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ラインメタルは、ドイツ・デュッセルドルフに本社を置き、軍需・防衛および自動車部品の2つの事業を柱とするエンジニアリング・グループである。フランクフルト証券取引所上場企業。

概要 
1889年、ハインリヒ・エアハルト（:de:Heinrich Ehrhardt）により「ライン金属製品・機械製造株式会社」（Rheinische Metallwaaren und Maschinenfabrik Aktiengesellschaft）としてデュッセルドルフで創業した。

特に火砲の開発・製造で知られ、同社製滑腔砲の120 mm L44はレオパルト2（西ドイツ後にドイツ連邦共和国）、M1エイブラムス（アメリカ合衆国）、90式戦車（日本）など西側諸国の代表的な第3世代主力戦車の標準装備となっている。

小火器においては、第二次世界大戦の際に開発されたベルト給弾式機関銃MG42の改良型で、非分離式リンクのまま7.62mm NATO弾仕様にしたMG1、後にNATO標準の分離式リンクを使用できるMG3を生産している。このMG3はベルギーのFN MAGと並ぶ西側の代表的な汎用機関銃であり、H&K G3アサルトライフル採用国を中心に採用され、多くの国でライセンス生産されている。

冷戦後、同じドイツのクラウス＝マッファイ・ヴェクマン（KMW）等との協業や、海外も含めた企業買収等により積極的にビジネスを拡大。重装甲戦闘車両まで手がける軍需コングロマリットへと成長した。

歴史 
1889年、ハインリヒ・エアハルトによりデュッセルドルフにて創業。
その後も拡大しつづけ、海外からの注文により大きく規模を拡大。1906年にはデュッセルドルフの工場が拡張する。

第一次世界大戦が始まる1914年ころには、8000人の労働者を抱えるドイツ帝国における最大の軍需企業のひとつとなる。終戦時には48000人を擁する規模にまで拡大し、同社を抱えるデュッセルドルフの規模も4倍にまで拡大していた。

1919年、ヴェルサイユ条約によってドイツ帝国の敗戦が確定すると、同社も生産停止が命ぜられる。この時期は民生品へと切り替え、機関車やタイプライターを作っていた。

1921年には限定的ながら同社にて兵器の開発が再開される。

1925年にはドイツ政府は同社の株式の過半数を取得し、なかば国有会社に近くなる。

1933年には機関車を生産していたボルジッヒ社を買収。

1936年に両社は合併し「ラインメタル＝ボルジッヒ社（Rheinmetall-Borsig AG）」へと改称。第二次世界大戦中は多くの兵器を開発する。

1945年、ドイツの敗戦とともに、それぞれ東ドイツのラインメタル＝ボルジッヒ社と、西ドイツのラインメタル＝ボルジッヒ社に分割。東ドイツ側は東ドイツ人民公社の下に置かれた後、幾度かの統合の際に改称・改組され、ラインメタル社・ボルジッヒ社いずれの名前もなくなった（改称後の会社は1992年に民営化して清算）。
西ドイツ側のラインメタル＝ボルジッヒ社は残ったが、商業活動の一切を禁止された。

1950年に商業再開の許可が出された。この時、それぞれラインメタル・ベルリン社（Rheinmetall Berlin AG）とボルジッヒ社（Borsig AG）に分割。ただし軍装備品の開発は許可されず、ラインメタル・ベルリン社ではタイプライターやエレベーターといった民生品を多く作っていた。

1956年に、第二次世界大戦前にドイツ政府に取得されていた過半数の株式を引き継ぐ。この際ボルジッヒ社は売却され、残ったラインメタル・ベルリン社は「ラインメタル有限責任会社（Rheinmetall GmbH）」へと改称した。また同年より西ドイツ国防軍の再軍備が開始。これにともない同社では機関銃、機関砲、弾薬を製造開始。最初の製品はMG1。

1964年からは重火器の開発を再開。
1965年には120 mm L44の開発を開始。1975年に開発完了。1979年にはレオパルト2戦車に搭載されている。またこの他にも1978年にFH70の生産も開始している。

1993年に銃器メーカーのマウザー（モーゼルとも）社を吸収合併した。

1996年には軍用のレーダーやセンサーを製造する企業であるSTN アトラス (STN Atlas) を買収し、1999年から2003年にかけて、スイスのエリコン社より兵器（機関砲）部門を買収した。2003年にSTN アトラスはラインメタル・デフェンス・エレクトロニクス (Rheinmetall Defence Electronics) とアトラス・エレクトロニクス (Atlas Elektronik)に分割された。売上では、軍需・防衛部門が半分強、自動車部品部門が半分弱の割合となっている。軍需・防衛部門の中心はデュッセルドルフ、自動車部品部門の中心はバーデン＝ヴュルテンベルク州のネッカーズルムにある。ドイツ国外では子会社や代理業者を通じてイギリス・アメリカ合衆国・オーストラリアなど世界各地で製品を販売、軍需・防衛部門の売上の6割以上は国外輸出向けである。

製品 

 2 cm Flak 30
 8.8 cm Flak 41
 7.5 cm KwK 42 L/70
 カール自走臼砲
 ライントホター
 ラインボーテ
 ラインメタル 120 mm L44
 ラインメタル 120 mm L55
 （アルゼンチンのTAM中戦車に採用）
 ラインメタルMG3
 ラインメタル 155 mm L52（PzH2000の主砲）
 ラインメタル MK 20 Rh 202
 無反動機関砲
 エリコン KDシリーズ（エリコン・コントレイブスAG買収により1999年以降の生産・開発・保守を引き継ぐ）
 プーマ装甲歩兵戦闘車（KMWとの合弁によるPSMでの事業）
 
 ボクサー装輪装甲車（KMWとオランダStork PWVとの3社合弁によるARTEC GmbHでの事業。Storkを子会社化したことでラインメタルの持分は67%）
 リンクス歩兵戦闘車（歩兵戦闘車のほか軽戦車型も含む装軌車ファミリー）
 （欧州次世代主力戦車MGCSにも採用予定）
 KF51 パンター（130mm砲搭載主力戦車）
 WOTAN機関砲（外部動力式機関砲シリーズ。30mmと35mmがラインナップ）
 LANCE砲塔（汎用砲塔モジュール）
試作品
G3 - H&K G3とは別物。
7.62mm×39突撃銃
ヴォールト（ボールトとも。英語名Vault。）は2005年6月に米コカ・コーラ社によって発売された炭酸飲料。

概要
ヴォールトは発売と共に「Drinks like a Soda, Kicks like an Energy Drink」、「The Taste. The Quench. The Kick.」、「Get to It.」等のキャッチフレーズでアメリカ合衆国で親しまれている。味はシトラス風味であり、これは同社がかつて発売し、2002年に製造停止となった炭酸飲料水、SURGE（サージ）と近似した原材料を含む。そのあまりに似通った風味のせいか、コカコーラ社代表は現在SURGE店頭販売復刻を切に願う熱狂的ファンによるコミュニティサイト、SaveSURGE.orgにヴォールトの発売の告知とその信用性を表示している。

米コカコーラ代表と米飲料業協会（The American Beverage Association）は、原材料としてヴォールトに8オンス中47ミリグラムのカフェインが含まれている事を発表しており、これは12オンスペットボトル中70.5ミリグラム、同じく20オンスペットボトル中117.5ミリグラムに相当する数値である。これはSURGEの12オンス中52.5ミリグラム、ペプシコーラ社の炭酸飲料水、マウンテンデュー（Mountain Dew）の同量中55ミリグラムのカフェイン含量より実質的に高い数値となっている。

2005年9月に同社より、同じ風味で糖分等をカットしたヴォールト・ゼロが発売された。

商品概要
20オンスペットボトル（591ミリリットル）
12オンス缶18本セット
1リットルペットボトル
2リットルペットボトル
16オンス拡張缶

試験販売 
全米発売の前に、2005年6月から9月の第1月曜日にあたる労働者の日まで、一部限定地域で同商品の試験販売が行われた。試験販売期間中は、アラバマ州、ミシガン州、ノースカロライナ州、サウスカロライナ州、テネシー州、バージニア州、ジョージア州、カンザス州、ウェストバージニア州の特定のスーパーで入手可能だった。ヴォールトはその後2006年2月に全米で発売となった。
株式会社SGラボ（エスジーラボ、SG Lab Inc.）は、かつて存在した日本の企業。スクウェア・エニックスと学習研究社（現・学研ホールディングス）が共同出資して設立したが2009年に解散・清算された。出資比率はスクウェア・エニックス80％・学研20％で、シリアスゲーム（教育・広報目的のコンピュータゲーム）開発を行う。

両社がSGラボを設立した背景としては、スクウェア・エニックスが持つ「表現」「仮想体験」「遊び」のノウハウと、学習研究社が持つ「知識」「実体験」「学び」のノウハウを融合することで、さまざまな社会的な課題の解決に貢献できるのはないか、という仮説をもったことがある。

SGラボでは「デジタルゲームの技術、表現力、メディアとしての特性を社会のさまざまな課題解決に活用しようという概念」をシリアスゲームと定義している。医療分野、教育・学習分野、企業・団体の広報・啓発活動等、ゲームという“インフラ”を遊びやエンタテインメント以外の社会的な目的で活用すること全てをシリアスゲームとして位置づけている。

SGラボでは以下をビジョンとして掲げている。

・人々が「学ぶ力」、すなわち「知力」を向上し、豊かな生活を創造するための、ソリューションとしてのコンテンツを提供する
岩崎電気株式会社（いわさきでんき、Iwasaki Electric Co., Ltd.）は、東京都中央区に本社を置く照明機器を中心とする大手電機メーカー。

概要 
戦時中の1944年（昭和19年）に電波探知機（レーダー）の部品製造のために創立される。戦後、平和産業へ転換し、照明分野へ進出。

1946年（昭和21年）に国産初となる白熱リフレクター電球「アイランプ」を開発し、ヒット。照明メーカーとしての足場を固める。「アイランプ」は現在においても、メーカーにかかわらず白熱リフレクターランプの一般名称として用いられているほどである。

屋外の大型照明灯などを主力とする。目の形に「EYE」の文字のマークで有名である。

なお名前が同じ「岩崎」であり、同業種の東証プライム上場企業岩崎通信機がある。創業者同士が兄弟であるが資本関係はない。

歴史 

 1944年（昭和19年）8月 - 東京都渋谷区代々木富ケ谷に岩崎電波工業株式会社として創立（資本金2百万円）。
 1945年（昭和20年）9月 - 岩崎電気株式会社と改称
 1951年（昭和26年）2月 - 本社を中央区日本橋1-5に移転。
 1953年（昭和28年）1月 - 本社を港区芝新橋6-3に移転。
 1958年（昭和33年）9月 - 本社を中央区京橋1-9に移転。
 1960年（昭和35年）6月 - 埼玉県行田市に埼玉製作所が竣工
 1962年（昭和37年）4月 - 本社を港区芝3-12-4に移転。
 1970年（昭和45年）8月 - 東証一部上場。
 1974年（昭和49年）6月 - 茨城県真壁郡大和村に茨城製作所が竣工。
 2010年（平成22年）8月 - 本社を中央区日本橋馬喰町1-4-16に移転。
 2019年（令和元年）10月 - 本社を中央区東日本橋1-1-7に移転。
 2023年（令和5年）3月 - マネジメント・バイアウトの一環として、カーライル・グループ傘下のコスモホールディングス株式会社が株式公開買付けを実施し、88.18%の株式を取得。
 2023年（令和5年）6月 - 東証プライム市場上場廃止。株式併合によりコスモホールディングス株式会社の完全子会社となる。
テクノクラートまたは技術官僚（ぎじゅつかんりょう）とは、科学技術や経済運営、社会政策などの高度な技術的専門知識によって、政策立案に参画し、その実施に関与する官僚、管理者のこと。技術官僚によって、経済・行政が支配される社会体制や思想は、技術家主義（ぎじゅつかしゅぎ）、またはテクノクラシーと呼ぶ。

概要 
技術官僚が輩出した時期は、近代からである。科学技術の発展により、その技術と政治力を結びつけ、国力を増大させる時に技術官僚が大きな役割を果たしたと言われる。第二次世界大戦や冷戦時の軍備拡張競争、米ソの宇宙開発競争などでは、実に多数の技術官僚が活躍した。特に社会主義国のソビエト連邦は資本主義国であるアメリカ合衆国と対抗するため、計画経済での工学知識の必要性で生じた巨大な技術官僚制からテクノクラシーと呼ばれ、一時はレオニード・ブレジネフらソ連共産党政治局のメンバーは88%がエンジニアであった。かつてのソ連と同様に科学的社会主義を奉ずる中華人民共和国でも江沢民、胡錦濤、習近平など中国共産党の執行部は理工系の出身者が多数を占め、一時は地方政府の知事や市長は80%以上が自然科学やエンジニアリングの学位を持っていた。

一般に、科学主義を重んじ、時に民衆の利益よりも科学の発展を優先する傾向があるとされている。その暴走により、国家が破綻するとの考えもあるが、基本的に民主主義国家では、技術官僚は国家及び民衆のためにその科学技術を基に国民の利益につながる政策に関与することが主である。

なお、国立大学や警察関係に上級技官という役職があるが、これとはまったく別のものである。あくまでも、国家（州や県なども含む）や国際機関において政策決定に関与できる者を指すことが多い。また、現行の官僚制に「テクノクラート」という役職・階級がある訳ではない。

フランスではフランス革命で貴族制が否定され、新国家再建のために高度な専門知識・技術を有する人材が求められたが、フランスの大学はリベラルアーツ教育を目的としており、実学の専門教育を高度に行う機関が存在しなかった。そのためグランゼコールと呼ばれる技術官僚養成機関が急遽設立された（現在では経済・商業関係のグランゼコールも存在する）。

日本では、技術官僚・キャリア技官が多い省庁としては、国土交通省、経済産業省、防衛省、気象庁、農林水産省などがある。また多くはないが法務省（医療従事専門職など）、文部科学省、警察庁、消防庁、財務省（建築従事者としての財務技官）なども技術官僚を抱える。

厚生労働省には、医系技官として医師免許、歯科医師免許を取得した者、薬系技官として薬剤師免許を取得した人材が採用され、彼らが幹部職員に就任するポストがある。政策決定に関与できる高級ポストが医師出身者の医務技官の場合、医務技監のポストがあり、また局長クラスが医政局長、健康局長、技術総括審議官などの3つがある。歯科医師の最高位は課長クラスの歯科保健課の1つであり、これは政策決定に関与する立場ではない。その意味では、医師と歯科医師の人事配置は異なるが、それぞれに期待される役割が異なることによる違いであると言える。

各専門分野の技術官僚

医療関係 
 医学系では、過去に技官に就く人は少なかったが、現在では少なくはない。これは、医師養成機関である医学部が早い段階から、「医学部＝臨床医師養成機関」という価値観を変化させた点にあると考えられている。医療政策の講座の設置、公衆衛生大学院の設立、社会医学系の構築など、看護学などの保健学を傘下に幅広い人材養成体制を構築し、臨床医師以外の道を切り開いているためだと考えられる。今後、医学技術を持つ技術官僚が増えるかもしれない。
 薬学系では、企業研究者としての道に進む者が多く、行政関係で薬事関係の一般技官としての任に就く者は少数である。
 歯学系では、技術官僚と呼べる人材は少ない。それは、歯科医師養成機関である歯学部が単に臨床歯科医師養成という教育方針であり、前述の医学系のように幅広い人材育成体制を構築してこなかったことに原因があるとされている。医科が学閥や医師会の力により政治的な働きかけに長けていたのに対し、歯科ではほとんどが個人開業医であり、こうした分野への進出が盛んではなかったことによる。

防衛関係 
過去の防衛（軍事）関係の技術官僚は、、その危険性を絶えず背負う立場であった。現在でもその立場を完全に払拭したわけではない。また、世界に眼を向ければ、原子力開発の技術者や軍事技術者が技術官僚として政策決定権のある要職に就くこともある。軍事技術者には、航空技術者、車両技術者、情報科学技術者、建築技術者、電気電子技術者、気象技術者、環境・化学系技術者など様々な要職がある。これらの人材には、資格・称号・学会への参加などのほかに指導的立場として社会に対しても影響を与えた実績のある人物であることが要求される。

経済関係 
近年、理工系出身者で金融工学や数理工学など高度な専門能力を活かした技術官僚が輩出されている。
スピネルは、鉱物（酸化鉱物）の一種。尖晶石（せんしょうせき）ともいう。化学組成は MgAl2O4、結晶系は等軸晶系。スピネルグループの鉱物。語源はラテン語で「棘」を意味するspinaである。

産出地 
産地としては、ミャンマー、スリランカ、ナイジェリアが原産地である。

石灰岩、片麻岩、蛇紋岩、かんらん岩中に存在する。

性質・特徴 
無色または半透明で、赤色系（赤〜ピンク、蛍光ピンク）、青色系（紺〜水色）、紫色系（濃紫〜ラベンダー）緑色、オレンジ色、褐色、黒色などがある。八面体の結晶として産出する。

黄色は天然での産出がない。

赤およびピンクは、少量のクロムが原因で発色する。 クロム含有量が高ければ高いほど、赤の色相が強くなる。オレンジおよびパープルは、鉄とクロムの混合物が原因となる。紫から青のスピネルは、微量の鉄を含むことで発色し、コバルトスピネルと呼ばれる鮮やかな青は、少量のコバルトを含む。

ミャンマー産のレッドスピネルのよい色のものは秀逸であるが、価格が非常に高い。それ以外にも、青色、ラベンダー色、ピンク、そしてそれらの中間色のものがよく産出される。青色のものはしばしば鉄分を含み、ややくすんだ青になる。

スリランカ産では、レッドスピネルは少ないが、その代わりピンクのきれいなものが良くとれる。

それ以外の産地として有名なのは中央アジアのピンクスピネルであり、これは大変希少である。マダガスカルからも少量産出することが知られている。

ナイジェリア産としては「ブルーガーナイト（産地：ナイジェリア/カドゥーナ/カゴロ）」と呼ばれる青色のものが採れる（亜鉛を含むものをガーノスピネルその中でも主成分が亜鉛の場合はガーナイトと呼ばれる）。亜鉛とコバルトを含むスピネルをコバルトガーナイトという。

特殊効果 

キャッツアイ効果、カラーチェンジ、スター効果がある。すべてスリランカのものが有名である。ただし、キャッツアイにせよ、スター（4-rays、6-raysの両方がある）にせよ、ほとんどの石は、地色がチョコレート色なので、コレクターアイテム以上の使い道は期待できない。カラーチェンジについては、コバルトを含有したもののなかで、美しいブルーからピンクに鮮やかに変色するものがまれにある。ただ、これもコバルトスピネルが希少なものであり、その上、カラーチェンジがあるからといって、価格があがるということはないと思われる。

用途・加工法 

宝石として加工される。

歴史 
長い間、ルビーとレッドスピネルは混同されていた。

イギリス王室の戴冠式用の王冠に飾られている「黒太子のルビー」は、ルビーではなくレッドスピネルである。かつては古い産地であるアフガニスタンの地名をとって「バラス・ルビー」と呼ばれていた。産地が極めて限定されており、しかも、産出量はそう多くないので、実際は稀少な石なのであるが、このような歴史的経緯から、「ルビーと紛らわしい石」と云ったレッテルを貼られ、人気や知名度も常にルビーの後ろに位置するので、それほど高価にはならない。

1783年、鉱物学者Jean-Baptiste Louis de ROMÉ de L’ISLE（ジャン バティスト·ルイ·ド ロメ·ド リル）はスピネルをルビーとは別の鉱物として鑑別した。

かつては、無色の石がマグラックスと云った商標でダイヤモンド類似石に用いられていた。

現在では、ベルヌーイ法、フラックス法による合成品が製造されている。黄色は、この合成石でのみ存在する。

スピネル型結晶構造 

スピネル型結晶構造をとる化合物には、電子材料として重要なものが多い。
 フェライト - AFe2O4、AはMn、Ni、Cu、Zn等
 NTCサーミスタ - Ni、Mn、Co、Feなどからなる複合酸化物
 マンガン酸リチウム - LiMn2O4、リチウムイオン二次電池の正極材料

スピネルグループ 
 スピネル (spinel) - MgAl2O4
 鉄スピネル (hercynite) - FeAl2O4
 亜鉛スピネル (gahnite) - ZnAl2O4
 マンガンスピネル (galaxite) - MnAl2O4
 磁鉄鉱 (magnetite) - FeFe^{3+}{}_2O4
 磁苦土鉄鉱 (magnesioferrite) - MgFe^{3+}{}_2O4
 ヤコブス鉱 (jacobsite) - MnFe^{3+}{}_2O4
 クロム鉄鉱 (chromite) - FeCr2O4
 クロム苦土鉱 (magnesiochromite) - MgCr2O4
モーターグレーダー（英語：motor grader）は、整地用途に使用される自走式の産業用車両であり、建設機械の一種である。「モーターグレーダ」と表記することもある。

整地作業をする機械を米国ではグレーダー（Grader：英語で“地面を均すもの”の意）と呼ぶ。当初はトラクターで牽引される器具だったが、エンジン（モーター）を搭載した自走式となり、モーターグレーダー（動力式グレーダー）と呼ばれるようになった。

用途 

工事現場での整地、道路工事における路床・路盤の整地作業、除雪作業、路面や広場など精度の高い整形や仕上げ、法面の切取りおよび仕上げ、L形溝の掘削および整形などに用いられる。また、積雪地では先頭部や後部側面にブレードを追加装備した除雪作業用のものも存在しており、除雪車での除雪が困難な場合に用いるほか、雪の表面を粗くしてスリップ事故を防ぐ目的でも用いられる。

車体が大きいことから小規模の作業には向かず、大規模土木工事で使われる。道路整地ではロードローラーと組み合わせて使用される。

構造・特徴 
荒地の上をブレード（直訳では刀（かたな）の刃：土工板、排土板）と呼ばれる形をした地ならし用器具を吊って引きずることで整地をおこなうものがグレーダーで、グレーダーを自走式としてブレードを前後車軸間に吊り下げたものがモータグレーダーとなる。

通常、エンジン部や操作キャビンなど主要な機能は四輪二軸の車体として後部に置かれ、前方にブームと呼ばれる長い柄（フレーム）を渡し、先端に操舵兼用の一軸を設けた六輪車とする構成で、ブームに整地用ブレードが吊り下げられる。車輪の上下運動がブレードに伝わりにくく、ブルドーザーに比べてより滑らかに整地できる。ブレードは廃土・廃雪を片側に寄せる形で、斜めにして用いられる。モーターグレーダーの性能はブレードの幅（とそれに見合ったエンジン出力）でクラスが表される。

操舵は丸ハンドルで、その横にあるレバーを操作してブレードの高さや傾きを調節し、作業を行う。なお、斜めになったブレード反力で進路が変わらないよう、リーニング装置と呼ばれる前輪を前後から見て左右に傾ける（キャンバーをつける）装置があり、エンジン部と前輪をつなぐフレームも左右に曲がる関節状となっている。これにより、前輪のぶれやブレードの不必要な動きを防ぎ、安定した「ならし作業」が行える。運転室は開放式のものと密閉式のものがある。

また、ブレード以外の作業用アタッチメントとして、スノープラウ、リッパー（巨大な熊手状の爪）や、スカリファイアー（破砕機）がある。スノープラウは前部、他はいずれも車体中央もしくは後部に取り付けられる。

必要な免許（日本） 
モーターグレーダーを建設現場内で工事作業に用いる場合は、労働安全衛生法に基づき車両系建設機械運転者（整地・運搬・積込・掘削用）の資格が必要である。道路交通法により大型特殊自動車に含まれており、公道上での運転には運転免許として大型特殊免許が必要である。

日本における年表 
 1948年（昭和23年） - 日本開発機（現三井造船）からモータグレーダHA56が発売される。
 1950年（昭和25年） - 池貝がディーゼルグレーダ2SK3型を発売。
 1952年（昭和27年） - 東日本重工業がモータグレーダMGII、同年社名変更後、三菱日本重工としてモータグレーダMGIII、同年、日本開発機からモータグレーダHA46がそれぞれ発売される。
 1953年（昭和28年） - 三菱日本重工からモータグレーダLGIIが発売される。

製造会社（日本） 
 三菱重工- 2013年（平成25年）11月に製造を終了し、権利をトルコのヒドロメック社へ譲渡（有償）。
 コマツ - 池貝自動車を買収して参入。
 新潟鉄工 - フランスのRICHIER社と技術提携。現在製造終了。
 日本開発機（のちの三井造船） - 製造終了。
 川崎重工業 - アメリカのHUBER社と技術提携して製造。小型のモデルもあった。ともに製造終了。一時期、PUCKETTのモデルを取り扱っていたこともある（導入実績あり）。

製造会社（日本以外） 
 CATERPILLAR - キャタピラージャパンにより日本国内でも販売されているが、大型機であるため、通常の道路工事現場ではほとんど見られない。
 VOLVO（ボルボ建設機械、旧CHAMPION） - CHAMPION時代にも除雪用として一時期導入されたことがある。
 DEERE
 CASE
 NEW HOLAND - 現在はフィアット傘下で、CNHグローバルの一ブランド。
 TEREX
HIDROMEK - ヒドロメックジャパンにより日本国内でも販売されている。

脚注・出典

注釈
アーク・ロイヤル（ARK ROYAL）はウルグアイのモンテパス社の紙巻きたばこのブランド及び商品名。

概要 
もともとは売れ残ったパイプたばこの葉を紙巻にして再利用したものが始まりと言われている。

バニラの甘い香りと、パイプたばこの風味が特徴のブランド。PIPE TOBACCO FILTER CIGARETTESと銘打っており、パイプたばこの葉とプレーンフィルターの組み合わせとなっている。代表商品の「アーク・ロイヤル」を始めとして、現在5種類の香りのバリエーションを展開している。

名前の由来は、イギリス海軍の航空母艦「アーク・ロイヤル (HMS Ark Royal)」から。

日本での輸入代理店は日辰貿易株式会社。小売店マージンは18パーセントでJTのタバコの10パーセントよりも高い。製造社は Compania Industrial de Tabacos Monte-Paz S.A.であり商標所有者はヨハネース・ニボエール (Johannes Nieboer)である。

2010年12月に兄弟ブランド、「キャプテン・アーク」が日本国内での販売を開始した。

製品一覧

現行販売製品

販売終了製品
塩化ストロンチウム（えんかストロンチウム、Strontium chloride）は、ストロンチウムと塩素からなる塩である。組成式は SrCl2。イオン性で、水によく溶ける。エチレングリコールにも水と同じ程度溶け、エタノールにも可溶。その毒性は塩化カルシウムよりも高く、塩化バリウムよりも低い。 明るい赤色の炎色反応を示す。無水物は無色の立方晶系の結晶で、結晶構造は蛍石型、格子定数は0.69767nmである。ほか、一、二、六水和物が知られ、無水物を含めていずれも潮解性がある。六水和物は室温で安定な無色の斜方晶系の結晶である。六水和物を加熱してゆくと、61.4℃で水を放出して二水和物になり、さらに約100℃で一水和物、約150℃で無水物となる。

化学的性質 
塩化ストロンチウムは典型的なイオン性の金属塩で、クロム酸ストロンチウム（ストロンチウムクロメート、黄色顔料）などの他のストロンチウム化合物の原料として用いられる。

 SrCl2(aq)\ + Na2CrO4(aq) -> SrCrO4(s)\ + 2 NaCl(aq)

塩化ストロンチウムは単塩で、水溶液はほぼ中性である。

合成 
塩化ストロンチウムは、水酸化ストロンチウムもしくは炭酸ストロンチウムを塩酸と反応させれば得られる。
 Sr(OH)2(aq)\ + 2 HCl(aq) -> SrCl2(aq)\ + 2 H2O
 SrCO3(s)\ + 2 HCl(aq) -> SrCl2(aq)\ + CO2(g)\ + H2O

ストロンチウムと塩素の元素単体は激しく反応し塩化ストロンチウムを生成する。

工業的には上記の他に、炭酸ストロンチウムと塩化カルシウムを混合して溶融し、これを水で抽出した後濃縮する方法も用いられる。

用途 
塩化ストロンチウムそのものには大規模な用途はなく、他のさまざまなストロンチウム化合物の合成に用いられる。硫酸ストロンチウムが難溶性であるため、塩化ストロンチウムは塩化バリウムと同様に硫酸イオンの検出に使えるが、硫酸ストロンチウムの溶解度は硫酸バリウムよりも高いために検出限界は劣る。
 SrCl2(aq)\ + SO4^{2-}(aq) -> SrSO4(s)\ + 2Cl^-(aq)

塩化ストロンチウムはしばしば花火の着色（赤色）に用いられる。ガラス製造や冶金への用途も知られる。歯周病を防ぐため、歯磨き粉に添加されることがある。strontium chlorii の名でホメオパシーに用いられる。

骨がんの治療に用いられる放射性同位体 89Sr は、通常 89SrCl2 の形で投与される。

水族館で用いられる海水には微量の塩化ストロンチウムを加える必要がある。これは元々天然海水に微量のストロンチウムイオンが含まれ、ある種のプランクトンの外骨格の形成に使われるためである。

注意 
塩化バリウムよりも毒性は低いものの、塩化ストロンチウムは注意深く扱わなければならない。
ブラックストーン（BLACK STONE）は、アメリカのたばこメーカー、スウィッシャーが生産しているドライシガー扱いのたばこ。

パイプタバコのフレーバーをブレンドしている。チップ入りの葉巻タイプもある。

製品一覧

現行販売製品 
葉巻に分類される為、タール及びニコチンの表記がない。リトルシガーは2009年12月頃より、中身を増量（重量を0.9g→1.2gに変更）して値上げ（当初は410円）している。（旧製品は、価格据え置き（390円）で販売されていた。)2018年10月に増税の際に600円に統一されている。

余談  
人気コミック『NANA』に登場するバンド、『BLACK STONES』の名前はこのタバコが由来である。

また、登場人物のヤスとシンが吸っている煙草はBLACK STONE Cherry である。詳しくはNANAの登場人物を参照の事。
電子透かし（でんしすかし、Digital Watermark もしくは Digital Watermarking）は、画像や音楽等のデジタルコンテンツに情報を埋め込む情報ハイディング（データハイディング）技術の一種である。

概要 
電子透かしには知覚可能型と知覚困難型の2つがあるが、通常は後者の知覚困難型のことを指す。紙幣の透かしとは異なり、見た目には分からないが、検出ソフトを使用することで埋め込まれた情報を取り出すことができる。
不正コピーやデータの改竄の検出など、主に著作権保護用途に使われることを想定して、研究開発が続けられている。情報を埋め込むコンテンツには、テキスト、画像、音声、動画、プログラムなどがある。埋め込まれる情報には、著作者名、利用許諾者名、課金情報、コピー可能回数などがある。

コンテンツに電子透かしを付与しても、そのコンテンツに対して再エンコーディングやアナログ変換を行うことで電子透かし部分の情報が失われる恐れがあり、そういった攻撃に強い方式が研究されている。たとえば、2007年11月19日にKDDI研究所が発表した、加工に対して強いMPEGビデオ電子透かし技術 MPmark などがある。

電子透かしは、ステガノグラフィの応用から生まれた技術であるが、ステガノグラフィとの違いは、埋め込む情報がコンテンツに関係があるかないかという点にある。電子透かしはコンテンツに関係がある情報が埋め込まれるが、ステガノグラフィは通信の隠匿が目的であり、コンテンツはあくまでも情報を隠すものでしかない。

印刷物（紙）への埋め込み 
2004年11月8日に日立製作所が、電子透かしを印刷時に刷り込むソリューションを販売開始した。ニュースリリースによると、従来の二値画像電子透かし技術では電子透かしの埋め込みによる画質の劣化が避けられず、画像データが少ない文字を主体とした紙書類への電子透かしの埋込みは実現が難しかった。また、コピー時に電子透かしの情報が欠如するなどの問題もあったが、2003年10月に日立が公開した二値画像電子透かし技術を採用することにより、印刷物に画像データが存在していなくとも文字や図に電子透かしを埋め込むことが可能となり、電子データ同様に印刷物の追跡ができるようになった、という。

尚、印刷物（紙）に埋め込むタイプは、電子データを対象としていないことから、電子透かしではなく「地紋透かし」と呼ぶ場合もある。

電子書籍への埋め込み 
Pottermoreでは、電子書籍に電子透かしを埋め込んで販売している。その他にもAdobe DRMから電子透かしに移行する例が見られる。

静止画への埋め込み 
フォーカスシステムズなどはイメージデータに埋め込むタイプの電子透かしを販売している。BMP形式、JPEG形式、GIF形式、PNG形式、TIFF形式などに対応し、電子透かしを埋め込まれた画像ファイルに対してフォーマット変換（例：BMPからJPEGファイルに変換）や 編集加工（例：画像の一部を切り取りする）などを行っても検出可能で、画像ファイルを印刷したものからも検出可能としている。

静止画に埋め込むタイプの電子透かしでは、タレントの写真を無断複製し販売した著作権侵害事件において、実際に証拠として採用された例もある。

著作権侵害を防ぐために、静止画に電子透かしを入れるプログラムを利用可能である。

映像（動画）への埋め込み 
2011年7月19日、NHKと三菱電機が共同で、番組映像の情報管理や著作権保護に役立つ電子透かし技術として、高画質のハイビジョン映像のままリアルタイムで映像関連情報を埋め込み／読み出す技術の開発に成功した。また、この技術をベースに三菱電機インフォメーションシステムズ(MDIS)では、ハイビジョン向け「映像電子透かしソリューション」を発表した。これらにより、放送波やケーブルテレビなどで放映されたハイビジョン映像が、リッピングソフトでコピーガードを解除してインターネット上の動画共有サイトにアップロードされた場合でも、放映時点で電子透かしを埋め込んでおくことで不正アップロードを自動検出、抑止することが技術的には可能となった。

2013年、NHKインターナショナル、及びNHKエンタープライズが、放送番組や映像素材の法人向け提供において、映像電子透かしの本格運用を開始した。NHKインターナショナルはNHK放送番組・映像素材の海外での法人向け提供を、またNHKエンタープライズはNHK映像素材の国内での法人向け提供を行っており、映像が契約外で使用（放映、配信、複製など）されることを抑止すべく、あらかじめ電子透かしを埋め込んで提供している。

2013年10月8日には、KDDI研究所などが電子透かし入り動画コンテンツの高速生成技術を開発し、ダウンロードの際にユーザ（コンテンツ購入者）ごとに異なる電子透かし（購入者IDなど）を埋め込んだ動画コンテンツを高速に生成することが可能となった。これにより、配信された動画が違法アップロードされた際には、電子透かしによって不正行為者を容易に特定することができるようになった。ソーシャルDRM（牽制効果による違法行為の抑止）の実現方式として期待されている。

他に、デジタルシネマに準拠した映画館では、映画館内での再撮による盗用を牽制・抑止するために、プロジェクター投影時に電子透かしを埋め込んでいる。

動画に電子透かしを入れるプログラムは大多数の動画編集ソフト、透かし消去ソフト、動画共有サイトへ投稿する時の加工ツール（例えばYouTube）などがある。

音声への埋め込み 
日本音楽著作権協会(JASRAC)及び日本レコード協会(RIAJ)が音楽ファイルに電子透かしを埋め込み、インターネット上の違法MP3ファイルを発見する実証実験を実施した例がある。

また、主にBlu-ray Discで使われているCinaviaも、音声データに埋め込むタイプの電子透かしである。

著作権保護以外の用途 
オンラインからオフラインへの消費者の誘導（いわゆるO2O）に応用されている。大日本印刷では、QUEMAや、音に電子透かしを埋め込んでキャンペーンなどの関連情報を配信するサービスを提供している。NTTアイティも同様に、電子透かし入り画像を携帯などのカメラで撮影して、指定したインターネットページへ誘導するソリューションを提供している。
NHKも、テレビ信号に画面に関連するサイトのURLを透かし情報として多重し、画面を携帯端末カメラで撮影するとそのサイトを自動表示する技術を発表している。

著作権法上の取り扱い 
日本の著作権法では、著作物に付された電子透かしを、不正に除去、改変などをすることは、著作権の侵害とみなされる（第113条第3項）。
紅型（びんがた）とは、琉球染物、沖縄を代表する伝統的な染色技法の一つ。14世紀の紅型の裂が現存しており、技術確立の時間を考慮するその起源は13世紀頃と推定されている。

「紅」は色全般を指し、「型」は様々な模様を指していると言われる。この定義をしたのは鎌倉芳太郎と伊波普猷とする説があるが、鎌倉芳太郎が1924年に初めて使用。「紅型」の漢字表記が広く普及され始めたのは昭和期に入ってから。沖縄県は「びんがた」と平仮名表記する場合が多い。古文書に現れる文字は「形付」、「形附」で「紅型｣表記はない。高年者や下級士族向けの藍色の濃淡で染めるものは藍方（えーがた）と呼ぶ。

歴史 
琉球王国の時代、主に王族や士族の衣装として染められていた。王府は、染屋を首里城の周りに置き庇護した。

薩摩の琉球侵攻の後は、日本本土との交易などに重点が置かれ、殖産の増進政策によって技術が飛躍的に向上した。しかし、明治時代の王府廃止に因って庇護を失った染屋は廃業を余儀なくされ、多く職人が首里を後にし、宮廷のために生まれた紅型は衰退していく。

現在、古紅型と呼ばれるものは江戸時代頃の作品が多い。本土の影響からか友禅とモチーフが共通したものが多いともされているが、ほとんどは中国の吉祥文様を図案とし、当時の王族・士族階級の女性および成人前の男子の衣装として作成され、文様に衣装を身に着ける者への加護の意味が込められる。鶴を赤や緑で染めたり、桜を黄色やえんじで染めるなど色の扱いは「非常に奔放」と、現在の染色家に評価されている。江戸時代は袋物などの小物用生地、明治からは着物などにも使われていた。

第二次世界大戦で多くの型紙や道具が焼失、一部型紙等は鎌倉芳太郎により本土へ渡り保管されていた。戦後、それら型紙を分けてもらい紅型復興に尽力したのが、王朝時代からびんがた宗家として染物業に従事してきた城間家の城間栄喜と知念家の知念績弘である。戦後の材料不足の中、拾った日本軍の地図に下絵を描き型紙として利用して、割れたレコード盤を糊（防染糊）置きのヘラに、口紅を顔料のかわりに、薬莢を糊袋の筒先に使用するなど、工夫をしながら紅型の復興に勤める。その頃は米軍向けポストカードなども染めていた。

1984年（昭和59年）5月31日に「琉球びんがた」として経済産業大臣指定伝統的工芸品に指定された

技法

下絵 
型紙を作るため、まず薄い紙に下絵を描き渋紙（しぶがみ）に貼る。渋紙に直接描く方法もある

型彫り（かたぼり） 
下絵を貼った渋紙に、小刀の刃先を前方に向け、手前から突き彫り（突くように彫る事）にする。

紗張り（しゃばり） 
模様の周囲を彫りおとすので、型紙全体に紗（しゃ）を張り位置を固定する。

地張り（じばり） 
適度な湿り具合の糊（のり）を型板にふせ、シワがよらないように布を張っていく。

型置き（かたおき） 
布に型紙をおき、ヘラで防染糊（ぼうせんのり。色がついてほしくない部分の布に染料がつかないようにのりをぬる）を上から塗り、模様を写し取る。
このほかにもいろいろな方法がある。

染料　
紅型の染料は化学染料が発明される19世紀なかばまで、すべて自然界からとった顔料と染料だった。
ここには天然染料を挙げる。
藍色の素
山藍（ヤマアイ）
黄色の素
フクギの樹皮
赤色の素
サボテンに寄生する虫

藤崎康夫『沖縄の心を染める』（くもん出版）「第3章　うれしい出来事」より

文献 

児玉絵里子「琉球王国時代から現代における沖縄(琉球)の芸能祭祀と紅型」、「琉球紅型踊衣裳の研究」(『初期歌舞伎・琉球宮廷舞踊の系譜考ー三葉葵紋、枝垂れ桜、藤の花ー』錦正社、2022年)。ISBN 978-4764601468
JFEプラントエンジ株式会社（ジェイエフイープラントエンジ、英:JFE Plant Engineering Co., Ltd.）は、製鉄所機械などの工場設備の建設やクレーン・ブラストマシンなどの製造、機械のメンテナンスを行うJFEスチールグループの企業である。

主要事業所 
 本社 - 東京都台東区蔵前2丁目17番4号（JFE蔵前ビル）
 千葉事業所 - 千葉県千葉市中央区新浜町
 京浜事業所 - 神奈川県川崎市川崎区池上新町
 知多事業所 - 愛知県半田市川崎町
 倉敷事業所 - 岡山県倉敷市水島川崎通
 福山事業所 - 広島県福山市鋼管町
 播磨製作所 - 兵庫県加古郡播磨町

沿革

川鉄マシナリー 
 1937年（昭和12年）4月9日 - 株式会社布引製作所設立。
 1950年（昭和25年） - 川崎製鉄の関係会社となる。
 1959年（昭和24年） - 川崎電機工業株式会社に社名変更。
 1964年（昭和39年）4月 - 千葉工場（現・千葉事業所）を新設。
 1971年（昭和46年）6月 - 播磨工場を新設。
 1978年（昭和53年）4月 - 生浜鉄工株式会社と合併し、川鉄鉄構工業株式会社に社名変更。
 1994年（平成6年）4月 - 橋梁事業（播磨工場）を川崎製鉄に譲渡、川鉄マシナリー株式会社に社名変更。

メンテック機工 
 1936年（昭和11年） - 株式会社昭栄機械製作所設立。
 1944年（昭和19年） - 日本鋼管の関連会社となる。
 1963年（昭和38年） - 鋼管機械工業株式会社に社名変更。
 1966年（昭和41年）4月 - 日本鋼管が三菱重工業の協力を得て、福山共同機工株式会社設立。
 1988年（昭和63年） - 福山共同機工に日本ブラストマシンを統合（営業譲渡）。ブラストマシン事業開始。
 2001年（平成13年） - 福山共同機工が鋼管機械工業を合併、メンテック機工株式会社に社名変更。

JFEメカニカル 
 2004年（平成16年）4月1日 - 川鉄マシナリーとメンテック機工が合併、JFEメカニカル株式会社に社名変更。

JFEプラントエンジ 
 2016年（平成28年）4月1日 - JFEメカニカルがJFE電制を吸収合併、JFEプラントエンジ株式会社に社名変更。

関係会社 
株式会社JFEメカフロント千葉
株式会社JFEメカフロント京浜
株式会社JFEメカフロント阪神
株式会社JFEメカフロント倉敷
株式会社JFEメカフロント福山
株式会社JFEメカテクノ
三和計電株式会社
JFEメカニカルベトナム有限会社
柔軟剤（じゅうなんざい）とは、洗濯後繊維に柔軟性を与えるための仕上げ剤である。同時に、帯電防止のためにも使われる。

概要 
柔軟剤に使われている陽イオン界面活性剤は、洗浄効果は低いが、柔軟仕上げ効果・帯電防止効果がある（洗剤に使われるのは陰イオン界面活性剤または非イオン界面活性剤）。また抗菌作用もある。柔軟剤の陽イオン界面活性剤は、ジアルキルアンモニウム塩などの第4級アンモニウム塩が多い。こうした界面活性剤の分子は親水基と親油基を持つが、親水基が繊維に吸着し、親油基が繊維外側を向いて覆うことで、滑りが良くなり柔軟効果が得られると考えられている。一方で、過剰な使用により水を弾きやすくなり吸水性が下がる欠点もある。

日本における市場規模は、2012年の販売金額は715億円、販売量は26万トン。消費は増加傾向にあるとされる。2010年の調査では、毎回の洗濯で柔軟剤を使う、との回答が6割を占めたという。

使用上の注意 
後述の匂い：ブームとトラブルの項も参照。

 過剰な量を使用すると、洗濯物の吸水性が低下する。そもそも、柔軟剤の使用量が多いほど衣類が柔くなる訳でもない。
 ふつう柔軟剤と洗剤を同時に使用することはできない。多くの洗剤には陰イオン界面活性剤が用いられており、柔軟剤に用いられている陽イオン界面活性剤と結合し、互いの性能が失われる。柔軟成分入り洗剤も市販されているが、これらには柔軟成分としてベントナイトなどが用いられており、メカニズムは異なる。
 汚れが洗濯水中に残っている場合、柔軟剤がそれを引き寄せて、洗濯物が黒ずむことも考えられるという。
など。

日本での歴史 

日本では1962年に花王から発売された花王ソフターが最初の柔軟剤である。その後、他社からも柔軟剤が発売され、1966年にはライオン油脂がライオンソフターを発売開始している。その頃の柔軟剤は、軟らかく仕上げる効果や帯電防止を謳った製品が多かった。また色も水色のものばかりであった。花王ソフターに倣い、「ソフター」を商品名とするメーカーが多く、これは現在でも多く使われている。

1976年10月にライオン油脂がソフランSを発売しているが、色をピンクにしたり、植物性の香りをつけるなどしている。これを境にして、柔軟剤に変化が現れてくる。

1988年にライオンからソフト&ドライ、花王からはタッチが発売されているが、成分の一部を変えるなどにより、水分を良く吸い取ることを強調したものとなっている。この頃から徐々に3倍濃度を濃くした濃縮型柔軟剤が主力になってきている。
それに併せて、詰替用の製品も発売されるようになってきている。

近年発売される柔軟剤は、透明タイプや、抗菌効果、防臭効果を強調した製品が多くなってきている。防臭効果を強調する製品は、花の香りを附した、と謳うものが多い。また陽イオン界面活性剤自体も生分解性のよいエステル型ジアルキルアンモニウム塩が配合されるようになった。

匂い：ブームとトラブル 
柔軟剤の匂いによるトラブルがある。これは、たとえば他人に不快感を与える事にとどまらず、香料による健康被害もある。

日本において、従来はにおいを抑えるための微香タイプが主流であったが、2000年代後半に香りの強い海外製のものがブームになって以来、芳香性の工夫が広がったとも言われる。あるメーカーの消費者アンケートによれば、柔軟剤購入において重視する点として、2005年以降は、本来の「肌触りを良くする事」よりも、「香り」が上回り、2011年下期の調査では、「香り」が7割にもなった、という。

悪臭  
悪臭としては、通常の使用そのものが工場排水の規制値並みとの調査がある。日本国内外のメーカーが示す濃度の目安に従って洗濯をしたところ、臭気指数が、住宅地での工場排水の規制値レベルであった、というものである。

当然ながら香水などと同様に、柔軟剤の匂いのする衣類の着用時や（近隣の家での）洗濯時に、柔軟剤を使用している当人は良い香りと思っているものの、配慮が足りず、他人は不快に感じる場合がある。使用者が製品の匂いに慣れるとともに鈍感になることで使用量が増える場合もあり、注意が必要である。

健康被害 
柔軟剤の匂いによる健康被害がある。症状としては、頭痛、吐き気、倦怠感、せきが止まらなくなるなどがある。それまでアレルギー症状がほとんど・全く無かった場合もあるとされる。

日本において、2000年代の半ばから、健康被害を訴える患者が急増している、との指摘がある。2008年から2013年にかけ、消費者による相談が急増し、その内疾病等の占める割合が7割を占めるとして、2013年国民生活センターが情報提供を行なった。相談の内訳は、5月から10月の半年で70%を占め、他人による柔軟剤の使用によるケースが7割を超える。

一方で、製品に含まれる香料や溶媒が健康被害の原因として疑われる中で、実際に原因物質を特定するのは難しい。香料は数千種あるとも言われるなかからブレンドされるためである。柔軟剤のメーカー等で組織する団体「日本石鹸洗剤工業会」は、製品の安全性は確認されている、という見解である。

2013年、環境省による「女性のクールビズ」と称した提案の中には、当初は香りのする柔軟剤の推奨も含まれたが、後に削除した。市民団体による、香料等の化学物質による体調不良等の懸念・批判の指摘を受けてである。

規制・申し合わせ 
柔軟剤については、日本では品質等の表示に関する法律上の規制は無い。

2013年、国民生活センターは柔軟剤による健康被害に関して情報提供を行うとともに、製造者、輸入業者に対して配慮を求めた。国民生活センターに対し、柔軟剤のメーカー等で組織する団体「日本石鹸洗剤工業会」は、洗濯物の吸水性の過度の低下を防ぐため、適切な量を使用する事を推奨している、と説明するが、実際には「香りをもっと楽しみたい時は好みに合わせて使用量を増やして」との記載がある製品も存在する。

また日本石鹸洗剤工業会によれば、表示に関する自主基準があるという。詳細は不明。
株式会社コナミデジタルエンタテインメント（略称: KDE）は、コナミグループの消費者向けコンピューターゲームやキャラクターグッズの開発・販売や書籍の出版などを行う日本の企業である。

概要 
コナミグループの再編に伴い誕生した新設子会社で、純粋持株会社となったコナミ（後のコナミホールディングス、現・コナミグループ）の、コンシューマー用ゲーム事業・玩具事業・出版事業をそのまま引き継ぐ形で設立された。

営業活動を行う際のブランドはアルファベット表記の「KONAMI」を使用している。ブランドロゴは、2012年までグループカラーである「コナミレッド」色の枠に白抜きのロゴを使用していたが、2013年からは枠がないロゴに統一している。

沿革 
 2006年（平成18年）
 3月31日 - コナミグループの再編・持株会社制度導入のため、コナミ株式会社がゲームソフト、トイ＆ホビー、アミューズメント、オンライン、マルチメディアの5事業について会社分割（新設分割）を実施し、完全子会社である株式会社コナミデジタルエンタテインメントを設立して、事業承継させる（旧コナミの事業拠点であった東京都港区六本木（六本木ヒルズ森タワー内）に設立）。
 2007年（平成19年）
 4月1日 - コナミの完全子会社である株式会社メガサイバーを吸収合併。
 4月9日 - 本社を東京都港区赤坂の東京ミッドタウンに移転。
 2012年（平成24年）
 3月1日 - コナミの完全子会社である株式会社ハドソンを吸収合併。
 2014年（平成26年）
 1月1日 - コナミの完全子会社である株式会社デジタルゴルフを吸収合併。
 4月1日 - コナミの完全子会社であるコナミマニュファクチャリング＆サービス株式会社を吸収合併。
 2016年（平成28年）
11月1日 - コナミデジタルエンタテインメントの会社分割を実施し、アーケードゲームの企画・製造・販売・貸与部門を株式会社コナミアミューズメントへ吸収分割で移管。同時にコナミデジタルエンタテインメントが加盟していた日本アミューズメントマシン工業協会会員もコナミアミューズメントが承継。

事業所 
 本社: 東京都中央区銀座1丁目11番1号
 東京スタジオ: 東京都中央区銀座6丁目10番1号 GINZA SIX 12階
 大阪スタジオ: 大阪府大阪市北区梅田2丁目5番25号
 海外現地法人
 Konami Digital Entertainment, Inc.（アメリカ）
 Konami Digital Entertainment B.V.（イギリス）
 Konami Digital Entertainment Limited（香港）

事業領域 
 ソーシャルコンテンツ、携帯端末向けコンテンツ、オンラインゲーム
 家庭用ゲームソフト
 カードゲーム
 玩具・ホビー、音楽・映像ソフト等

主な商品・サービス 

コナミデジタルエンタテインメント設立以前の、持株会社以前のコナミ及びその子会社・関連会社（現存しない会社を含む）によって開発、または、販売された商品・サービスについて全てに関する諸権利は、全てコナミデジタルエンタテインメントが承継しているが、アーケードゲーム事業に関する全権利並びに資産・負債は前述の通り2016年11月1日付でコナミアミューズメントに承継された。これにより、同日以降にコナミデジタルエンタテインメントが手掛けるデジタルエンタテインメント事業は、ソーシャルコンテンツ、携帯端末向けコンテンツ、オンラインゲーム・家庭用ゲームソフト・カードゲームに特化することになった。

ゲーム作品については、商品パッケージにプロデューサー名が記されている。

社内プロダクション 
2005年（平成17年）のグループ再編までにはコナミコンピュータエンタテインメントとしてゲーム開発専業の子会社が存在した。それら子会社の中の、特定の作品・シリーズを開発するチームは「社内プロダクション」として独立した権限（広義の社内カンパニー）を与えられ、独自のブランドを構築していた。

子会社がコナミに統合され、更にコナミデジタルエンタテインメントにゲーム事業が移行された後も社内プロダクションのいくつかは存続していた。2015年に小島プロダクションをはじめとした全ての社内プロダクションは事業改編によって解散し、開発機構は全て本部に集約された。

かつて存在していた社内プロダクション 
 バーチャルキッスプロダクション（旧KCE東京、ときめきメモリアルシリーズ）
 メジャーエース（旧KCE大阪、実況ワールドサッカーシリーズ・パーフェクトストライカーシリーズ）
 小島プロダクション（旧名：小島組、旧KCEジャパン、メタルギアシリーズなど）
 ラブプラスプロダクション（内田明理の作品）
 ベースボールコンテンツプロダクション（旧名：パワプロプロダクション、ダイヤモンドヘッド、旧KCE大阪、実況パワフルプロ野球シリーズなど）
 ウイニングイレブンプロダクション（旧KCE東京）
 ビーマニプロダクション（旧AM機器事業本部・GM機器事業本部、ビートマニアシリーズ）
 beatnationレーベル（ビートマニアシリーズの音楽コンポーザーなどを中心とした社内音楽レーベル）
 ドラコレスタジオ 兼吉プロダクション（ドラゴンコレクションなどWebブラウザ・スマートフォン向けソーシャルゲーム）

協賛 
 日本野球機構（NPBパートナー。なお日本選手権シリーズのうち2011年-2013年の大会は、NPBパートナーである当社だけではなく、コナミ本社、並びにコナミグループ全社が協賛した）
 日本プロサッカーリーグ（Jリーグトップパートナー。2018年より復帰。2002年-2014年までトップパートナー（2011年まではオフィシャルスポンサー）として契約）

音楽制作会社 
 コナミレーベルも参照。
コナミミュージックエンタテインメント

かつて在籍していた声優 
 國府田マリ子（1994年 - 1999年）
 野田順子（1999年 - ？）
 小坂りゆ（2000年 - 2006年）
 桑島法子（2000年 - 2003年）
 田村ゆかり（2001年 - 2006年）
 後藤沙緒里（2005年 - 2008年）
 福井裕佳梨（2007年 - 2008年）
 小林ゆう（2007年 - 2008年）
 片岡あづさ（2007年）