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放射光（ほうしゃこう）は、シンクロトロン放射による電磁波である。「光」とあるが、実際は、人工のものでは赤外線からX線、天然のものでは電波からγ線の範囲のものがあり、特に可視光に限定して呼ぶことは少ない。また、電磁波が放射される現象は他にも多くあるが、シンクロトロン放射による電磁波に限り放射光と呼ぶ。

シンクロトロン放射は、高エネルギーの電子等の荷電粒子が磁場中でローレンツ力により曲がるとき、電磁波を放射する現象である。「シンクロトロン（同期式円形加速器）」と名が付いているが成因を問わずこう呼ぶ。放射光と呼ぶのは人工のものであることが多い。

特徴
放射光の特徴としてはまず、著しい指向性にある。荷電粒子の速度が光速に近くなると、相対論的効果によって軌道の接線方向に光が集中し、指向性の高い強力な光となる。普通の光源が全方位に対して光を放出するのとは対照的である。また、極めて光度が強い白色光である事が挙げられる。他にもパルス光である、光源からフォトン以外を放出しない、等の特徴がある。この放射は理論からの予想と実験が良く一致するので、放射の標準とされる事もある。

このような特性を赤外線から硬X線にいたる光源として利用しているのが、放射光施設 と呼ばれる施設である。日本では、和歌山毒入りカレー事件で亜ヒ酸の分析に用いられ世間で知られることになった。

挿入光源
サイクロトロンでは、円周内で粒子を周回させるために、曲がる部分でベンディングマグネットと呼ばれる磁石を使用している。このベンディングマグネット間の直線部に挿入される周期的な磁場を印加し放射光を得る装置を「挿入光源 (Insertion device)」と呼ぶ。この挿入光源に印加する磁場のパラメーターKの値が1以下ならアンジュレータ（undulator）と呼ばれ、1より大ならウィグラー（Wiggler）と呼ばれる。Kは次式で求められる。

（e:電子の電荷、B:ピーク磁場、λu:磁場周期、me:電子の静止質量、c:真空中の光速）

アンジュレータ
放射光はシンクロトロン以外にも、磁場の向きが互い違いになるように並べた磁石列によって電子軌道を蛇行させ、放射光を発生させる装置「アンジュレータ」によっても得ることができる。アンジュレータでは干渉効果によって極めて高い輝度を得ることができる。アンジュレータは、通常のレーザーでは発生させることができない真空紫外、軟Ｘ線、X線領域のレーザーとして開発されている自由電子レーザー（FEL）の光源部分としても用いられている。また、縦横に周期的に曲げ円偏光の光源となる「円偏光アンジュレータ」も開発されている。

ウィグラー
ウィグラーはアンジュレータよりも放射光のスペクトルが広くなる。

歴史
放射光そのものが理論的に予測されたのは1946年。翌1947年に電子シンクロトロンで実際に放射光が観察された。当時、放射光は素粒子実験用の加速器にとって、エネルギー損失に過ぎないとみなされていた。

この欠点を逆手にとって、積極的に物性研究に利用しようというのが、放射光研究のスタートだった。最初の本格的な研究は1963年、アメリカNBSで行われた真空紫外光による分光実験である。日本でも1965年に東大原子核研究所（田無市）の電子シンクロトロン（INS-ES）で一連の実験がなされている。ただし、これらの実験はいずれも、加速器から捨てられる光を一時的に使用するという“寄生的”な実験に過ぎなかった。
初期の放射光は真空紫外の波長領域に留まっていたが、その後、電子－陽電子衝突実験用の加速器の電子エネルギーが増大していくことに伴い、より短波長のX線領域の放射光が得られるようになった。また、高エネルギー加速器に素粒子を供給する「蓄積リング」を共用することで、より安定した放射光が供給されるようになった。こうした実験環境の整備に伴い、放射光実験の有用性が広く認識されるようになった。

1970年代からは、放射光専用に設計された「第2世代」が造られるようになった。日本では1975年に世界初の放射光専用リングSOR-RINGが立ち上がっている。1982年には筑波の高エネルギー物理学研究所（当時）に「フォトンファクトリー」が完成した。この加速器はその後も改良を続け、現在でも第一線級の放射光施設として運用されている。

1990年代以降、「アンジュレータ」を組み込んだ「第3世代」の建設が世界各国で始まった。アンジュレータによって、極めて高い輝度を得ることができる。このような技術が可能になった背景の一つは、ネオジム磁石のような強力な磁石が開発され、強い磁場を安定して加えることができるようになったことである。2009年現在、稼動している第3世代放射光施設としては、SPring-8（1997年、理研・原研、日本）、APS（1996年、米国エネルギー省）、ESRF（1994年、ヨーロッパ18カ国共同開発、フランス）などがある。

2000年代後期からは、X線自由電子レーザー（XFEL）を使用可能な「第4世代」の建設が始まった。アメリカのSLAC国立加速器研究所のLCLS（Linac Coherent Light Source）を皮切りに、日本のSACLA、ドイツのFLASHなどが建設された。

用途 
 XAFS（X線吸収微細構造） - 原子（元素）のまわりの構造がわかる。自動車用排ガス浄化触媒などの触媒材料の開発や生体中の微量元素の構造分析などに応用されている。
 蛍光X線分析 - 試料の元素分析。材料科学、環境科学、医学、生物学、考古学、科学鑑定などへ応用。
 光電子分光 - 光照射によって放出される光電子をエネルギー分析することで、物質の表面や内部の電子状態を調べる手法。先端材料やデバイス開発などに応用されている。
 光電子顕微鏡 - 光電子顕微鏡法は、光電子分光法と顕微観察手法を融合させた空間分解能を有する分光手法。
 X線吸収分光法 - X線の吸収を観測することによって、物質の電子状態、特に非占有軌道の情報を得る手法。
 X線発光分光法 - X線の照射によって引き起こされるＸ線領域の発光を分光することで物質の電子状態を調べる手法。光を観測する手法であるため、測定試料の制約がなく、帯電してしまう試料や液体などの測定も可能。 
 X線回折 - 結晶構造の情報から、地球内部のマグマやタンパク質の構造などがわかる。新薬開発に応用が期待されている。
 X線小角散乱 - 数ナノメートルレベルでの規則構造の分析などに用いられている。蛋白質の溶液内の構造、液体構造、微粒子、液晶、合金の構造などの研究に利用されている。
 イメージング - 放射光を用いてX線撮影（X線写真を参照）すると通常のX線より輝度が高いため格段に分解能の高い画像が得られるので、微小な隕石の構成物質の分析や初期ガンの発見に利用できる。
 LIGAプロセス - 放射光の高い指向性・透過力がナノ及びマイクロレベルでの材料の加工に応用できることから、MEMSでの微細構造の作成に利用されている。
北関東工業地域（きたかんとうこうぎょうちいき）とは、群馬県・栃木県・茨城県（太平洋沿岸地域を除く）の工業地域。
埼玉県北部（熊谷市等）も含まれる場合がある。

太平洋沿岸部の機械工業・金属工業・石油化学工業と、東北自動車道・国道4号沿いの内陸型機械工業が生産額の大半を占める。

大規模装置産業から高度組立型産業への移行が，内陸部への立地を可能にした工業地域。1997年の出荷額は44兆2664億円、全国比は13.7％。

歴史 
群馬県富岡市には明治時代に当時地場産業であった養蚕を発展させる形で製糸工場が建てられ、近代工業の奔りと成った（富岡製糸場）。もともとこの地域では古くから桐生織や真岡木綿、結城紬といった伝統工芸が盛んであり、現在も生産額こそ小さいが繊維工業が営まれている。

群馬県太田市周辺や栃木県宇都宮市周辺といった内陸部には、太平洋戦争時に海岸部を避ける形で軍需工場が置かれ、これらが戦後の北関東における内陸型機械工業へと発展した。戦後、太田と宇都宮の軍需工場は自動車・鉄道車両生産工場やミシン工場等へと継承され（富士重工業、日本製鋼所、シンガー日鋼など）、現在も内陸型機械工業を中心とする工業団地が展開する。

戦後は京浜工業地帯（東京都、神奈川県、埼玉県南部、千葉県東葛）の延長部として発展した。

主な工業都市は、宇都宮市（1.63兆円）、大田原市（0.83兆円）、太田市（1.98兆円）、伊勢崎市（1.09兆円）など（括弧内は平成18年度年間工業製品出荷額）。

地域と種別 
 東北自動車道、国道4号沿線
 太田市…自動車、機械器具、化学
 大泉町…自動車、電気器具
 上三川町…自動車
 宇都宮市…機械器具、食品飲料、化学、金属製品
 大田原市…機械器具、化学
 関越自動車道、国道17号沿線
 熊谷市…金属製品、化学
 深谷市…電気器具、化学
 高崎市…機械器具、化学、食品飲料
 伊勢崎市…機械器具、化学
オートバックス・スポーツカー研究所（オートバックススポーツカーけんきゅうじょ、ASL）は、オートバックスセブンが運営するスポーツカー開発機関。ASLは「AUTOBACS SPORTSCAR LABORATORY」の略称である。

概要  
オートバックスセブンの社内組織としてカスタムカープロジェクトを立ち上げた白木裕次が中心となり、2001年にトミーカイラのオリジナルスポーツカー開発研究部門を買収し、そのまま引き継ぐ形で設立された。

トミーカイラは2001年9月発売に向けて開発を進めていたミッドシップスポーツカーZZII（ズィーズィーツー）の開発資金の調達、オートバックスセブンは企業イメージの向上やマーケティングツールとしてのオリジナルカーの開発・販売という構想があり、双方の思惑や利害関係が一致したことでASLが誕生する。同時にトミーカイラより解良喜久雄を初めとするスタッフ5人がASLへ移籍した。

しかし、ASL第1号車として発表されたのはZZIIではなく後述するガライヤで、ZZIIはRS-01と名を変え同時発表されたものの、市販の予定はないとされた。

活動内容 
独自開発したスポーツカー「ガライヤ」を2002年秋からイギリスより輸入・販売する予定との発表がされた。ガライヤの初年度の販売目標は100台で、60台以上の受注があったと当時発表されている。しかしガライヤの開発は難航、発売延期のリリースが続き、2005年夏に製造・販売計画の中止が決定される。それに伴い、SUPER GTにARTAより参戦していたガライヤも2005年シリーズをもって参戦終了となる。これにより、ASLの公式ウェブサイトも消滅し、事実上の活動休止状態となった。

だが、ガライヤは、鈴木亜久里の「ARTA発足10年目の節目に復活させたい」との思いにより2007年に再びARTAからSUPER GTのGT300部門での再参戦を果たし、2012年まで参戦を続けていた。ただし、実際のメンテナンスや開発は2010年まではapr、2011年～2012年はアルネックスによるものであり、更に開発責任者であった解良喜久雄が退社している現在、ASLの活動自体は現在も休止状態にあると考えられる。
フォルトツリー解析（フォルトツリーかいせき、：FTA）とは、故障・事故の分析手法。JIS C 5750-4-4：2011 では標題で故障の木解析としている。JIS Z8115:2000では、フォールトの木解析を使っている。故障木解析ということもある。

概要 
FTAは、JIS Z8115:2000で、「下位アイテム又は外部事象、若しくはこれらの組合せのフォールトモードのいずれが、定められたフォールトモードを発生させ得るか決めるための、フォールトの木形式で表された解析。」と定義している。また、「FTAではその発生が好ましくない事象について、発生経路、発生原因及び発生確率をフォールトの木を用いて解析する。」としている。

すなわち、発生頻度の分析のために、原因の潜在的な危険（フォールト）を論理的にたどり（ここで言う「フォールト」とは、機器の故障やヒューマンエラー等のイベントを指す。）、それぞれの発生確率を加算し、基本的な事象が起こりうる確率を算出する。

なお、FTAは、望ましくない事象に対しその要因を探る、トップダウンの解析手法を特徴とする。これは、類似のFMEA（故障モード影響解析）ボトムアップとは逆のアプローチになる。同じく国際規格であるHAZOPは、どちらの手法の最初の段階で利用できるため、トップダウン、ボトムアップのどちらにも対応したより抽象的な手法であり、この三つの手法の組み合わせが従来発見できなかった不具合の早期発見に役立っている。

歴史 
FTAは、1961年に開発されたミニットマンミサイルの信頼性評価・安全性解析を目的として、その協力先であるベル研究所のH・A・ワトソンのグループが考案した。これをきっかけに、原子力プラント・化学プラント・交通システムなどに幅広く応用され、それぞれ一定の効果を発揮している。1990年にIEC 61025として国際規格になり、2006年に第二版を発行している IEC 61025:2006 Fault Tree Analysis(FTA), IEC https://webstore.iec.ch/publication/4311。JISでは C 5750-4-4：2011 ディペンダビリティ  マネジメント−
第 4-4 部：システム信頼性のための解析技法−故障の木解析（FTA）である。

手法 
FTAでは、以下の手順によって事象の要因を解明する。

望ましくない事象の定義
FTAでは、まず始めに望ましくない事象を定義する。これを上位事象 (Top Event)と呼ぶ。FTA図では、上位事象を長方形の枠で囲み、図の最上段に配置する。

上位事象には、機器の故障に限らず「火災」、「講演会の中止」、「登山の遭難」など、どのような事故でも設定することができる。
その場合のFaultは、それぞれ火災防止システムの故障、講演会中止事由の発生、登山遭難防止システムの故障と考えることができる。上位事象は、その発生防止が可能な性質の事象でなければならず、自然現象を上位事象にすることは出来ないとするのが一般である。しかし、その上位事象の発生頻度の解析だけを目的とする場合は、自然現象を上位事象にすることもあり得る。

トップ事象発生要因の摘出
トップ事象の下方に、トップ事象の発生に関与する要因事象（十分条件）を系統的に、すなわち、漏れや重複がないように列挙する。系統的に列挙するためには、適当に中間事象を配置し、その下に基本事象を列挙するのがよい。

中間事象は、複雑なシステムを対象とする場合には、下に向かって、1次中間事象、2次中間事象、～という具合に階層に配列する。中間事象は、いわば分類項目であり、長方形の枠で囲む。例えば、横の関係として、「左、中間、右」とか、「材料、機械、人、方法、測定」とか、「エンジン部、ステアリング部、油圧部、など」とか、システム全体をいくつかに分割した形式をとる必要がある。すなわち、合計すれば全体になるようにしないと事象の列挙漏れにつながる。

基本事象とは、確率を見積もる事象であり、○枠で囲んで最下段に配列する。

故障木図の作成
トップ事象と基本事象の因果関係をブール論理を用いて表現した故障木図(Fault Tree)を作成する。トップ事象を頂上に置き、その下に1次中間事象、2次中間事象、などと階層状に中間事象を配置し、最下段に基本事象を配置する。

上位事象Xの下に下位事象A、B、Cなどがある場合に、いずれか1つが発生すれば上位事象Xが発生する関係を示す論理記号をORゲートと呼ぶ。この場合、下位事象A、B、Cの確率を加算して上位事象Xの発生確率とする。また、それらの全てが同時に発生した場合に限って上位事象Xが発生する関係を示す論理記号をANDゲートと呼ぶ。この場合、下位事象A、B、Cの確率を積算して上位事象Xの発生確率とする。

条件事象Bを満たす場合に限り、「下位事象Aが発生すれば上位事象Xが発生する」という関係を示す倫理記号は制約ゲートと呼ぶ。この場合、下位事象Ａと条件事象Bの確率を積算して上位事象Xの発生確率とする。

これらのゲートは、記号で示すのが本来であるが、それぞれ「AND」、「OR」、「CON」などの文字記号を使ってもよい。

事象発生確率の割り当て
各事象の発生確率を求める。なお、基本事象の発生確率を定量化することができないまたは上位事象の発生確率の定量化が必要ない場合はこの過程を省く。

確率には、性質の異なる頻度確率と状態確率の2種類がある。頻度確率と状態確率は、相互に性質（単位）が異なる故に加算することは出来ない。相乗することは可能である。

頻度確率
1時間に1回、月に1回、年に1回、10年に1回などの評価である。これぐらいの発生頻度を覚悟するのが妥当という判断である。例えば、朝の出勤時に電車が動かない確率が、毎月起きる程には頻繁でなく、10年に1回よりは頻繁である場合には、年1回と評価する。
状態確率
新規設計の機器において、一応の検証試験で合格した場合は、状態確率を0.1に見積もる。数年の使用実績に耐えて問題なければ0.01に評価する。この状態確率を制約条件の確率として、これと別の異常な基本事象の頻度確率とを積算する。
上位事象の発生確率
下位事象の発生確率と、ブール論理で表現された因果関係からその上位事象の発生確率を求める。

頻度確率は、例えば、朝の出勤時に電車が動かない確率を評価するときは、そういう日が1年に1日あるかどうかを評価するから、
 1日 / 365日 = 3
と、基本事象から上位事象に至るまで全部の事象の確率を日単位で計算する。しかし、地震でビルが倒壊して通行人を殺傷する事象を考えるときは、ビルの倒壊と人の通過が同じ1分間に起きることを想定してANDゲートの下に配置しなければならないから、頻度確率全体を分単位に統一評価してから計算する。

評価
最後に、作成されたFT図を参照し、トップ事象の発生原因への対策を行う。上で求められたトップ事象の発生確率が目標を満足しないときには、下位事象の対策によってその確率を低下させる。

中間事象として、例えば、「材料、機械、人、方法、測定」を列挙した場合、それぞれが妥当な確率値となるようにバランスを考慮して対策を講じる。機械の故障は1万年に1度の事象である反面、ヒューマンエラーは1時間に1回ほどありうるというようなアンバランスな状態を解消して、過剰な確率を回避すると同時に過剰対策をも回避することがFTAの基本的な考え方である。
地震波（じしんは）は、地震により発生する波。

地震波の種類 
地震波は、実体波と表面波に分類することができる。

実体波 
「表面波」に対して、媒体内部で粗密やたわみなどの変位が伝播していくものを実体波 (body wave) という。

P波 (P-wave) 
Primary wave（第1波）の略。進行方向に平行に振動する弾性波。固体・液体・気体を伝わる。速度は岩盤中で5 - 7キロメートル/秒、地震発生時最初に到達する地震波で、初期微動を起こす。海上の船舶においては、観測される海震はこれによる。

P波の速度は、以下の式で表される（ただし、は弾性体のラメ定数、は密度）。

S波 (S-wave) 
Secondary wave（第2波）の略。進行方向と直角に振動する弾性波。ねじれ波 shear wave（たわみ波、剪断波）の一種。固体を伝わる。速度は岩盤中で3 - 4キロメートル/秒、P波に続いて到達し、主要動と呼ばれる大きな揺れを起こす。

S波の速度は、以下の式で表される。
 

断層破壊ではS波の振幅が大きくなる傾向にあるが、地下核実験などによる等方爆発では理論上S波は発生しない。

なお、P波・S波をそれぞれ「縦波」「横波」と呼ぶことがあるが、あくまでも進行方向に対しての縦横であり、P波で家が上下に揺れる、あるいはS波で家が左右に揺れるとは限らない（この場合は「縦揺れ」「横揺れ」）。ただし地震計での記録などを見ると、震源が浅い地震における震央のごく近傍などを除き、屈折により波の進行方向が地表面に対し垂直になるため、P波は上下成分が、S波は水平成分が卓越する傾向にある。

T波 (T-wave) 
S波・P波に続く第3番目 (Tertiary) の波という意味で名付けられた、海水中のSOFARチャネルと呼ばれる低速度層の中を伝わる為、海中地震計や海岸線に近い観測点で観測されることが多い。速度は、1.5キロメートル/秒、水中での音波の伝播速度と同等。比較的浅い海底付近の地震だけでなく深さ600 km程度の深発地震でも発生することがある。

観測例として、2008年7月24日に発生した岩手県沿岸北部の地震 (M6.8) の約50分後、継続時間が長く特定の位相をもたない地震動が東北地方において広域的に観測されたが、この震動はT波が東に2000 - 2500 km離れた北太平洋の天皇海山群で反射したものであった。

後続波 

P波およびS波は、地球内部の各不連続面や海底、地表で反射や屈折するものがある。これらは後続波と総称される。代表的な後続波としては以下のものが挙げられる。
 上方へ伝播したP波が、1度地表で反射したpP波、2度地表で反射したpPP波
 下方へ伝播したP波が、1度地表で反射したPP波、2度地表で反射したPPP波
 P波が外核内を伝播したPKP波、これが内核まで伝播したときのPKIKP波
 P波が外核内を伝播し、1度外核-マントル境界で反射したPKKP波
 下方へ伝播したS波が、1度地表で反射したSS波

命名には以下の規則がある。
 p, s：震源から上方へ伝播するP波およびS波（ただし地表で反射した場合のみ。直達波はPおよびSとする）
 P, S：同下方へ伝播するP波およびS波
 K：外核内を伝播するP波
 I：内核内を伝播するP波
 J：内核内を伝播するS波
 c：マントル-外核境界での反射（外核を伝播しない場合）
 i：外核-内核境界での反射（内核を伝播しない場合）
 P'P', S'S'：震源から遠い位置（角距離120度以上）の地表で反射して、より震源に近い位置に戻ってくるP波およびS波

より局地的には、地殻内の構造による反射波・屈折波が観測される。また、地殻内での不均質性に起因する散乱波はコーダ波と呼ばれる。またマントル内の不連続面における反射波が観測されることがあり、不連続面の深度（d）を用いて、P'dP'やPdPのように表記する。深度660キロメートルの不連続面からの反射波 P'660P'はかなり明瞭に認められ、P'410P'やP'520P'が観測されることもある。

表面波
地球の表面を伝わる表面波。P波・S波が、岩盤中を伝わるため実体波と呼ばれるのに対して、固体と気体（または液体）の境界のみを伝わるため、境界波とも呼ばれる。周期が長く、振動幅も大きい。また、P波・S波と比べて減衰しにくい。伝播機構により、レイリー波・ラブ波の区別がある。伝わる速度は、S波と同程度かやや遅い。

ラブ波 (L-wave) 

ラブ波(Love wave)は、水平の剪断力を地面に与える表面波である。1911年にイギリスの数学者・物理学者オーガストゥス・ラブによって理論的に証明された。地表に対して平行に、進行方向に対して垂直に振動する。一般に、レイリー波に比してやや早く進む。

レイリー波 (R-wave) 

レイリー波(Rayleigh wave)は、水面に立つさざ波に似た動きをする表面波で体積変化を伴う波である。1885年に第3代レイリー男爵ジョン・ウィリアム・ストラット（John William Strutt, 3rd Baron Rayleigh）によって存在が理論的に証明された。

上下動と水平動からなり、地表が上下方向に楕円を描くように振動する。実体波に比して進みが遅く、例えば駐車場では車両が上下に震動することから、観測は容易である。

自由振動 
M8を超えるような巨大地震では、地球全体の振動が観測される。これらは地球自由振動と呼ばれる。膨張・収縮を繰り返すものと、ねじれ振動を行うものに大別され、それぞれ空間的な周期によって各モードに細分される。最も顕著なモードは地球全体が膨張と伸縮を繰り返すもの（0S0）で、周期は1000秒を超える。長らく理論のみで実観測例がなかったが、チリ地震で観測に成功した。近年ではM < 7の地震でも観測されることがある。
 S：膨張と収縮を繰り返す。0S0は地球全体が伸縮する。0S2は両極で同じ伸縮、赤道でそれとは逆の伸縮を繰り返す。0S4は両極と赤道で同じ伸縮、中緯度で逆の伸縮を繰り返す。1S0は地表全体が伸縮するが、地球内部でまた別の伸縮をする。など（ここでは解説のために極、赤道などと述べたが、実際は緯度に規定されるわけではない。地球上での位置関係に注目されたい。Tの解説でも同じ）。
 T：ねじれの振動を繰り返す。0T2は北半球と南半球で逆方向に回転する。0T3は南北の中高緯度帯で同じ向き、低緯度帯で逆向きに回転する。1T2は地表では北と南で逆方向に回転するが、地球内部では地表とは逆の回転をする。など。

空気振動 
「気圧波」(Infrasound)、「地震音波」などと呼ばれる現象で、地震動による津波や大地の震動によって地球大気が長周期で振動し音波として伝播する波で、地震の際はレイリー波(Rayleigh wave)や地面がスピーカーになる事によって励起される。この現象は、「地震」だけでなく「火山の爆発的噴火」、「核爆発」、「巨大隕石の爆発」によっても引き起こされ、1883年クラカタウ火山の爆発によるものが最初の観測例とされている。地震音波が上空の大気および電離層も揺り動かすことに着目し 、津波早期警戒システムへの応用が可能であるとしている研究者もいる。

低気圧による発生 
P波とS波は地震だけでなく非常に発達した低気圧（爆弾低気圧）によっても発生する。
信頼性工学（しんらいせいこうがく、英語：reliability engineering）とは、システムの信頼性を分析する工学手法である。

安全工学との違い 
安全工学と信頼性工学は密接な関係にある。システムの信頼性の低下は安全性の低下と影響する。
安全工学と信頼性工学は目的が異なる。おおざっぱに説明すると下記の違いがある。
 安全工学 : 「人命の死亡、負傷、または機器の損傷」につながる可能性のある障害を最小にすることが目的
 信頼性工学 : 「事業の経済的損失」につながる可能性のある障害を全体的に最小にすることが目的

信頼性の予測と改良

各手法など 
 FTA（Fault Tree Analysis）
 FMEA（Failure Mode and Effect Analysis）
 VTA（Variation Tree Analysis）
 DTD（Damage Tolerance Design）
 HAZOP（Hazard Analysis and Operability Study）
ピーター・デバイ（Peter Joseph William Debye, 1884年3月24日 - 1966年11月2日）は、オランダ・マーストリヒト出身の物理学者・化学者で、1936年のノーベル化学賞受賞者である。

経歴 
出生時の名は「ペテルス・ヨセフス・ウィルヘルムス・デバイェ」または「ピーター・ヨセフ・ウィレム・デバイェ」(Petrus Josephus Wilhelmus Debije / Pieter Joseph Willem Debije)であった。

1911年からチューリッヒ大学、ユトレヒト大学、ゲッティンゲン大学の教授を歴任した。1920年チューリッヒ工科大学教授、1927年ライプツィヒ大学教授を経て、1934年から1938年までベルリン大学教授とカイザー・ウィルヘルム物理学研究所の所長を兼任した。

1939年に渡米して、1940年から1950年までコーネル大学教授を務めた。1946年にアメリカ合衆国に帰化した。アメリカ化学会は彼を記念して1962年にピーター・デバイ賞を創設した。

おもな研究分野・業績 
 1912年 - 非対称分子の電気双極子モーメント（誘電率）の研究、これにより分子モーメントの単位名にデバイの名前が使われている。
 1912年 - 低温領域の比熱に対するアインシュタインの式をプランクの量子論をつかって拡張した（デバイの比熱式）。
 1913年 - ニールス・ボーアの原子構造の理論を拡張した。
 1914年–1915年 - ポール・シェラーとX線散乱による構造解析法デバイ-シェラー法を開発した。
 1923年 - エーリヒ・ヒュッケルと電解液中の、デバイ-ヒュッケルの式を提出した。
 1923年 - コンプトン効果の説明を行った。

受賞歴 
 1930年 - ランフォード・メダル
 1935年 - ローレンツメダル
 1937年 - フランクリン・メダル
 1936年 - 分子構造の研究への貢献でノーベル化学賞
 1949年 - ウィラード・ギブズ賞
 1950年 - マックス・プランク・メダル
 1961年 - ウィリアム・H・ニコルズ賞
 1963年 - プリーストリー賞
 1965年 - アメリカ国家科学賞
暖房（だんぼう、煖房とも）は、室内を暖めて温度を上げる行為の総称。室内や体の一部を部分的に暖める行為は採暖であり、暖房ではない。

歴史 
古くは、古代ローマでハイポコーストが用いられていた。朝鮮半島にも三国時代に似た方式のオンドルがあり、いずれも火で暖めた空気を床下に通すことで暖房を行っていた。

1700年代中ごろには、イギリスで蒸気暖房が初めて使われた。1800年代後半になると、アメリカで鋳鉄製ボイラーが製造され、暖房技術の発展が進んだ。

日本では明治時代以降、様々な方式のストーブが製造されたが、寒冷地を除いて住宅の気密性が低いことから、一般家庭では火鉢やこたつが使われ続けた。部屋全体を暖める暖房器具が普及するのは、第二次世界大戦後のことである。

暖房機器 
日本産業規格、JIS S 2091:2013「家庭用燃焼機器用語」において、暖房機器とは燃焼で発生した熱で、採暖または室内を暖める燃焼機器の総称と定義されている。このため該当しない機器は#その他の暖房器具を参照。

ガス暖房機器 

ガス暖房機器は燃料にガスを用いた暖房機器。

 ガスストーブガスを燃料とするストーブ。家庭用は表示ガス消費量が以下、開放式は以下のものを指す。
 ガス温風暖房機送風機による強制通気でガスを燃焼させ、燃焼ガスを含まず、温風を吹き出す方式。FF式とも呼ばれる。
 ガスファンヒーター送風機による強制通気でガスを燃焼させ、燃焼ガスを含んだ温風を強制対流させる方式の開放式ストーブ。
 ガス暖炉ガスを燃料とした暖炉。

石油暖房機器 

石油暖房機器は燃料に灯油、軽油または重油を用いた暖房機器。

 石油ストーブ灯油を燃料とするストーブ。
 石油風暖房機温風を吹き出す方式。
 自然通気形開放式石油ストーブ開放式で自然通気のストーブ。
 強制通気形開放式石油ストーブ開放式で送風機による強制通気、強制対流形のストーブ。石油ファンヒーターとも呼ばれる。
 半密閉式石油ストーブ半密閉式のストーブ。
 密閉式石油ストーブ密閉式のストーブ。FF式とも呼ばれる。長期使用製品安全点検制度の特定保守製品の対象で定期的に点検を受ける必要があったが、2021年8月1日に消費生活用製品安全法施行令が改正、特定保守製品から外れた。
 油だき温風暖房機据え置き型で温風を吹き出す方式の石油暖房機器。セントラルヒーティングの一種。

放射暖房 

JIS Z 8117:2002「遠赤外線用語」の中で、「暖房」もしくは「採暖」を目的とした機器のみを上げる。

 放射暖房設置した放射体から発せられた、主に放射による加熱での暖房。輻射暖房とも呼ばれる。オイルヒーター、セントラルヒーティング（パネルヒーター）など。
 遠赤外線暖房主に遠赤外線放射を利用した暖房。カーボンやグラファイトを用いた電気ストーブが相当する。
 遠赤外線放射暖房器主に遠赤外線放射を利用した暖房器。
 遠赤外線こたつ遠赤外線を用いたこたつ。
 遠赤外線ストーブ遠赤外線を用いたストーブ。

その他の暖房器具 
上記に該当しない、機器・器具。
Encapsulated PostScript（エンキャプサレイティッド・ポスト・スクリプト）はPostScriptをベースとし、バウンディングボックスやプレビュー画像等の他のメディアに埋め込む際に必要な情報を補った画像ファイルフォーマット。通常は略称であるEPSの名で呼ばれる。

epsf (Encapsulated PostScript File,Format) は表し方の一つ。画面以外にもプリンターやイメージセッターなど各種の媒体で同じファイルを正しく表示することができる。

ベクトルデータとビットマップデータの両方を含むことができ、ベクトルデータのみを含むEPSファイルは、画像を拡大しても画質が落ちることはないが、同じEPSでもビットマップデータを含むEPSファイルに関しては、画像を拡大するとビットマップ部分の画質が落ちる。

ドロー系のソフト（Inkscape,Illustrator,CorelDRAW,FreeHand など）やビットマップ系のソフト（Photoshop,Corel Paint Shop Pro, Gixpro など）で作成・編集を扱うことができる。また、ドロー系のソフトで生成が可能である。

Microsoft Officeでは、EPSファイルを画像形式として本文に挿入して扱うことができた。しかし、2017 年 4 月 11日のセキュリティ更新プログラムより、これがデフォルトで無効（OFF）になった。その時点では、レジストリーを書き換えるとこれを有効（ON）にできたが、2018年5月からOffice 365では徐々にレジストリ書き換えが使えなくなり、10月にはOffice 365の全ユーザーに対してレジストリ書き換えが使えなくなった。
ジエチルエーテル（diethyl ether）とは、エチル基とエチル基がエーテル結合した分子構造をしている有機化合物である。密度は0.708 g/cm。特徴的な甘い臭気を持つ、無色透明の液体である。単にエーテルというときはこのジエチルエーテルのことを指す場合が多い。エチルエーテル、硫酸エーテルとも。IUPAC名ではエトキシエタンとも呼ばれる。溶媒や燃料として使われる。かつては吸入麻酔薬としても使われた。

利用

有機溶媒 
溶媒抽出法に用いられる。水にやや溶けやすく、オクタノール/水分配係数は0.89。比重が水より小さいため、有機層は水層の上に位置する。グリニャール反応などの有機金属化学の溶剤としてもよく使われる。またアセチルセルロースなどの合成に使われる。

麻酔薬 
有害性が問題視されたクロロホルムに替わる吸入麻酔薬として、医療用麻酔に用いられた。

特徴として、導入（意識を失うまでの所要時間）が遅く、筋弛緩作用が強く、呼吸器や循環系への抑制作用は弱く、また7 - 10 %の気体濃度で使用するため酸素欠乏に陥りにくい。
さらに、麻酔深度の調節全域（マージン）が極めて広く、致死量が高いことから、導入に他の麻酔薬を適用し、維持麻酔薬として使う手法が確立されていた。

しかし、極めて引火点が低く、低い誘電率から静電気を帯びやすいため、密閉され電子機器が並ぶ近代的な手術室ではガス爆発リスクが高く、先進国では使用されなくなっている。。

副作用としては、刺激性が強いため咳の原因となり、唾液腺や気管支を刺激して多量に唾液などの分泌物を分泌させることがあり、吸引の準備が一般的である。

燃料 
ジエチルエーテルは発火点が低く（160 ℃）、セタン価が85 - 96と高いことから、ディーゼルエンジンの燃焼助剤として利用できる。

飲用 
19世紀から20世紀初頭にかけて、エタノールの代替品としてエーテルの飲用が行われることがあった。飲用の効果はエタノールとよく似ており、始めは上機嫌になり、そのうち酩酊して眠ってしまう。特にアイルランドでは禁酒運動家がエタノールの代替として許容されると考えたために大流行したが、ロシアやフランスなどでも流行していた。アメリカ合衆国では、エタノールよりも害が少ないと考えられ、医師の会合から結婚式や裁縫会に至るまで幅広く飲まれていた。

実際にはエタノールの数倍程度の経口毒性があり、ヒトにおける最小致死量は260 mg/kgである。

ポーランドでは、湯で割って、少量の砂糖、蜂蜜、シナモン、クローブなどを加えて飲まれた。鉱夫らはコーヒーやラズベリージュースに加えて飲んでいた。ストレートで少しずつ飲むのは、効きが良いが危険な方法である。エーテルは体温で沸騰するためしゃっくりを引き起こし、極端な場合には胃が破裂することもあった。

合成 
ジエチルエーテルは酸を触媒としてエタノールの脱水縮合で合成できる。エタノールを硫酸のような強酸と混ぜると、酸が解離してヒドロニウムイオンが生じる。
これがエタノールの酸素原子をプロトン化することで、エタノール分子は正電荷を持つ。
 CH3CH2OH + H3O^+ -> CH3CH2OH2^+ + H2O

そこでプロトン化されていないエタノールの求核性の酸素原子が、プロトン化したエタノール分子の水と置換して、ジエチルエーテルが生じる。
 CH3CH2OH2^+ + CH3CH2OH -> H2O + H^+ + CH3CH2OCH2CH3

この反応は可逆性であり、エーテルの収率を高めるためには、反応系からエーテルを留出させる必要がある。また温度が高いとエタノールが脱水してエチレンを生じるので、この反応は150 ℃以下で行う必要がある。

工業的には、エチレンから気相水和でエタノールを合成する際の副産物として合成されている。またエタノールからアルミナを触媒とした気相脱水でもジエチルエーテルを合成出来る。

代謝 
ジエチルエーテルの代謝にはシトクロムP450が関わっているとされる。ジエチルエーテルはシトクロムP450によりO-脱エチル化を受け、エタノールとアセトアルデヒドを生成すると考えられている。また、ジエチルエーテルはアルコール脱水素酵素を阻害するためエタノールの代謝を遅くする効果がある。

危険性 
ジエチルエーテルは引火点 −45 ℃と非常に引火性が高い。絶縁性が高いため静電気が発生しやすいことも相まって、火花放電による引火の危険がある（自己発火性はない）。冷暗所、遮光保管が必要であるが、冷蔵庫で保管する場合には防爆仕様のものを用いる。また、発火点は160 ℃なので、炎や火花がなくても高温の器具などで容易に着火する。実験室などでは、エーテルを加熱する際に水蒸気を利用することで温度が100 ℃以上にならないようにする。

大気中の酸素や直射日光によって酸化され、爆発性の過酸化物ジエチルエーテルペルオキシドを生成しやすい。抗酸化剤として微量のジブチルヒドロキシトルエン（BHT）が添加されている場合がある。再蒸留の際に爆発する恐れがあるので、過酸化物が蓄積していないか事前に確認する必要がある。過酸化物は、金属ナトリウムとベンゾフェノンを用いた蒸留か、活性アルミナカラムを通すことで除去できる。

法規制 
麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約の付表IIに記載されており、麻薬向精神薬原料としての規制を受ける。

日本では消防法に定める第4類危険物の特殊引火物に該当する。また有機溶剤中毒予防規則に定める第二種有機溶剤であり、労働安全衛生法上の規制を受ける。

歴史 
この化合物を初めて合成したのは8世紀イスラムの科学者ジャービル・イブン＝ハイヤーンとも、1275年スペインの化学者ライムンドゥス・ルルスとも言われているが確たる証拠はない。一般には1540年にドイツの医師ヴァレリウス・コルドゥスが「甘い礬油」と名付け効能を記したのが最初だとされている。ほぼ同じ頃、パラケルススがエーテルの鎮痛効果を発見している。その後1730年ドイツの医師August Siegmund Frobeniusがエーテルという名を付けた。

1818年、マイケル・ファラデーがエーテルに笑気ガスと似た麻酔作用があることを発見した。エーテルは液体で瓶に入れて持ち運べることから、欧米の大学生の間で「エーテル遊び」が流行することになる。これを医学に応用しようとする試みもあり、イギリスでは1840年頃にエーテルとアヘンを処方することが行われていた。
また、フランスの小説家ジャン・ロランはエーテル吸引常用者で、小説「仮面の孔」はエーテル吸引の幻覚に影響されたとも言われる。

1842年1月、当時医学生だったウィリアム・クラーク（William Edward Clarke）は抜歯術を受ける患者に対してエーテル麻酔を用いたが、自身この成果を過小評価しておりその後突き詰めることもしなかった。
1842年3月30日に、ジョージア州ジェファソンの開業医クロウフォード・ロングは、エーテルを全身麻酔薬として利用し腫瘍除去術を成功させ、その後繰り返しエーテル麻酔術を利用し、また、公開した。ウィリアム・T・G・モートンは1846年10月16日にマサチューセッツ総合病院でエーテル麻酔を利用した手術を成功させた。このことは電報により欧米社会へ広く宣伝され、モートンは一躍著名になり「麻酔の父」と呼ばれるようになった。
株式会社広電（こうでん）は、東京都豊島区東池袋に本社を置く電機メーカーである。電気カーペット・電気マット・電気毛布・あんか・扇風機・スポットクーラー等を取り扱う。電気カーペット・電気毛布・電気あんか・電気マットでは国内市場シェアトップ。

概要 
業界随一の低い不良率、斬新な製品機構などの開発によって、平成になってからの創業であるにもかかわらず、創業から13年で業界シェアトップを誇るメーカーまでに成長した。KODENのブランドで家電製品が量販店で広く販売されている。同社のブランドとしては他に、高級製品に位置づけられる「Lifon」がある。また、2012年からは工業用扇風機の販売を開始した。

所在地 
 本社：東京都豊島区東池袋1丁目32番7号 三井生命池袋ビル
 大阪営業所：大阪府大阪市西区西本町二丁目5番28号 コスモ西本町ビル
 福岡営業所：福岡県福岡市博多区博多駅南3-4-30 ユーコウビル
 鳥取工場：鳥取県鳥取市南吉方3丁目213番地

特許 
広電は電気カーペットにおいて「接結方式」の特許を取得している。従来の電気カーペットはフェルトとフェルトを貼り付ける際に、接着剤を使用する。しかしこの接結方式では、接結方式では接着剤を一切使わずフェルトとフェルトを密着させる特殊な製法を採用している。この技術によって発熱線が電気カーペットを折りたたんだときに断線しにくい、リサイクルが簡単、電源を切った後も温かさが従来に比べて持続しやすいという特徴がある。

沿革 
 1996年4月 - 会社設立 本店豊島区池袋
 1998年5月 - 福岡出張所開設
 1999年
 4月 - 長野若穂工場稼動
 9月 - 大阪出張所開設
 2002年1月 - 本社所在地を池袋2丁目合田ビルに移転
 2004年
 5月 - 大阪工場稼動
 12月 - 中国に無錫工場設立（輸出加工区･･･無錫広佳電子有限公司（100％子会社））
 2005年5月 - 無錫工場稼動開始
 2006年
 4月 - 福岡市博多区に福岡営業所開設（福岡出張所閉鎖）
 11月 - 中国に蘇州工場設立（蘇州広賢電子有限公司（100％子会社））
 2007年9月 - 大阪市中央区に大阪営業所開設（大阪出張所閉鎖）
 2008年
6月 - 蘇州工場稼動
9月 - 長野若穂工場閉鎖
 2011年
1月 - 本社所在地を東池袋1丁目三井生命池袋ビルに移転
4月 - 無錫広佳電子有限公司清算結了
 2012年12月 - ベトナムに KOKEN VIETNAM CO.,LTD. を設立（100％子会社）
 2013年6月 - 鳥取県鳥取市に株式会社ライフオンを設立（100％子会社）
 2015年5月 - ベトナム工場稼働
 2017年
10月 - ベトナム工場拡張工事完了
11月 - 大阪営業所所在地を大阪市西区に移転
デュポンは、アメリカ合衆国・デラウェア州・ウィルミントンに本社を置く化学メーカー。正式社名はデュポン・ド・ヌムール。日本法人はデュポン ジャパン株式会社。ニューヨーク証券取引所上場企業。

規模はアメリカで第4位（世界最大はBASF）。石油会社を除けば時価総額ベースでは世界で四番目に大きい化学会社である。メロン財閥、ロックフェラー財閥と並ぶアメリカの三大財閥と称されることもある。後者とは閨閥である（Du Pont family）。第一次世界大戦・第二次世界大戦では火薬や爆弾を供給し莫大な利益を得て「死の商人」と呼ばれたが、マンハッタン計画に参加した際は「死の商人」と呼ばれる事を嫌い金銭は受け取らず、ワシントン州ハンフォード・サイト、テネシー州のオークリッジ国立研究所でウラニウムの分離・精製やプルトニウムを製造して原子爆弾の開発に貢献をするなどしてアメリカの戦争を支えた。

沿革

兵器産業 

創業者はパリ生まれのフランス系アメリカ人のエルテール・イレネー・デュポン（1771年 - 1834年）である。エルテールの祖父はユグノー派（フランス・プロテスタント）の時計職人で、父は経済学者で政府の官僚にもなったピエール＝サミュエル・デュ・ポン・ド・ヌムール（Pierre Samuel du Pont de Nemours）であった。

フランス革命を避けて（エミグレ）、1799年に一家でアメリカに移住したエルテールは、アントワーヌ・ラヴォアジエに師事し化学知識があり、黒色火薬工場としてデュポン社を設立した。

当時、アメリカで生産されていた黒色火薬は、極めて粗悪であったため、ビジネスは成功した。徹底的な品質管理と安全対策、そして高品質によりアメリカ合衆国連邦政府の信頼を勝ち取り、南北戦争で巨利を得た。

20世紀までには、ダイナマイトや無煙火薬などを独占して製造するようになった。

戦間期の技術開発 
デュポン家は草創期の自動車産業に着目し、1914年にはピエール・デュポンがゼネラルモーターズ（GM）に出資した。後に彼は社長に就任し、彼の指揮とデュポン社の支援の下、ゼネラルモーターズは全米一の自動車会社へと成長した。GM支援とは別に、1919年から1931年にかけては自社でも自動車を製作した。エンジンは主にコンチネンタル社製を使用した。

1920年代以降は化学分野に力を注ぎ、1928年には重合体（ポリマー）の研究のためにウォーレス・カロザースを雇い、彼のもとで合成ゴムやナイロンなどが発明された。さらにテフロンなどの合成繊維、合成樹脂や農薬、塗料なども研究・開発し取り扱うようになった。一方、第一次世界大戦の賠償として接収ずみのデグサNYを1930年から2年ほどかけて買収した。軍事火薬生産も盛んで、1934年からナイ委員会の調査対象となった。陸軍の割当を受ける当時の独占率は97％もあった。世界恐慌の前後インペリアル・ケミカル・インダストリーズとカルテルを数回締結したが、1929年の協定はIGファルベンの参加を構想していた。

戦後の多角経営 
1957年、デュポン社が反トラスト法の適用を受けてGM株を放出した。その後、デュポン社は化学製品の開発を通じてアポロ計画の成功にも寄与した。1981年、大手石油会社コノコを100％子会社にしたが、1999年に売却した（現コノコフィリップス）。近年はナイロン事業や医薬品事業などを売却する一方、農業科学・栄養健康・産業用バイオサイエンスなどの高成長分野に注力しており、モンサント社・シンジェンタ社と並ぶ大手種子会社としての顔を持っている。デュポン社の製品は環境問題となったことがある。例えばテフロン製造に伴い使用されるペルフルオロオクタン酸（C-8）の健康への危険性（発がん性など）を隠して作業員などに健康被害を起こしたことで合衆国の環境保護庁（EPA）に訴訟を起こされた。また、ゼネラルモーターズとともにフロン類（クロロフルオロカーボン、CFC）の発明・製造を行い、長年にわたって市場シェアの多くを占めてきた。オゾン層破壊と温室効果が問題になった1980年代末になってデュポンはCFCの製造販売からの段階的退出を表明したが、1990年代半ばまで製造を続けていた。その後はハイドロクロロフルオロカーボン（HCFC）、ハイドロフルオロカーボン（HFC）などの代替フロン開発を進めCFCからの置き換えのリーダーシップをとっているが、HCFCやHFCにも高い温室効果があることが問題視されている。

事業再編 
2015年12月11日、ダウ・ケミカル社との対等合併を発表し、2017年9月、両社は「ダウ・デュポン」として経営統合された。ダウ・デュポンの会長はダウ・ケミカルのが、CEOはデュポンのが務めた。この経営統合は両社の事業を、特殊化学品会社、素材科学会社、農業関連会社の3つの会社へ再編することを目的として行われ、2019年4月1日にまず素材科学会社がダウとして分離、同年6月3日に農業関連会社がコルテバとして分離し、コルテバ分離の時点でダウ・デュポンは「デュポン」へと改名し、新たなスタートを切った。経営統合以前のデュポンの正式社名は「」であり、事業再編後の正式社名は再編前と異なる。なおこの間、日本法人の名称は「デュポン株式会社」で変更されていない。

開発・生産拠点（日本法人であるデュポン ジャパン株式会社） 

 デュポン中央技術研究所（栃木県宇都宮市）
 当初1987年、横浜に開設されたが1998年に栃木県宇都宮市に移転し、規模を拡充。
 デュポンエレクトロニクスセンター（神奈川県川崎市）
 宇都宮事業所
 川崎工場

関連会社（日本法人であるデュポン ジャパン株式会社）

グループ会社 

 デュポン・スペシャルティ・プロダクツ株式会社
 DDPスペシャルティ・プロダクツ・ジャパン株式会社
 ローム・アンド・ハース株式会社

グループ合弁会社 

 東レ・デュポン株式会社
 デュポン・東レ・スペシャルティ・マテリアル株式会社
 デュポン・スタイロ株式会社
 ニッタ・デュポン株式会社
 デュポン・MCC株式会社
 デュポン 帝人 アドバンスド ペーパー株式会社
 旭・デュポン フラッシュスパン プロダクツ株式会社
 HDマイクロシステムズ株式会社
 デュポン日本製紙パピリア合同会社

主な商標

その他
1965年8月25日 - ケンタッキー州ルイビル市の化学工場が爆発。死者・行方不明者10人。
天下五剣（てんかごけん、てんがごけん）とは、数ある日本刀の中で特に名刀といわれる5振の名物の総称。童子切・鬼丸・三日月・大典太・数珠丸の5振を指す。

この5振を一括りにした例は、遅くとも江戸時代に成立した刀剣書『享保名物帳』の写本の一つである『諸家名剣集』に見えており、5振のそれぞれに「天下出群之名剣五振之内也」「五振ノ内也」といった記述がある。この5振を指して、いつから「天下五剣」という名で呼ぶようになったのかは、2013年時点では判明していない。

5振の選定基準については、刀そのものの出来が抜群であるという説（『諸家名剣集』・『名劔伝』・福永酔剣）と、由緒伝来も加味されての選定であるという説（佐藤寒山）がある。

5振のうちどれを筆頭とするかについては、『諸家名剣集』は鬼丸を「五振之内随一」と評し、佐藤寒山は童子切を「日本刀中の“横綱”」と評している。

由来 
天下五剣は室町時代から安土桃山時代頃に成立したという説が広く論じられている。

しかし東京国立博物館研究員の立道惠子は、『渡邊誠一郎氏寄贈刀剣図録』の小笠原信夫による解説から「三日月宗近は室町時代以来天下五剣の一と称されたというが、実際に天下五剣の名がいつ頃から起ったか明らかではない」という指摘を引用しつつ、天下五剣がいつ頃どのようにして選ばれたのか、その典拠であると一致して認められている資料は未だ明らかになっていないとしている。

近世以前の資料としては『諸家名剣集』の他に、江戸後期の刀剣書『名劔伝』がある。『名劔伝』は名物刀剣のリストを載せているが、その先頭に三日月・鬼丸・数珠丸・大典太・童子切を並べて記載し、それぞれの号に朱点を付して「五振ノ内」「天下出群ノ名ケン五振ノ内ノモノ　諸家名剣集ニ同じ」と注釈している。

日本刀研究家の福永酔剣による『日本刀大百科事典』(1993年）ではこれらを受けてか、天下五剣とは「天下出群の名刀五振り」であると説明されている。

日本刀研究家の佐藤寒山は、「この五口の太刀はそれぞれ天下の大名刀ではあるが、今数えたならば必ずしも全部が全部、異論なく五本の指に入るか否かは別として、名刀プラス由緒伝来というようなことから、数え上げられたものであろう」としている。

日本刀研究家の廣井雄一は「天下五剣が名品であることに疑いはないが、トップ5といわれれば疑問に思う人もいるだろうし、なにより圧倒的物量を誇る備前刀が1口も入っていないのは選択基準の偏りを感じさせる」と述べている。

一覧 

『諸家名剣集』では5振の由来を書き留めたそれぞれの項目の末尾に、以下のような一文がある。
 三日月宗近　　　「右五振之内也」
 鬼丸国綱　　　　「右五振之内随一と申也」
 童子切安綱　　　「誠ニ天下出群之名刀ニテ右五振之内也」
 珠数丸青江恒次　「是又天下出群之名釖にて右五振の内也」
 大伝太三池　　　「是又天下出群之名剣五振之内也」

なお、佐藤寒山は、『日本の刀剣』（至文堂、 1961年）や『新・日本名刀100選』（秋田書店、1990年）のあるページの中で、「室町時代天下五剣とは、童子切安綱、大典太光世、三日月宗近、数珠丸恒次、一期一振吉光のことである」と鬼丸国綱を外した記述を残している。しかし同じ『新・日本名刀100選』の別のページでは、大典太光世・鬼丸国綱・数珠丸恒次・三日月宗近・童子切安綱を天下五剣と称せられた程の名刀であると、鬼丸国綱を含めた天下五剣を示しており、同一書籍内で矛盾する記述が見受けられる。