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国鉄タキ14900形貨車（こくてつタキ14900がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）および1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道（JR貨物）に在籍した私有貨車（タンク車）である。

概要 
本形式は、ホルマリン専用の39t 積タンク車として1969年（昭和44年）3月24日に5両（コタキ14900 - コタキ14904）が汽車製造1社にて製作された。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」（全長 12m 以下）を前置し「コタキ」と標記する。

本形式の他にホルマリンを専用種別とする形式には、タ3050形（42両）、タム3050形（63両）、タサ5100形（1両）、タキ8000形（28両）、タキ9700形（2両）の5形式が存在した。

落成時の所有者は、日本水素工業でありその常備駅は宮下駅であったが、1971年（昭和46年）6月5日に常備駅はそのままで全車5両が日本化成へ名義変更された。

35系に属するタンク体は、耐候性高張力鋼製であり内面をエポキシ樹脂にてコーティング処理された。

荷役方式はタンク上部にある積込口からの上入れ、吐出管からの下出し式である。

1979年（昭和54年）10月より化成品分類番号「96」（有害性物質、毒性のあるもの）が標記された。

車体色は黒色、寸法関係は全長は10,800mm、全幅は2,720mm、全高は3,807mm、台車中心間距離は7,000mm、自重は15.0t、換算両数は積車5.5、空車1.4である。台車はベッテンドルフ式のTR41Cであったが、その後の改造によりTR41DSとなった。

1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化時には全車の車籍がJR貨物に継承されたが、1998年（平成10年）6月に最後まで在籍した2両（コタキ14900 - コタキ14901）が廃車となり同時に形式消滅となった。
ヘルデル石(Herderite、ヘルデライト)は、燐灰石の仲間のリン酸塩鉱物で、組成はCaBe(PO4)(F,OH)である。しばしば双晶となる単斜晶を形成する。色は無色から黄色、緑色まで様々である。

しばしばペグマタイトの中に、また他の燐灰石とともに、世界中の様々な場所で見つかる。

1828年にザクセン州エルツ山脈のザウバーグ鉱山で発見されたものが初めて記載され、ドイツの鉱山学者ジギムント・アウグスト・ヴォルフガング・ヘルダーに因んで命名された。
テンピュール・シーリー・ジャパン有限会社（英：TEMPUR SEALY Japan Ltd.）はテンピュール・シーリー・インターナショナル（米国）の子会社である。

概要

テンピュール 
寝具メーカー。本社はスウェーデン。米国宇宙財団NASAより「認定技術」ロゴの使用を許可された唯一のマットレス・ピローメーカーである。世界80カ国以上で愛用されている。テンピュール素材は、1960年代にNASAがスペースシャトル計画の中で宇宙飛行士の体にかかる重力を和らげるために開発された素材ヴィコエラスティックホームを基に、スウェーデンのファゲダーラ社が商品化したもので、独自の特性で体温と体圧を感知し、ゆっくり沈み込み体の一点に集中しがちな圧力を均一に分散させる素材である。

シーリー 
米国最大手の寝具メーカー。テキサス州シーリータウンで1881年に創業。整形外科医と連携を図り、身体の凸凹や体圧にあわせて反発力が変化する｢ポスチャーテックコイル｣ 、圧点を最小限に抑え寝返りを低減する「プレッシャーリリーフ・インレー」など独自の技術を次々に商品化。現在世界30カ国以上、ザ・リッツ・カールトン、コンラッド・ホテル、シェラトン、フォーシーズンズホテルなど一流ホテルを中心に採用されている。

沿革 
1991年 テンピュールワールドの親会社、ファゲダーラ ワールド フォームス（※1958年設立）が、10年間の開発を経て、デンマークのテンピュール・ワールド・ダン・フォーム工場で市販化が可能なテンピュールの素材が完成
1992年 アメリカでテンピュール商品の販売を開始
1992年  (株)ウェルネットが日本で輸入代理店としてテンピュール一部商品の販売を始める
1998年 NASA から正式に表彰を受ける
1999年 テンピュールワールド100％出資の子会社としてテンピュール・ジャパンを日本に設立
2012年 テンピュール・ペディック・インターナショナル社がシーリー・コーポレーションを買収
2014年 テンピュール・シーリーが日本におけるシーリーのブランドの権利を取得。テンピュール・ジャパンはテンピュール・シーリー・ジャパンに社名を変更
八尾民芸紙業社は、かつて富山県富山市にあった製紙業社。

概要 
八尾和紙の生産業者のうち、平成まで残った3社のうちの1社である。富山市八尾町上新町に所在し、和紙の製造、和紙製品の加工や、五箇山地区などから仕入れた製品の販売など行っていた。

1937年に谷井三郎らが設立した富山県美術紙研究所が起源にあたる。1939年に王子製紙系の製紙会社、日本加工製紙が研究所を吸収して日本擬革製造を設立、和紙を使った皮の代用品を製造するほか、軍用紙や工芸紙の製造も行っていた。日本擬革製造は1950年4月に日本加工製紙に吸収されたが、八尾の工場は1960年に元社員が日本民芸紙業社を設立して引き継ぎ、系列を離れて独立、この会社が後に八尾民芸紙業社となった。最盛期には、京都など他県への卸販売などもおこなっていた。

2009年には元の建物が「坂のまちアートinやつお 2009」で作品展示に利用された。

 所在地 - 富山県富山市八尾町上新町2961
東京電車鉄道1形電車（とうきょうでんしゃてつどう1がたでんしゃ）は、1903年（明治36年）に登場した東京電車鉄道の路面電車車両。1911年（明治44年）の市営化により、東京市電気局（後の東京都交通局）に承継された。

概要 
1903年（明治36年）にそれまでの東京馬車鉄道が電化され東京電車鉄道となった際に導入され、翌1904年（明治37年）にかけて日本車輌製造、東京馬車車体、名古屋車体で250両が製造された。路面電車用としては東京で最初の電車で、全長約7.6メートル、ダブルルーフに吹きさらしのオープンデッキを持つ木造四輪単車という当時の典型的なスタイルの車両であった。定員は40人で、客室側面の窓は8個のものと10個のものが存在した。

台車は製造当初はペックハムB8で、これは後年ブリル21Eに取り替えられた。電装品は全てゼネラル・エレクトリック社製で、主電動機は出力18.6 kwのものを2機搭載。集電装置はトロリーポールで、製造当初は架空複線式のため集電用と帰線用の2本が車体中央部の屋根上に設置されていた。

沿革 
東京電車鉄道は1906年（明治39年）に東京市街鉄道、東京電気鉄道と合併し、東京鉄道が発足した。それに伴い車両番号が整理され、1形は全車が原番号を引継ぎ1911年（明治44年）の市営化後もそのままとされた。しかしほぼ同じ外観と仕様の車両が700両以上在籍するため、市電気局は番号のほか、形式ごとに「通称」で区別することにし、1形は「四輪のヨ」と「東京電車鉄道のト」からヨト形となった。

木造ゆえに老朽化が早く1914年（大正3年）には車体更新が始められ、車体更新車は「大正3年のサ」からヨサ形と称された。1917年（大正6年）以降の車体更新では腰板のみで吹きさらしだったデッキに前面窓が取り付けられることになり、「ベスチビュール（前面窓）のヘ」「大正6年のロ」からヨヘロ形と称され、206両がヨヘロ形に更新された。またヨサ形も前面窓が追加された車両はヨヘサ形として区別され、この他にも市営化直後に試験的に客室天井を紙張りとしたヨトハ形（紙張りのハ）も存在した。なおヨサ形への更新は251形、ヨヘロ形への更新は251形と821形でも行われたが、更新に伴う改番などはなく、同じ車両に対し番号に基づく形式と形態に基づく形式の2つの形式名が存在する状態となった。

大正時代に入ると東京市電は慢性的な混雑に見舞われ、輸送力が小さく老朽化の進んでいた四輪単車群はボギー車と代替形式である400形の増備により淘汰が始まった。1形も1922年（大正11年）までに横浜市電や函館水電、さらに海を越え京城市電などへ44両が譲渡され、置き換えや譲渡以外にも関東大震災や車庫火災などで177両を焼失した。

関東大震災後の1925年（大正14年）、市電気局は欠番の多くなった車両番号の整理を実施し、1形、251形、750形、821形の残存車のうちヨヘロ形103両が2代目1形、それ以外が700形に改番された。しかし700形への改番予定車は改番が実施されないまま大正末期までに全車廃車、2代目1形も1932年（昭和7年）から1934年（昭和9年）にかけて全車廃車された。

このほか青山車庫にヨヘロ型と同型の車体を持つカットモデル教材(8642号と付番されていた)が存在したが、1945年5月の東京空襲で消失した。

譲渡車両 
 横浜電気鉄道94形（94 - 105） - 1915年（大正4年）、1919年（大正8年）、1920年（大正9年）にヨト221 - 227、232 - 237を譲受。関東大震災で半数を失い、残りも1925年（大正14年）に廃車
 京成電気軌道12・13 - 1916年（大正5年）1月ヨト3・10を譲受
 函館水電31形（31 - 35） - 1917年（大正6年）にヨト246 - 250を譲受。1926年（大正15年）1月焼失
 城東電気軌道1 - 6のうち4両 - 1917年（大正6年）12月認可。開業時から使用
 能勢電気軌道11形（11-15） - 1920年（大正9年）5月にヨト207 - 211を譲受。1921年（大正10年）8月認可、10月使用開始
 王子電気軌道27 - 36 - 1920年（大正9年）7月認可
 四日市鉄道 - ヨト141、142、145、146を譲受1921年（大正10年）11月電化時から使用された。軌間762 mmに改造して使用した
 高松吉太郎は44両の売却先を横浜電気鉄道12両、京成電気軌道2両、函館水電5両、城東電気軌道4両、能勢電気軌道5両、王子電気軌道10両、飯井商会6両とし、四日市鉄道分は飯井商会売却分のうちとしている

1形の現在 

2代目1形は1934年（昭和9年）までに廃車されたが、同年の函館大火で多くの車両を失った函館水電に45両が譲渡され、同社の200形となった。そのうち4両が1937年（昭和12年）にササラ電車排形排3号から6号に改造された。このうち排4号と排5号が初代1形で、排5号は2003年に廃車されたが排4号は現在も車籍を持ち、出動機会こそ減っているが現在も使用されている。2011年には東京都江戸東京博物館で催された都営交通100周年記念特別展「東京の交通100年博〜都電・バス・地下鉄の"いま・むかし"〜」に、現存する最古の都電所属車両として展示された。
黒川 治愿（くろかわ はるよし）は美濃国出身の技術者。愛知県技師として多くの土木・治水事業に関わった。

略歴 
弘化4年（1847年）4月15日、美濃国厚見郡佐波村（現・岐阜県岐阜市柳津町）で、村の庄屋であった川瀬文博の第二子として生まれる。幼名を鎌之助と言った。

同じ佐波村の木蘇大夢に学問を学び、長じて家業を継いだが、百曲堤輪中（佐波輪中）にあった佐波村は古くから境川の氾濫に悩まされ続けており、そのことから治水について強い関心を持つようになったという。

明治元年（1868年）京都に遊学し、翌2年には仙洞御所に出仕。同年に御所御用人・黒川敬弘の養子となる。4年に御所を退いたのち、5年に香川県吏（等外二等出仕）を拝命、6年には名東県吏（十五等出仕）となった。1875年（明治8年）に愛知県吏（十二等出仕）となって土木事務に就く。県令・安場保和の案で堀川の上流に当たる大幸川を延伸、矢田川を伏越で潜って庄内川に繋ぎ、さらに新木津用水を庄内川まで繋いで運河として一体で運用する計画が立てられ、治愿はこれに携わった。1877年（明治10年）10月には、矢田川までの区間が竣工。この部分はのちに治愿に因んで黒川と呼ばれるようになった。

1880年（明治13年）初代土木課長に就任。治愿はこれに前後して多くの土木事業に関わり、立田輪中での鵜戸川延長や、明治用水開削、入鹿池堰堤の改修（明治12年）、木津用水閘門・乙川改修（明治15年）、堀川・郷瀬川改修（明治16年）、宮田用水原樋増築（明治17年）など精力的に務めた。1878年（明治11年）に東海道の豊川にかかる豊橋が損壊した際に行なわれた假橋架橋では宮内省から賞されたほか、1883年（明治16年）には太政官から金50円を下賜されている。

治水関連以外の活動実績としては、1884年（明治17年）に名古屋区長吉田禄在らと共に、中仙道ルートでの建設が計画されていた鉄道を東海道経由に変更するよう陳情に上がり、変更の決定を得ている。

1885年（明治18年）に愛知県技師を退官。1887年（明治20年）7月に再び愛知県一等属を拝命するが、8月には病を理由に依願退官した。その後は農業をしながら余生を送ったが、1897年（明治30年）5月29日に名古屋市南久屋町の自宅で病没。生没同日だった。故郷の稲葉郡佐波村に葬られ、1899年（明治32年）には政秀寺に業績を讃える碑が建立された。これはのちに千種区の平和公園に移設されている。

家族 
養子の黒川耕作 (1875年生)は、川瀬三九郞の四男として生まれ、4歳のとき治愿の養子となり、1897年に家督を相続。1901年に東京帝国大学文科大学国史学科を卒業、愛知県立第三中学校教師を経て、東都貯蓄銀行取締役となる。資産家にして高額納税者。金城女子専門学校講師も務めた。先妻は岩村高俊の娘つね、後妻に陸軍少将・細野辰雄の妹・寿（目白女子大学出身）。長男の黒川晴次郎は愛知県第一中学校教師で、岳父は草間滋。
第一環境株式会社は、日本の水道サービスや環境事業などを行う会社である。

水道料金徴収事業は株式会社ジェネッツと並んで業界大手である。東京都港区に本社がある。

沿革 

昭和42年 7月
(1967)
三井不動産の全額出資により
千葉共同開発株式会社を設立 

昭和46年 4月
(1971)
千葉共同開発(株)に環境部を設置し
公共下水道施設の維持管理業務受託 

昭和50年 11月
(1975)
千葉共同開発(株)より環境部を分離独立させ
第一環境事業株式会社を設立 

平成3年 10月
第一環境事業(株)と第一環境プラント(株)が合併し
第一環境株式会社となる 

平成4年 11月
(1992)
水道料金徴収システムの自社開発及び運用開始 

平成8年 7月
(1996)
水道料金徴収2層CSS（クライアント・サーバー・システム）の
自社開発及び運用開始 

平成12年 8月
(2000)
関西支店開設。10月
ハンディターミナル検針・収納システムの
ソフトウェア自社開発及びメンテナンス事業開始 

平成13年 8月
(2001)
ISO9002認証取得
（平成15年10月 ISO9001へ移行登録）。11月
水道料金徴収3層CSS VSPシステムの
自社開発及び全国規模ネットワーク運用開始。 

平成14年 4月
(2002)
中部支店開設 
中・四国支店開設。9月
ISO14001認証取得。 

平成15年 9月
(2003)
情報セキュリティマネジメントシステム
（ＩＳＭＳ認証基準Ver.2.0）取得。 

9月
情報セキュリティマネジメントシステムの
ＩＳＭＳ認証基準Ver.2.0をISO/IEC 27001へ移行登録
九州支店開設（現　九州・沖縄支店） 

6月
第一環境サービス株式会社を合併統合 

平成22年 4月
(2010)
東北支店開設。8月
プライバシーマークの付与認定。 

平成23年 2月
(2011)
本社を東京都港区赤坂に移転。4月
北海道支店開設 

平成24年 8月
(2012)
第一環境アクア株式会社を合併統合。

事業内容
【水道サービス部門】上下水道料金徴収業務、給水装置管理業務、管路管理業務、上下水道施設運転・管理業務、水道料金電算処理システムの開発・運用、ハンディターミナルの販売及び関連ソフトウエア開発

【環境事業部門】除害、中水道設備の設計・施工及び保守管理業務、浄化槽の設計・施工及び保守管理業務、上下水道施設、各種水処理装置の設計・施工及び配管設備の設計・施工及び保守管理業務、貯水槽及び配管設備の清掃、リフォーム、建設工事、土木工事の設計・施工、ビル、住宅及び工業団地の総合管理
登高器（とうこうき、Ascender）は、高所作業や、ロッククライミング等に使う器具の一つである。フィックスロープ（端が固定されたロープ）にセットすると、カムなどの働きにより、上方には移動するが下方には移動しない仕組みになっている。

プルージック・ノット 
オーストリアの登山家カール・プルージック（Karl Prusik）が考えついたと言われているロープの結び方である。単にプルージックともいう。クライミングロープにその1/2から1/3程度の太さの補助ロープの輪を巻きつけるようにして結び、この結び目を握ってスライドさせない限りその輪が動かない。非常に単純だが多くの場面で活用できる便利な結び方である。しかし日頃から訓練しておかないと緊急時にいきなり試みてもうまく行かないため、同じ機能を機械的な機構で実現しようと考えられたのが登高器である。

ユマール 
最初の登高器製品はアルプスのガイドをしていたA・ユシィ（A.Jusi）と電気工学士のワルター・マルティ（Walter Marti）の2人によって考案され、1959年に発表されたユマール（Jumar）であった。名称は2人の名前から命名されている。適応できるクライミングロープの太さはφ7 mmからφ14 mmである。クライミングロープにセットして荷重を加えると、カムが働いてロープを締め付けて充分体重を託すことができる。元々墜落の自己脱出手段として考えられ、右手用左手用の2個1組でそれぞれ足を載せる補助ロープがついている。

1本のロープを固定して張っておきさえすればいかなる斜面も安全に登れるため、ヒマラヤ山脈のような高所登山でのルート工作や荷揚げ作業になくてはならない存在となり、アイガー北壁のような登攀もこれがあってこそ可能になった。

ほとんど普通名詞化し、登高器を使ってロープを登ることを「ユマーリング」という。

各種の登高器 
ユマール発売以後、多くのメーカーが同様の機能を持つ製品を手がけ、イギリス、フランス、イタリア、アメリカ合衆国、日本など多くのメーカーから多種類が発売されている。

注釈
プロブコール（Probucol））は脂質異常症の治療薬として使われる医薬品の一つである。商品名ロレルコやシンレスタール。当初は虚血性心疾患治療薬として開発されていたが、臨床試験で心疾患の既往がある患者でHDLを下げることが判り、試験は中止された。プロブコールはQT延長を示す。

プロブコールは初めは、飛行機のタイヤの寿命を延ばす添加物として1970年代に発見された。

2017年、京都大学iPS細胞研究所は、アルツハイマー病の病因物質のひとつであるアミロイドベータ（Aβ）を減らす事ができる既存薬の組み合わせで最もAβ低減効果が強い6種類の化合物の1つにプロブコールを選出した。

2021年1月、東和薬品株式会社は、諸般の事情でプロブコール錠 250mg「トーワ」の販売を中止することを発表した。

効能・効果 
 脂質異常症（家族性高コレステロール血症、黄色腫を含む）

副作用 
重大な副作用として添付文書に記載されているものは、心室性不整脈（Torsades de pointes）、失神、消化管出血、末梢神経炎、横紋筋融解症である。

作用機序
プロブコールは血中のLDL異化を増加させる事でコレステロール低下作用を示す。加えて、コレステロール合成阻害作用とコレステロール吸収抑制作用を持つ。またLDL中のコレステロールの酸化防止作用が強い。これにより泡沫細胞の形成が遅くなり、アテローム動脈硬化性プラークを形成し難くなる。

プロブコールはHDL産生トランスポーターに働き掛けると考えられている。

さらに、HDLの値を低下させる。
2-メチルフランは、水に難溶で可燃性の液体である。チョコレートのような香りを持ち、天然にはギンバイカやオランダラベンダーから発見されている。FEMA GRASに適合した香料原料として使われ、代替燃料としての可能性も考えられている。

製造 
2-メチルフランは産業的には化学合成の中間原料となり、通常はフルフリルアルコールの接触水素化分解、または気相中のフルフラールから水素化 - 水素化分解を経て製造される。
排水桝（はいすいます）とは、排水管に設けられる桝（ます）のことである。「桝」と称することもある。

概要 
排水桝は住宅や道路などで発生した排水を一時的に貯留させ、泥やゴミなどの不純物を除去して排水管や側溝が詰まらないようにする。雨水を集めるために用いられる排水桝（雨水桝）を集水桝と呼ぶ。形状は四角柱や円柱のものがある。

設置場所 
道路上で排水桝を設ける場所は以下の場所が考えられる。

 側溝を流れる水を集水して最終的に排水したい場所
 側溝どうしを接続する場合（角度が違う側溝を接続など）や別構造の水路（排水管など）と接続したい場合
一般に設置間隔は20 - 30 mで、縦断勾配が小さい道路では20 m程度とされている。縦断勾配で谷部となる区間では谷の最低部に必ず1ヶ所以上設け、その前後に3 - 5 m離れて1ヶ所ずつ配置するのが望ましい。

住宅等の敷地内で排水桝を設置する場所としては以下の場所が挙げられる。

 排水管の起点・屈曲点（45度を超える角度で方向転換する場所）・合流点
 直線部では上流側の排水桝から30 m以内、管径の120倍以下の場所
 排水管の径・管種・勾配が変化する場所
 大きな高低差を設ける場所
 敷地内の排水管の最終地点で、公共桝に排水管1本でまとめる場所
排水桝の設置場所によって「宅内桝」（住宅の敷地内の要所に設けられるもの）と「公共桝」（敷地内の排水管から下水道との接続点に設けられるもの。最終桝・公設桝・取付桝とも）と呼称される。

構造 
用途によって求められる構造が異なる。

汚水・雑排水に用いられる排水桝は頂部は防臭用にマンホール蓋を設け、底部の半円形状の勾配を設けたインバート桝とする。

雨水用は防臭が必要ないので、頂部はグレーチングを使用しても問題ない。この雨水用の桝では一般には150 mm以上の泥溜めを確保し、それ以上に泥やゴミが溜まると排水管に泥が流入するため定期的な掃除が必要となる。ゴミかごを設けることでゴミや落ち葉の流入を防ぐこともできる。

道路上の排水桝 
道路上に用いられる排水桝は街渠桝と縁石桝に分類される。

街渠桝は側溝を分断する形で落下口を設けた桝で、蓋の種類も多様であらゆる縦断勾配の道路に対応できる。

縁石桝は縁石に水流の落下口を有するもので、落下口が路面には現れない。ただし、処理できる水量も側溝桝より小さく、適用できる縦断勾配も限られる。

材質 
排水桝本体の材質はコンクリート製や塩ビ製がある。コンクリート製のものは一般的には鉄筋を有さない無筋コンクリートとなることが多いが、大きさや使用条件によって有筋になる。桝の蓋は鋼製格子型（グレーチング）のものも用いられる。

塩ビ製のものは桝径は150 mm・200mm・300mmのものがあり、桝の蓋も塩ビ製・鋳鉄製・ステンレス製などがあるため設置場所によって使い分けられる。

製作・施工 
コンクリート製の排水桝は一般的には現場で製作される。設計図面で指定された寸法に従い木型を組み立て、生コンクリートを打設して作成する。設置予定場所で木型を組み立てることが困難な場合は別の場所で予め作ってから現場に据え付ける（この方法は「陸打ち」と呼ばれる）。水路として用いる開口や蓋を設けるための凹部も設ける必要があり、製作には熟練に技術を要する。

塩ビ製のものは掘削・敷砂後に排水桝を設置し、排水管・立上り管を取り付けてから蓋をして埋め戻す。
株式会社シンテックホズミは、愛知県みよし市に本社を置く企業。

概要 
自動車産業を中心に、無人搬送ロボット、サービスロボット、ＶＲ、ＡＲ、自動化ツール（RPA）、自動車生産設備の開発・製造、マニュアルの編集、CGを利用したデジタルコンテンツの制作などを行っている。
持株の70％をトヨタ自動車株式会社が保有しており、トヨタグループ各社との取引がある。
最寄駅は名鉄豊田線 黒笹駅
キャッチコピーは「Move the Future 未来を運ぶ、未来を動かす」

沿革 
 1992年「保寿美工業」と「神光マイクロ」が合併し、発足
 1994年自動車修理書編集開始　用品取付書、取扱書制作開始
 1998年オーナーズマニュアル編集作業開始　マイクロフィルムをデジタルデータに変換するデジタルコンバート業務を開始
 1999年工程整備業務参入
 2000年中国（天津汽車）向け設備受注決定
 2001年中国（天津汽車）向けNBC2ライン受注
 2002年ロボット・オフラインティーチングを開始
 2003年中国現地法人　天津神技治具設備有限公司設立
 2004年AGV（SH-ALPS）1号機　導入
 2005年EWD（配線図）Web版開始
愛知万博IMTS用サーボECU納入
 2006年新社屋完成・移転（みよし市）
 2008年天津神技治具設備有限公司　順徳工場開設
トヨタ自動車（株）より技術開発賞受賞
 2009年メッセナゴヤ初出展
天津神技サービス事業部開業
 2010年『SILPS-Tango』生産開始　天津神技治具設備有限公司　長春事務所開設
CSR委員発足
 2011年東日本大震災に対し支援開始
一般建設業許可取得（機械器具設置工事業）
 2012年東北営業所開設
PHV導入
太陽光発電システム導入
国際物流総合展　初出展
 2014年太陽光発電システム導入完了　非常用電力供給システム構築
東洋経済　エコオフィス特集　記事掲載
SILPS codeナビゲーションシステム発売
SILPS Mini発売
 2015年東北営業所移転
東京営業所(現 東日本オフィス)開設
 2017年多治見事務所開設
 2018年 電動アシスト歩行車『Tecpo/テクポ』発売
平成30年7月豪雨災害に対し支援開始
 2019年以下出展
『あいちロボットショーケース』
『AICHI IMPACT！2019』
『第2回名古屋ロボデックス　ロボット開発・活用展』
『「モノ+スゴ」プロジェクトin名古屋駅前』
『ISPO2019展示会』
『ロボカップアジアパシフィック大会一年前イベント』
『第2回あいちロボットショーケース』　
 2020年 サービスロボット『AISLE』新たなホスピタリティを提案
ガイドレス搬送ロボット『TANGO2020』発売
次世代搬送ロボットコンセプトモデル～NEXT～発表
『AISLE Tower Type』紫外線照射による除菌機能を発売
 2021年 技術開発拠点『RaaS Lab』開設
6月　2050 Carbon Neutral宣言
　　『プライベート展示会』開催
　　　本社リノベーション工事を実施
8月　Smart mobile robot NEXTシリーズ新商品『NN-1100』発売
12月1日　オンラインストア開設
12月31日　『SILPS』旧シリーズ販売終了
 2022年 NEXTシリーズ新商品『NN-360』発売
2月　AISLEシリーズ新商品『Grace』『MX』発売

。

事業所 
 本社 - 愛知県みよし市
 Raas Lab - 愛知県常滑市
 東日本オフィス - 東京都品川区
 多治見事務所 - 岐阜県多治見市
 それいゆまるしぇ - 愛知県東海市

関連会社 
 神技智能机器人（天津）有限公司（2022年3月より社名変更）
　旧天津神技治具設備有限公司（中国）
和栗 雄太郎（わくり ゆうたろう、1928年7月7日 - 2014年4月1日）は、日本の機械工学者、熱工学者。九州大学名誉教授。

経歴 
九州大学名誉教授で日本学士院会員にも選定された機械工学者和栗明の長男として福岡市に生まれる。幼少期から父・明の影響により機械工学に興味を持つ。福岡県中学修猷館、久留米工業専門学校（久留米工業高等専門学校の前身）を経て、1952年、九州大学工学部機械工学科卒業。

卒業後、三菱造船に入社し、本社技術部内燃機研究課において船舶ディーゼル機関の燃焼及び潤滑について研究。1959年、ディーゼル噴霧の運動特性について、燃料油滴群の運動量が周囲の空気に移行して合体噴霧を形成するという運動量理論を世界で初めて創出し、噴霧の到達距離と対応する空気過剰率を表す数式（通称「和栗の式」）を導出した。和栗の式は、噴霧研究の基盤をなすものとして、その後数十年にわたり多くの文献に引用されることとなった。

1962年3月、上記の理論をまとめた「ディーゼル機関の燃焼噴霧運動論」により九州大学で工学博士の学位を取得。この論文を読んだ九州大学工学部教授柘植盛男らから招聘され、1963年10月、九州大学工学部助教授に転じ、1970年4月、同教授に就任。その後、1971年3月から1972年2月にかけて、文部省在外研究員として英国ロンドン大学インペリアルカレッジに留学している。1992年3月、九州大学を定年退官し、1992年4月、福岡大学工学部機械工学科教授に就任。1999年3月、福岡大学を定年退官。

この間、1985年7月から1994年7月まで日本学術会議会員、1988年4月から1989年4月まで日本機械学会副会長に就任している。

受賞 
 1984年 日本機械学会論文賞
 1993年 自動車技術会学術貢献賞
株式会社はかた匠工芸（はかたたくみこうげい）は福岡県大野城市に本社を置く、主に織物の製造販売を行なう企業である。

織物製造販売事業は、レディース和装事業、男きもの事業で構成している。

沿革 
 1955年（昭和30年）6月 - 福岡県柏屋郡新宮町において滝本絹織株式会社を設立し、博多織製造を業とする。「博多織工業組合」に加盟。
 1990年（平成2年）8月 - 工場設備と従業員を継承して、博多織産地問屋・株式会社後藤の系列会社として株式会社匠工芸を設立（「博多織工業組合」の組合資格は継続）。
 2007年（平成19年）3月 - 日本和装ホールセラーズ株式会社(福岡市中央区)設立。
 2009年（平成26年）2月 - 株式会社後藤の倒産により、工場設備・従業員を継承し、博多織製造を開始。
 2009年（平成21年）3月 - 博多織物協同組合に加入。
 2012年（平成24年）3月 - 「日本和装ホールセラーズ株式会社」を「株式会社はかた匠工芸」へ商号変更。
 2014年（平成26年）4月 - 博多織工業組合加入。男きもの専門店「SAMURAI」銀座本店(直営)、京都店(フランチャイズ)を出店し、男きもの事業を開始。
 2014年（平成26年）7月 - 東京証券取引所　TOKYO PRO Marketに上場。
 2014年（平成26年）9月 - 男きもの専門店「SAMURAI」京都店を直営に変更。
 2019年（平成31年）3月 - 東京証券取引所にTOKYO PRO Market上場廃止を申請。同年4月25日に上場廃止。

専門店 
男きもの専門店「SAMURAI」
 銀座本店
Aモーター（AEON MOTOR CO.,LTD.）は、台湾台南市山上区に本社があるオートバイメーカーである宏佳騰動力科技股份有限公司のオートバイ・ATVブランドである。

概要 
1997年にオートバイ、スクーターの部品製造工場として宏佳騰動力科技股份有限公司が設立。1998年にAEONのブランドを創設。50/90/125ccスクーターを欧州、アメリカ市場に投入。2000年に50/90ccのATVのコブラをアメリカ市場に投入。ポラリス・インダストリーズのODM、OEM供給を開始。2001年に50/90/125ccのオンロードATVを欧州市場に投入。2013年に日本市場に参入し現地法人Aモータースジャパン設立。

製品

オートバイ 
MY 125/150

スクーター 
CO-IN 110/125
OZ/OZe/OZs 125/150
ES150
Elite 125/250/300i/350
Elite 3D-350
Urban 125/350

ATV 
COBRA 50/100/220/320/350/400
MINIKOLT 50
CROSSLAND 300
CROSSLAND 4X4 350/400
CROSSLAND RX 350/400
三木 千壽（みき ちとし、1947年1月19日 -）は、日本の工学者。東京工業大学名誉教授、東京都市大学学長。専門は、構造工学、鋼構造学、橋梁工学。徳島県出身。

東京工業大学（1979年5月）工学博士論文の題は「鋼橋梁部材の疲れ強さ評価に関する基礎的研究」。

略歴 
 1970年 東京工業大学工学部土木工学科卒業
 1972年 東京工業大学大学院理工学研究科土木工学専攻修士課程修了
 1972年 東京工業大学助手
 1979年 東京大学専任講師
 1980年 東京大学助教授
 1982年 東京工業大学助教授
 1990年 東京工業大学工学部教授
 2003年 東京工業大学大学院理工学研究科長、工学部長
 2005年 東京工業大学理事、副学長（教育・国際担当）
 2012年 東京都市大学総合研究所特任教授
 2013年 東京都市大学副学長（国際担当）
 2014年 東京都市大学国際センター長
 2015年 東京都市大学学長

受賞歴 
 1980年 土木学会田中賞（論文部門）
 1992年 溶接学会FS賞
 1993年 土木学会論文賞
 1995年 日本鋼構造協会奨励賞[業績部門]
 1996年 土木学会田中賞（論文部門）
 1999年 溶接学会FS賞
 2002年 溶接学会業績賞
 2003年 土木学会田中賞（論文部門）
 2004年 経済産業大臣表彰
 2008年 土木学会田中賞（論文部門）
 2010年 日本鋼構造協会協会賞
 2012年 土木学会出版文化賞
 2013年 Ernst Gassner Award
 2014年 タマサート大学名誉博士号
 2014年 JICA国際協力感謝賞
 2015年 土木学会田中賞（論文部門）
 2017年 応用力学功績賞
 2018年 土木学会功績賞
 2018年 日本鋼構造協会論文賞
 2019年 関東工学教育協会賞（協会貢献賞）
 2019年 日本工学教育協会 工学教育賞（業績部門）
 2021年 土木学会田中賞（業績部門）

著書

単著

共編著

出演 
 クローズアップ現代（1994年10月27日）NHK放送
 奇跡の地球物語〜近未来創造サイエンス（2012年2月5日）テレビ朝日放送
 新報道2001（2013年3月3日）フジテレビ放送
 NHKニュースおはよう日本（2013年4月9日）NHK総合放送
 報道ライブ21 INsideOUT（2014年6月9日）BS11放送
 財部誠一の経済深々（2014年10月10日）BS11放送
 クローズアップ現代（2015年12月10日）NHK放送
 報道ステーション（2016年4月22日）テレビ朝日放送
 物質・材料工学と社会（2016年9月2日）放送大学放送
 東京リボーン（2020年2月29日）NHK放送
株式会社フーモア（英文社名：whomor inc）は、東京都中央区銀座に本社を置く、漫画、イラスト、アニメーション等の制作会社。

国内外のゲーム事業を主とする事業体に対してアートリソースを提供する企業である。

自社開発のクラウドソーシングシステムを通して、国内外のクリエイターに仕事を紹介し、クローズドタイプのクラウドソーシングとして事業を行っている。

概要 
フーモアは2011年にアクセンチュア出身の芝辻幹也により設立された会社。クラウドソーシングを使った漫画、イラスト、アニメーション、ゲームクリエイティブなどの制作事業で業容を拡大させ、2018年にジュピターテレコムと資本業務提携契約を締結。同年東京工業大学と連携するみらい創造機構等から出資を受け、2020年にはPreferred Networksから出資を受けた。2021年にはアカツキから追加出資を受け同社の香田哲朗が取締役に就任。

沿革 
2011年 株式会社フーモアを設立。
2012年 クラウドソーシング事業を開始。

事業内容 
 クラウドソーシング事業
 漫画事業
 メディア事業
 ウェブトゥーン事業
栗原工業株式会社（くりはらこうぎょう）は、電気設備工事などを行う電気工事のサブコンである。みどり会の会員企業であり三和グループに属している。

沿革 
1919年7月 - 大阪市北区梅ヶ枝町に栗原工業所創業。
1942年6月 - 栗原工業株式会社設立。
1949年10月 - 建設業法による大臣登録取得。
1966年5月 - 本社を大阪市北区高垣町（東阪急ビル）に移転。
1970年4月 - 教育訓練所開設。
1974年2月 - 建設業法改正により建設大臣許可取得。
2005年12月 - 栗原テクノサポート株式会社設立。
2015年8月 - 株式会社KESを完全子会社化。
2019年5月 - 本社を大阪市北区南森町（自社ビル）に移転。

関連会社 
 栗原タイランド株式会社
 栗原ベトナム有限責任会社
 煙台万華栗原電気儀表設備工程有限公司
 栗原テクノサポート株式会社
 株式会社栗原コーポレーション
 株式会社KES

脚注・出典
東雲焼（しののめやき）は、愛知県において明治時代に作製された焼き物。窯が置かれた地名に由来する。

概要 
1893年（明治26年）、名古屋市末広町在の元尾張藩士木全年輝により、愛知郡古沢村大字東古渡字東雲において始められた。また、同時に末広町において販売が行われた。創業期には不識庵素三がかかわったとされる。茶器や瓶・甕・日用皿などを中心に生産。狂言絵や富士絵のものが人気を博していたとされる。また、製法としては御庭焼の系譜に属する。原料は同郡御器所村瀬戸付近において採取したものを使用していた。明治末期に廃絶したとするもの、1924年（大正13年）に横井米禽に売却し、以降は米禽焼として生産されたとする資料がある。窯の跡地は、のちの名古屋市民会館の敷地にあたる。
妹尾 泰利（せのお やすとし、1924年2月25日 -）は、日本の機械工学者、流体機械学者。九州大学名誉教授。専門はターボ機械。

経歴 
福岡県に生まれる。1941年福岡県中学修猷館、1943年旧制福岡高等学校理科乙類を経て、1945年、九州帝国大学工学部機械工学科卒業。

1948年1月、九州大学工学部助教授に就任。1952年、「摩擦ポンプの研究」により工学博士の学位を取得。1954年、マサチューセッツ工科大学(MIT)に留学し、1958年、同助教授に就任。傍ら、エアリサーチ社上級専門技師を務める。1964年に帰国し、同年9月、九州大学生産科学研究所教授に就任。空気工学部門、熱エネルギー輸送工学部門を担当し、1981年、同研究所所長に就任する。1985年、アメリカ機械学会フェローとなる。

1987年3月、九州大学を定年退官し、三浦工業取締役三浦研究所専務に就任。1993年6月、退任し同技術顧問となる。

1989年11月、「流体工学における研究実績」により紫綬褒章受章。

指導学生に古川明徳九州大学名誉教授など。

受賞 
 1961年 アメリカ機械学会ムーディ賞
 1967年 松永賞 「ターボ機械内部の流動に関する研究」
 1974年 日本機械学会論文賞 「ターボ機械の羽根車内の流れ」
 1978年 日本機械学会論文賞 「羽根なしディフューザ内の左右非対称流れの解析」
 1988年 日本機械学会論文賞 「遠心および軸流羽根車翼端すきまに基づく圧力損失」
 1992年 日本ガスタービン学会功労賞
 1995年 日本機械学会技術賞 「低NOXボイラの開発」
 2002年 日本機械学会流体工学部門賞
 2003年 日本学士院賞 「遠心式ターボ機械内の流れに関する流体力学的研究」
 2003年 ターボ機械協会特別賞
 2007年 全国発明表彰日本商工会議所会頭賞
電子割符(でんしわっぷ)とは、秘密分散法を応用した暗号技術の一種、およびそれにより生成される分割された情報のことである。用いられた秘密分散法の特徴がそのままその電子割符の特徴となる。1979年にShamirとBlakleyによってそれぞれ独立に異なる秘密分散法が提案されて以来、多くの秘密分散法が提案され、その数だけの種類の電子割符がある。

新たな情報運用管理手法を産み出す基礎技術として、また機密情報保護の観点から注目を集めている。

概要
現実の割符と同様に一つの元の情報を二つ以上に分割し、またそれらを集めることで元の情報を復元する。現実の割符では主に、元の情報自体は既知で集めた時に既知の情報が得られたことを確認する相互認証に用いられるが、電子割符では、複数人の協力によってのみ得られる秘密情報の隠蔽に用いられる。また現実の割符では不可能な、十に分けた電子割符の内のどれでも三つ以上が集まれば秘密情報を得られる等の閾値（この例では三つ）を指定するなどの高い可用性を持つ。

暗号技術の一種ではあるが、一般の暗号（秘匿通信）とは異なった利用法を前提としていることから暗号として単純に評価することができず、用いられた秘密分散法を評価しなければならない。表面的には「暗号文と暗号鍵に分ける」と認識しても大きな間違いではない（→#バーナム暗号との関係）が、それでは多くの電子割符が具備する高い可用性も広い応用範囲も説明できないことは留意しておくべきである。

応用

PCの盗難対策
機密ファイル等の秘密情報から割符が三つ以上必要なように電子割符を生成する。
そのうちの一つをサーバーに保存して外部からアクセス出来るようにする。公開サーバーに公開情報として置いても良い。
機密ファイルの閲覧許可を持つ者に他の一つの割符を持たせる。
またそのPCにもう一つの割符を記録しておく。
こうすることで割符を持った人が割符を記録したPCで接続した場合にのみ閲覧可能となり、万一PCが盗難されても情報は漏洩しない。

この例では原始的な秘密分散法ではPCを二つ以上盗まれると情報も漏洩することになるが、各割符に特権を持たせることで特権の無い割符が入ったPCをいくつ盗まれても情報が漏洩しない秘密分散法もある。

分散バックアップ
バックアップを割符にして地理的に離れた複数個所に分散して保存しておくことで盗難や事故、災害、テロ等により一部が失われても復元出来るようにすることができる。

これだけなら単に暗号化した複製を分散して保存すれば済むが、電子割符を利用すると、本社機能が麻痺した時でも支社が割符を持ち寄って全社情報を復元し、本社機能を代行する（例えば顧客の資産保全）などの緊急措置を執ることが可能になる。単に暗号化した複製を分散して保存している場合には、暗号鍵の管理方法によっては本社機能と共に暗号鍵も失われたり、支社各々が独断で全社情報を復元できたりしてしまう。

バーナム暗号との関係
割符を暗号として看た場合、用いられる秘密分散法によってはバーナム暗号と原理的に同一、即ち情報理論的安全性を持つ完全暗号にすることが可能である。

秘匿通信としてバーナム暗号を利用する場合には鍵配送問題と呼ばれる、暗号鍵をどうやって盗聴されることなく通信相手に届けるか（そんな方法があるなら暗号化などせずにその方法で平文を届ければ良いはずだ）という問題が存在する。しかし電子割符は運用目的が秘匿通信ではないため、単に暗号鍵を割符の一つにすることで鍵配送問題が解決する。言い換えるとバーナム暗号は、分割数2閾値2の電子割符であると言える。

逆にバーナム暗号を電子割符として看た場合、分割数nに対して必ずn個の割符が無ければ秘密情報を得ることが出来ない。即ち、閾値は必ず分割数と同一でなければならず、また全ての割符は等価であり、そして全ての割符は秘密情報と同じ長さを持つ。

これに対して電子割符は用いられる秘密分散法によって、分割数とは異なる閾値を指定できたり、一部の割符に特権を持たせ（特権の無い割符がいくつあっても復元出来ないようにし）たり、割符の長さを秘密情報の数分の一にしたりできるなど、高い可用性がある。

割符を完全暗号にする秘密分散法としては、n次多項式はそれが通るn+1個の点を指定すると一つに定まることを利用したShamirの秘密分散法が代表例として挙げられる。

真の乱数列から生成した数列もまた真の乱数列となることから、各々の割符の暗号鍵を、同じ真の乱数から（各々の割符を識別する情報と共に）生成した数学的な関連性がある値とすることで、一つの割符の暗号鍵を調べれば互いに関連性の無い真の乱数（即ちバーナム暗号）でありながらも各々の割符の暗号鍵を必要なだけ並べれば、その数学的な関連性（Shamirの秘密分散法の場合はラグランジュ補間の変形）から暗号鍵を算出し暗号を解くことが出来るようになる。

Shamirの秘密分散法は単体の割符に関して完全暗号なだけではなく、閾値未満の数の割符に対しても完全暗号である特徴を持つ。が、割符の長さが必ず秘密情報の長さを超える、全ての割符が等価である、計算量が多く複雑で時間が掛かるなどの理由で可用性が低く実用には向かない。

バーナム暗号が完全暗号でありながら可用性の低さから商用の暗号には用いられず他の完全暗号ではない計算量的安全性を持つ暗号が用いられているように、Shamirの秘密分散法も商用の電子割符には用いられず他の完全暗号ではない（が充分な暗号強度を持ち高速な）秘密分散法が用いられている。

電子割符の説明として、動作原理の理解が容易なShamirの秘密分散法の説明がされることがあるが、Shamirの秘密分散法を用いた電子割符と同等の完全性や不可用性を全ての電子割符が具備しているわけではないことには注意を要する。
カザトムプロムはカザフスタンの国有原子力公社。ウラン関連分野や原子力燃料サイクル事業、ベリリウム、タンタル、ニオブの生産、発電などを運営している。

1997年に設置され、本社はカザフスタンのアスタナに所在する。社長はであったが、近年ヌルスルタン・ナザルバエフ大統領が発表した政府の再編で、シュコリニクが新たに発足するエネルギー省の大臣に任命されるため、後任社長にはヌルラン・カパロフが就くとしている。

製品

ウラン生産 
2006年カザフスタンは5,279トンのウラニウムを生産しており、このうち3010トンはカザトムプロムによって生産されている。

また、ロシアのやフランスのアレバ、カナダのカメコ、日本の東芝などとの合弁事業でカザフスタン側の代表企業となっている。

2010年までに15000トンの生産を目標としている。

ウルバ冶金工場 
素材はオスケメンので加工している。この工場はカザフスタンで最大級の冶金処理施設である。

この工場は世界一のウラン製品加工施設であり、世界第二のベリリウム製品加工施設、世界第三のタンタルとニオブ製品加工施設である。

その他の製品 
カザトムプロムは子会社を通じて、地質調査、ウラン・ベリリウム・タンタル・ニオブ生産、発電に携わっている。

八酸化三ウラン、燃料ペレット、二酸化ウラン粉末、濃縮天然ウランの生産などを行っており、ウランを含有した廃棄物、残骸、規格外工業製品の加工なども行っている。ベリリウムではベリリウム地金、粉末、銅ベリリウム母合金、アルミニウムベリリウム母合金、ニッケルベリリウム母合金、ベリリア基セラミックの生産などがあり、タンタルでは、タンタル地金、チップ、延伸材、ロッド、ワイヤ、粉末、コンデンサ材料、板材や、イットリウム精製タンタルの生産、ニオブでは、ニオブ地金、チップ、延伸材、ロッド、プレートワイヤ、パウダーなどを作っている。

加えて、電力や熱の生産にも携わっており、ウラン採鉱の訓練も行っている。フッ化水素酸の製造、研究開発、廃炉にも関わっている。

その他 
2007年8月、カザトムプロムは東芝から5億4000万米ドルでウェスティングハウス・エレクトリックの10％の株式の取得に合意した。この取引は2007年10月に完了している。

註
FreFlow（フリフラ）は、ソニーの関連会社であるソニーエンジニアリングが開発した無線制御型のペンライトで、ソニーエンジニアリングの登録商標。ライブ会場などで使われるペンライトの色を運営側が制御することで、一体感を演出することができるツールとして、2012年の紅白歌合戦などで使用された。

概要 
FreFlowには二種類の形状が用意されている。どちらも、運営側が発信した電波を受信すると、遠隔操作によりリアルタイムで色が変わるようになっている。これにより、会場内のペンライトの色を揃えることができるようになる。また、10種類のIDが用意されており、IDそれぞれに別の色を指定することもできる。操作可能な距離は200メートル、個数は無制限とされている。

ペンライト型 
外見は通常のペンライトと変わりないが、赤・青・緑それぞれ100段階の組み合わせにより、100万色の発色が可能となっている。明るさは100段階に調整できるほか、フェードイン・アウトや点滅速度の調整も可能になっている。

リストバンド型 
アーティストの要望により開発されたもので、手に握る必要がないため拍手もできるようになる。ペンライト型には劣るが、5個のLEDにより3万色の発色が可能になっている。明るさは50段階に調整でき、フェードイン・アウトや点滅速度の調整も可能。

送信機 
送信機には、照明卓に置ける小型のものと、アーティスト自ら操作することのできるペンライト型のものがある。照明卓に置くタイプの送信機は一般的な照明の規格であるDMX512-Aに対応し、照明卓からコードをつなぐだけで操作できる。また、照明の知識があれば、すぐに理解できるようになっている。

開発経緯 
アニソンのライブイベントにて、無線を利用したシステムの開発に携わっていた社員が発案し、2011年8月に開発を開始、同年12月に試作機が完成。ソニーミュージックに持ち込んだものの、「大きい、重い、遅い、ダサい、そして高い」と多くの欠点を指摘されたが、1か月程度で問題点を改善。

2012年8月には、スマイレージのライブにて公開テストを行った。この時期に近距離無線通信用周波数の切り替えが行われ、テスト直前の認証となってしまうなどしたが、興奮のあまりペンライトを壊してしまう人までいたといい、大盛り上がりとなった。その成功ぶりをきっかけにフジファブリックの野外ライブへの採用、紅白歌合戦への採用など評判を広めることとなった。

脚注・出典
ダグラス ブラック（1967年 -）は、Artist Visaで日本在住の陶芸家。

来歴 
1967年 ： カンザス州ローレンス市に生まれる。

1990年、オハイオ州コロンバス芸術大学陶芸科を卒業。Artist Visa を取得して陶芸を学ぶために来日。

1991年に三重県桑名市から栃木県芳賀郡茂木町に移住し、苧坂恒治に師事する。

1992年、茂木町に築窯する。

1994年から1997年には「GEOIDWORK」で舞台美術や出演もしたこともある。
自衛隊デジタル通信システムとは、防衛省技術研究本部が航空自衛隊の要求に基づいて三菱重工業が主契約企業（日本電気、三菱電機、日立製作所も協力）として2008年から2014年度にかけて開発した戦術データ・リンク装置。

概要 
JDCS(F)はリンク 16用のMIDS-LVT端末の搭載が能力的、スペース的、改修費用的に困難なF-15J Pre-MSIP機やF-2に搭載して、リンク 16対応機と同様に戦闘機間や自動警戒管制システム（JADGE）とのデータリンクを実現する。リンク 16との互換性は無いがJADGEを介することで、処理された戦術情報をE-767早期警戒管制機、F-15J近代化改修形態2型といったリンク16端末搭載機と共有でき、JADGEを中心としたネットワーク戦闘が行える。また、F-2の精密攻撃を支援するための地上とのデータリンク端末としての指揮統制用のJDC地上システム及び前線航空管制用のJDC地上システムがそれぞれ用意され陸上自衛隊の火力戦闘指揮統制システムとリンクすることで、地上部隊とのより密接な連携が可能となる。

JDCS(F)は、ソフトウェア無線であり技術研究本部が1999年から開発していた統合無線機の研究等に関する成果が生かされている。ソフトウェア無線機規格としては、アメリカ軍が統合戦術無線システム（JTRS）で採用したのと同じが採用されている。また、ハードウェアの制約が少ない地上システムの各構成品には民生品を活用することにより開発リスクやコストを削減している。搭載経費はMIDS-LVT端末の半分とされる。

開発と配備 
開発は平成20年度（2008年）より「自衛隊デジタル通信システム（戦闘機搭載用）」という名目で始められ、平成21年度（2009年）から平成24年度（2012年）にかけてシステム設計、機材の試作を実施した。

平成23年度（2011年）から平成25年度（2013年）にかけては試験を実施し、平成26年度（2014年）に開発を完了した。

開発完了を受け、平成27年度（2015年）から平成30年度にかけてF-2用に20機分が改修予算を計上される一方、F-15JのPre-MSIP（初期生産型）機に関してはそのままF-35A/Bで代替することとされ、Pre-MSIP機用の量産改修は予算計上されていない。