニウム

レニウムは、地球上においても、宇宙空間においても最も希少な金属である。(ビスマス以外のほぼ全ての高度放射性元素を除く)

レニウムは灰白色の非常に硬い金属で、過酷な条件下にも耐えうることから、ロケットエンジンにごく少量添加されたりしている。

密度に関しても、白金の21.45に次いで全元素中第4位の高密度である。

ジュエリー用貴金属 
8種の貴金属の中で、金 (Au)、銀 (Ag)、白金 (Pt)、パラジウム (Pd) の4種とその合金を、ISO9202、JIS-H6309、及びCIBJO（国際貴金属宝飾品連盟）は、ジュエリー用貴金属合金として定め、品位区分を設けている。

イリジウム (Ir)、ルテニウム (Ru) は、白金 (Pt)（プラチナ）の割り金として用いられている。

ロジウム (Rh) は、ジュエリーやアクセサリーの表面めっきとして、広く利用されている。

ジュエリーの製造現場では、加工上の性質、用途と色調から、産出量は多いが銅 (Cu) を貴金属の一種と考えることもある。
国際化ドメイン名（こくさいかドメインめい）、IDN (Internationalized Domain Name)、多言語ドメインは、インターネットで使われるドメイン名にアルファベットや数字以外に漢字、アラビア文字、キリル文字、ギリシア文字なども使えるようにする仕組み。日本語であれば日本語ドメイン名とも呼ばれる。

1998年頃から検討がされていたが、2003年になり、関連する全ての規格が標準化されたため、ようやく利用できるようになった。
当初試験運用では変換方法（プロトコル）として RACE が主に用いられていたが、Punycode が標準化され、各種ドメインはPunycodeへの対応に切り替えている。

関係あるドキュメント 
RFC 5890 IDNA アーキテクチャ
RFC 5891 Nameprepは、類似した文字を同一文字として扱う正規化方式。Unicodeの正規化Stringprepとの関係を示している
RFC 3492 Punycodeは、Unicodeの文字をDNSで使える文字を使ってエンコードする符号化方式。RFC 5891はRFC 3492を更新したが、規定されたアルゴリズムに変更はない
RFC 2825 IDNを含むDNSの拡張に向けて、IAB (Internet Architecture Board) の出した要件
RFC 2826 IDNの実現に向けて、IAB (Internet Architecture Board) の出した要件

対応しているブラウザ等 

Internet Explorer (Windows)
IEコンポーネントブラウザ(一部)
jigブラウザ(携帯電話用)
Netscapeシリーズ
Mozilla
SeaMonkey
Mozilla Firefox
Opera
Safari
Google Chrome

一部のブラウザでは偽キリル文字などでURLを偽装するフィッシング詐欺対策として、下記のような場合は国際化表記をせず、Punycode（「xn--」で始まる英数字とハイフン）で表記するようになっている。

 IE
 利用言語以外の文字を含む場合、複数の文字体系が混在する場合は国際化表記しない。IEでは言語に属さない記号などを含む場合にも国際化表記しない。
 Microsoft Edge
 
 Google Chrome
 利用言語以外の文字を含む場合、複数の文字体系が混在する場合は国際化表記しない。Google Chromeでは内蔵のブラックリスト内の文字を含む場合にも国際化表記しない。
 文字種が混在しない場合のホモグラフ攻撃が指摘され、Chrome 58で修正予定。
 Mozilla Firefox
内蔵のブラックリスト内の文字を含む場合は国際化表記しない。
 "about:config" から "network.IDN_show_punycode" を true にすると国際化表記を強制停止できる。
 Opera
 内蔵のホワイトリスト外のトップレベルドメインでは国際化表記しない。
 Safari
 内蔵のホワイトリスト外の文字体系を含む場合は国際化表記しない。標準ではラテン文字と誤認しやすい文字を含むキリル文字、ギリシア文字、チェロキー文字がリストから除外されている。
工作機械（こうさくきかい）は、金属、木材、石材、樹脂等に切断、穿孔、研削、研磨、圧延、鍛造、折り曲げ等の加工を施すための機械である。一般に加工対象物または工具の運動（回転または直線移動）によって、加工対象物を削り取り目的の形状に加工する。工作機械を構成する要素は3つあり、加工対象物または工具に運動を与える動力、動力を特定の運動に変える案内機構、加工対象物を削り取る加工工具からなる。
おもな工作機械として、旋盤、ボール盤、中ぐり盤、フライス盤、歯切り盤、機械研削盤などがある。

近年では、数値制御を行うNC加工（コンピュータ数値制御）で、機械加工を自動化した工作機械が主流である。これらの機能を搭載した工作機械は「マシニングセンタ」「ターニングセンタ」などと呼ばれている。

工作機械を製造する工業を「工作機械工業」という。

工作機械の種類
旋盤 -バイト
タレット旋盤
フライス盤 -フライス、エンドミル
形削り盤 - バイト
平削り盤 -バイト
ボール盤 -ドリル、リーマ、タップ
中ぐり盤 (中刳盤、ボーリング・マシン - バイト
放電加工機
ワイヤーカット放電加工機
形彫放電加工機
絶対零度（ぜったいれいど）は、絶対温度の下限で、理想気体のエントロピーとエンタルピーが最低値になった状態、つまり 0 Kを表す。セルシウス度（摂氏）で −273.15 °C、ファーレンハイト度（華氏）で −459.67 である。

絶対零度は最低温度とされるが、エンタルピーは0にはならない。統計力学では0 K未満の負温度が存在する。

概要 
温度は、物質の熱振動をもとにして規定されているので、下限が存在する。それは、熱振動（原子の振動）が小さくなり、エネルギーが最低になった状態である。この時に決まる下限温度が絶対零度である。古典力学では、エネルギーが最低の状態とは、原子の振動が完全に止まった状態である。

ただし量子力学では、不確定性原理のため、原子の振動が止まることはなく、エネルギーが最低の状態でも零点振動をしている。

熱力学第三法則によれば、ある温度（0 Kよりも大きい温度）をもった物質を、有限回の操作で絶対零度に移行させることはできない。

絶対零度に近い極低温では、より温度の高い状態では見られない現象がいくつか知られる。それらを扱う分野を低温物理学という。

理想気体においては、状態方程式により0Kで圧力または体積が0となる。

歴史 
ギヨーム・アモントンは温度計の研究の際に気体の温度と圧力の関係を調べて、空気の温度を下げていくと、ある温度で圧力がゼロになるはずだとの判断を得た。彼はその温度を −240 °C と推定した。彼は、圧力がマイナスの値をとれないことから、温度に何らかの下限があるのだと考えた。後にジャック・シャルルとジョセフ・ルイ・ゲイ＝リュサックがこれをさらに進めてシャルルの法則を発見し、このときに絶対零度は −273 °C であることが示された。

1935年、木下正雄と大石二郎が気体温度計を用い、絶対零度が−273.15℃から−273.16℃の間であるとの結果を得た。また、1938年には

より高精度な等温線法を開発し、同様の結果を得た。

1954年、第4回国際度量衡委員会において、等温線法の利点が理解され、二人の導き出した−273.15℃が絶対零度として定められた。

（第4回委員会では、水の三重点が273.16Kと定められた。水の三重点は摂氏0.01℃であり、0.01−273.16＝−273.15により、

自動的に絶対零度は−273.15℃と定められる）
液体水素（えきたいすいそ）とは、液化した水素のこと。沸点は-252.6℃で融点は-259.2℃である（重水素では、沸点-249.4℃）。水素の液化は、1896年にイギリスのジェイムズ・デュワーが初めて成功した。

液体水素の用途

ロケット燃料 
ロケットエンジンの推進剤として利用され、LH2（Liquid H2）と略称される。液体水素を燃料、液体酸素を酸化剤としたロケットエンジンは実用化された化学推進ロケットとしては最も高い比推力を誇る。液体水素は非常に軽い液体で、その密度は70.8 キログラム/立方メートル（20Kの時）と重量エネルギー密度が最も大きい。したがってロケット燃料としては最も効率的である。

代替エネルギーとしての水素燃料 
 現在、水素は、天然ガスや石油を原料に安価に大量生産されている。水素が化石燃料から生産されている以上、その水素を使う燃料電池は、代替エネルギーではあっても再生可能エネルギーではない。水を電気分解して得る方法もあるが、その電気の大部分は火力発電や原子力発電で賄われている。(なお、電気分解による大量生産は価格面の問題が大きく実現していない。)液体水素は代替エネルギーの水素燃料として以下の用途での使用が期待される。

燃料電池 
水素は酸素と結びつくことでエネルギーと水が生まれる。水の電気分解の逆反応である。燃料電池は、この反応を利用して電気を生み出す装置である。非常に高価であり部品に消耗品が多い。なお、反応温度が100℃を超えるため、水は、水蒸気として排出される。
 現在の家庭用等の燃料電池は天然ガスから水蒸気改質により水素を取り出し、それを利用する。
 一方で、自動車等ではガスボンベ等に詰めた水素を直接利用する燃料電池が実用化されている。
 炭化水素から直接水素を取り出すタイプの燃料電池は携帯型の電子機器の電源としても期待されているが実用化に至っていない。

内燃機関燃料 
 化石燃料を原料にして作った水素を燃料としてガソリンエンジン同様にピストンシリンダー内で酸素と反応させて動力を得る水素燃料エンジンの構想があり、水素自動車が実用化されている。内燃機関では排気中に窒素酸化物や過酸化水素の有害物質が生まれるので、これらを除去しなければならない。また、ガソリンエンジンに比べると出力が低い問題がある。

航空燃料 
近年ではJAXAや旧ソ連諸国の航空宇宙企業を中心として、石油の代替として液体水素を燃料とする旅客機の研究が進められている。液体水素燃料を用いた旅客機は（液体水素の製造過程はともかく）旅客機の飛行中には二酸化炭素を排出せず環境負荷が低いとされている。

JAXAなどが研究を進めるマッハ5クラスの超音速輸送機に搭載するためのエンジンとして、液体水素を燃料とするターボジェットエンジンに高温となった空気を燃料の液体水素で冷却する機構を追加した『予冷ターボジェットエンジン（Precooled jet engine）』の研究が行われている。

前述のとおり極めて大きな燃料タンクが必要となるほか、飛行中の蒸発、極低温燃料の取り扱い、燃料供給体制の構築など解決すべき課題は多い。

水素燃料の課題 
 原料
 現在大量生産される水素の原料は天然ガス及び石油である。現状では水素は化石燃料が形を変えたものである。水からの製造にはアルミニウム同様安価で大量の電力が必要である。
 製造
 水素はもっとも軽い元素であり、地上において水素単体の形ではほとんど存在していない。このため、エネルギー資源として水素を直接採取・利用することはできず、必要な量はすべて水素化合物からエネルギーを使って取り出さなければならない。最も身近な水素化合物は水である。水を電気分解することで技術的には容易に水素が得られるが、電気分解に消費される電気エネルギーは得られた水素を反応させて再び得られる電気エネルギーより大きいために差し引きでは損となる。エタノールや石油精製品から水素を取り出す方法もあるが、その手間とコストを考えれば、そのままエタノールや石油精製品を燃料として使用するほうが経済的である。いまのところ水素は天然ガスと水より触媒を介する水蒸気改質で作り出されている。
 保管
 水素原子や水素分子は非常に小さいことから、金属の内部に浸透して劣化させる水素脆化を引き起こす。そのためステンレスなどの一般的な金属容器では長期保管が困難である。そこで、水素脆化が起きない材料、水素を吸蔵する水素吸蔵合金、高圧水素用のCFRPボンベ、冷却して液化水素として運搬・保管する方法などに関する研究開発が進んでいる。
 可燃性
 水素そのものは酸素がなければ燃焼しないため、純度の高い単体の状態では発火しにくいが、酸素との混合気体では容易に発火する。そのため、可燃性という観点ではガソリンと同様に危険である。燃料を改質して生成した水素を利用する場合、その燃料に関しても十分な安全対策が必要とされる。
 流通
 製造・流通・消費の各ステージでまったく新たな設備が必要とされる。水素燃料対応の自動車への燃料供給のため、2023年6月時点では、日本全国で170箇所の水素ステーションが運用されている。これらの水素ステーションには、ガス燃料から水素ステーション内で水素を製造する方式と、製油所や化学工場等で製造された水素を輸送して水素ステーションで供給する方式の２種類がある。

オルト水素とパラ水素 
水素分子は、それぞれの原子核（プロトン）の核スピンの配向により、オルト（ortho）とパラ（para）の2種類の異性体が存在する。

常温以上では、オルト水素とパラ水素の存在比はおよそ3:1であるが、低温になるほどパラ水素の存在比が増し、絶対零度付近ではほぼ100パーセントパラ水素となる。オルト水素からパラ水素への変化は523kJ/kgの発熱反応であり、蒸発潜熱446kJ/kgより多い。また反応には数日かかるため、数日保管しておくと反応熱で液化水素が気化してしまう。これを水素のボイル・オフ問題という。これを防止するには触媒を用いて発熱反応を済ませておくと良い。オルト‐パラ変換を起こす触媒は、活性炭や鉄などの金属の一部、常磁性物質またはイオンなどがある。

パラ水素をオルト水素に戻すには、1週間近く常温で放置するか、触媒を用いるか、800℃ 近くに加熱するとよい。
周辺機器（しゅうへんきき）またはペリフェラル（英：peripheral）とは、コンピュータやゲーム機などの電子製品の本体に対して、ケーブル等で接続して使用する機器（ハードウェア等）のこと。

何が周辺機器とされるかはその製品により、時代やメーカーやモデルにもよっても変わる。なお、本体と周辺機器と間でのデータ、制御信号、状態（ステータス）など相互のやり取りは転送と言われる。

パーソナルコンピュータの周辺機器

パーソナルコンピュータの主な周辺機器には、外付けのキーボード、テンキー、マウス、プリンター、タイプライター、外付け補助記憶装置（ドライブ）などがある。周辺機器という呼称は外部に接続する製品を指すことが多く、コンピュータ内部に装着するものは「PCパーツ」などと呼ばれる。しかし、何が周辺機器であって、何がコンピュータ本体の一部であるかは、常に明確に決められる物ではない。

主な周辺機器
補助記憶装置
入力用
入力機器
出力用
出力機器
ディスプレイ
プリンター
その他
ネットワーク機器
ケーブル類

税法上の取り扱い
税法（特に法人税法及び固定資産税を定める地方税法）において、周辺機器はコンピュータ本体と一体として取り扱うことが原則となっており、この場合、対象物件の金額が大きくなるため、固定資産とされ損金は使用期間にわたって減価償却によることとなるが、本体と各周辺機器が各々独立のものと認定されれば、個々の金額が低くなるため、課税年度において損金処理できる可能性がある。企業側としては、税務上、後者が有利であるので、周辺機器を個別・単独の目的で購入したものと主張するが、税務当局側は、「本体がなければ機能しない」ことを理由に、一体性を認め固定資産とすることが一般的である。

コンピュータゲーム機の周辺機器 
ゲーム機は特殊な接続インターフェースを採用することが多いため、周辺機器のほとんどは特定のゲーム機本体専用に設計される。ゲームコントローラなど、特定のゲームソフトに特化して設計される場合もある。

主な周辺機器 
ゲームコントローラ - ジョイスティック、ステアリングコントローラ、ガンコントローラなど、特定のジャンルを対象に様々な形態がある。
メモリーカード - セーブデータの保存。ソフトの供給メディアが読み取り専用で、本体に内蔵記憶装置がないゲーム機で必要となる。
AV出力ケーブル - アナログ出力の場合は各ゲーム機専用のケーブルが必要。デジタル出力はHDMIで統一された。

携帯電話等の周辺機器 
電卓・電話・携帯電話・受信機・ファクシミリ・デジタルオーディオプレーヤー・ゲーム機・携帯型ゲーム・デジタル家電等の利便性を向上する周辺機器が多数販売され、大きな市場規模を形成している。機械ではない製品や、機能よりもファッション性を重視したものも多く、まとめて「アクセサリー」と呼ぶ場合が多い。汎用タイプの品を除けば特定の製品専用に設計され、とりわけAppleのiPod・iPhoneシリーズを対象にしたものは需要が高い。

主な周辺機器 
充電用ケーブル
モバイルバッテリー - スマートフォンは内蔵バッテリーの持続時間が十分でない場合があり、それを補うため需要が急増した。
モバイルWi-Fiルーター
ポータブルヘッドフォン、ヘッドフォンアンプ、スピーカー等
モバイルキーボード
機械ではないもの
 ストラップ
 画面保護シート
 タッチペン
 保護ケース、ジャケット
 ポーチ、カバー類
ISO 3166は、国際標準化機構 (ISO) が国名およびそれに準ずる区域、都道府県や州といった地域のために割り振った地理情報の符号化である。3部構成。

内容 
 ISO 3166-1は、1974年に初めて公表された国名コード（JISではJIS X 0304の国名コード）
 ISO 3166-1 alpha-2は、ラテン文字2文字の国名コード
 ISO 3166-1 alpha-3は、3文字の国名コード
 ISO 3166-1 numericは、3桁の数字によって定義された国コード
 ISO 3166-2は、都道府県や州といった、地域コード（JISではJIS X 0401の都道府県コードなどに対応）
 ISO 3166-2:2000-06-21 Newsletter I-1
 ISO 3166-2:2002-05-21 Newsletter I-2
 ISO 3166-2:2002-08-20 Newsletter I-3
 ISO 3166-2:2002-12-10 Newsletter I-4
 ISO 3166-2:2003-09-05 Newsletter I-5
 ISO 3166-2:2004-03-08 Newsletter I-6
 ISO 3166-2:2005-09-13 Newsletter I-7
 ISO 3166-2:2007-04-17 Newsletter I-8
 ISO 3166-2:2007-11-28 Newsletter I-9
 ISO 3166-2:2007-12-13 II
 ISO 3166-2:2010-02-03 Newsletter II-1
 ISO 3166-2:2010-06-30 Newsletter II-2
 ISO 3166-2:2011-12-13 Newsletter II-3
 ISO 3166-3は、現存しない国の名に対応したコード。1974年にISO 3166-1が公表されて以降、国・地域名の変更された地区については、現存しない国名・地域名に対応したコードが割り振られている。1999年に公表された。
スピントロニクスとは、固体中の電子が持つ電荷とスピンの両方を工学的に利用、応用する分野のこと。
スピンとエレクトロニクス（電子工学）から生まれた造語である。マグネットエレクトロニクスとも呼ばれるが、スピントロニクスの呼称の方が一般的である。

これまでのエレクトロニクスではほとんどの場合電荷の自由度のみが利用されてきたが、この分野においてはそれだけでなくスピンの自由度も利用しこれまでのエレクトロニクスでは実現できなかった機能や性能を持つデバイスが実現されている。この分野における代表的な例としては1988年に発見された巨大磁気抵抗効果があり、現在ハードディスクドライブのヘッドに使われている。

歴史 
スピントロニクスは、半導体素子中でのスピンに依存した電子輸送現象が1980年代に発見されたことに端を発している。これには、ジョンソンとシルスビー（1985年）による強磁性金属から通常の金属へのスピン偏極電子注入の観測、およびアルベール・フェールら (1988) とペーター・グリューンベルクら（1988年）による巨大磁気抵抗の発見がある。スピントロニクスの起源は、さらに1970年代のメサルベイとテドロウによって先駆的に行われた強磁性体／超伝導体のトンネル効果の実験、およびジュリエーレによる磁気トンネル接合の初期の実験にまでさかのぼることができる。半導体のスピントロニクスへの利用は、ダッタとダース（1990年）による電界効果スピントランジスタの理論的な提唱が起源である。

2012年、IBMの科学者は1ナノ秒以上持続する同期した電子の永久スピン旋回を作り出した。これはそれまでの結果の30倍程度となり、現代のプロセッサのクロック周期よりも長く持続する。これは電子のスピンを情報処理に用いる研究に新たな道を開いた。

デバイス 
電界効果スピントランジスタ
シリコンをチャネル材料として、電極からスピンを注入することでスピンの輸送を試みたり、磁性半導体をチャネル材料として、キャリアをスピン偏極させる手法が研究されている。
ITU-T(International Telecommunication Union Telecommunication Standardization Sector、国際電気通信連合電気通信標準化部門) は、世界規模で電気通信を標準化することを目的として勧告を作成する国連機関である。

勧告という形が標準となる。4年に1回開催される世界電気通信標準化会議（World Telecommunication Standardization Assembly、WTSA）で活動が決められる。国際電気通信連合の部門の一つで、通信分野の標準策定を担当する「電気通信標準化部門」でもある。旧CCITT（Comite Consultatif International Telegraphique et Telephonique、国際電信電話諮問委員会。以前はTSS、ITU-TSまたはITU-TSSとも言った。

ITU-T勧告 
2008年現在、3,000近くあるITU-T勧告の多くは無償となり、誰もがITU-Tのホームページから自由にPDFファイルをダウンロードできる。

以下はITU-Tの勧告のうち、Wikipediaで言及されたり、ISOと共同で作成されたり、またはJISやTTCによって日本向けに標準化されているものの一覧である。

Aシリーズ勧告 
Aシリーズ勧告は、「ITU－Tの作業組織」に関する規定を定める。

Bシリーズ勧告 
Bシリーズ勧告は、「表現手段（定義、記号、分類）」に関する規定を定める。

Cシリーズ勧告 
Cシリーズ勧告は、「一般的電気通信統計」に関する規定を定める。

Dシリーズ勧告 
Dシリーズ勧告は、「一般的料金原則」に関する規定を定める。

Eシリーズ勧告 
Eシリーズ勧告は、「網運用全般（番号計画、ルーティング、ネットワーク管理、運用性能及びトラヒックエンジニアリング）、電話サービス、サービス運営及びヒューマンファクタ」に関する規定を定める。

Fシリーズ勧告 
Fシリーズ勧告は、「電話以外の電気通信サービス（運営、サービス品質、サービス定義及びヒューマンファクタ）」に関する規定を定める。

Gシリーズ勧告 
Gシリーズ勧告は、「伝送システム及びメディア、ディジタルシステム及びネットワーク」に関する規定を定める。
白い表紙から、ITU-Tホワイトブックと呼ぶ場合、Gシリーズの事を指す。日本語版は日本規格協会から購入できる。G1～G99はITU-Tとの統合によってITU-T勧告番号の頭にGを付けた形で規格化されている。

Hシリーズ勧告 
Hシリーズ勧告は、「オーディオビジュアル及びマルチメディアシステム」に関する規定を定める。

Iシリーズ勧告 
Iシリーズ勧告は、「サービス総合ディジタル網」に関する規定を定める。

Jシリーズ勧告 
Jシリーズ勧告は、「テレビと音声番組及び他のマルチメディア信号の伝送」に関する規定を定める。

Kシリーズ勧告 
Kシリーズ勧告は、「妨害からの防御」に関する規定を定める。

Lシリーズ勧告 
Lシリーズ勧告は、「ケーブル及び屋外設備の他の要素についての建設、設置及び保護」に関する規定を定める。

Mシリーズ勧告 
Mシリーズ勧告は、「TMN及びネットワーク保守：国際伝送方式、電話回線、電信、ファクシミリ及び専用線」に関する規定を定める。

Nシリーズ勧告 
Nシリーズ勧告は、「保守：国際音声番組及びテレビ伝送回線」に関する規定を定める。

Oシリーズ勧告 
Oシリーズ勧告は、「機器評価の規定」に関する規定を定める。

Pシリーズ勧告 
Pシリーズ勧告は、「電話伝送品質、電話設備、地域有線網」に関する規定を定める。

Qシリーズ勧告 
Qシリーズ勧告は、「交換及び信号方式」に関する規定を定める。

Rシリーズ勧告 
Rシリーズ勧告は、「電信伝送」に関する規定を定める。

Sシリーズ勧告 
Sシリーズ勧告は、「電信サービス端末装置」に関する規定を定める。

Tシリーズ勧告 
Tシリーズ勧告は、「テレマティークサービス端末」に関する規定を定める。

Uシリーズ勧告 
Uシリーズ勧告は、「電信交換」に関する規定を定める。

Vシリーズ勧告 
Vシリーズ勧告は、「電話網上のデータ通信」に関する規定を定める。

Xシリーズ勧告 
Xシリーズ勧告は、「データ網及びオープン・システム・コミュニケーション」に関する規定を定める。

Yシリーズ勧告 
Yシリーズ勧告は、「グローバル情報通信インフラストラクチャ− (GII) 及びインターネットプロトコル側面」に関する規定を定める。

Zシリーズ勧告 
Zシリーズ勧告は、「通信システムのための言語及び一般ソフトウェア側面」に関する規定を定める。

関連事項 
 ITU-R - 無線通信部門
 ITU-D - 電気通信開発部門
 TTC　- 情報通信技術委員会
Joint Photographic Experts Groupは、画像ファイルフォーマットであるJPEG、JPEG 2000、JPEG XR標準を作成した、ISO/IEC JTC 1/SC 29とITU-Tの合同グループである。

概要
ISO/IECにおいては、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1の2つのサブグループのうちの1つである。ITU-Tでは、その作業はの領域に属する。

ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1は、ITU-T研究グループ16(SG16)（前は研究グループ8(SG8)と協力して、JPEGおよびJBIG標準を担当している。組織の範囲には、Joint Photographic Experts GroupとJoint Bi-level Image Experts Groupの両方の作業が含まれる。

歴史
1983年4月に、ISOはテキスト端末に写真品質の画像を追加する作業を開始した。1980年代半ばには、CCITT（現ITU-T）とISOのそれぞれが画像符号化のための標準化グループを持っていた。CCITT研究グループVIII(SG8)（Telematic Services）とISO TC97/SC2/WG8（Coding of Audio and Picture Information）である。どちらも画像による通信をターゲットにしていた。1986年、CCITTとISOの合同でJoint Photographic Expert Groupを創設することが決定された。JPEG委員会は1986年に創設された。1988年には、CCITTとISOの合同でJoint Bi-level Image Group (JBIG)を創設することが決定された。

このグループは、北米、アジア、ヨーロッパで毎年3回開催される。グループはしばしばJBIG委員会と共同で会合する。

Joint Bi-level Image experts Group 
Joint Bi-level Image Experts Group(JBIG)は、Joint Photographic Experts Groupと同じワーキング・グループ （ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1）の2つ目のサブグループであり、二値画像に重点を置いている。JBIGはJBIG標準とJBIG2標準を作成した。

発行済み・開発中の標準 
JPEG (Joint Photographic Experts Group)は、各種の標準を開発しており、それらはITU-TとISO/IECの両方またはどちらかによって発行されている。

JPEG標準は、複数の部(part)で構成されている。各部は、仕様全体の特定の側面をカバーしている。公開されたJPEG標準の一部は、後の改訂版や新版によって改訂された。JPEGによって開発された、および開発中の規格を以下の表に示す。
同位体効果（どういたいこうか）は、物質や化合物を構成する原子の同位体に起因して、物性、反応性が変化する事や、同位体比が変化する事をいう。

概要
同位体効果は大きくわけて二種類あり、質量に起因するものと核の形状や電荷分布が異なることに起因するものがある。

前者を質量効果といい、物理的・化学的性質が異なり、原子番号が小さい同位体ほど顕著になり、水素の同位体である重水素やトリチウムで最大となる。

後者を体積効果といい、核の体積・形・電荷分布の違いにより外部の電子状態に影響を与え、こちらは逆にウランのような原子番号が大きな同位体ほど顕著である。

同位体効果は物理的性質はもとより化学反応の速度などにも影響を与える。分子分光学における同位体効果は同位体存在比の測定に用いられる。

このような同位体効果を用いることによって重水素やウランを分離するなどといった同位体の分離が可能となる。
電流計（でんりゅうけい）は、電流を測るための電気計器である。

デジタル電流計や自動車、オートバイに使用される電流計についても、この項目で説明する。

使用方法・接続方法 

内部電気抵抗の小さな測定器であり、測定箇所の回路を開いてその2点間に直列に接続する。実際には、回路に低抵抗を挿入し、その抵抗の両端の電圧を測定することで電流値としている。測定範囲の拡大には分流器や変流器が使用される。

直流電流計の場合は電池もしくは安定化電源装置の＋極側を電流計の＋端子につなぎ、－端子側は負荷を直列に接続し－極側にもどす。（つなぎ方を参照）
交流電流計の場合極性はどちらでも良い。

測定したい値が不明な場合は一番大きな値の端子から接続する。逆に振れが小さい場合は振り切らないように測定端子を接続し直す。

電流計を電源に直接つなぐと大きな電流が流れ計器が破損する。定格が小さい場合特に注意が必要である。

アナログ電流計

内部構造 

電圧計と構成は同じであるが、内部抵抗を極力小さくするために太いコイルが巻かれる。右は可動コイル形、その下は可動鉄片形である。

直流電流計 

直流においての電流を測定するのに使用される。構造は可動コイル型であり永久磁石およびコイルで構成される。電流計単体だけでは大きな電流を測れないので目的の電流にあわせて分流器を使用する。

交流電流計 

商用周波数程度 (45 - 65Hz) の交流電流を測定するのに使用する。直流にも使用することは可能だが、電流が大きくなるにつれて誤差が大きくなるので注意が必要である。

電流力計型電流計 
構造的には電力計と同様だが内部配線が異なる。原理的には直流から商用周波数程度（DC - 1000Hzまで可能なものも）である。

検流計（ガルバノメーター） 

一目盛りで10-6アンペア[A]以下の高感度の検出をする電流計である。ブリッジ回路（ホイートストンブリッジなど）の平衡を確かめるために使用される。

直流用のものは、強力な永久磁石を使用した可動コイル形計器である。また、電子回路を利用した簡易電子式検流計もある。

ガルバノメーターという名称は、イタリアの物理学者、ルイージ・ガルヴァーニにちなむ。

熱電形電流計 

電流によるジュール熱を熱電対を用いて直流電流に変換し、それを可動コイル形計器で測定するものである。

熱電対に流れる電流の二乗に比例するので目盛りは二乗目盛りとなり実効値を表示する。交流および直流どちらでも使用可能であり、直流で校正した後に交流を測定すれば正しい値が得られる。

測定範囲はDC - 1MHzまでと非常に幅広い反面、電流の測定範囲は融通が利かず2 - 3倍程度の過電流により熱電対が簡単に焼損してしまう。測定範囲は1 - 1000mA程度までである。

デジタル電流計 
分流器や電流検出抵抗器、交流電流センサなどを使用しデジタル電圧計を両端に接続する。

ローサイド電流検出 
　GND側に抵抗器を設置する。

ハイサイド電流検出 
　Vcc側に抵抗器を設置する。

アイソレーション(絶縁) 
　ADCとMCUの間に絶縁用ICを使用する。GNDの分離、ユーザーの感電防止、MCUや電子部品の破損防止など使用する理由は様々である。

交流電流センサ 
トロイダルコアに巻線を施し、中心に測定対象の電線を通す。

測定範囲の拡大 
電流計は電流を測定しようとするとき、接続端子部分の電圧降下及び発熱や磁界の発生による指示誤差などが生じてくるため、一定程度より大きい電流を測定しようとすると誤差が大きくなってしまう。そこで、電流の測定精度をあげるために、次のような機器が用いられる。

分流器 

分流器（ぶんりゅうき,Shunt）は直流電流計の測定範囲拡大に使われる抵抗器で、電流計に並列に挿入する。

計器用変流器 

計器用変流器（けいきようへんりゅうき,Current Trans , CT）は交流電流の測定の測定範囲拡大に使われる変流器である。

自動車・オートバイにおける電流計 
自動車や、オートバイの一部には、メーターパネル内などに電流計を備えた車種が存在する。

この場合、計器の文字盤の表示はアンペアを数値的に示すのではなく、＋と−で表記される。指針がプラス側のゾーンを示している場合にはオルタネーターやダイナモから発電される電流が、車体側の消費電流を上回っている事を示す。逆に、指針が中央線を横切ってマイナス側のゾーンを示している場合には、発電電流が車体側の消費電流を下回っており、バッテリーから電流が持ち出しの状態になっている事を示す。
すべり台（すべりだい）とは、公園によく置かれている遊具または非常時の避難器具のひとつである。遊具として用いられる場合は、高所へ上がり、そこから滑り降りて楽しむ。避難器具として用いられる場合は、高低差のある場所を迅速かつ円滑に避難させるために用いられる。

遊具としてのすべり台 
はしごや階段などで上へ登り、登ったところから斜面を座って滑り降りるものである。住宅地に作られた公園では、金属製のものがよく見られる。屋内用幼児向け遊具としてのすべり台は、プラスチックで作られることが多い。種類によっては滑り面が波打っているウェーブスライダーや全体がトンネル状になっているトンネルスライダーもある。

特殊なすべり台 
 コンクリート製すべり台
 公園によってはなだらかな斜面をコンクリートで覆うように整えた大型すべり台もある。コンクリートで独立型の山型を造形するプレイマウント（富士山すべり台）と呼ばれるものも存在し、さらに大きめの公園では滑り降りる先が複数存在するタコの山と呼ばれるものも存在している。
 ローラーすべり台
 滑降部が面ではなくゴム製のローラーをならべたものとなっているすべり台。丘の斜面を利用した長大なものもある。有名なものに日本平動物園のローラースライダーがある。
 垂直落下型すべり台
 一般的なすべり台よりも滑降部が長く、このうち滑り出し部分が垂直になっておりその上部に固定されたセイフティーバーにぶら下がった上で手を放して滑降していくもの。
 ウォータースライダー等
 ウォーターパーク型の施設でプールなどに向かって流れるすべり台もある。ウォーターパークのものの中には滑り降りる部分に水が流れている場合もある。近年ではウォータースライダーと呼ばれる、チューブ状で長く、とぐろを巻いたすべり台も増えている。ウォータースライダーの中にはゴムボートに乗ったまま滑り降りるものもある。
 雪製、雪像一体型
 北海道札幌市のさっぽろ雪まつり、苫小牧市のとまこまいスケートまつりなど、積雪地域のイベント会場では期間限定の雪製のすべり台が造成される。

安全性の問題 
変則的な降り方に、立ったまま滑る、腹ばいになって滑るなどがあるが、危険な滑り方である。また、滑り板を駆け上がろうとした際の事故例などの報告がある。

滑り台の設置・管理においては突起物や隙間への対策や安全領域内の衝撃緩和措置などが必要とされる。

避難器具としてのすべり台 

 2階建て以上の幼稚園には、避難設備として、非常階段とは別に非常すべり台が設置されている。これは、階段を使用した避難に難のある幼児でも迅速な避難が可能であり、また緊急時に幼児がパニック状態になることを防ぐことができるためである。

 旅客機には、緊急脱出スライドが装備されている。アメリカ連邦航空局(FAA)および欧州共同航空当局(JAA)の規定により、非常時の脱出の際には、片側の非常口から90秒以内に乗客全員を脱出させることとなっていることから、非常口が開いたときに空気圧で展開する装置（すべり台）を装備している。また、すべり台の使用方法は、搭乗時に全乗客に知らされることとなっている。
 東京湾アクアラインのトンネルアクアトンネルでは、避難経路が道路下に造られているため、自動車通行帯から下部にかけて避難用のすべり台が300mおきに設置されている。

文化財 
埼玉県南埼玉郡宮代町にある宮代町立百間小学校の滑り台は大正時代に築造され、その文化的価値から2020年に国の登録有形文化財に登録された。
ゴムひも（ゴム紐）は、ゴムあるいは伸縮糸を丸打ちあるいは平打ちして加工した紐である。イラスティック（英語：Elastic、Elastic cord）とも呼ばれ、主に洋裁などに使われる。

概要 
洋裁用の製品としては、丸ゴム、ウエスト用ゴム、肌着用ゴムなどがある。よく伸縮することと簡単にはのびきらないことが良いゴムひもの第一の条件であるが、手芸用や髪どめ用など、カラフルかつ多様なデザインのゴムひもも存在する。

また、自動車や自転車、二輪車の荷台に荷物をくくりつけるため、ある程度の太さと強度を持たせたものも販売されている。これは「ゴムロープ」などとも呼ばれ、二輪車でもツーリングネットなどの他の積載手段と比べて非常に安価であることから、幅広く用いられている。

その他 
はじいたときの衝撃が緩和されるため、ゴムとびに利用する子供も多い。

1970年代までは、押し売りが商う商品の代名詞でもあった。

日本のお笑いコンビ・ゆーとぴあは1970年代から80年代にかけ、極太ゴムひもを使ったゴムパッチン芸で一躍脚光を浴びた。

ニュージーランドの方言でゴムひものことをバンジー(英：Bungee)と呼び、フック付きの髪どめ用ゴムひもなどを、バンジーフック（英：Bungee-Hook）、また、引っ掛け金具（フック）付きゴムロープのことをバンジーコード（英：Bungee cord）と呼ばれる。