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岐部 一誠（きべ かずなり、1961年4月25日 -）は、日本の実業家、土木技術者。インフロニア・ホールディングス取締役・代表執行役社長兼CEO。前田建設工業代表取締役・執行役員副社長。長崎県出身。

来歴 
1986年、熊本大学工学部土木工学科を卒業。同年4月に準大手ゼネコンの前田建設工業に入社。下水ポンプ処理場建設など現場での施工管理業務を10年、営業部門を2年経験したのち、1998年から経営企画部門に移る。全国建設業協会会長を務めた前田靖治社長の懐刀として活躍した。

2010年1月、執行役員（経営企画担当）兼土木事業本部副本部長に就任。その後、常務執行役員、事業戦略本部長などを経て、2016年6月に取締役に就く。2020年4月、専務執行役員兼経営革新本部長、同年6月にCSR・環境担当。2021年5月にCSV戦略担当、技術・情報統括、同年10月に代表取締役副社長情報担当となる。

建設業界で長年続くビジネスモデルからの脱却として「脱請負」を掲げており、前田建設工業、前田道路、前田製作所を傘下に置く持株会社インフロニア・ホールディングスの設立を主導した。2021年10月1日、ホールディングス設立に合わせて同社取締役及び代表執行役社長兼CEOに就任した。
GT6-70D/N形は、ドイツ・カールスルーエの路面電車であるおよびカールスルーエ・シュタットバーンで使用されている電車。車内の大部分の床上高さが低い部分超低床電車である。

概要 
1960 - 1970年代に製造された旧型車両の置き換えを目的に導入された、カールスルーエ市電初の超低床電車（部分超低床電車）。片運転台式の3車体連接車で、従来の車両に比べて車体幅が広くとられており、定員数も増加している。また前後車体には連結器が設置されており、複数の車両を繋いだ運用も可能となっている。

主電動機は三相誘導電動機が用いられ、車端に設置されたボギー台車に2基づつ搭載されている。この動力付き台車が設置されている部分は床が高い位置に設置されている一方、それを除いた車内全体の70 %は床上高さを340 mmに抑えており、バリアフリーに対応している。また、鉄道規格で建設された区間でも運用される事から、ドイツの路面電車規格および鉄道規格双方に適合した設計が採用されている。

1995年から2005年の間に45両が導入されており、そのうち1995 - 1996年の導入分である20両（221 - 240）はデュワグ、2002年から2005年にかけて導入された25両（241 - 265）はデュワグを吸収したシーメンスによって製造が実施されている。これらの車両はカールスルーエ市電の各系統に加え、カールスルーエ・シュタットバーンのうちS2号線にも使用される。

関連形式 
GT8-70D/N - GT6-70D/N形と同型の部分低床式5車体連接車。
大松 繁（おおまつ しげる、1946年12月16日 -）は、愛媛県出身の日本の電子情報工学・システム工学者。大阪府立大学名誉教授。元大阪工業大学および徳島大学教授。工学博士（大阪府立大学）。日本学術振興会科学研究費委員会元専門委員。文部科学省科学研究費専門委員会元委員。システム制御情報学会2007会長。計測自動制御学会フェロー・元理事。電気学会フェロー・電子・情報・システム部門2007副部門長。元Springer Lecture Notes on Distributed Computation and Artificial Intelligence Editor。 元大阪産業技術研究所・大阪商工会議所との共同推進機関OIT-P（Osaka Industrial Technology Platform; 地域産業技術プラットフォーム）のメンバー。

専門は、知能情報学、制御工学・システム工学（特にニューラルネットワーク・信号処理）。

経歴 
1965年愛媛県立松山南高等学校卒業。1971年大阪府立大学（現：大阪公立大学）大学院工学研究科電子工学専攻修士課程修了。1974年同大学院工学研究科電子工学専攻博士課程修了、工学博士（大阪府立大学）。徳島大学工学部助教授などを経て、1988年同学部知能情報工学科教授。1995年大阪府立大学工学部情報工学科教授。2000年同大学院工学研究科電気・情報系専攻情報工学分野教授。2005年同大学院知能情報工学分野教授。2010年同大学名誉教授。同年、大阪工業大学工学部に着任し、電子情報通信工学科（現：電子情報システム工学科）教授。2016年大阪工業大学電子クラブ役員（書記）。2017年同大学ロボティクス＆デザイン工学部システムデザイン工学科教授。2019年大阪工業大学退官。

特に、ニューラルネットワーク関連の研究活動において、国際会議で発表・受賞（ICCIIDT2016論文賞、IAAM Sensors and Actuators Award 2018）するなど、大阪工業大学の電子情報工学・システム工学の国際的プレゼンスの向上に貢献した。退官後は広島大学デジタルものづくり教育研究センター特任教授も務めた。

主な所属学会は、IEEE、システム制御情報学会、計測自動制御学会、電気学会、信号処理学会。

主な著書 
自動制御ハンドブック（共著、オーム社1983、学術書）  
信号処理の基礎と応用（共著、日新出版1979、学術書）
数理統計の基礎と応用（共著、日新出版1980、学術書）  
確率システム理論III応用編（共著、朝倉書店1982、学術書）
わかる情報理論（共著、日新出版1982、学術書）  
最適制御系の設計・基礎・応用（共著、アイ・エヌ・ジー出版部1993、学術書）    
嗅覚ディスプレイ（共著、フレグランスジャーナル社2008、学術書）
ヒューマンインタフェースのための計測と制御（共著、シーエムシー出版2009、学術書）
システム同定（共著、コロナ社2017、学術書）

主な受賞 
新技術開発財団市村学術賞・功績賞(1995)
船井情報科学振興財団 船井情報科学振興賞(2001)
文部科学大臣表彰科学技術賞(2011)「ニューラルネットワークによる認識と制御の知的高度化の研究」
電気学会電気学術振興賞・進歩賞(2011)「香りセンサと香り計測装置および電子調香師の開発」
国際会議ICCIIDT(International Conference on Change, Innovation, Informatics and Disruptive Technology) 2016論文賞
IAAM(国際先端材料研究機構) Sensors and Actuators Award 2018（ストックホルム） 「先端的ニオイ計測と知的識別法の研究」: 日本の大学研究者ではIAAM Congresses 2018で東京大学と大阪工業大学からのみ受賞

主な研究 
人工知能による高精度な電子鼻の作製と移動ロボットの鼻への応用 
新たな香りセンサを用いた電子調香師の構築と香り制御による快適空間の創生
画像・音響・香り情報が意思決定に及ぼす影響の定量的考察
匂い情報処理の高度化ためのQCM匂い計測装置の開発と匂い情報処理への応用
知的信号処理による匂いの識別・合成・通信手法の構築
進化型ニューラルネットワークによる知的学習制御系の設計
ニューロコントローラの設計とプロセス制御への応用

特に、香りセンサー研究において、オープンイノベーションを通して、2017年コニカミノルタと共同開発した世界初のニオイ見える化チェッカー 「Kunkun body（クンクン ボディ）」 は国内外の多くのメディア（NHKワールド、英デイリーメール、米ウォールストリートジャーナルなど）に紹介され、注目を浴びた。

主な国際会議での発表は、 
The 9th International Conference on Extreme Learning Machines(ELM2018)  (シンガポール) ：「Smell classification of human body by learning quontization」
IEEE International. Conference on Artifial Intelligence 2018 (マレーシア) ：「Feature extraction from spectal images of bills」
International Association of Advanced Materials (IAAM) 2018 (スウェーデン) ：「Odor Sensing and Classification」
塩こしょう入れ博物館（しおこしょういれはくぶつかん、Museum of Salt and Pepper Shakers）は、アメリカ合衆国テネシー州にある、世界中から集められた20,000組以上のが展示されている博物館である。

スペインのアリカンテにあるにも姉妹博物館があり、異なる20,000組の塩コショウ入れが展示されている。

解説 
この博物館はベルギーの考古学者であるアンドレア・ルーデンが2002年に設立した。彼女が掲げた目標は、日用品を無数の形や素材に作り上げたすべてのアーティストの創造性を示すことであった。

歴史 
アンドレアは1984年にの収集を開始し、すぐに塩コショウ入れ中心で集めるようになった。 2002年にテネシー州に博物館を開館し、2005年に同州ガトリンバーグのワイナリー・スクエアに移転した。 Food Networkの番組によると、2005年時点で20,000人以上がこの博物館を訪れていた。

2010年5月、アンドレアはスペインのアリカンテにあるエル・カステル・デ・グアダレストに姉妹博物館「Museo de Saleros y Pimenteros (スペイン語で同義)」を開設した。

組織と目的 
展示物は、クリスマス、プラスチック、アメリカーナ、アーミッシュ、木材、野菜、輸送、シェフ、食品、飲み物、鶏、牛、猫と犬、野生動物、海洋、文字、お土産、アジアン、ガラス、金属、デルフトのカテゴリで容器を展示する多くの展示ケースで構成され 、シェイカーも素材と色で整理されており、特定のセットに複数の色がある場合は、すべての可能性を示すために含まれている。

に特化したセクションがあり、塩が凝集しないようにするモートンの発明のおかげで塩コショウ入れが開発されたかを説明している。塩胡椒入れが登場する前、塩はに保管されており、これもコレクションに展示されている。博物館には、1500個以上のペッパーミルも添乗されている。

博物館には娯楽と教育の両方の目的があり、Andrea Ludden が、「私の努力は、20年代、40年代、60年代の方々に文明がどのように変化するかを示すことです。塩コショウ入れを通してそれを見ることができます」と言ったように、美術館には、美術を学ぶ学生だけでなく、ホーム スクールの学生もよく訪れている。博物館には犬も入ることができる。 

博物館は塩胡椒入れの穴の数についての相談によく乗っている。

メディア 
この博物館はメディアでよく取り上げられており、こうした日常的備品が実用的かつ装飾的であるという事実は、多くのアーティストに、美しく、珍しい、コミカルでありながら実用的なシェーカーを作成するよう促し、訪問者とレビュアーを驚かせる点は、驚くほど多様性が明らかになると、二度と当たり前のこととは思えないということである。
坂上 六郎（さかがみ ろくろう、1925年（大正14年）8月5日 - 2001年（平成13年）4月20日）は、日本の金属工学者。工学博士。東北大学名誉教授。専門は鉄鋼精錬学。

略歴 
新潟県加茂市出身。1943年（昭和18年）3月に新潟中学校を卒業、1945年（昭和20年）3月に新潟高等学校を1年繰り上げ卒業、1948年（昭和23年）3月に東京大学第二工学部冶金学科を卒業、1953年（昭和28年）3月に大学院を修了。

1953年（昭和28年）4月に日曹製鋼に入社、1954年（昭和29年）9月に東京大学生産技術研究所に入所、1958年（昭和33年）7月に東北大学金属材料研究所講師に就任、1959年（昭和34年）5月に東北大学金属材料研究所助教授に就任、1961年（昭和36年）11月に東京大学から工学博士号を取得、1963年（昭和38年）6月から1964年（昭和39年）5月までドイツのに留学、1983年（昭和58年）4月に東北大学金属材料研究所教授に就任、1989年（平成元年）3月に東北大学を定年退官、東北大学名誉教授の称号を受称。

2001年（平成13年）4月20日午後9時50分に宮城県仙台市青葉区の病院で急性心筋梗塞のため死去。

鉄鋼の精錬および溶解・凝固に関する研究を行った。

栄典・表彰 
 1967年（昭和42年）4月5日 - 日本鉄鋼協会渡辺義介記念賞「溶融スラグならびに製鋼反応に関する冶金学的研究」
 2001年（平成13年）4月20日 - 従四位・勲三等瑞宝章

論文 
 CiNii収録論文 - CiNii
アンプレックステクノロジー (Amperex Technology Limited、以下「ATL」. 中国香港特別行政区) は、1999年に設立した中国のバッテリー会社1。

概要 
世界最大手の電気自動車用の電池メーカーであるCATL(Contemporary Amperex Technology Co. Limited)の創業者Robin Zheng（曾毓群）が立ち上げた会社2。 

ATLは2021年のスマートフォンバッテリー市場で圧倒的シェアの1位である4。  (シェア: ATL　42%, LGES　22%, Samsung SDI　18%)。

沿革 

2005年、TDKはエネルギー分野の素材技術を強化するためATLを買収し、ATLはTDKの子会社になった3。

2020年、ATLはインドへの本格進出のため、インド北部のハリヤナ州で工場用地を取得し、バッテリー生産関連施設等を建設している5。
ロバート C. ウィリアムズ製紙博物館は、紙と製紙技術の歴史を保存することを目的とした研究機関および公立博物館。アメリカ合衆国ジョージア州アトランタにあるジョージア工科大学のペーパー・トリセンテニアル・ビルディング内にあるこの博物館は、透かし、紙、道具、機械、写本など、世界最大の紙および紙関連の遺物を所蔵している。

変化する展示はペーパーアートに焦点を当てており、常設展示では製紙に関わる科学・技術について詳しく説明している。

歴史 
もともとダード・ハンター紙博物館と呼ばれていたロバート C. ウィリアムズ製紙博物館は、1939年に創設された。元の博物館はダード・ハンターによって設置され、マサチューセッツ工科大学（MIT）にあった。ハンターは、製紙技術を表すさまざまな工芸品で博物館を埋め尽くした。 MIT在学中に博物館を訪れる学生はほとんどいなかったので、最終的にはキャンパス内の小さな建物に移された
。

1954年、ウィスコンシン州アップルトンの当時の紙化学研究所は、博物館に敷地内の目立つ場所を提供した。ハンターは博物館の学芸員になり、1966 年に亡くなるまでこの仕事を続けた。

1989 年に紙化学研究所がジョージア州アトランタに移転し、製紙科学技術研究所（IPST）と改名された。ダード・ハンター コレクションも梱包され、移動された。このコレクションをサポートすることを主な目標の1つとし、手漉き製紙やハンターが実践する他の芸術を促進する組織である フレンズ・オブ・ダード・ハンター  が設立された。

1993年の春、博物館は IPST 内で再開され、アメリカ製紙博物館と改名された。この間、博物館は成長を続け、巡回展示プログラムが開始された。

1996年、博物館はジェームズ・リヴァー・コーポレーションから多額の寄付を受けた。その結果、博物館の名前は再び変更されることになった。今回は、ジェームズ・リバー社の共同創設者であるロバート C. ウィリアムズにちなんで、ロバート C. ウィリアムズ製紙博物館に変更された。ウィリアムズは製紙化学研究所の卒業生であり、製紙科学技術研究所の理事会の議長を務めていた。

2005 年には、ミード・ウィッター財団からの寄付により、博物館に追加の展示スペースが追加された。この新しいスペースは、ジョージ W. ミード教育センターと名付けられた。

脚注・参考文献
エンビバは米国に本社を置く木質バイオマス燃料製造企業である。
ニューヨーク証券取引所の上場企業。

概要 
多くの国に支社と工場を持ち、木質バイオマス製品を生産している。
特に木質ペレット製品のシェアが高く、世界最大である。
また、ジェット燃料などの液化燃料を木質バイオマスから製造するなど裾野も広い。
木質ペレットは日本を含む世界各国に輸出されている。

批判 

環境保護団体の報告ではエンビバは1日あたり50エーカーの土地を開発し木質ペレットの製造に当てている。
木質バイオマスは持続可能性に対し疑問が呈されており、また木質ペレットは発熱量あたりCO2発生量が石炭より多いという知見が定まってきているため、木質ペレットを供給する企業であるエンビバの責任について声が上がっている。

日本との関係 

日本でのバイオマス発電に使われる木質ペレットの供給業者として住友商事等各社から採用されている。電源開発株式会社(J Power)は木質バイオマス火力発電のためのサプライチェーンに関して協力する覚書を締結している。
日本で使用するためのウッドペレットの製造、輸出に関して、アメリカの森林が破壊されていることや製造工場での公害問題が生じており、全米の環境団体からグリーンウォッシングであると、日本政府と共に名指しで批判された。
エンビバの工場がある米国ノースカロライナ州政府は木質ペレット製造の事業計画について懸念を表明している。
ボンヌママンは、フランス・ロット県に本社がある社が所有するジャム、マーマレード、コンポート、デザート、ケーキ、ビスケットのブランドで、特にジャムとマーマレードは日本を含めた世界各国の一般スーパーで広く販売されている。 

ボンヌママンは、1971年にアンドロス社が手書き風のラベル、ギンガムのパターン (「ヴィシー」パターン) の蓋を使い、ボンヌ・ママンはフランス語で「おばあさん」という意味で、販売開始した。

アンドロス社は、当社のボンヌママン・ジャムは「キッチンにある5つのシンプルな材料」で作っていて、異性化糖、添加物、防腐剤は使用していないと宣伝している。

参照項目
エスビー食品
アヲハタ (日本製ジャムなどのブランド)
株式会社東京ダイヤモンド工具製作所（とうきょう-こうぐせいさくしょ）は、東京都目黒区に本社を構える独立系ダイヤモンド工具の総合メーカー。

概要 
1932年設立。半導体を中心として、電気・電子、輸送機器、精密機械、建設、医療機器等、幅広い業界で使用されているダイヤモンド工具を提供。独立系ダイヤモンド工具メーカーながらも、世界市場に向けて独自に積極展開している。

会社標語は「Challenge to Change」。

所在地 
 本社：東京都目黒区中根2丁目3番5号
 営業所：国内5ヶ所（東京、宮城、大阪、愛知、福岡）、海外2ヶ所（タイ、シンガポール）
 工場・開発拠点：国内4ヶ所（宮城2ヶ所、長野、埼玉）、海外1ヶ所（タイ）
前田 成欣（まえた しげよし、1940年2月26日 -）は、日本の電気工学者。大阪工業大学名誉教授。元電気工学教室担当。工学博士（大阪大学）。

専門は、光工学・レーザー工学、電気材料。

略歴 
1965年大阪大学大学院工学研究科電気工学専攻修士課程修了。のちに、工学博士（大阪大学）。1967年大阪工業大学工学部電気工学科に着任し、電気工学教室を担当。助教授などを経て、同学科教授。2002年同学部電気電子システム工学科教授。2004年同大学名誉教授。

大阪工業大学工学部（電気工学科・電気電子システム工学科）にて35年以上の長きに渡り教鞭を執り、特に初期の光工学・レーザー工学の研究・育成に貢献した。

主な所属学会は、電気学会、レーザー学会、日本物理学会、応用物理学会。

主な研究 
有機色素系のレーザー光導電 - 分子結晶・有機半導体の研究
レーザ光照射による有機材料中での電子過程に関する研究
パルス電界中でのレーザー光導電の測定法
レーザー励起アントラセン単結晶における熱刺激電流(TSC)の実験結果に対する数値解析
微弱光測定装置と熱刺激発光測定への応用
ポリアニリンの熱刺激電流とその解析：日東電工との共同研究
吉田 國雄（よしだ くにお）は、日本の電気・電子工学者。元東京工業大学および大阪工業大学教授。工学博士（大阪大学）。大阪大学レーザー核融合研究センター（現：大阪大学レーザー科学研究所）元研究員。

専門は、光工学・光量子科学・薄膜光学、レーザー工学（特に高出力レーザーシステム）・光エレクトロニクス、超精密加工。

経歴 
1973年大阪大学大学院工学研究科電気工学専攻修士課程修了。のちに、工学博士（大阪大学）。大阪大学レーザー核融合研究センター（現：大阪大学レーザー科学研究所）にて高出力レーザーシステム・薄膜光学・超精密加工の研究開発に従事。同大学助教授などを経て、1992年大阪工業大学工学部電子工学科助教授。1995年同学科教授。2002年同学部電子情報通信工学科（現：電子情報システム工学科）教授。特に、大阪工業大学電子工学科と大阪大学レーザー科学研究所との研究連携に貢献した。

2006年東京工業大学イノベーション研究推進体教授。2010年同特任教授。東京工業大学と三菱商事の連携組織「EntropiaレーザーInitiative」（太陽光励起レーザーを基軸とした新クリーンエネルギーシステムの推進拠点）メンバーも務めた。
東京工業大学退官後は、大阪大学レーザー科学研究所特任研究員も務めた。

主な所属学会は、レーザー学会、電気学会、日本物理学会、応用物理学会。主な受賞は、市村学術賞貢献賞(1982)、日本ファインセラミックス協会技術振興賞(2002) 。

主な著書は、超精密生産技術体系（共著、フジ・テクノサービス1994、学術書）、超精密平面と面粗さ（共著、産業技術サービスセンター1993、学術書）光学薄膜（共訳、日刊工業新聞社1989、学術書）。

主な論文
バーンバレルとは、ゴミを焼却するための簡易的な焼却炉を指す。一般的にドラム缶を改造して、あるいは無改造でドラム缶そのものが焼却炉として用いられる。バーンバレルという言葉は主にアメリカで使用されるものであるが、同様のものは各国に存在する。

概要 
最もよく見られるものはドラム缶の底部に空気穴および灰の排出孔を空けただけのものがある。
また、ドラム缶を一切改造せずそのまま焼却炉とする場合もある。
いずれにせよ燃焼効率が悪く不完全燃焼を起こし、有害な煙が大量に発生させ周囲に大気汚染と悪臭をもたらすため、保健当局から使用を制限されていることが多い。
本来焼却炉ではないドラム缶を流用しているため、使用に伴う高熱や風雨にさらされ金属が酸化していき、ボロボロに朽ち果ててゆくことになる。

規制 

バーンバレルの使用は野焼き（野外焼却）と同列に扱われ、禁止もしくは条件を満たした上での許可制となっている。
アメリカでは大気汚染や山火事の原因として使用が制限され、ワシントン州やニューヨーク州のようなエリアでは全面的に禁止されている。日本では廃棄物処理法により規制されており、原則的に禁止となっている。
アレンドロン酸（Alendronic acid）は、フォサマック（Fosamax）, ボナロン(Bonalon)などの商品名で販売されている骨粗鬆症や骨ページェット病の治療に用いられるビスフォスフォネート薬である。投与法は経口である。ビタミンD、カルシウムサプリメンドとの服用と共に生活習慣の改善が推奨されることがよくある。

一般的な副作用には、便秘、腹痛、吐き気、胃酸の逆流などがあげられる。重度の副作用には、食道の障害、顎の骨壊死、大腿骨骨折などがあげられる。妊娠中または腎機能が低下している患者への使用は推奨されない。アレンドロン酸の作用機序は、骨を分解する細胞の活性を低下させることによって機能する。

アレンドロン酸が最初に説明されたのは1978年であり、米国で医療用途が承認れたのは1995年である。後発医薬品として入手できる。2019年時点での英国の国民保健サービスにかかる１か月分の投薬費用は約0.41ポンドである。米国での卸売価格は１か月分約1.16米ドルである。2017年の米国での処方件数は800万件以上であり、90番目に多く処方された医薬品である。

効能または効果 
 骨粗鬆症
コンパクト（英: Compact、パウダーケースやフラップジャックなどとも）は、化粧品の一つ。掌サイズで、金属製のケースの中に手鏡、、パウダーパフなどが入っていることが多い。

歴史 
最初のコンパクトは1900年初期に見られた。当時は化粧そのものが社会的に受容されておらず、初期のコンパクトは杖、宝飾品や婦人帽子の留め針などに隠されていることが多かった。

1896年、アメリカ合衆国の手提げバッグメーカーのWhiting and Davisは、頬紅や櫛などを入れられる、蓋付きの仕切りを含んだカバンを作成。1908年には、シアーズのカタログに、手鏡とパウダーパフが入った金属製のケースの記載が見られ、ハンドバッグに入れられるほど小さいと謳われていた。

アメリカ合衆国では、Evans and Elgin Americanなどの会社が、長い鎖をつけたコンパクトを生産した。それらはハンドバッグに入れるよりかは飾りのために作られていたため、凝ったデザインが特徴的であった。この時代からのコンパクトの多くは、アール・デコの例とされている。

化粧が一般に普及し、女性の家の外での活動が増えていくと、コンパクトの需要は増えた。イギリスの化粧品生産会社であるは、1923年からアメリカから未完成のコンパクトを輸入しバーミンガムの工場で組み立てを行い、1930年にはイギリスで使われている半分以上のコンパクトを一から生産していた。1948年、ストラットンは自動的に開く内蓋を開発、パウダーを守り、爪への損傷を防いだ。1960年には、同社は世界中にコンパクトを輸出していた。

デザインとバリエーション 
コンパクトはその時に流行していたファッションに大きく影響されてきた。例えば、車が普及していく最中の1920年代には、コンパクトは遮光板、ハンドルやギアの中に組み込まれていた。ヴァンクリーフ&アーペル、ティファニーやカルティエなどの宝飾ブランドは、掌ほどの化粧品などを入れるカバンのを生産し始めた。

1930年には、コンパクトはその時の流行などに合わせるため定期的に更新されており、一時には鏡を拭くための小さなワイパーが付いた製品もあった。その後、コンパクトは人気な土産となり、1933年のシカゴ万博や1939年のニューヨーク万博でも、お土産品として含まれていた。

減少 
コンパクトは1960年代まで広く普及していたものの、パウダーが切れたときに捨てられることを想定したの登場で人気は右肩下がりとなった。プラスチック容器は1950年代から広く宣伝されていた。化粧のトレンドが、蒼白な顔から自然な顔へ変わったことが、コンパクトの人気減少に加速をもたらしたともいわれている。
宅配ロボットまたはデリバリーロボットは、「ラストマイル」の配達サービスを提供する「無人地上車両」あるいは「無人航空機」のである。

概要 
宅配ロボットは、食品配達、小包配達、病院配達、ルームサービスなど、さまざまな活用が検討されている。また、オペレーターは、ロボットが障害物等に引っかかる場合など、ロボットが単独で解決できない特定の状況下では遠隔操作で監視および制御が可能である。

離島または災害等で道路が利用できない場合は、無人航空機の活用が期待される。

歴史 
宅配ロボットが実用化される以前は、ホテルのルームサービスでロボットは使われていた。2014年、ロボット・ベンチャー企業であるサヴィオーク によってルームサービスロボット「Relay」が導入された。顧客が注文すると、スタッフが商品をロボットに入れて顧客に配達するロボットによる最初の配送であった。

日本　
経済産業省では、自動配送ロボットを「自動で走行して、物流拠点や小売店舗などの様々な荷物や商品を配送するロボット」と定義している。EC市場の拡大などにより宅配需要が急増する中、物流分野における人手不足や買い物弱者対策などの課題解決のため、早期の社会実装が期待されている。

日本では少子高齢化による人手不足などの影響が問題になっている。特に物流、運送業界の慢性的な労働力不足解決のために自動配送ロボットが公道を走行するための実証実験が行われ、法整備も進んでいる。

2022年11月8日、北海道石狩市緑苑台東地区の一部エリアの公道で無人自動配送ロボットによる個人向け配送サービスの実証実験を開始。

自動走行ロボットが公道走行を可能にする改正道路交通法が2023年4月1日に施行され、自動走行ロボットは「遠隔操作型小型車」として届出制になる見通し。

2019年 - 官民協議会が国内の実装に向けた検討を開始
2020年 - 公道実証実験の制度整備および国内での公道実証実験開始
2021年 - 通常国会に自動配送ロボットの制度化の関連法案提出
2022年4月19日 - 低速・小型の自動配送ロボットの公道走行に関する規定の整備を含む「道路交通法の一部を改正する法律」が成立
2023年4月1日 - 改正道路交通法が施行、自動配送ロボットの公道走行が可能に

企業

自動走行ロボット 
小型ロボットを積極的に利用し、安全な速度で走行、歩行者や障害物を避けながら食料品や小さな荷物のラストマイル配達を行っている。

スターシップ・テクノロジーズ - 2018年11月、ロンドンの北西部にあるイギリスのニュータウン・ミルトン・キーンズで宅配サービスを開始、約半年間で5万回以上の配送を実現している。2021年1月までに100万回以上の配達を行った。
アマゾンスカウト - 2019年1月23日、アマゾンスカウトは米アマゾンが発表した6輪の自動配達ロボット。ワシントン州スノホミッシュ郡のアマゾンの顧客向けにパッケージの配達を行った。2022年10月、スカウトのフィールドテストを中止した。

ドローン 
 Zipline - 固定翼UAVとパラシュートドロップを利用して医薬品と血液を2022年6月までに325,000回の配達を行った。

ウィングコプター - ラストマイル配送で医療検査サンプルや物資を提供した無人eVTOL配送ドローン。

導入事例
GT8-70D/N形は、ドイツ・カールスルーエの路面電車であるおよびカールスルーエ・シュタットバーンで使用されている車両。車内の大部分の床上高さを下げた部分超低床電車で、従来の車両と比べ収容力が増加している。

概要 
カールスルーエ市電には1995年以降、初の超低床電車（部分超低床電車）である3車体連接車のGT6-70D/N形が導入されたが、一部区間において収容力不足が指摘されるようになった。それを受け、車体数を増加させた車両として導入されたのがGT8-70D/N形である。

編成はGT6-70D/N形から伸びた5車体連接車となり、定員数も245人（着席124人）と大幅に増加している。更に前後車体には連結器が設置されており、多客時にはGT6-70D/N形との連結運転が行われている。車内は動力台車が設置されている両端を除いた全体の80 %が床上高さ340 mmの低床構造となっており、主電動機は三相誘導電動機が用いられている。また、ドイツの路面電車規格および鉄道規格双方に適合した設計となっており、後述するシュタットバーン（鉄道線）の系統にも対応している。

1999年から2000年にかけてデュワグによって20両（301 - 320）が製造され、2003年にも同社を吸収したシーメンスによって5両（321 - 325）が増備された。以降はカールスルーエ市電の各系統に加え、カールスルーエ・シュタットバーンのS2号線で使用されている。運用事業者については、製造当初全車ともが所有していたが、2007年以降5両（321 - 325）の所有権がに移管されている。
ASF株式会社は日本に拠点を置く電気自動車を開発する会社。

概要 
2020年6月に設立されたファブレスメーカーであり、宅配大手の佐川急便と共同で小型電気自動車であるASF2.0の開発を行っている。

車両の製造は五菱新能源に委託する。

将来的に車種拡大や、サブスクリプションによる販売方法を検討している。

沿革 
 2020年
 6月 - ASF設立。
 12月24日 - 双日と資本業務提携。
 2022年9月22日 - 第三者割当増資により12億5,000万円の資金調達を実施。

車種

ASF2.0 
「2.0」は、佐川急便向けにASFと佐川急便が共同で開発した商用軽EV。Nidec製のモーターとインバーターと搭載し、広西汽車傘下の五菱新能源で製造する。なお、ASFや佐川急便での旧称および実際に製造する五菱新能源での商品名は「G050」。最初の顧客として佐川急便に、次いでマツキヨココカラ&カンパニーに納車するが、その後は販路拡大を目指す。販売価格は補助金込みで150万円前後であり、リース形式で販売する。電池はCATL（中国寧徳時代新能源科技）製を採用した。
阪口 清和（さかぐち せいわ）は、日本の電気工学者。大阪工業大学名誉教授。元電気工学教室担当。工学博士（大阪大学）。

専門は、電気材料・材料物性工学（特に絶縁破壊）・半導体、光工学。

略歴 
旧制大阪府立淀川工業専門学校（のちの大阪府立大学）卒業。1962年大阪大学大学院工学研究科博士課程修了、工学博士（大阪大学）。同年、大阪工業大学工学部電気工学科に着任し、電気工学教室を担当。同学科教授などを経て、1997年同大学名誉教授。

大阪工業大学工学部電気工学科にて30年以上の長きに渡り教鞭を執り、特に初期の電気材料・半導体の研究・育成に貢献した。

主な所属学会は、電気学会、日本物理学会、応用物理学会など。主な著書は、新しい電気工学基礎論 - 物性工学的にみた絶縁破壊現象（分担執筆、オーム社1962、学術書）。

主な研究 
固体絶縁物の放射線効果に関する実験的研究
方解石の絶縁破壊について
アントラセンのNormal Freezing(II) - イオン結晶・光物性 ・有機半導体
MOSFETを用いた微小容量変化検出回路
有機化合物の光伝導性
レーザー励起アントラセン単結晶における熱刺激電流(TSC)の実験結果に対する数値解析
電子工学の黎明期、真空管(英国ではバルブと呼ばれる) は電池で駆動されていて、各電池には接続される真空管電極に応じて異なる名称が付けられていた。

当初、電池で駆動される機器は、フィラメント(カソード)とプレート(アノード)のみを備えたダイオードだけであった。電子の流れの方向に従って、これらの電極はそれぞれ「A」および「B」と識別され、関連する電池はそれぞれ「A」および「B」電池と呼ばれた。その後、三極真空管が作られ制御グリッド要素が追加されたとき、文字「C」が割り当てられ、「C」電池から供給された。その後、三極管の性能を向上させるためにさらに内部要素を追加しても、この一連の電池を拡張する必要はなかった。これらの要素は、既存の電池から分圧用バイアス抵抗によって、グランドまたはカソードに接続される。

この命名法は、主に北米で行われ、北米以外の英語圏地域では、別の電池名が使用されていた。

カテゴリー 

「A」電池は、フィラメントに電力を供給するために使用され「湿式電池」と呼ばれることもある（乾電池は当時は電流容量が小さすぎて実用化でいなかった）。この用語は、プレート (アノード) 電圧に乾電池を使用し、フィラメント電圧に再充電可能な鉛・酸の「湿式」電池を使用することが一般的であった真空管ラジオの時代の呼称に由来する。真空管のフィラメントはアノードよりもはるかに多くの電流を消費するため、「A」電池は「B」電池よりもはるかに急速に消耗する。したがって、この役割で充電式の「A」電池を使用すると、電池の必要性が減少する。対照的に、非充電式の「B」電池は、比較的頻繁に交換する必要はなかったためである。

電池の電圧は、当初は、鉛・酸蓄電池の2ボルトであったが、すべての乾電池ラジオの導入により、1.4 ボルトがより一般的になった。ただし、他の電圧になることもある。たとえば、7.5ボルトの電池は、直列に接続された 1.4ボルトの真空管のセットに電力を供給するために使用されることがあった。英国や他のいくつかの国では、「A」電池は乾式の場合は「LT」（(low tension、低圧）電池、湿式の場合は単に「蓄電池」として知られていた。

「B」電池は、プレート電圧を提供するために使用され「乾電池」と呼ばれることもある。ただし、適切な電圧の「湿式」電池を使うことも可能である。フィラメントは主に熱源であるため、A電池は大量の電流を供給し、急速に放電する。 B電池の場合は、A 電池よりもはるかに長い間、蓄えられた電気容量を保持する。ブライトエミッター管で使用された初期のB電池は120ボルトであったが、より効率的な管が利用可能になるにつれて、典型的には45ボルト、67½ ボルト、または 90ボルトの電圧を持つものに置き換えられ、120ボルト電池はすぐに時代遅れになった。いくつかの例では、22.5 ボルトごとに給電タップがあり、プレート電圧供給源が電池ではなく電源によって供給される場合でも、アメリカの回路図では一般に「B+」ラインと呼ばれる。プレート電圧は300V DCまで高くなる可能性があるため、複数のB電池を直列に接続して、必要な動作電圧を作り出す。B電池の利用可能な電圧がはるかに高いということは、取り扱い者に電撃を与えたり火傷を負わせたりする可能性があるため、他の種類の電池よりも慎重に取り扱う必要があることを意味する。

「C」電池は、制御グリッドにバイアス電圧を供給するために使用される。1930年代初頭まで、これは真空管ラジオセットでの一般的な方法であったが、グリッドリーク抵抗または電圧分圧回路のバイアス電圧に取って代わられた。真空管グリッドには電流が流れないため、C電池はバイアス電圧を提供するだけで電流は流れない。ラジオの電池の寿命は、本質的にその貯蔵寿命であった。グリッド・バイス用電池は今でも生産されているが、ラジオ用ではなく学校や大学の科学課程での便利な可変電源電圧源として使われている。

もっとも使われている電池は9ボルト型で、1.5ボルトごとの電圧取りだしタップからバナナ・プラグで取り出すようになっている。

「C」電池のまれな形態はバイアスセルであり、これはボタンサイズの小型電池で、電流を流さずに一定の電圧を供給するように設計されている。1936年から1945年にかけて、バイアスセルは抵抗器・コンデンサ バイアス回路よりもコストがかからなかったため、これらは一時的に普及した。英国および他のいくつかの国では、「C」電池は「GB」(grid bias、グリッド・バイアス) 電池として知られている。
ドラックスとは、英国に拠点を置くバイオマス発電企業。
またバイオマス燃料（木質バイオマス）の供給も行っており、木質ペレットの供給ではアメリカのエンビバと並び世界最大手である。

概要 

イギリスの国営電力会社が民営化して成立したイギリス最大の電力会社で、発電から供給まですべてを賄うサプライチェーンを保有している。
石炭の使用や木質ペレットの供給について多くの抗議運動や訴訟の的となっている。

2021年、投資格付け会社であるS&Pは、同社が作成している指数である「クリーンエネルギーインデックス」からドラックスを除外した。
木質バイオマスが森林破壊を引き起こしているという批判が高まっており、また石炭火力発電の運用などの点から「クリーンエネルギーの企業」とみなされなくなった状況を反映している
。
株式会社河野メリクロン（かぶしきがいしゃかわのメリクロン）は徳島県美馬市の企業。

洋ラン(シンビジウム)の品種改良とメリクロンの生産販売等を行う。

主な独自開発商品 
 薬用育毛剤蘭夢
 薬用育毛剤蘭夢黄金率
 薬用育毛剤蘭夢黄金率プラス
 蘭夢シャンプー黄金率
 蘭夢コンディショナー黄金率
 らんとすだちのボディソープ
 うだつがあがる石けん
 あんみつ姫のハンドクリーム
 薬用入浴剤らんのゆ
 あんみつ姫のドレッシング
 あんみつ姫の美人茶
 らん入り赤ワインらんの精
 赤葡萄果汁　らんの雫
 薬用パーフェクトジェル　らんの恵み
 薬用石けん　蘭のしずく

主なテレビ・ラジオショッピング番組出演者 
 2004年2月14日　テレビ東京「ワザあり・日本の旅－ランに捧げたわが青春－」
 2009年4月26日　NHK総合関西「ルソンの壺」
 2009年11月15日　TBS「がっちりマンデー」

提供番組
 バイキングMONE-岡山・香川ローカル
水上艦艇用機関銃架(遠隔操作型)（すいじょうかんていようきかんじゅうか"えんかくそうさがた"）は日本国の海上自衛隊で調達、運用されているRWS（Remote Weapon Station、遠隔操作式銃塔）の呼称である。

概要 

水上艦艇用機関銃架（遠隔操作型）は主として省人化、省力化及び隊員の安全確保の観点から採用されたもので、海上自衛隊は、既存の12.7mm機関銃を自動化したものと位置付け、従来と同等の運用が行われるものとしている。

2009 - 2011（平成21 - 23）年度に当時の防衛省技術研究本部（現装備庁）が、日本製鋼所を主契約社として、12億円を投じて研究試作を行なった陸上自衛隊の車輌搭載型RWSをベースに開発された。
この車輌搭載型RWSにはサーマルイメージャー、ビデオカメラ、レーザー測距儀、自動追尾装置、安定化装置などが組み込まれており、5.56mm、7.62mm、12.7mm機銃及び、40mmグレネードランチャーを搭載して評価試験が行なわれたが、搭載を想定していた装輪装甲車 (改)の開発が中止されたため、現時点では陸上自衛隊には採用計画が存在していない。

海上自衛隊はRWSを選定するにあたって、ノルウェーのコングスベルク製の「シー・プロテクター」と日本製鋼所が試作したRWSの比較を実施。その結果国産品は輸入品に比べて維持整備が容易であること、海上自衛隊の要求に合致していたことなどから、「水上艦艇用機関銃架（遠隔操作型）」は日本製鋼所の試作品をベースに開発されることとなった。

「水上艦艇用機関銃架（遠隔操作型）」はレーザー測距装置や自動追尾装置、映像記録機能などを省略してコストの低減を図っている。火器は住友重機械工業製のM2 12.7mm機関銃が搭載されるが、日本製鋼所が開発した動力付きの20mm機関砲はM2よりも発射時の反動が小さいため、この機関砲の搭載も可能とされている。なお20mm機関砲搭載型は平成29（2017）年度に防衛装備庁からの受注（受注額8,754万4,800円）により試作も行なわれている。

「水上艦艇用機関銃架（遠隔操作型）」はもがみ型護衛艦及び、あさひ型護衛艦2番艦「しらぬい」に装備されている。調達コストはもがみ型護衛艦用が2隻分4基で1億5215万400円、調達単価約3,800万円で、「しらぬい」用には2基が各2,160万円で調達されている。同型艦の「あさひ」にも搭載されるかは明らかにされていない。いずれも機銃は官給品として支給され、この価格には含まれていない。
アラン・ロバート・"ロブ"・ホワイト（Alan Robert "Rob" White、1965年7月15日 -）は、イギリス・出身のF1エンジニア。

2022年現在、アルピーヌF1チームのオペレーションディレクター。

プロフィール 
ジャガー自動車の後援を受けて見習いで働き、サウサンプトン大学で機械工学コースを学び、1987年に学士号を取得して卒業。

1987年9月、コスワース・エンジニアリング社の新卒トレーニーからスタートし、インディカープロジェクトの開発エンジニアとして正式採用され、チーフエンジニアのスティーブ・ミラーの下で働く。

1990年、上級開発エンジニアの地位に昇進し、1993年にコスワースUSAのトラックサポートマネージャーとしてカリフォルニアに移った。

1997年、ホワイトはイギリスに戻り、スチュワート、ジャガーにワークスエンジンを供給するコスワース・エンジニアリング社及び、コスワース・レーシング社のF1オペレーションのチーフエンジニアとして働き、2003年車のジャガーR4用に設計した、まったく新しいコスワース・CR-5 V10エンジン(2,998cc, 90度, V10)に関して、ボスのニック・ヘイズに「ロブ・ホワイトと彼のチームは素晴らしい仕事をしてくれた」と言わしめた。

2003年10月、コスワースがケビン・カルコーベンに売却される1年前、ホワイトはコスワースを去った。翌2004年1月、ルノーF1チームに移り、ボブ・ベル(シャシーテクニカルディレクター)と共にエンジンテクニカルディレクターを務めた。

2005年4月、ベルナール・デュドの辞任に伴い、ホワイトはルノーF1のエンジン・オペレーションの副マネージングディレクターに昇格した。これはフランスのヴィリー＝シャティヨンにあるルノーのエンジン部門に移ることを意味していた。任命された時点で、ホワイトは、主にフランス人の労働力を率いる必要があったにもかかわらず、フランス語が話せなかった。また、テクニカルディレクターとしての役割も維持した。

2016年にエンストンに移り、現在アルピーヌとして知られるチームのオペレーションディレクターに就任した。
土橋 長兵衛（つちはし ちょうべえ、1868年9月16日〈慶応4年8月1日〉 - 1939年〈昭和14年〉11月13日）は、明治時代の日本の実業家。日本最初の電気炉製鋼法を確立・実用化した長野県の技術者・発明家（起業家）である。近代日本において電気炉製鋼による特殊鋼生産への道を産学共同で開いたことで知られる。官営八幡製鉄所や安来鉄鋼合資会社に先んじて、長野県において豊富な水力発電を利用した電気炉製鋼法を開発した。工具類に必要な高速度鋼材や特殊鋼生産の礎を築いた近代日本の先駆者のひとりである。

概要 
信濃国諏訪郡上諏訪（現在の長野県諏訪市）生まれ。上諏訪の酒造業「万年屋」土橋治三郎の次男として生まれる。兄は神学者の土橋八千太。曾孫に経済学者の坂井素思。長兵衛の幼名は田実治（たみじ）。9歳の時に、金物業を営んでいた宗家土橋家「亀長」の養嗣子となり、第13代長兵衛を襲名。

土橋家は、武田信玄の侍大将板垣大膳の系統を組むと伝えられており、江戸時代に諏訪高島藩から酒造販売の特権を得る。文化・文政時代の8代長右衛門の時期に全盛を迎え、綿、小倉、金物、畳表、酒などを商った。幕末期の10代長兵衛のときに、大日向村茂来山の鉄山開発とたたら製鉄経営に関与。

このような実業への伝統と、近代技術の革新によって、電気製鋼という新たな製鉄技術開発を西洋とほぼ同時代的に成し遂げた。

来歴 
土橋長兵衛は、当時の金物には輸入品が多かったので、国産の金物製造を志した。明治初期には、宗家土橋家は没落しており、長兵衛は独学にて家業の再興を目指した。自宅の敷地内に工場を作り、鋳物を作る。1904年（明治37年）、諏訪湖畔の渋崎に亀長電気工場を設立。

1907年（明治40年）には北アルプス中房川宮城水力発電所（現・安曇野市）の豊富な電力を求めて、安曇電気株式会社と電力供給の契約を交わした。東筑摩郡島内村（現・松本市）に工場を移し、電気冶金の研究・実験を進める。東京帝国大学教授俵国一、同教授吉川晴中らの協力を得て1909年（明治42年）には日本初の電気炉製鋼に成功。

1911年（明治44年）には社名を土橋電気製鋼所に改め、高速度鋼材・特殊鋼の開発や松本市清水・上伊那郡箕輪町への分工場増設などで大正前期の1918年（大正7年）の第一次世界大戦までには全盛期を迎える。

独自の電気炉と外国製の蒸気ハンマー設置。電気製鋼炉3基、電気製銑炉6基。汽缶3基、など、合計8200坪の工場を所有。役員20余名、工員100名余りの小規模工場だった。清水工場は炭素鋼専門。当時、土橋長兵衛は長野県の多額納税者として記録されている。

鶴見の日本電解製鉄所で、電解鉄の研究。「回転式円筒陰極ヲ使用スル電解鉄の製造法」などで合計9件の特許を得る。第一次大戦後の不況で製鋼業から撤退。信濃銀行の財産管理に移され、本社工場である島内工場（1300坪・5棟）は、日本電気工業（現在の昭和電工）に買収された。晩年に至るまで電気冶金の研究を続け、そのために財産を使い果たした。
パトリック・ルケマン（Patrick G. M. Le Quément、1945年2月4日 -）は、フランスの自動車デザイナー。

経歴 
マルセイユ出身。1966年に大学卒業後、シムカに入社後すぐに独立してデザイン事業を開設したが、成功する事は出来なかった。2年後イギリスに移り、フォードに入社。85年頃まで同社に在籍して、当時斬新なデザインで注目されたフォード・シエラのデザインを担当した。

その後、昇進を約束されてデトロイトに赴くも、ヨーロッパに戻る事を決意したルケマンは、1985年6月にフォルクスワーゲン・グループの当時会長であったカール・ハーンの誘いを受ける形で、アドバンスデザイン＆ストラテジーを設立した。

その頃売り上げ低迷に悩んでいたルノーのCEOであったレイモンド・レヴィは、本国フランスのデザインこそが会社を活性化させる事に繋がると考え、ルケマンを採用する事に決める。

そこでルケマンは、ルヴィに社内改革を提案した。外部のコンサルトを廃止させて、設計チームの数を倍の350人以上にさせた。この頃開かれた理事会にルケマンの部門が参加したが、ルケマンはこの時、沈黙を貫き通して議長以外の人物の問には答えなかったという。

このチームは後にトゥインゴやメガーヌを手掛けている。その後も数多くのルノー車のデザインを手掛け、ラグナ､カングー、アヴァンタイム、ヴェルサティス、エスパス、セニックなどを世に送り出した。しかし、これらの車のデザインは、大胆過ぎたと後の車雑誌のインタビューに語っている。

ルケマンは、ルノーの経営委員会にも参加しており、ルノー・日産の共同デザインポリシーグループの責任者も務めている。そこでであった中村史郎を強く後押しした為、中村は日産のチーフデザイナーに就任した。

2002年にはラッキーストライクデザイナー賞を受賞。ヨーロッパ・アカデミー・フォー・オートモーティブ・エクセレンスの理事も務めている。

その後、ルノー・グループのカルロス・ゴーンCEOからルノー経営陣からの引退を依頼され、ローレンス・ヴァン・デン・アッカーが後任としてルノーに採用された。 2009年4月10日、ルケマンは同年10月をもっての正式な引退を発表した。
ブラックカーボンとは、ススの構成要素の一つであり、大気汚染物質の一つ。黒色炭素。
太陽光を吸収する性質を持ち、地球温暖化の原因物質の一つとしても知られる。
大気中に放出されたブラックカーボンは北極圏の氷(アルベド)などに付着し、海氷の溶解の一因となる。北極圏は地球上で最も早く温暖化が進行しており、それにはブラックカーボンが寄与していると考えられている。

概要 
ブラックカーボンの主な構成要素は炭素であり、化石燃料、木質燃料などの燃焼によって生じる。
よって基本的にブラックカーボンの排出量は経済活動の規模に比例するが、先進国では各種の公害防止の措置が取られていることから発展途上国に対し相対的に排出量は少ない。
一例を挙げると、世界におけるアメリカ合衆国のCO2排出割合は21%、ブラックカーボン排出割合は6.1%であるのに対し、中国とインドの2カ国だけでブラックカーボン排出割合は35%を占める。
東南アジア等の発展途上国においては薪などの木質バイオマスを暖房や調理の燃料としており、また農家が収穫後の藁などを野焼きしているため汚染がひどく、局所的な気温のホットスポットが生じるほどである。
ブラックカーボンを含む粒子状物質(PM2.5)は大気汚染物質の中で最も有害であり、非常に小さいため肺の奥深くに達し沈着、肺がんなどを引き起こす。
そのため発展途上国における主な死因となっている。

排出源

排出が多いエリア 

ブラックカーボンの排出量が特に多いエリアは次の通り
 インドのガンジス平原
 中国の東部
 東南アジア全域、特にインドネシア
 アフリカの赤道地域
 メキシコと中央アメリカの全域
 南米のブラジルとペルーの全域

排出原因 

ブラックカーボンの排出原の大まかな割合は次の通り
 バイオマス燃料の使用が20%
 化石燃料の使用が40%
 農地での野焼きが40%

具体的には、
 薪や木質ペレットなどの木質燃料の使用
 船舶、トラックなどのディーゼルエンジン
 航空機やロケットなどのロケットエンジン
 藁やゴミの野焼き
といったものがある。

ロケットの打ち上げ 
ロケット打ち上げの際に放出されるブラックカーボンは、成層圏などの高層で放出されるため、甚大な被害をもたらすとされている。
特にオゾン層の損失効果が大きく、他の発生源に対し500倍の温暖化効果をもたらす。