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富士製紙株式会社（ふじせいし）は、かつて存在した日本の製紙会社。1887年（明治20年）設立、1933年（昭和8年）に初代王子製紙に合併されて消滅した。王子製紙と国内市場の首位を競い合う、大手の製紙会社であった。

沿革 

王子製紙の設立（1873年（明治6年））から14年遅れた1887年（明治20年）、富士製紙は設立された。2年後の1889年（明治22年）に最初の工場が静岡県富士郡に完成し、操業を開始する。亜硫酸法と砕木法を使用した木材パルプ (SP, GP) と安価な水車動力を活用してコストを引き下げ、発足当初から先行する王子製紙に販売合戦を仕掛けたという。1897年（明治30年）、同じ富士郡内に第二工場と第三工場（パルプ専業）を建設する。拡張の結果翌1898年（明治31年）には、王子製紙がストライキで生産を減らしていたこともあって洋紙生産量が王子製紙を上回り、日本最大の製紙会社となった。

1900年代に入ると、王子製紙と同様に北海道に進出する。まず1906年（明治39年）、釧路の北海紙料（旧・前田製紙）を買収し第四工場（パルプ専業）とした。続いて1908年（明治41年）には製紙工場として江別に第五工場（江別工場）を建設、空知郡にパルプ工場の第六工場を追加した。一方、同じ時期に大阪の日本製紙（旧・阿部製紙所）を合併し第七工場（大阪工場）とし、富士郡で第八工場を新設している。

しかしこれらの急拡大の結果、資金繰りが悪化してしまう。事業拡大のペースが落ちたため、1912年に国内首位の座を王子製紙に譲った。再び拡大路線に転換するのは第一次世界大戦の影響による好況が契機で、1915年（大正4年）以降製紙会社の買収・合併や新工場建設が相次いでいる。1922年（大正11年）には樺太の日本化学紙料を合併し、樺太にも進出した。この間の1919年（大正8年）、樺太工業を始めとする製紙会社群を率いていた大川平三郎が富士製紙の社長に就任する。大川は株式の買い付けも進めており、この頃すでに大株主となっていた。

大川の他の大株主には甲州財閥の穴水要七（専務に就任）がいた。穴水は1929年（昭和4年）に死去するが、王子製紙が遺族から富士製紙の株式を買収し、株式の13%を保有する筆頭株主となった。大川は社長に留任したものの、これにより経営は王子製紙が握った。この時期、昭和恐慌期にあって市況が悪化していたことに加え、大川の樺太工業の経営が悪化しており富士製紙との共倒れが懸念されたことから、王子製紙・富士製紙・樺太工業の3社の合同が検討されるようになる。そして1933年（昭和8年）5月に3社の合併が実行に移され、富士製紙と樺太工業の2社は王子製紙に事実上吸収合併されて消滅した。この大型合併によって、「大王子製紙」と称される、国内市場の8割を握る巨大製紙会社が発足した。

年表 
 1887年（明治20年）11月15日 - 富士製紙株式会社設立。
 1890年（明治23年）1月4日 - 第一工場（入山瀬工場）操業開始。日本初の砕木パルプ (GP) 製造開始。
 1897年（明治30年）10月 - 第二工場・第三工場操業開始。
 1906年（明治39年）7月 - 北海紙料を買収し、第四工場（天寧工場）とする。
 1907年（明治40年）2月 - 日本製紙を合併し、第七工場（大阪工場）とする。
 1908年（明治41年）
 4月 - 第八工場（後の富士第三工場）操業開始。
 9月 - 第六工場（金山工場）操業開始。
 11月 - 第五工場（江別工場）操業開始。
 1913年（大正2年）1月 - 天寧工場全焼・廃止。
 1915年（大正4年）11月 - 野田製紙所を買収。
 1918年（大正7年）10月 - 富士パルプ株式会社、富士製紙から独立。
 1919年（大正8年）
 1月 - 富士パルプ池田工場操業開始。
 3月 - 釧路工場を着工していた北海道興業を合併。
 1920年（大正9年）
 2月 - 東京板紙・四日市製紙を合併。
 7月 - 釧路工場操業開始。
 1921年（大正10年） - 大阪工場廃止。
 1922年（大正11年）
 6月 - 日本化学紙料を合併。
 12月 - 江戸川工場操業開始。
 1923年（大正12年）10月 - 富士パルプを買収。
 1924年（大正13年）6月 - 梅津製紙・熊野製紙を買収。
 1925年（大正14年）
 7月 - 落合工場操業開始。
 8月 - 大日本製紙を買収、中川工場とする。
 1927年（昭和2年）
 1月 - 知取工場操業開始。
 11月 - 中川工場閉鎖。
 1930年（昭和5年）
 6月 - 金山工場廃止。
 7月 - 池田工場廃止。
 1932年（昭和7年）11月 - 特殊紙料試験工場（1931年（昭和6年）12月操業開始）を買収。
 1933年（昭和8年）5月18日 - 王子製紙に合併。

社長 
 河瀬秀治 - 1887年就任、1891年退任
 村田一郎 - 1891年就任、1908年退任
 小野金六 - 1908年就任、1911年退任
 原六郎 - 1911年就任、1918年退任
 窪田四郎 - 1918年就任、1919年退任
 大川平三郎 - 1919年就任

生産拠点 
王子製紙との合併（1933年（昭和8年）5月）の時点で、下記の14工場を保有していた（ただし樺太を除き住所は現在のもの）。

 富士第一工場 - 静岡県富士市入山瀬
 富士第二工場 - 静岡県富士宮市小泉
 富士第三工場 - 静岡県富士市平垣
 芝川工場 - 静岡県富士宮市羽鮒
 名古屋工場 - 愛知県名古屋市港区船見町
 京都工場 - 京都府京都市右京区梅津大縄場町
 神崎工場 - 兵庫県尼崎市常光寺
 熊野工場 - 和歌山県新宮市蓬莱
 千住工場 - 東京都荒川区南千住
 江戸川工場 - 東京都江戸川区東篠崎
 江別工場 - 北海道江別市王子
 釧路工場 - 北海道釧路市鳥取南
 落合工場 - 樺太豊栄郡落合町
 知取工場 - 樺太元泊郡知取町

王子製紙に継承された後も操業を続けたが、富士第一・富士第二・芝川・名古屋・京都・神崎・千住・江別の8工場は太平洋戦争中の1943年（昭和18年） - 1945年（昭和20年）に休止、樺太所在の2工場は敗戦（1945年（昭和20年））に伴う樺太放棄で喪失した。残った4工場は、戦後の王子製紙解体（1949年（昭和24年））で本州製紙（富士第三・熊野・江戸川）と十條製紙（釧路）に継承され、このうち熊野を除く3工場は王子マテリア富士工場・同江戸川工場・日本製紙釧路工場として2011年（平成23年）現在も操業している。また、戦中に休止された工場のうち富士第一・富士第二・芝川・神崎・江別の5工場は戦後再開し、現在ではそれぞれ王子エフテックス第一製造所・同富士宮製造所・同芝川製造所・王子イメージングメディア神崎工場・王子エフテックス江別工場として操業している。

富士製紙時代のうちに閉鎖された工場には以下の5工場がある。
 中川工場 - 東京都足立区大谷田
 大阪工場 - 大阪府大阪市此花区西九条
 金山工場 - 北海道空知郡南富良野町金山
 池田工場 - 北海道中川郡池田町
 天寧工場 - 北海道釧路郡釧路町天寧
株式会社マルゼンは、東京都台東区に本社をおく業務用厨房機器の総合メーカーである。

事業 
 熱機器（ガスコンロ・オーブンなど調理機器）
 作業機器（シンク・作業台などの調理用作業機器）
 殺菌洗浄機器（食器洗浄機・保管庫などの殺菌洗浄機器）
を専門に手がけている。

製造子会社としてマルゼン工業株式会社があり、埼玉県春日部市、青森県十和田市、福岡県八女郡広川町に工場がある。なお、同社は2019年2月28日まで「マル厨工業株式会社」という社名だったが、これは同社が設立された1986年当時、マルゼン本社があった荒川区内にマルゼン工業という無関係な会社があったためである。

沿革 
 1961年3月 - 渡辺商事株式会社設立。
 1964年7月 - 本社を東京都荒川区荒川に移転。
 1965年4月 - 商号をマルゼン燃器製造株式会社に変更。
 1967年4月 - 本社を東京都荒川区西日暮里1-49-11に移転。
 1976年9月 - 商号を株式会社マルゼンに変更。
 1999年2月 - 東京証券取引所2部上場。
 2003年4月 - 株式会社フジサワ・マルゼンを設立。経営難に陥った製パン製菓機械製造会社の株式会社フジサワから営業譲渡を受ける。
 2019年11月 - 同年8月に破産した同業のオザキ株式会社（東京都墨田区）の事業を譲り受ける。

テレビcm
2000年4月から2002年3月まで朝だ!生です旅サラダ(朝日放送)で放送されたが現在は降板
株式会社ノリタケリサイクルセンターは愛知県愛西市に本社を置き、砥石リサイクル事業を営む企業。

概要 
前身は有限会社名古屋砥石製造所であり、2000年6月27日に使用済み砥石の収集運搬と中間処理を行なう事業免許を取得した。これはノリタケカンパニーリミテドやノリタケボンデッドアブレーシブなどの製造する砥石を使用後に引取り、コアの再利用や砥石のリサイクルを行ない環境保護を進めるノリタケグループの戦略に沿ったものである。

2001年4月1日には組織を改めて株式会社ノリタケリサイクルセンターとなり、同年12月18日には全国から使用済み砥石を収集・運搬できる「広域再生利用指定産業廃棄物処理者」の指定をノリタケカンパニーリミテドが取得した。なお、ノリタケリサイクルセンター自身は愛知県・岐阜県・三重県・滋賀県・静岡県の5県で収集・運搬ができる免許を有している。
株式会社沖コムテック（おきコムテック）は、埼玉県蕨市に本社を置く沖電気工業の子会社。沖電気工業が製造・販売する通信事業者向けの通信機器の設計・開発を行っている。

沿革 
 1999年 ‐ 株式会社沖テック及び株式会社システック東京を合併し設立。
 2000年 - 沖電気工業よりサービス部門の一部を譲受し、業務開始。
 2002年 ‐ 名古屋技術センタを株式会社ウォンツ (装置開発企業)、プリント基板設計部門を株式会社シーエイ・テクノ、サービス部門を株式会社シーエス・テクノとし、それぞれ独立会社として業務開始。 福岡技術センタを株式会社沖ネットワークエルエスアイ、設計エンジニアリングサービス・ソリューションサービス事業を株式会社沖テクノクリエーションへ移管。
 2004年 ‐ 本社を埼玉県蕨市へ移転。
マイクロフォーマットはHTML（またはXHTML）ウェブページにおける、意味を表現するための小さなマークアップである。マイクロフォーマットには用途ごとに様々なものがある。

現在のHTML標準には記述の意味を埋め込むための構文が備わっている。マイクロフォーマットでは
class
rel
rev
などのHTML属性が多用される。

通常のHTMLページにマイクロフォーマットを埋め込むことで、ウェブクローラなどのプログラムがイベント情報やレビューなどをウェブページ上から見つけ出すことができる。

背景 
そもそも、ウェブのマークアップ言語であるHTMLは文書を表現するために開発された。しかし、ウェブが発展してくると、様々な種類の情報を共有するニーズが現れ、HTMLの意味マークアップ能力では力不足だと考えられるようになった。HTMLは情報を文書単位に構造化するので、例えば医療機関の電話番号を知りたいと思っても、現在一般的なWWW検索エンジンでは単語などの単位でしか検索できず、使いにくい。

マイクロフォーマットはこの問題に対して漸進的なアプローチを取り、HTMLに現実のニーズに応じた意味拡張を施すことを目指している。

マークアップ例
例として、連絡先情報を記述する  のマークアップを示す。

<address class="vcard">
   <span class="fn">山田 太郎</span><br>
   <span class="org">株式会社マイクロフォーマット</span><br>
   <span class="tel">604-555-1234</span><br>
   ※<a class="url" href="http://facebook.com/yamada.tarou">フェイスブック</a>もご覧下さい。
</address>

この例には表示名（fn）、所属（org）、電話番号（tel）とURLが記述してあり、特定のクラス名で識別されている。そして全体が class="vcard" でラップされており、これらのクラスが  を構成していて、偶然に名づけられたものではないことを示している。この例は基本的なもので、 にはこの他のクラスも存在する。

このようにすることで、ソフトウェア、例えばブラウザプラグイン、が情報を抽出し、アドレス帳などの他のアプリケーションに渡すことができる。

一覧 
マイクロフォーマットとその用途の不完全な一覧を載せる。

（仕様） - 標準のHTML内にフィードをつくる
（仕様） - イベント情報
（仕様） - 連絡先情報
（仕様） - 書評などのレビュー
（仕様） - 履歴書
（仕様） - 分散ディレクトリ
（仕様） - 分散型のタギング（フォークソノミー）
（仕様） - ソーシャルブックマーク
 XFN - 友人関係など社会的ネットワーク
 - リストとアウトライン

この他にも提案されているマイクロフォーマットがいくつもある。詳細は外部リンク先を参照されたい。

マイクロフォーマットの利用
HTMLとともにマイクロフォーマットを使うことで、アプリケーションから使える意味ある情報をもたらすことが出来る。これらは、ウェブクローラのようなオンラインデータを収集するアプリケーションや、電子メールクライアント、スケジュール管理ソフトなどといったデスクトップアプリケーションなどが該当するだろう。

 や  といったブラウザ拡張により、HTML中のマイクロフォーマットを検出し、 のような情報管理、カレンダーソフトウェアでも使えるフォーマットへ変換することが出来るようになっている。

マイクロソフトや他のソフトウェア会社が、今後のプロジェクトにマイクロフォーマットを組み込むことを表明している。

マイクロフォーマットの作成
既存のマイクロフォーマットの多くは、 で作成でき、ウェブ上の実例を収集する過程で、メーリングリストと連携していた。他のマイクロフォーマット（など）は、他の場所で提案、開発中である。
株式会社ノリタケTCFは、愛知県刈谷市に本社を置く工業炉メーカー。

概要 
ノリタケカンパニーリミテドの子会社。かつてはコバレントマテリアル（旧・東芝セラミックス）も出資していたが2009年（平成21年）3月にノリタケカンパニーリミテドの100%出資となった。

ノリタケカンパニーリミテドは2001年（平成13年）9月に東芝セラミックスから半導体製造時の廃液処理に用いる「液体濾過用セラミックスフィルター」の事業を買収し、これを機に焼成炉の分野でも提携を進めた。その結果、2002年（平成14年）10月には東芝セラミックスの子会社である東芝セラミックスファーネス株式会社（TCF）および東セラエンジニアリング株式会社をノリタケカンパニーリミテドの焼成炉部門と統合することで合意した。

これによって、まず翌2003年（平成15年）4月1日に東セラエンジニアリング株式会社が東芝セラミックスファーネス株式会社を吸収合併し、名称は東芝セラミックスファーネス株式会社（TCF）とした。さらに同年6月30日にノリタケカンパニーリミテドが株式の51%を取得して子会社とし、同時に社名もノリタケTCF株式会社と改めた。この合併により、ノリタケ、東セラの両社にとってそれぞれ中核事業ではないものの必須な事業分野である焼成炉について経営効率や市場での競争力を強化できると考えられている。

事業所 
 本社（愛知県刈谷市） 
 東金事業所（千葉県東金市） 
 九州営業所（福岡県北九州市小倉北区） 
 明智工場 （岐阜県恵那市）
ジョン・ケイ（John Kay）は、イギリス、ランカシャー州ウォリントン（現在はチェシャー州に属する）出身の時計職人。リチャード・アークライトと共に1768年水力紡績機を発明したことで知られている。これは産業革命の中で、繊維産業の発展の上での画期的な事件となったものである。約30年ほど前に「飛び杼」を発明したジョン・ケイと混同されやすいが、別人である。

トーマス・ハイズとケイ 
1763年、ケイは既婚の時計職人としてグレーター・マンチェスターのリーに住んでいた。隣人のは発明家で、2人は協力して繊維機械の実験をしていた。2人がどういう技術に取り組んで何を成し遂げたかについては、後にいくつかの物議を醸した訴訟の主題となったが、少なくともローラーを使った紡績を研究していたと見られる。

1763年には織機は大いに自動化されていたが、紡績は未だに糸車を使っていた。糸車を機械式ローラーで置換する研究は18世紀前半から行われており、が1738年に最初の機械を作っているが、実用化にはさらなる開発が必要だった。

彼らは試作機を作ったが、資本がなかったために3年間の研究は限定的なものとなり、設計を完成させることはできなかった。

リチャード・アークライトとケイ 

アークライトがケイと彼の紡績機のアイディアを拾い上げて、ケイと共に紡績機を作り上げ、後に水力紡績機（water frame）を生み出すにいたるような仕事へと発展させた。水力紡績機は、ケイやハイズの名前なしに、ほとんどアークライト1人の功績と称えられている。

1767年、かつらを製造販売していた起業家のリチャード・アークライトは、ケイの時計職人としての腕を買い真鍮製ホイールを作らせた（表面上は「永久機関」を作ろうとしたものとされている）。6カ月後、ケイがウォリントンに戻った後、アークライトは彼を説得してローラーを使った紡績機を作らせた。1767年にケイがアークライトのために作った試作機がその後の紡績機の元になった。

1780年代の特許訴訟以降、様々な主張がなされた。アークライトがケイと会う前からその設計を思い浮かべていたという説、ケイがハイズのアイデアを盗んでアークライトに伝えたという説、ケイが機械を組み立てただけでなく設計も行ったとする説がある。

ケイの試作品の実用性に納得したアークライトは、1768年にプレストンに場所を移し、表向きは経度測定器を開発していると称し、ケイに紡績機を改良させた。作業場で何をしているかは秘密で、しかも奇妙なハミングノイズが聞こえてくることから、魔女術を行っていると告発されたことがある。アークライトはまだ裕福ではなかったが、ケイを「使用人」として連れてきており、21年間雇用するためと秘密を守ってもらうためにケイには債権を与えていた。

その後ノッティンガムに移り、1769年に彼らの考案した機械を使った工場を建設。同年、アークライトが特許を取得しているが、そこにケイの名はなかった。ノッティンガムの発明家ジェームズ・ハーグリーブスからその特許のことを聞いたケイは、自分こそが真の発明者だとハーグリーブスに伝えた。アークライトはケイがハーグリーブスに設計を漏らしたとして告発し、2人は袂を分かった。ケイも負けじとアークライトが工具を盗んだと告発し、アークライトも反訴した。最終的にケイはアークライトのノッティンガムの家から出て（それまでそこに住んでいた）、完全に2人の関係は解消された。

その後 
1769年に最初に建設したノッティンガム工場は馬を動力源とするものだったが、馬の餌代がかさみ、利益が上がらなかった。しかし考え方が間違っていないことは証明されたので、アークライトは投資家を募って改良を加えた水力工場を建設した。クロムフォードに1771年に建設した工場はダーウェント川から水で水車を回して動力源とした。それにより産業革命が起き、アークライトらは裕福になったが、ケイは除け者だった。

1781年、アークライトは特許無効で訴えられる。4年後、ハイズとケイとケイの妻が、ケイを通してアークライトがハイズの設計を盗んだと証言した。ケイは自分がアークライトの悪事に加担したと証言したことになり、その真実性が疑問視された。しかし問題は知的財産権の窃盗ではなく、ハイズという先例があってアークライトの特許の新規性が疑わしいという点であり、陪審は（真の発明者が誰かという点は問わず）アークライトの特許を無効とした。陪審はアークライトに不利な評決をしたが、特許権がハイズやケイに移されたわけではない。
阪神国道電軌1形電車（はんしんこくどうでんき1がたでんしゃ）は、阪神国道電軌が1927年7月の国道線開業に際して製造した路面電車車両で、同社が1928年4月に阪神電気鉄道に合併されたことから、そのまま同社の併用軌道線1形となったものである。

概要 
1形は1927年の国道線開業時に合計30両製造された。その内訳は、1 - 10が藤永田造船所、11 - 20が田中車輛、21 - 30が大阪鉄工所でそれぞれ10両ずつ製造されている。

車体は全長12.6m、車体幅約2.4m、自重17.6t、側面窓配置は1D 10 D1（D：客用扉、数字：側窓数）で初期の鋼製車らしくリベットが目立つ鋼製の低床ボギー車で、前面は標準的な3枚窓であったが、角部が面取りされており、単純な平面ではなかった。この前面デザインは翌年登場した新設軌道線の831形に継承されている。正面中央にエアインテークを、右側に行先方向幕を取り付け、窓下にはトロリーレトリバーと尾灯を取り付けていたが、ヘッドライトは脱着式であった。車内はロングシートで定員82名であった。

また、路面電車スタイルの低床車体ではあったが扉部分の床にステップがなくフラットであったため、扉の開閉と連動して動作するホールディングステップを備えており、後の併用軌道線車両共通の仕様となった。塗色は茶色で、車体中央に金属製の大きな社章が取り付けられ、前面の左右と側面ドア両側に楕円形のナンバープレートが取り付けられた。

台車及び電装品であるが、台車はその後阪神の併用軌道線で標準となった汽車製造製ボールドウィン64-20Rを装着し、主電動機は三菱電機製MB-162-LR（1時間定格出力29,8kW）を各台車に1基ずつ計2基搭載し（のちに一部車両は4基装架に強化）、制御器は同じく三菱電機製の直接式制御器であるKR-8で、これは当時の日本の路面電車の標準的な制御器であった。ブレーキ装置は601形と同じSME非常直通ブレーキを装備、こちらもその後の阪神の併用軌道線車両の標準装備となった。集電装置は、トロリーポールを装備していたが、国道線は北大阪線と異なり単架線だったため、当初より前後に各1基搭載で竣工している。

戦前の1形 
1形は国道線の開業と同時に就役し、野田 - 東神戸間のロングランに従事したが、路面電車としては長距離かつ高速で走ることを要求されたために主電動機の出力不足とそれに起因する故障に悩まされ、増備車の31形では主電動機を4基装架に増強したほか、1933年以降には、モーターの電機子の巻線を二重から三重に強化して焼損事故の防止に努めた。1936年には着脱式だったヘッドライトを、固定式に改めて屋根上に取り付けた。戦時中の金属回収によってナンバープレートと社章を供出したほか、2本ある窓保護棒のうち1本も供出した。

1944年には10両の主電動機を換装のうえ4基搭載とし、同時に制御器も換装することを計画したが、戦時下の物資不足によって実施されることはなかった。

戦後の1形 
併用軌道線の他形式に比べて出力の劣る1形は、戦後は運用の中心を国道線から甲子園線や単架線化された北大阪線にシフトした。この間、塗色を71形以降と同じベージュとマルーンのツートンカラーに変更、社章は側面左側のドア横に、ナンバーは正面右下と側面右側のドア横に記入された。1947年3月に浜田車庫内で30が事故焼失し、17も半焼した。17は側面下半分がノーリベットになって正面のウインドヘッダーが平らになった形で復旧したが、全焼した30は1953年に廃車された。

1949年には神戸方のトロリーポールをYゲルに変更、大阪方のポールは予備として残されたが、その後撤去された。保護棒も復旧されたほか、1950年ごろには尾灯を正面左窓上に移設した。1958年秋には22が新設軌道線の881形の一部車両同様、阪神パークで開催された科学博のPRのために、車体をイエロークリーム、屋根をグレーに塗装された。1960年代後半には使わなくなった行先方向幕を埋めたほか、27が車体更新を受けて17同様側面下半分がノーリベットとなった。

1954年12月15日の摂津車輌での火災で26が全焼、翌1955年に廃車となった。続いて1957年には4両を廃車、その後は併用軌道線の需要減に伴う減便に対して、余剰となった1形を廃車することで対応することとなり、1962年には4両を、1967年には3両、1970年と1971年には各2両、1972年には5両が廃車され、残った8両は1974年の国道線西灘 - 上甲子園間廃止時に全車廃車された。廃車後、浜田車庫内の牽引車として残った車両もあった。

併用軌道線の全線廃止後、車体更新を受けた27が甲子園阪神パークに保存された。パーク保存の際には車体表記を1に改めている。しかし、園内をリニューアルした1991年ごろに撤去されたため、現存しない。
株式会社トロイカ（英文社名:troica Ltd.）は、業界が非効率な状態にあり、特定のポジションにあるものが適正な水準を超えて利潤を得ている業界の一つである「中古車業界」にインターネットを駆使する事で流通を変える事を目的として設立されたITベンチャー企業である。なお、英文社名はtroikaとcarを足したものであり、ロシア語で「三頭立ちの馬車」で数字の3を表す。因に「荷馬車」をワゴン、「幌付き馬車」をカブリオレという。

事業内容 
日本初のオークション機能を搭載した中古車SNSサイト「troica」を運営。2007年4月に2006年4月から運営していた中古車オークション代行サイトを売却し、インターネットメディア事業を中核としたビジネスを展開。SNSの特徴であるPVによる広告収入だけではなく、車に特化した業種の広告ページをテナント料として毎月徴収するという収益モデルを確立している。

2010年に中古車買取価格検索サイト「相場の星」をリリース

マスコット 
トロイカのマスコット「フーイ君」はガリバー旅行記に登場する「フウイヌム」が語源である。

関連会社 
合同会社インマイバッグ
トロイカ代表取締役社長の大橋賢治が創業した「バッグの中身共有サービス」”インマイバッグ”運営会社。
2012年インマイバッグ事業を株式会社サイブリッジ、Pixiv株式会社、どこでも株式会社に事業譲渡。
ヘンプ・オイル (hemp oil) は、ヘンプ(麻)の種子からとれる油脂である。麻実油、大麻油とも。種子の重量に対して25%から30%がオイルとして抽出できる。精製されていないヘンプ・オイルは通常、よく熟れたイネ科植物のようなライトグリーン色をしているが、精製されるとほとんど透明色になる。

性質 
乾性油であるが乾燥性はアマニ油よりも悪い。主な成分としてはパルミチン酸やリノール酸、リノレン酸などが含まれ、ヨウ素価は149-167、けん化価は190-193である。

用途 
ヘンプ・オイルはボディーケア製品・潤滑油・塗料・工業用途など、非常に広範囲に使われている。また抗菌性の性質を持っているため、石鹸・シャンプー・洗剤などの成分としても使われている。食用としても用いられ、オイルは必須脂肪酸を8割も含むという特徴があり人体が必要とするバランスにも秀でている。

バイオディーゼル（植物燃料）の原料として以前から研究されており、最近注目され始めている。以上のような製品原料としてヘンプ・オイル使用を促進させるための団体が現在数多く存在する。

なお、ヘンプ・オイルは種子から油成分のみを抽出したもので、麻に含まれる陶酔成分THCを含むことはない。そのため嗜好品としては使用できない。
ビウレット反応（Biuret test）は、タンパク質や、ポリペプチドを検出する方法の1つ。アミノ酸が3つ以上つながった（トリペプチド以上の）ペプチドは、ビウレットに似た構造を持ち、アルカリ性溶液中で銅（II）に配位し、赤紫色から青紫色に呈色する。この反応は1833年にドイツで発見されたが、1857年にそれとは別にポーランドの生理学者、G.ピオトロウスキーによって再発見された。タンパク質がペプチド結合を多く含むほど強く呈色し、さらに、タンパク質のグラムあたりに現れるペプチド結合の数はほぼ同じであるため、タンパク質のおおよその濃度を測定するのにもビウレット反応は有効である。この反応で使う液体をビウレット溶液(Biuret solution)という。ただし、ビウレット反応という名前だが、ビウレットは生成しない。

いくつかの派生形も考え出されており、BCA法やローリー法などがその一例となる。

準備 
試料を水に溶かし、それと同じ体積の質量パーセント濃度1%の強塩基（たいていNaOHかKOH）の水溶液を用意する。強塩基の水溶液に数滴の硫酸銅(II)水溶液を加え、試料の水溶液と混ぜ合わせる。水溶液が紫色に変わったらタンパク質かポリペプチドが試料中に存在することになる。検出されるペプチドは少なくとも3つのアミノ酸分子が縮合したものになる。検出できるペプチドの濃度は5mg/mL - 160mg/mLである。
共和薬品工業株式会社（きょうわやくひんこうぎょう）は、大阪市北区に本社を置くジェネリック医薬品メーカー。

概要 
代表者：代表取締役社長　角田礼昭　
所在地
本社：大阪市北区中之島3丁目2番4号中之島フェスティバルタワーウエスト27階
工場：兵庫県三田市テクノパーク11-1・鳥取県鳥取市南吉方3-201-2
研究所：兵庫県三田市ゆりのき台6-7-2

沿革 
1954年1月 - 創業
1988年6月 - 大阪市淀川区西中島新大阪森ビル（現・MTビル1号館）に本社移転
1989年1月 - 兵庫県三田市テクノパークに工場を移転
2005年7月 - インドの製薬大手ルピン社と協力契約を締結
2007年10月 - インド・ルピン社（Lupin）と資本提携し、ルピン社が株式の過半数を取得
2008年11月 - ルピン社の完全子会社となる
2011年5月 - 物流センターを神戸市東灘区から尼崎市に移転
2011年11月 - アイロム製薬株式会社（現：共和クリティケア株式会社）の全株式を取得
2017年3月 - 鳥取県鳥取市に鳥取工場竣工
2017年12月 - 大阪市北区中之島に本社移転
2019年11月 - ルピン社は、ユニゾン・キャピタル社に保有する全株式を約570億円で売却すると発表
2019年12月 - ルピングループから独立

ブランド 
「AMEL」

「アメル"AMEL"」は共和薬品工業の企業ブランド（登録商標）である。

不祥事 
2021年8月23日、共和薬品工業は異物（人毛）の混入を確認したとして「消化酵素剤・ベリチーム配合顆粒」の自主回収を発表した。
2022年3月28日、国の承認を受けていない添加剤を使用して医薬品を製造したとして、大阪府は共和薬品工業に10日間の業務停止と業務改善を命じた共和薬品に業務停止命令　大阪、未承認の添加剤使用 | 河北新報オンラインニュース / ONLINE NEWS。兵庫県は同社三田市の工場に33日間の業務停止を命じた。
江別のれんが（えべつのれんが）は、北海道遺産のひとつ。北海道江別市で生産されている煉瓦で、野幌地区がその中心となってきたため「野幌れんが」としても知られる。

概要 
江別産の煉瓦は、市内ほか周辺地域の土壌に多く含まれる野幌粘土を原材料としており、褐色及び赤い色が特徴である。鉄道や道路のトンネル・橋などのインフラ、サイロ、学校、民家、駅舎や倉庫建物などに用いられ、北海道の近代化に貢献した。
現在も市内には江別市「歴史的れんが建造物保存活用事業」の一環として、400棟を越える煉瓦造りの建造物が保存されている。なお江別では現在でも3か所の煉瓦工場が稼働し、国内の20パーセント以上のシェアを占める、日本有数の煉瓦生産地となっている。

1994年（平成6年）に開館した同市内の建築施設「江別市セラミックアートセンター」には、れんが資料展示室が設置されており、江別ならびに北海道における煉瓦の歴史を学ぶことのできる資料が多く展示されているほか、数々の関連イベントも行う「北のやきもの展示室」も設けている。

煉瓦と共に、西暦300年ごろのものとされる「江別式土器」も市内の遺跡から掘り出されていることなどもあって、江別市は陶芸の中心的な地域のひとつとしても知られている。

歴史 
明治時代の北海道では、内陸における開発用の建築資材に煉瓦の使用が、開拓使によって推し進められた。

江別で煉瓦製造が開始されたのは1890年(明治23年)。現在の東光町にある覚良寺境内内に存在した江別太煉化石工場で作られた。石狩川が近郊にあり資材の輸送に便利で、現在の野幌駅から野幌森林公園にかけての野幌丘陵に煉瓦の原料となる「野幌粘土」を豊富に含んだ土壌を持ち、最需要地で大きな都市である札幌市、小樽市にも近く、平坦な工業用地や薪材の確保が比較的容易だったことなどが考慮された。

1898年には北海道炭礦鉄道が野幌煉瓦工場を開設。後に札幌商工会議所会頭を務める久保兵太郎（作家久保栄の父）が経営者となる。以降も煉瓦工場の進出が相次いだ江別は、一躍煉瓦の町として栄えることとなった。

大正時代の初め頃、煉瓦工場で労働者たちによるストライキが起こった記録がある。これは江別で起こった最初のストライキとされる。当時の煉瓦工場の労働条件はあまり好ましいものではなく、一日に支払われる賃金に対して、12時間もの長時間労働を強いられてことが原因の一つとされている。

1918年（大正7年）頃には、北海道炭礦鉄道の後継である北海道炭礦汽船の煉瓦工場が、職工500人、年間煉瓦生産1,200万個の規模を持ち、他に館脇煉瓦工場（職工800人、煉瓦・土管・瓦・甕1,500万個）、岩田煉瓦工場（150人、煉瓦・土管・甕300万個）、馬場崎煉瓦工場（50人、煉瓦80万個）、沢村煉瓦工場（20人、煉瓦40万個）があり、さらに北海道煉瓦株式会社の工場が建設中であった。

1990年（平成2年）、江別市で本格的に煉瓦造りが開始されてから100周年を記念して、第1回目の「えべつやきもの市」が開催された。

1994年（平成6年）4月、「旧石田邸」と呼ばれる建物を、江別市が野幌代々木町の野幌グリーンモール（遊歩道）沿いに移築し修繕を施した。この建築物は1945年（昭和20年）ころに北海煉瓦の社員・石田惣喜知が建設した、3階建て・107坪の煉瓦造りの邸宅である。半円形に突き出た窓やマンサード屋根など、特徴ある建築様式で知られ、写真の被写体や絵画の題材にも選ばれるなど、多くの人に親しまれた。現在は「ガラス工芸館」としてガラス工芸家たちの作品を常設展示し、5月から10月まで一般市民に無料開放されている。

2004年10月22日、江別のれんがは第2回選定分の北海道遺産に認定。同年11月12日に認定証が授与された。

現存する工場 
江別市内で現在稼動している工場は
米沢煉瓦 - 昭和14年4月操業
丸二北海煉瓦 - 大正10年4月操業
昭和窯業 - 昭和15年操業 ※創業者は小林酒造（栗山）の創業者と親族。

東野幌町3番3号にある旧ヒダ煉瓦は商業施設EBRIとして利用されている。

過去にあった工場 
最盛期は昭和25年の15社。明治24年から延べ30社存在した。※年度は操業年度
 江別太煉化石工場 明治23年
 北海道炭鉱鉄道(久保組) 明治31年
 石狩煉瓦（北海道窯業に吸収合併）昭和17年
 北海道窯業（北海道炭鉱鉄道から改組） 大正14年
 東崎煉瓦工場 明治42年
 沢村煉瓦工場 明治43年
 館脇レンガ工場 明治33年
 岩田工場 大正5年
 野幌煉瓦(館脇レンガと岩田工場が合併)昭和2年
 野幌陶管製作所 昭和16年
 野幌煉瓦陶管（野幌煉瓦と野幌陶管製作所が合併）昭和49年 ※本社は江別市で現存。工場は沼田。
 北部窯業(米沢煉瓦の前身）不明
 馬場崎煉瓦工場 明治43年
 坪松窯業（馬場崎煉瓦工場から改組) 大正14年
 沢村煉瓦工場 明治43年
 三浦煉瓦工場 大正7年
 河野煉瓦工場（三浦煉瓦工場から改組) 大正9年
 布川煉瓦工場（河野煉瓦工場から改組）※後に北海煉瓦合資会社に(現存) 大正10年
 肥田製陶 昭和16年
 北海道土地改良土管 昭和16年
 北海道開発 昭和22年
 日進工業 昭和21年
 国安瓦工場(野幌陶芸社）昭和21年
 杉江製陶所 昭和25年
 野幌窯業 昭和25年
 小森陶磁器研究所　
 小坂煉瓦工場 大正14年
 佐藤煉瓦工場 昭和3年
 報国窯業（佐藤煉瓦工場から改組）昭和11年
 吉田農業土管製作所（報国窯業から改組)昭和32年
 北海道農材工業 昭和38年
 道立工業試験場野幌分場 昭和42年

脚註
株式会社システナは、日本のIT関連企業。携帯電話向けソフト開発・技術支援が主力である。

沿革

旧システムプロ 
 1983年 ヘンミエンジニアリング株式会社を設立。
 1984年 株式会社システムプロに社名変更。
 2002年 大阪証券取引所ヘラクレス市場に上場。
 2004年 東京証券取引所2部に上場。
 2005年 同証券取引所1部に指定替え。
 2009年 ジークレストの所有全株式をサイバーエージェントに売却。

旧カテナ 
 1968年 神奈川県川崎市に株式会社カテナビジネスサービスを設立
 1985年 カテナ株式会社に商号変更
 1986年 日本証券業協会に店頭登録（現JASDAQ）
 1988年 東京都江東区に新本社ビル完成、本社移転
 1991年 東京証券取引所市場第二部に上場
 1994年 日本ソフトウエア開発株式会社、株式会社ソフトウィング及びリソースシェアリング株式会社を吸収合併
 1996年 東京証券取引所の信用銘柄に選定

システナ 
 2010年4月1日 システムプロがカテナを吸収合併し、シスプロカテナ株式会社に社名変更。
 2010年7月1日 株式会社システナに社名変更、同時に本社を東京都港区海岸1丁目へ移転。

提供番組
めざましテレビ（フジテレビ2015年4月から2015年9月まで）
YOUは何しに日本へ?（テレビ東京）
イオン-分子反応（イオン-ぶんしはんのう、英: ion-molecular reaction）は、イオンと分子による衝突で起こる反応、およびそれらの反応過程の総称を言う。分子雲などの低温・低密度環境においては、イオン-分子反応のような障壁の低い反応が主に起こると考えられる。

低温・低密度環境下での化学 
電荷を持たない分子同士が結合を組み替える反応で、たとえば
AB + C → [A…B…C]‡ → A + BC
という素反応を考えるとき、遷移状態 [A…B…C]‡ は A-B の結合も B-C の結合も安定状態にあらず、反応において超えるべきエネルギー障壁となる。このような反応は分子雲のような低温環境 (およそ 80 K 以下、星間物質を参照) において、発熱反応でも反応速度が遅い。

電荷を持たない分子同士でも、たとえばラジカル同士の反応のようにもともとの分子が不安定状態にある、
D• + E• → D-E
といった反応は障壁は無い。しかし、この反応では DE が得た結合エネルギーを他に逃がすことができず、ただちに、逆反応によって解離してしまう。反応が不可逆的に進むためには、
D + E + M → D-E + M
のような三体反応でなければいけない。しかしこのような反応は低密度（およそ10-15気圧）の分子雲では起こらない（3粒子が一度に衝突することがほとんどあり得ない）。

以上のようなことから、低温で低密度な分子雲で起こる反応は、結合の組み替えの起こる反応で、かつ障壁の低い反応でなければいけない。

下記のようなイオン-分子反応では中間体 [A-B-C]+ 形成時、元の結合を伸ばすのに必要なエネルギーをクーロン力による安定化によって補えるので、障壁は無いかごく低い反応となる。
AB+ + C → [A-B-C]+ → A + BC+
また結合を組み替える反応なので、結合解離エネルギーを生成物の運動エネルギーへ逃がすことができる。よって、低温で低密度な分子雲においては、イオン-分子反応が主に進行し、分子が形成されていると考えられる。

分子雲での主なイオン－分子反応 
ワトソン (W.D. Watson) はイオン-分子反応として二つのタイプの反応を提案した。（H3+ の生成についてはプロトン化水素分子#生成を参照）

(1) X+ + H2 → XH+ + H
(2) Y + H3+ → YH+ + H2

(1)の形式の反応例として、星間空間で H,He につづいて存在量の多い C原子のイオン C+ を X+ とするならば、
C+ + H2 → CH+ + H
さらに続いて、
CH+ + H2 → CH2+ + H
CH2+ + H2 → CH3+ + H
までが発熱反応で生成する。

(2)の形式の反応は水素分子 (H2) よりも、プロトン (H+) との結合力が（プロトン親和度）が大きい原子や分子が Y であれば障壁が低く発熱反応になるので、容易に起こりうる。たとえば、星間空間で C 同様に存在量の多い O,N原子について考えてみると、

O + H3+ → OH+ + H2 or OH2+ + H

N + H3+ → NH2+ + H
これらは発熱反応である。

このようにしてできたイオンはさらに続いて(1)の形式で、例えば

OH+ + H2 → OH2+ + H

というようにさらなるイオンを形成していく。

最終的にYH+という分子は電子と再結合し、
YH+ + e− → Y + H
という形で中性化する。

分子雲での化学反応モデル 
ハープスト (E. Herbst) とクレンペラー (W. Klemperer) は1973年に上に挙げたようなイオン-分子反応を含めたおよそ100種類程度の反応と、当時知られていた原子の存在量を仮定することにより、分子雲においてどのような分子がどれだけ生成されるかについて概算をした。
この計算で当時観測されていた星間分子 (CO, OH, NO, CN, HCN, HCO+, H2CO) の分子雲での存在量と、よい一致を示した。このことから、分子雲においてイオン-分子反応が重要であることが示された。
岐阜提灯（ぎふぢょうちん、Gifu Paper Lanterns）は、岐阜県岐阜市周辺で生産されている提灯。岐阜の伝統工芸の一つである。美濃和紙と竹を主原料としている。岐阜県は提灯の生産額が日本一であり、岐阜提灯は福岡県の八女提灯とともに日本の二大提灯産地とされる。

歴史 

岐阜提灯が作られ始めた時期には諸説あり、安土桃山時代の慶長年間（1596年 - 1615年）という説、江戸時代初期の慶安3年（1650年）という説がある。慶長年間という説を取るのが『岐阜志略』であり、土岐成瀬の時代に起こって徳川家光の時代に初めて江戸幕府に献上されたという。当初は尾張藩への献上品として作られており、彩色を施さない無地の提灯だった。

宝暦年間（1751年 - 1763年）には薄紙と竹ひごを用いた棗型の現在の形状となった。天明年間（1781年 - 1789年）には奉行の黒田六一郎を通じて徳川将軍家や大奥でも用いられた。江戸時代の岐阜提灯は高級品であり、他地域へ移出されるほどではなかった。文政年間（1818年 - 1829年）には彩色を施した提灯が登場し、裕福な者が盆や祭事に飾る高級な提灯として使われた。

岐阜提灯は庶民が日常的に用いる提灯ではなく、明治維新後には衰退傾向にあった。1878年（明治11年）10月に明治天皇が東海北陸地方を巡幸した際、勅使河原直次郎が岐阜県の主要産品として岐阜提灯を供し、岐阜提灯が全国に知れ渡ることとなった。また、日本国外の博覧会でも高く評価された。1952年（昭和27年）、彫刻家のイサム・ノグチが岐阜提灯をモチーフにした「Akari」シリーズを製品化し、世界各国で人気を集めるようになった。

1995年（平成7年）4月5日、通商産業省伝統的工芸品に認定された。2006年（平成18年）10月、地域団体商標に登録された。2015年（平成27年）4月24日 - 「信長公のおもてなし」が息づく戦国城下町・岐阜」の構成文化財として日本遺産に認定された。

特徴 
岐阜県美濃市周辺で生産される美濃和紙、良質な竹、高度な技術を有する竹細工職人や木工職人が揃っていたことから産地として発展した。

細骨に美濃和紙等の薄紙を張り、通常は長卵形の吊提灯である。薄紙には美しい模様が施されている。
手作業が多く、技術として「張り」（細骨に薄紙を張る）、「擦り込み」（薄紙に模様を版画の要領で摺る）、「盛り上げ」（提灯の木地の部分に白胡粉で盛り上った模様を施す）がある。
盆灯籠にも使うため盆提灯ともいう。
自転車専用道路（じてんしゃせんようどうろ）は、自転車交通のために設けられる独立した道路をいう。日本の法令では、道路法第48条の13第1項により「もつぱら自転車の一般交通の用に供する」として指定されたものを指す。道路の一部として一般車道、歩道と併設される道路交通法上の自転車道とは異なり、道路全体が自転車（と軽車両、農耕作業用小型特殊自動車）の通行のために使われる。

概要 
自転車歩行者専用道路とあわせて自転車専用道路等とされ、「自転車道の整備等に関する法律」で「自転車道」と総称される道路の一種である。「自転車道の整備等に関する法律」第6条第1項では、道路管理者としての市町村に自転車専用道路等の設置について努力義務を課し、同第2項では河川や国有林野の管理者が協力するものとしている。スポーツやレクリエーションとしての自転車利用（サイクリング）を主な目的として、一般に河川や湖沼の沿岸、海岸、鉄道廃線跡などに、公園・景勝地・観光地などと一体として設置されることが多い。

当該道路の他の部分と構造的に分離されているものに限るとされ、未供用であることを条件としている。この場合の「部分」とは主として道路の延長（進行方向の距離）に対するものである。道路構造令第39条第1項により、幅員は3メートル以上とされ、やむを得ない場合2.5メートルまで縮小できると定められている。建設省都市局長・道路局長通達「自転車道等の設計基準」により、設計速度は時速30キロメートルとされ、これを確保する設計が不経済とされる場合には、時速10キロメートルとされた。

自転車（軽車両、小型特殊自動車である農耕作業用自動車も含む）以外の通行は認められていない（道路法第48条の15第1項、道路法施行規則第4条第1項）。都道府県によっては自転車専用道路等に限って、タンデム車の通行を認めている場合もある。

都道府県公安委員会設置の自転車専用道路標識 
通常、自転車専用道路は道路管理者が当該道路（の一部）を自転車専用道路として供用する際に指定するものであるが、都道府県公安委員会により通行止めの交通規制として「自転車専用 (325の2)」の道路標識が設置されている場合がある。一例として、2015年時点で皇居内堀通りのサイクリング道路指定などがある。

法令 
自転車専用道路において設置される道路標識は以下である。都道府県公安委員会または方面公安委員会（以下、単に「公安委員会」）が設置する場合と、道路管理者が設置する場合がある。

公安委員会が設置した場合 
 「自転車専用 (325の2)」は、普通自転車以外の車両、および歩行者の通行を禁止する。

罰則は道路交通法が適用され、かつ前述の#危険運転致死傷罪の適用対象となる場合がある。また、道路管理者による場合と比較して、普通自転車に該当しない自転車が通行止め規制対象となる。

道路管理者が設置した場合 
 「自転車専用 (325の2)」は、自転車等（軽車両、農業用小特トラクターを含む）以外の車両、および歩行者の通行を禁止する。

罰則は、上記に違反している者に対する道路法第四十八条の十六による道路管理者の措置命令(道路監理員による現場の指示を含む）に違反した場合にはじめて科される。また#危険運転致死傷罪の適用対象外である。

危険運転致死傷罪の適用 

自動車運転死傷行為処罰法（平成25年11月27日法律第86号）の施行により、自動車・原動機付自転車を運転し、自転車歩行者専用道路の規制に故意に違反して交通事故を起こし人を死傷させた者は、危険運転致死傷罪（通行禁止道路運転）として、最長で20年以下の懲役（加重により最長30年以下）に処され、また運転免許は基礎点数45 - 62点により免許取消・欠格期間5～8年の行政処分を受けることとなっている。

歴史 
1971年の道路法改正によって新たに設けられた。それ以前には自動車専用道路が規定され、自転車・自転車歩行者・歩行者のための専用道路もあり得ると考えられていたが、実際にはこの時初めて法制化された。また、サイクリング道路には、道路法上の自転車専用道路等として指定されず「施設」扱いとされたものもある。

整備済み延長 
自転車専用道路の総延長は、2006年4月1日現在で475キロメートルであり、「自転車道の整備等に関する法律」にいう自転車道（広義の自転車道）の総延長7万8638キロメートルに占める割合は0.6%に過ぎず、広義の自転車道に含まれる4類型の中で最も短い。また一般にサイクリングロードと称される自転車専用道路等として整備された道路5113キロメートルに限定しても、自転車専用道路は9%と1割に満たず、残りの91%は歩行者と共用する自転車歩行者専用道路として整備されている。
藤工業（ふじこうぎょう）は、群馬県藤岡市にある個体の切削加工を主たる生業とする日本の企業。

概要 
赤尾佳泰が群馬県藤岡市大戸町5番地の村岡製麺所跡にて藤工業製作所として創業、2年後の1972年5月20日に藤工業有限会社を法人登記する。

その後、藤岡工業団地内に土地を取得し、藤岡市下栗須380-3に拡大移転した。

沿革
1970年 5月 - 創業
1972年 5月 - 法人化
1980年 8月 - 森精機製作所（現・DMG森精機）のコンピュータ数値制御によるCNC旋盤SL-3を導入。
1982年 8月 - トヤマキカイ（現在のコマツNTC）のマシニングセンタTMC-40Vを導入する。
1984年12月 - 工場及び事務所を新築し、新社屋落成
1985年10月 - 株式会社へ改組。
1990年 4月 - 日立精機のターニングセンタ『ハイセル23』を導入、複合加工を開始する。
1992年 8月 - 藤岡市下栗須470-2に土地を取得し工場を建設、字名から滝川工場とする。
1993年 9月 - 日立精機の横型マシニングセンタ2機を接続した立体自動倉庫をシステム化し、48時間連続無人加工を可能にするFMS（フレキシブル生産システム）を滝川工場内に構築した。
株式会社スピックインターナショナルは、日本のアパレルメーカー。

沿革 
1992年3月31日 - 設立。
2008年4月 - 東京スタイルが株式の67％を伊藤忠商事などから取得し、同社の子会社となる。
2011年6月1日 - 東京スタイルがサンエー・インターナショナルと共同持株会社TSIホールディングスを設立したのに伴い、同社の孫会社に。
2014年3月1日 - 株式移転によりTSIホールディングスの子会社となる。
2021年3月1日 - TSIホールディングスがシーズメンに全株式を譲渡し、 シーズメンの子会社となる。

ブランド 
 TORNADO MART（トルネードマート）
 TORNADO MART femme（トルネードマートファム）
 BLUE TORNADO（ブルートルネード）
 HIGH STREET（ハイストリート）
 LIN-KU（輪怐）
 THE TWELVE（トゥエルヴ）
 DA-NA vie（ダナーヴィエ）
功労章（こうろうしょう）は、功労ある個人を顕彰するために官公庁等が定める表彰記章の一つ。

政府が発行する功労章は、日本国政府が行う表彰のうち賞勲局以外の官庁が賞勲局所管の法令に依らず、各官庁の設置法及び省・庁令を法的根拠として行う表彰に際して個人に贈られる徽章である。勲章のように表彰されたことを示すために制服等に着用することが出来る。ただし、各官庁が運用する点が、賞勲局の取扱いとなる勲章等（「勲章等着用規程」（昭和39年4月28日総理府告示第16号）第1条に規定されるもの）とは異なる。

その他、地方公共団体或は公益法人等の団体が、特定の分野において功労ある人物を顕彰するために授与する栄章の中にも功労章の名が付くものがある。

官庁の功労章
国が運用する功労章としては、内閣総理大臣から授与される特別防衛功労章および防衛大臣が授与する1乃至3級防衛功労章、厚生労働大臣が民生委員や児童委員として功労ある者に授与する民生委委員・児童委員功労章、警察庁長官が功労ある警察職員に授与する警察功労章、消防庁長官が功労ある消防吏員、消防団員、消防庁職員に授与する消防庁長官表彰功労章などがある。

地方公共団体等の功労章 
市町村が市町村政或あるいは地域自治に功労ある市民に授与・贈呈する市政功労章などのほか、財団法人日本消防協会や各都道府県消防協会、市町村、消防団が授与する功労章などがある。また、一部自治体では消防団員家族に対する内助功労章などがある。

主な功労章
県民功労章
市政功労章
特別功労章
永年勤続功労章
一等功労章
二等功労章
三等功労章
内助功労章
献血功労章（日本赤十字社が制定した記章、現在は廃止）
救助特別功労章（日本水難救済会）
救助功労章（日本水難救済会）
救助出動回数功労章（日本水難救済会）

公益法人の功労章 
防衛省自衛隊の所管法人である公益社団法人隊友会では会員を対象とした功労章を制定している。

「功労章」と和訳される外国の顕彰

ヨーロッパに於ける勲章・褒章・記章の種別は、日本のそれとは一致しない。例えば日本の勲章に相当するものはヨーロッパではオーダー（英：、仏：、独：）、日本の褒章や記章に相当するものはヨーロッパではデコレーション（英：、仏：、独：）と大別できるが、国によってはデコレーションの一部も日本の勲章に相当するものとして扱う場合がある。そのためこれらを詳記する際には、オーダーは「騎士団勲章」とし、デコレーションは勲章に相当するものは「功労勲章」、そうでないものは「功労章」などと分別して訳出することもある。

ドイツ
ドイツでは、オーダーの中にも生涯における業績を総括評価したものとは別に、特定の分野における功労に対して贈られる「」があり、これが場合によって「功労勲章」または「功労章」と訳出されることがある。例えば、
「」は「ドイツ連邦共和国功労勲章」
が定訳となっている。

フランス
在日フランス大使館のサイトが、
「」を「国家功労勲章」
「」「教育功労章」
「」を「農事功労章」
「」を「青少年スポーツ功労章」
と訳出している。