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TransferJet（トランスファージェット）は、2008年に一般公開された近距離無線転送技術である。データを転送したい相手に機器を直接「かざす」ことにより、無線特有の面倒な設定をなくし、煩雑な初期設定も不要にした。物理的なコネクターやケーブルを必要としない非接触型の高速インターフェースとして各種用途に利用できる。近接通信の基本コンセプトはソニーの提案であり、2008年7月に業界団体TransferJetコンソーシアムが国内外の15社で発足し規格の標準化作業が始まった。2009年3月には相互接続の基本となるPHY/MAC層を定義した規格が完成した。TransferJetのロゴと商標はTransferJetコンソーシアムが管理している。またこの規格は国際標準ISO/IEC 17568 として登録され、誰でも使える仕様として公開されている。

概要 
かざす動作により自動的に機器同士の接続が確立され通信が始まるという、直感的なユーザーインターフェース及び操作を採用した。独自のMACアドレスによる通信機器の事前登録（識別）も可能になっている。例えば、自分の友達の機器のみを登録することにより不特定多数の相手機器へのデータの漏洩を防ぐこともできる。またホストとターゲットの関係がなくアクセスポイントなども不要なため、モバイル機器と据置機器或いはモバイル機器同士のアドホック的な直接通信が可能である。

「あえて3センチしか飛ばない無線」の基本コンセプトで開発され、この距離での転送レートは物理層では560Mbps（最大）まで対応した。エラー訂正や通信制御に必要なオーバーヘッドを差し引いても実効スループットとして375Mbps（最大）を達成。周囲の通信状況に応じて最適な転送レートを選択する機能を搭載していて、状態が悪い時は自動的に転送レートを落としながら安定した通信を維持する。無線技術を採用しているものの、接触点（ターゲットポイントと呼ぶ）から周囲数センチでしか結合しない微弱出力に頼る近接専用システムのため、他の無線システムと干渉する状況はほとんどなく、1つの部屋で複数の機器が同時に作動しても通信の性能低下は起きない。

最も基本的な操作では、2つの機器をかざす（数センチまで接近させる）ことで自動的にデータ転送が行われる。より複雑なユースケースを実現する場合は、送り手側データの選択と受け手側のデータ格納の場所（或いは処理の方法）の選択が必要となる。

放射電磁界を用いた従来型の無線アンテナではなく、誘導電界を用いたカプラを新規開発して採用している。このカプラ素子は結合電極、共振スタブとグラウンドにより構成されていて、近距離では高い利得を得る一方、離れると急激に減衰する特徴を持ち、他の無線との干渉防止に役立っている。また結合電極は電界の縦波を発生するため、機器同士の角度を意識しないで接触させても利得を落とさずに通信が可能である。

2009年11月にソニーが初のTransferJet対応LSIの出荷を開始した。また、2010年1月にはソニーがCESでTransferJet対応デジタルカメラ、TransferJet内蔵パソコン、メモリースティックやUSBクレードルを発表し、同月から順次発売した。その後、アイ・オー・データ機器、パイオニア、キングジムや東芝からも認定製品が発売された。各社からモジュール等の認定部品も提供されている。2011年9月に東芝からもLSIが発表された。さらに、2012年2月19日〜23日に米国サンフランシスコで開催した「国際固体素子回路会議（ISSCC：International Solid-State Circuits Conference）」にて、転送速度375MbpsのLSI「CXD3271GW」が発表された。2013年末に東芝から各種アダプター製品が発売され、Windows (PC)、Android、iOS(Apple) の携帯端末プラットフォームに対応した。2014年4月にはICOTEQ社がTransferJet用のハードウェア開発プラットホームを発表した。2015年6月に富士通ARROWSのスマートフォンにTransferJet機能が内蔵された。海外ではBKAV社の新規スマートフォンにも内蔵された。2015年7月には東芝からSDHCメモリカードが発売され、SDカードスロットを搭載したデジカメ等でもTransferJetによる写真や動画転送が可能になった。他にもバッファローや
イーグローバレッジなどからも商品が発売されている。

測定評価システムはアジレント・テクノロジー社が提供している。ロゴ認定取得の試験はアリオンで実施されている。

基本仕様 
 

TransferJetとNFC（FeliCa等）は別々の技術を使っており、お互いに共通性や干渉はない。これにより、同じ位置に両機能を重ねて設置する事も可能であり実際のパソコン商品にも応用されている。

TransferJetコンソーシアム 
2008年7月に15社によりTransferJetの相互接続仕様の確立に向けたTransferJetコンソーシアムが設立された。2011年9月には一般社団法人となっている。

このコンソーシアムでは、TransferJet搭載機器が、相互接続性を確保するための規格・ガイドラインの策定、規格遵守と相互接続の検証、ロゴマークの運営管理等を行いながら、TransferJetの普及と市場形成を目指す。2009年5月からアドプター会員の新規募集を開始した。2012年8月現在の会員数はプロモーター、アドプター併せて45社。

 プロモーター会員
 ソニー - TransferJet事務局代表
 日本電信電話
 日本無線
 オリンパスイメージング
 東芝
 アドプター会員
 富士フイルム
 富士通
 アイ・オー・データ機器
 NTTドコモ
 KDDI
 キングジム
 村田製作所
 バッファロー
 リコー
 シャープ
 SMK
 Antenova
 等。

次世代規格 
2017年6月に、より高速な次世代規格「TransferJet X」が発表された。これは2014年からIEEEで標準化が進められた60GHz帯を使った802.15.3eの仕様に基づいた新たな規格で、データ転送速度は13.1Gbps（以上）、接続確立時間は2msec（以下）と大幅な性能向上が図られている。また現行 TransferJetより幅広いユースケースに対応しており、2020年ごろから市場に製品やサービスが登場することが期待されている。
日産自動車九州株式会社（にっさんじどうしゃきゅうしゅう）は、福岡県京都郡苅田町新浜町1-3に本社を置く日産自動車の子会社である。

日産自動車の主力生産工場のひとつであった九州工場を分社化して設立された。プラントコードは「W」。

尚、日産車体の子会社である日産車体九州も同番地で隣接されている。

概要 

1933年（昭和8年）に鮎川義介が設立し、当時の戸畑市（現在の北九州市戸畑区）にあった戸畑鋳物（現・日立金属）がダット自動車製造（ダットというネーミングはのちにダットサンブランドの礎を築くきっかけとなる）を吸収し、日本産業との共同出資で日産自動車のルーツとなる自動車製造の株式会社を設立。そして戸畑鋳物自動車部からの技術は自動車製造（1934年に日産自動車に改名）に受け継がれたという。

上記の経緯もあり、1970年（昭和45年）ごろから福岡県より様々な誘致活動を受けていた日産は、それに応える形で1973年7月、苅田町に工場進出することに調印した。当時の九州の経済は、石炭などに代表される素材産業から機械などの高度加工への転換期であったため、自動車産業の進出は地元でも大歓迎された。また、この決断は後年、トヨタ自動車やダイハツが輸出や地価等で有利な九州に進出する礎を築いた。1975年に生産を開始し、2015年には九州での生産が40周年を迎えるとともに、生産累計が1500万台に達した。

黎明期はエンジンから車両組立までを行う一貫工場だったが、現在は基幹部品を横浜工場から取り寄せ、車両組立に特化している。

敷地面積は236万2,000m2、年間生産能力約53万台、従業員約4,600名が働く（2020年4月時点）。

沿革 

 1975年7月 - 「日産自動車九州工場」としてエンジン工場を操業開始。
 1976年12月23日※ダットサン(620型)生産開始。尚、生産第1号車は、福岡県に贈呈され、現在は福岡県工業技術センター機械電子研究所（北九州市八幡西区則松）に常設展示している。
 1982年 - シルビア（ガゼール）(S110)生産開始。エンジンの生産を終了。
 1986年 - テラノ（パスファインダー）(WD21)生産開始。
 1987年11月 - 車両生産累計300万台を突破。     
 1989年 - 180SX(RS13)生産開始。
 1991年 - PM優秀事業場賞受賞。
 1992年5月 - 第二工場（通称: 夢工場）完成。11月、車両生産累計500万台を突破。500万台目はパスファインダーであった。同年、パルサー(N14)生産開始。
 1994年 - ISO9002を認証取得。サニー(B14)生産開始。
 1996年 - テラノレグラス（インフィニティQX4）(JR50)生産開始。
 1997年11月 - 車両生産累計700万台を突破。
 1999年 - ISO14001を認証取得。
 2000年 - 専用外航埠頭工場と内外航バースからなる「苅田日産インターナショナルワーフ」を開設。ブルーバードシルフィ(G10)とエクストレイル(T30)生産開始。
 2001年 - プリメーラ(P12)とティーノ(V10)生産開始。
 2002年 - ムラーノ(Z50)生産開始（国内向けは2004年～）。
 2003年1月 - 車両生産累計900万台突破。ティアナ(J31)とプレサージュ(U31)生産開始。
 2004年 - ゲストホールをリニューアル。ドリームパーク23がオープン。ラフェスタ(B30)生産開始。車両生産累計1,000万台を突破。記念すべき1,000万台目はムラーノであった。
 2005年 - 4月、操業30周年。「ニッサンこども特派員」発足。
 2006年 - 1月、ゲストホール来場者数が150万人を突破。ADバン(VY11)生産開始。
 2007年 - ローグ(J10)生産開始。「日産スキルセンター」開設。
 2008年 - デュアリス(KJ10)生産開始。6月、「日産モノづくりキャラバン」発足。
 2009年 - 敷地内に隣接する形で日産車体九州が竣工。
 2010年 - セレナ(C26)と同車OEM車種のスズキ・ランディ生産開始。
 2011年 - 8月1日、「日産自動車九州株式会社」を設立。同年10月1日、事業開始。九州工場長だった児玉幸信がそのまま社長に就任した。
 2012年 - ノート(E12)生産開始。
 2014年 - 4月1日、社長を児玉からタイ日産副社長を務めた柴崎康男に交代。児玉はバンテックの代表取締役となった。
 2015年 - 7月9日、車両生産累計1,500万台を突破。記念すべき1,500万台目はエクストレイルハイブリッド。
 2016年 - 4月1日、社長が柴崎から日産自動車パワートレイン技術企画部出身の荒井孝文に交代。ローグ（T32）生産開始。
 2017年 - ローグ スポーツ生産開始。
 2020年 - 社長が荒井から日産自動車アライアンス・グローバルダイレクター出身の冨山隆に交代。尚、冨山は2012年から3年間、当社に取締役執行役員等で在籍していた経験がある。

現在の生産車種 
 エクストレイル（T33型、海外向け含む）
　ローグ（T33型・輸出専用）
 セレナ（C28型）
 ローグ スポーツ（J11型、輸出専用）

過去の生産車種 
 ダットサン
 サニー（B14型、B15型）
 サファリ
 シルビア（200SX、240SX）
 ガゼール
 180SX（240SX）
 ティーノ（V10型）
 テラノ（パスファインダー）（WD21型、R50型）
 テラノレグラス（インフィニティ・QX4）(JR50型)
 プリメーラ/プリメーラワゴン（P12型）
 ブルーバードシルフィ（G10型）
 ADバン（VY11型）
 プレサージュ（U31型）
 パルサー（N14型、N15型。S-RV含む）
 ルキノ（B14、N15型。S-RV含む）
 ラフェスタ（B30型のみ。B35型はマツダ製）
 デュアリス（J10型。英国生産車の納車前検査も行っていた）
 ノート（E12型、2016年9月分からは追浜工場に移管
 ムラーノ（Z50型、Z51型、以降モデルは北米日産等へ移管）
 ティアナ（J31 - L33型）
 ローグ/ローグ セレクト（J10型・輸出専用、北米向けのみ。後者は2014年に「ローグ」から改称）
 エクストレイル（T30−T32型）
 ローグ（T32型、輸出専用）
 セレナ（C26-C27型）
スズキ・ランディ （SC26型、SC27型）

その他 
工場見学は社会科見学・一般見学を問わず見学希望日の4ヶ月前 - 前日に予約すれば平日（月曜日 - 金曜日。但しゴールデンウィークなどの休暇日を除く）に限り可能である。工場見学だけのコースとロビー見学やビデオ上映まで含めたコースが選択可能である。

また、地元・北九州地区の大学や「北九州市子育て交流ふれあいプラザ」などの行事にも参加・協力をするとともに、所在地・苅田町と協賛で美化運動に取り組んだり、工場内で「新浜祭」なる行事を行うなどして地域との交流を絶えず図っている。

のルノーコリア自動車とは、同じグループに属していることや、海外ながら日産が拠点としている関東地方より比較的近隣に位置している釜山広域市に工場を有するということもあり、当社との関わりが親会社よりも強い。部品の相互利用が容易である他、日産・ローグのルノーコリア釜山工場生産分は、同工場からルノーコリアの専用船で一旦苅田港に荷卸してから日産専用船によって北米に輸出する形態を採っている。
大野秀貴（オオノ ヒデキ 1976年3月26日 -）は、日本のミュージシャン・スタジオミュージシャン・ギタリスト・ボーカリスト・音楽プロデューサー・作曲家・アレンジャー。東京都生まれ。明治学院出身。血液型はO型

人物・略歴

1998年10月　織田哲郎プロデュースThe Kaleidoscopeのメンバーとしてavexよりデビュー。1999年に脱退。

脱退後、シンガーソングライター、スタジオミュージシャン、プロデュサー、CM音楽制作、レコーディングエンジニアとして本格的に活動を始め､現在に至る。

これまでにアーティストの相川七瀬に『不謹慎な望み』を楽曲提供し、エイベックスからリリース。
自己のボーカルギター担当したバンド『WINGSTORE』で、両A面マイシシングル『PASTCHAINNS/REGURATION』をairmusicからリリース。

日本のギタリスト
日本の作曲家
日本の音楽プロデューサー
1976年生
存命人物
ボルシー (Bolsey) は、1947年にジャック・ボゴポルスキーが設立したアメリカ合衆国のカメラメーカー「ボルシーアメリカ」(Bolsey Corporation Of America)、およびそれが製造販売したカメラである。

ボルシーアメリカはアルパのアメリカ代理店も務めていたが、1956年にウィットナーに売却され廃業した。

注意点 
ボルシーA、B、Cシリーズに共通の注意点として、フィルム巻き上げの前に巻き上げノブをいったん上に引き上げてから回す必要があり、フィルム巻き上げとシャッターチャージが完了されると巻き上げノブが止まる。シャッターを切らなくてもノブを上に引き上げればまた巻き上げられるのでフィルムの無駄遣いをする可能性がある。スプロケット回転でシャッターチャージをするためフィルム装填しないとシャッターが切れず故障と勘違いされることがある。フィルム巻き戻しにはロックがなく巻き戻しノブを回せば巻き戻せる。カメラボディー両肩横のネジを緩めると5 mmほど出た状態で固定され、これがストラップ金具となる。

製品一覧

ボルシーBシリーズ 
上下合致式の距離計を備える。135フィルムを使用し24×36 mm（ライカ）判。厚みを増して横幅を105 mmに抑え、お握り型の特徴的な形状である。
ボルシーB（Bolsey B, 1947年発売） - 固定装着レンズはウォレンサック製ウォレンサックアナスチグマート (Wollensak Anastigmat) 44 mm F3.2. アメリカ空軍用モデルとアメリカ陸軍用モデルがある。
ボルシーBスペシャル (Bolsey B Secial) - レンズがシャッターごと外れ、クローズアップ撮影用の接写リングを挿入できるようになっている。アメリカ空軍用モデルがある。
ボルシーB2（Bolsey B2, 1949年発売） - 二重露光防止装置を備えた。
ボルシーB22（Bolsey B22, 1953年発売） - 絞りと撮影距離が連動するセットオマチック (Set-O-Matic) を備えた。
ボルシージュビリー（Bolsey Jubilee, 1955年発売） - コーティングされたシュタインハイル製ボルシーシュタインハイルアナスチグマート (Bolsey-Steinnheil-Anastigmat) 45 mm F2.8レンズを装着する。シャッターはアルフレッド・ゴーティエ製プロンター。
ボルシーB3（Bolsey B3, 1956年発売） - ボルシージュビリーの普及版。

ボルシーCシリーズ 
ボルシーBシリーズをベースとした二眼レフカメラで、上下合致式距離計や透視ファインダーもそのまま装備している。135フィルムを使用し24×36 mm（ライカ）判。
ボルシーC（Bolsey C, 1950年発売） - 固定装着レンズはウォレンサックアナスチグマート44 mm F3.2. シャッターはシンクロボルシーマチックでシャッター速度はB. 1/10秒から1/200秒。1955年まで生産された。
ボルシーC22（Bolsey C22, 1956年発売） - 絞りと撮影距離が連動するセットオマチック (Set-O-Matic) を備えた。

ボルシーAシリーズ 
ボルシーBシリーズから距離計を除いた簡易版。135フィルムを使用し24×36 mm（ライカ）判。
ボルシーA（Bolsey A, 1953年頃発売） - 固定装着レンズはウォレンサックアナスチグマート44 mm F4.5. シャッターはエバーセットでシャッター速度はB, 1/25秒、1/50秒、1/100秒。廃業に伴いデザインは LaBelle に売却され"LaBelle Pal"として販売された。

ボルシー8シリーズ 
8mmムービーカメラ。
ボルシー8 (Bolsey 8) - 非常にコンパクトで一コマ撮影も可能。
ボルシーユニセット8 (Bolsey Uniset 8)

その他 

ボルシーエクスプローラー (Bolsey Explorer) - ピント合わせは目測、前玉回転式。ドイツのブラウンからOEM供給された。装着レンズはシュタインハイル製カッサー (Cassar) 45 mm F2.8. 135フィルムを使用し24×36 mm（ライカ）判。
ボルシーフレックス (Bolseyflex) - ドイツのメーカー Ising が製造した"Pucky"カメラとほぼ同一でOEM供給された。装着レンズは80 mm F7.7. ビューファインダー周囲が丸形になっている前期型と、角形になっている後期型が知られている。120フィルムを使用し6×6 cm判。
岡村 甫（おかむら はじめ、1938年9月18日 -）は、日本の工学者。工学博士。専門はコンクリート工学。高知工科大学理事長。東京大学名誉教授。

人物 
高知県出身。東京大学大学院工学系研究科土木工学専攻博士課程修了。東京大学工学部学部長、高知工科大学第2代学長を経て高知工科大学理事長。

学生時代は東京大学運動会硬式野球部の投手として、東京六大学リーグ通算71試合登板、17勝35敗、防御率2.82、120奪三振。アンダースローから17勝を挙げるが、東京大学の投手として通算最多勝利記録となっている。のちに同大で野球部監督・部長も務めた。

東京六大学野球連盟元理事長。土木学会名誉会員、ACI名誉会員。土木学会論文賞、コンクリート工学協会論文賞、日系BP技術賞、紫綬褒章、土木学会功績賞など。

略歴（主なもの） 
 1957年 私立土佐高等学校卒業
 1961年 東京大学工学部土木工学科卒業
 1966年 東京大学大学院工学系研究科土木工学専攻博士課程修了、工学博士。東京大学工学部専任講師。
 1966年 米国テキサス大学研究員（1968年まで）。
 1968年 東京大学工学部助教授就任。
 1982年 東京大学工学部教授就任。この間、英国リーズ大学客員教授、米国ワシントン大学客員教授、タイ国アジア工科大学客員教授。
 1996年 東京大学大学院工学系研究科長（1998年まで）、東京大学工学部学部長（1998年まで）。
 1999年 高知工科大学副学長に就任。東京大学名誉教授。
 1999年 第87代土木学会会長に就任（2000年まで）。
 2001年 高知工科大学学長に就任（2007年まで）。紫綬褒章。
 2009年 高知工科大学理事長に就任。

逸話 
土佐高校時代、2年生までに受験勉強を済ませて東京大学への合格の確信を得たことから、3年生になって野球部に入部したという。実際に東京大学工学部に現役合格している。
貨幣大試験（かへいだいしけん）とは造幣局において製造された貨幣の量目および、貴金属貨幣にあっては品位が規定通りにつくられている事を内外に示すために、毎年度ごとに財務大臣の下、行われる試験のことである。正式には製造貨幣大試験（せいぞうかへいだいしけん）と呼ぶ。

略史 
幕末期、外国人大使から、金銀地金の持込による本位貨幣の自由鋳造を行う造幣局の設立の要求が強まり、明治新政府は大阪に造幣局を設立し新貨条例を制定して西洋型の円形貨幣を製造することになった。

製造貨幣が国際的に信用を得るためには、公的に貨幣の量目および品位が適正につくられている事を第三者に示す必要が有る。そこで製造貨幣の中から、規定枚数毎に供試貨幣（きょうしかへい）が選取され、年度毎に行われる貨幣大試験に供される事が規定された。

第1次の製造貨幣大試験は明治5年5月13日（1872年6月18日）に行われ、試験の対象となった貨幣は明治3年11月27日（1871年明治3年11月27日）創業当時から試験日までの製造分であり、二十圓から一圓の金貨および一圓から五錢の銀貨の量目および品位の試験が行われた。それ以来、各年度毎に試験が行われ、結果の詳細は年度毎に発行される『造幣局長年報書』に記述されている。

明治22年度製造分の貨幣からは供試貨幣に加えて、別途、造幣局内において品位および量目試験を行うための試験貨幣（しけんかへい）の選取も行われることとなった。ただし大正7年度以降製造分の局内試験貨幣は製造枚数に含めないこととなった。

令和4年度で製造貨幣大試験は第151次を迎えた。

試験内容 
品位試験は個々の供試貨幣を1枚ずつ分析する試験と、1,000枚の供試貨幣をまとめて鎔解してサンプルを採取し分析する合併鎔解による二本立てで行われた。

量目試験についても同様に1枚ずつ秤量する試験と、1,000枚毎にまとめて秤量する試験が行われた。

昭和14年（1939年）11月に行われた昭和13年度製造分の第68次貨幣大試験からは対象貨幣は臨時補助貨幣のみとなり、1,000枚の量目試験のみ行われることとなった。

品位試験に使用される供試貨幣は分析のため鎔解さらに溶解されるが、量目試験に使用された供試貨幣も通常は試験後鎔解され、新たな貨幣の材料とされる。しかし貨幣需要が逼迫した場合、しばしば量目試験に使用された供試貨幣が発行に廻される場合があった。これまでに明治21年度から22年度、大正15年度から昭和3年度、昭和34年度から39年度、および昭和43年度から45年度製造分の供試貨幣の一部または全てが発行に廻されている。

試験貨幣選取規定 
供試貨幣および試験貨幣は製造貨幣の規定枚数毎に抜き取られるわけであるが、その枚数は試験貨幣選取規定で定められる。供試貨幣および試験貨幣の選取は一日に製造した貨幣のうち規定枚数につき一枚という基準で行われ、規定枚数に満たない端数が出た場合は、端数につき一枚選取するとした時期、また選取しないと規定した時期もあった。明治初期および現在の基準は以下の通りである。

創業 - 明治30年3月
二十圓 - 五圓金貨　1,000枚につき1枚
二圓、一圓金貨　5,000枚につき1枚
貿易一圓銀貨　5000枚につき1枚
補助銀貨　2,000枚につき1枚
五錢白銅貨　20,000枚につき1枚

平成19年度
千円記念銀貨　4,000枚および端数につき1枚
五百円（記念・通常）　40,000枚および端数につき1枚
百円、五十円、十円　60,000枚および端数につき1枚
五円　50,000枚および端数につき1枚
一円　400,000枚および端数につき1枚

公差 
製造貨幣の量目および品位の厳密性を期すとはいえ工業製品である以上、誤差はつき物である。そこで公差（こうさ）と称して定められた範囲内での誤差が許容される。例として明治初期の金貨および銀貨の公差を以下に示す。
水素化カルシウム（すいそかカルシウム、Calcium hydride）は、化学式CaH2で表されるカルシウムの水素化物である。カルシウムヒドリド、カルシウムハイドライド、略してカルハイとも呼ばれる。純粋な物は白色だが、通常は灰色の粉末。水と激しく反応して水素ガスを放出することから、有機合成において乾燥剤として用いられる。

水素化カルシウムはヒドリド塩であり、塩化鉛(II)と同様の結晶構造を持つ。アルカリ金属とアルカリ土類金属はみなヒドリド塩を形成するが、それらと同様、反応しない有機溶媒に対しては不溶でもある。

乾燥剤としての利用 
水素化カルシウムは水と以下のように反応する。
 CaH2\ + 2 H2O -> Ca(OH)2\ + 2 H2
生じた水素（気体）と水酸化カルシウム（固体）は蒸留や濾過、デカンテーションによって容易に除くことができる。

水素化カルシウムは比較的マイルドな乾燥剤なので、金属ナトリウムやナトリウムカリウム合金に比べて安全である。アミン類やピリジンのような塩基性の溶媒の乾燥に広く用いられている。より反応性の高い乾燥剤を使う前のプレ乾燥にも用いられる。

欠点 
水素化カルシウムは確かに便利であり頻繁に使用される乾燥剤であるが、いくつかの欠点がある。
（反応しない）有機溶媒には不溶のため、エーテル系溶媒に可溶な水素化アルミニウムリチウム(LiAlH4)などと比べて乾燥速度が遅い。
 水素化カルシウムと水酸化カルシウムは見た目でほとんど区別が付かないので、水素化カルシウムの試料の質が視覚的に判断できない。
 水素化カルシウムは溶媒中に溶解した酸素を除くことはできないので、溶媒の脱気には使えない（cf. ナトリウムとベンゾフェノンを用いた方法）。
小原甚八（おはら じんぱち、1888年 - 1968年）は、日本における光学ガラス製造のパイオニア。光学ガラスメーカーのオハラを創業した。藍綬褒章受章。

概要 
1888年（明治21年）生まれ、1911年（明治44年）東京高等工業学校（現東京工業大学）窯業科を卒業した後、1915年（大正4年）海軍造兵廠に勤務した。柴田理八の元で光学ガラス試作に従事し、1922年（大正11年）には光学ガラス工場の主任になった。海軍が光学ガラス製造を日本光学工業（現ニコン）に譲渡したことに伴い日本光学工業に移籍し、日本光学光学硝子研究所主任となった。

1935年（昭和10年）日本光学工業を退社し、同年10月東京蒲田にて小原光学硝子製造所（現オハラ）を創業した。小原光学硝子製造所は日本で最初の光学ガラス専業メーカーとなり、多くの光学機器メーカーに光学ガラスを供給した。1959年（昭和34年）藍綬褒章受章。1965年（昭和40年）勲四等瑞宝章受章。1968年（昭和43年）従五位。
守山乳業株式会社（もりやまにゅうぎょう）は、神奈川県平塚市に本社を置く乳製品メーカー。

概要 
創業は1918年（大正7年）1月9日と、100年以上の歴史を持っており、1923年（大正12年）4月に日本で初めてコーヒー牛乳を製造し、販売した会社でもある。2005年12月にはISO9001を取得した。2018年1月に創業100周年を迎えた。

本社工場 神奈川県平塚市宮の前9-32
葛巻工場 岩手県岩手郡葛巻町葛巻8-46

沿革 
1918年 - 神奈川県中郡高部屋村日向にて「甲子（きのえね）商会製酪所」を創業
1923年 - 日本初のビン入珈琲牛乳を製造し、4月20日に東海道線国府津駅で販売開始（当時20銭）
1927年 - 「珈琲牛乳」、「グリコ牛乳」共に鉄道省指定販売品の認定を受け、全国で販売
1928年 - 株式会社守山商會に名称変更
1932年 - 東京都京橋区槇町に東京営業所開設
1933年 - 台湾出張所を開設
1935年 - 本社を平塚から東京日本橋区八重洲に移転
1939年 - 茨城県石岡に石岡工場新設、岩手県葛巻町の組合バター工場買収
1940年 - 岡山県一の宮に「守山食品（株）」設立
1945年 - 7.16平塚大空襲により工場全焼
1948年 - 栃木県那須村に那須工場新設
1950年 - アイスクリームの素販売開始
1955年 - 守山乳業（株）に称号変更
1962年 - 創業者「守山 謙」社長逝去、守山嗣男 3代目社長に就任
1967年 - 国内初、液状ソフトミックスのロングライフ製品（テトラスタンダード・アプセティック500）新発売
1968年 - 創業50周年
1971年 - 守山榮が4代目社長に就任
1987年 - 大塚直人が5代目社長に就任
1988年 - ポーションパック充填機導入（平塚）、冨士ストレートココア（1リットル）新発売
1989年 - テトラブリックパック（1リットル）充填機導入（平塚）
1990年 - 冨士パンナコッタ発売
1995年 - 本社を平塚に移転
2012年 - 海外事業部設立

主要商品
筑波乳業株式会社（つくばにゅうぎょう）は、茨城県石岡市に本社を置く乳製品メーカー。社団法人日本乳業協会会員。

製品 
牛乳、コンデンスミルク、エバミルク（商品名：クッキングシェフ）、ポーションミルク、調製粉乳、ミルクジャム（商品名：キャラメルミルク）などの乳製品の他、チョコレートシロップなどの嗜好性の商品やカシューナッツ、アーモンドなどのナッツ類の加工販売も行っている。

沿革 
1941年12月 - 会社設立
1967年12月 - 東京営業所開設
1968年5月 - 大阪営業所開設
1973年2月 - 玉里工場（茨城県新治郡玉里村。現：小美玉市）操業開始
1979年9月 - 仙台営業所開設
2010年4月 - 九州出張所開設
2013年4月 - 営業本社開設（東京都千代田区外神田）
リン化インジウム（リンかインジウム、indium(III) phosphide）、別名インジウム燐（インジウムりん）はインジウムとリンの化合物。IUPAC名はリン化インジウム(III)

性質 
常温で安定な結晶構造は閃亜鉛鉱型構造（ジンクブレンド型構造）の化合物半導体。銀色の金属状化合物で、組成式InP。式量145.792、融点1062、比重4.81。半導体材料としての性質は、1.35eVのバンドギャップを持つIII-V族半導体であり、電子移動度は<0.54m2/Vs、ホール移動度は<0.02m2/Vsである。高電界下での電子移動度はシリコンやヒ化ガリウムより高い値となる。

特徴 
リン化インジウムは単結晶基板として用いられるが、ヒ化ガリウムやリン化ガリウムに比べると大きな格子定数を有することで、この基板に格子整合する（格子定数が同じとなる）InGaAs、AlInAs、InGaAsP、AlGaInAsといった材料をエピタキシャル成長することが可能となる。こういった材料を組み合わせることで、光通信用の受発光デバイスや、超高速トランジスタ、共鳴トンネリングダイオードやそれらの集積回路の作成が可能となる。こういったデバイスにおけるインジウム燐基板の役割としては、
 結晶欠陥の少ない高品質な単結晶であること
 所望の導電型や導電率を提供できる
 光デバイスにおいては、目的とする赤外光に対し、透明であること
などである。エピタキシャル層をナノオーダーで制御することで低次元の量子効果、結晶歪効果、トンネル効果、量子ホール効果といった各種の興味深い物理現象を観測することも可能となる。

インジウム燐にFe、Si、S、Znといった不純物を添加することで、高抵抗(抵抗率>10MΩcm)の半絶縁性基板、n型導電性、p型導電性の低抵抗基板が一般に用いられている。

インジウム燐材料の物性を活かしたデバイスとしては、ガンダイオードと呼ばれるミリ波で発振するデバイスがある。伝導帯の二つの谷における電子移動度の違いによる発振現象を利用している。

単結晶成長には、LEC法、VCZ法、HB法、VGF法などが用いられるが、ヒ化ガリウムに比べると結晶の熱伝導率が低いため温度制御が難しく、また、積層欠陥エネルギーも小さいため、高品質な単結晶成長の育成は難しいとされている。

安全面では、インジウム燐の化合物としての健康有害性については、必ずしも明確ではないが、他のインジウム化合物において多量の粉塵を吸入したときの標的臓器への健康有害性が報告されているもあり、大量に扱う場合には適切な対応が必要な場合もある。

用途 
基板上の形成したヘテロエピタキシャル構造を利用し、HEMTやHBT等の超高速半導体素子の基板として用いられる。通常InPより電子移動度が高いInGaAsを電子走行層として利用することが多い。近年は、Si上のCMOS、SiGe系HBTの性能が向上し、InP系デバイスは、耐圧、消費電力、動作速度、帯域の点で有利であるものの、回路設計や製造コスト上の比較劣位な点もあり、特殊な用途に限定されているようである。

光通信用途では、InGaAsPやInGaAlAsといった四元系混晶半導体材料をエピタキシャル成長することができるので、半導体レーザー、光変調器、光増幅器、光導波路、発光ダイオード、受光素子等の各種光通信用デバイスの基板として使用され、通常は格子整合する混晶組成がカバーする1.0–1.7μmの波長のデバイスに用いられる。特に光ファイバーの波長分散が最小になる1.3μm帯や伝送損失が最も少ない1.49–1.6μm帯のデバイスが多い。他の材料系に比べデバイスの信頼性が高いこと、すでに幹線系から家庭まで敷設されるようになりインフラが整備されていること、デバイス価格の低コスト化に後押しされる追い風の中で、さらにデータコム分野やデジタル家電向けへと拡大するものと期待されている。通信以外の用途では、これらの波長に対応する各種光センサーに用いられることもあるが、さらに格子整合しない1.9–2.6μm帯の受受光素子用基板にも利用され、水分センサー、分光器や輻射温度計測器などに用いられている。
株式会社まるや八丁味噌󠄀（まるやはっちょうみそ）は、愛知県岡崎市八丁町に本社を置く八丁味噌メーカー。

概要 
大田家の口伝によれば創業は1337年（延元2年）といわれる。江戸期より三河国八丁村（現在の愛知県岡崎市八丁町、八帖町）では早川久右衛門家と大田弥治右衛門家が味噌醸造を生業としてきた。「まるや八丁味噌」はそのうちの一つ。安政2年（1855年）に大樹寺の本堂、大方丈などが焼失した際、再建のため江戸から派遣された見分役は「味噌は八丁味噌とて名物也。百文は三百三十匁又三百五十匁自位也。八丁村に問屋二軒あり」と手記にしたためた。

歴史 
 1337年（延元2年） - 大田彌治右衛門が、現在の岡崎市八帖町で味噌醸造業を始めた。
 1873年（明治6年） - 現在の事務所を建築。
 1931年（昭和6年） - 合名会社大田商店を設立。
 1956年（昭和31年） - 八丁味噌に米こうじみそをあわせた調合味噌（現在の「ゴールド赤だし」）を発売。
 1987年（昭和62年） - アメリカ有機食品認定機関OCIAの認証取得。
 1990年（平成2年） - 合名会社まるや八丁味噌󠄀に会社名変更。
 1996年（平成8年） - 株式会社まるや八丁味噌󠄀に組織変更。
 2004年（平成16年） - 代表取締役に浅井信太郎が就任（第21代目）。
 2005年（平成17年） - 5月、カクキューとともに八丁味噌󠄀協同組合を設立。
 2008年（平成20年） - 味噌蔵が近代化産業遺産に認定される。
 2009年（平成21年） - 愛知県味噌溜醬油工業協同組合から離脱。
 2014年（平成26年） - 本社事務所が市の景観重要建造物に指定された。
 2020年（令和2年） - 土蔵が市の景観重要建造物に指定された。
 2022年（令和4年） - 12月26日、八帖町から八丁町が分離。これに伴い本店住所が「八帖町字往還通52番地」から「八丁町52番地」に変更された。

主な商品 
 有機八丁味噌
 三河三大豆の八丁味噌
 無添加八丁味噌
 ゴールド赤だし
 三葉葵赤だし
 まるやのみそだれ
 八丁味噌みそ煮込みうどん

備考 
 NHK連続テレビ小説『純情きらり』（2006年（平成18年））では、カクキューとともに撮影現場として、使用された。

 豊臣秀吉が泥棒に入った時の逸話がある井戸がある。

 木桶は約200。2010年（平成22年）から大阪府堺市西区の「藤井製桶所」に桶の製作を依頼している。

「地理的表示保護制度」（GI）をめぐり、カクキューとともに八丁味噌の登録を外されたことで農林水産省と現在争っている。2021年（令和3年）9月17日、まるや八丁味噌は、県組合が国から受けたGI登録の取り消しを求め、東京地裁に提訴した。カクキューは裁判には加わらなかった。2022年（令和4年）6月28日、東京地裁（中島基至裁判長）は、まるや八丁味噌の訴えを却下した。2023年（令和5年）3月8日、知的財産高等裁判所も一審判決を支持し、控訴を棄却した。

ギャラリー

周辺の道路 
 八丁蔵通り
 八帖往還通り
 きらり通り
 松葉通り
澤 鑑之丞（さわ かんのじょう、万延元年1月20日（1860年2月11日） - 1947年（昭和22年）5月21日）は、日本の海軍軍人。最終階級は海軍造兵総監（後の海軍技術中将）。

経歴 
幕末期の幕臣、明治期の海軍教官・澤太郎左衛門の長男として生れる。1873年（明治6年）11月、軍医予科生徒となり、1876年（明治9年）9月28日、海軍兵学寮蒸気機関科生徒となる。

1881年（明治14年）7月、海軍機関士副に任官。同月、「扶桑」乗組となり、「筑紫」乗組、水雷局在勤などを経て、1885年（明治18年）6月、海軍少機関士に進級。長浦水雷局在勤、海軍省艦政局勤務を歴任し、1887年（明治20年）12月、海軍大技士に進級し艦政局兵器課課僚となる。海軍省第1局第1課次長、軍務局第2課課僚などを歴任し、1894年（明治27年）12月、海軍少技監に進級。1896年（明治29年）4月、海軍造兵少監に任官し、軍務局兵器課課僚を経て、1897年（明治30年）12月、海軍造兵中監に進級。

1899年（明治32年）2月、呉造兵廠製造科長となり、同年9月、海軍造兵大監に進級。1900年（明治33年）2月に造船造兵監督官としてイギリスに出張し、1902年（明治35年）4月に帰国。翌月、東京造兵廠長に就任し、次いで海軍造兵廠長となり、1906年（明治39年）11月、海軍造兵総監に進級。1912年（大正元年）12月1日、艦政本部出仕となり、1913年（大正2年）1月25日に待命。同年7月25日、予備役に編入された。後に日本赤十字社理事を務めた。

澤鑑之丞の記述にみる「国歌『君が代』の歌詞選出の由来」 
著作『海軍七十年史談』339頁〜343頁において、海軍造兵総監原田宗助から伝えられた話として以下のような経緯が記載されている。明治2年にイギリスよりエジンバラ王子が訪問する際に、イギリス軍楽隊長フェントンから「日英両国国歌を演奏しなくてはならないので、日本国歌は如何なるもので宜しいか」と接伴掛に問い合わせがあった。当時、国歌というものがなかったので担当した原田が軍務官に問い合わせたところ、応対した川村純義は「良きに計らえ」と「ケンモホロロ」の挨拶であった。原田が戻り接伴掛で協議したところ、掛員の一人乙骨太郎乙の提案で現在の「君が代」の歌詞が、さらに薩摩琵琶歌の蓬莱山という古歌の節を採用し、フェントンに作曲させて国歌「君が代」（初代曲）が出来上がった、としている。近年も、この澤の記述を引用し「君が代」の由来とするものがある（例 CD『君が代のすべて』キングレコード、KICG3074 解説書中「国歌『君が代』の歴史」公式制度研究家・元総務庁審議官 水谷弘、2000年）

栄典 
 1909年（明治42年）12月20日 - 従四位
 1913年（大正2年）8月20日 - 正四位

親族 
 三男 澤義道（海軍軍医中佐）
 娘婿 鈴木乙免（海軍大佐）
 義兄 小倉鋲一郎（海軍中将）
遠縁 武者錬三（京城電気（現・韓国電力公社）社長）
遠縁 古川阪次郎 - 澤の叔母の夫が古川の叔父

著作 
 『近藤真琴先生伝』 攻玉社編 攻玉社維持会 1937年（昭和12年）3月5日。
海軍兵学校一等教官近藤真琴卒去50周年記念の伝記。澤は「幼稚舎の思ひ出」と題して寄稿。
13歳から攻玉義塾（のちの攻玉社）に通学し、近藤真琴に教えを受けた思い出を書いている。
 『輝く軍艦旗』（記念座談と講演） 東洋出版協会 1938年（昭和13年）12月1日。
海軍中将武内重利司会、海軍中将中里重次、海軍少将日暮豊年、海軍少将向田金一との座談
 『帝国海軍小史』 東洋出版協会 1939年（昭和14年）7月20日。
明治以後日清戦争まで を分担執筆している。
 『海軍兵学寮』 一二三利高編著 興亜日本社 1942年（昭和17年）5月1日。
 『海軍七十年史談』 文政同志社、1942年（昭和17年）12月1日。
半自動式中央緊締方式（はんじどうしきちゅうおうきんていほうしき）とは、12フィート級鉄道コンテナを輸送機器（コンテナ車・トラック）に固定するための緊締方式である。輸送機器側の床面上に取り付けられた台形の緊締装置(メス側)と、コンテナ側下部に付けられている下向き矢印形の突起(オス側)から構成される。構造は、コンテナ下部の突起を台形の緊締装置が挟み込む仕組みで、東急車輛製造が開発したものである。コンテナを緊締装置の上に載せることで自動的に緊締され、緊締装置の下にあるレバーを引くことで解錠する仕組みである。

国鉄の5トン積コンテナの緊締装置として開発され、国鉄の貨物輸送部門を継承したJR貨物で引き続き使用されている。関係者や鉄道ファンの間では、単にアンカー・緊締装置・緊締金具と呼ばれている。

日本工業規格である、JIS Z1610・Z1629として規格化されている。詳しい構造は規格書（以下にリンクを掲載）の各図を参照されたい。
 コンテナ側装置（オス側）: 
 輸送機器側装置（メス側）:

注釈 

鉄道車両の車体構造
日本のコンテナ
プラズマCVD（plasma CVD, plasma-enhanced chemical vapor deposition, PECVD）は、プラズマを援用する型式の化学気相成長(CVD)の一種である。さまざまな物質の薄膜を形成する蒸着法のひとつである。化学反応を活性化させるため、高周波などを印加することで原料ガスをプラズマ化させるのが特徴である。半導体素子の製造などに広く用いられる。

特徴 
成膜速度が速く、処理面積も大きくできる、凹凸のある表面でも満遍なく製膜できるなど、化学気相成長の主な長所を多く有する。

さらにプラズマを援用することで、熱CVDなどに比較すると下記のような長所を有する。
低い温度でも、より緻密な薄膜を形成できる。
熱によるダメージや層間での相互拡散を抑制できる。
熱分解しにくい原料でも、実用的な堆積速度が得られやすい。
熱分解温度の異なる原料同士を用いても、様々な組成比の薄膜を形成できる。

構成 

プラズマCVDにおいては、直流(DC)・高周波(RF)・マイクロ波などを供給することで、原料ガスをプラズマ状態にする。

これによって原料ガスの原子や分子は励起され、化学的に活性となる。

励起方法
プラズマCVDには励起方法などによって、下記のような分類がある。
高周波プラズマCVD…工業用周波数(13.56)MHzの高周波による放電を用いる。絶縁性の薄膜形成が可能で、もっとも一般的なプラズマCVD。
高密度プラズマ(HDP)CVD…高周波プラズマCVDよりもプラズマ密度を高めたもの。より低い温度でも良質の膜が形成できるなどの利点を持つ。
ECRプラズマCVD…2.45GHzのマイクロ波とECR磁界を印加し、マイクロ波を共鳴吸収させて生じる放電を利用するもの。
誘導結合型プラズマ(ICP)CVD
ヘリコン波プラズマCVD
UHF,VHFプラズマCVD

圧力
プラズマCVDは一般的には反応室内部の圧力を真空ポンプで減圧して運転される。ポンプには油回転ポンプやドライポンプのほか、ターボ分子ポンプ(TMP)やメカニカルブースターポンプ(MBP)などが組み合わせて用いられることもある。
大気圧（常圧）で運転するものもあり、これらは大気圧プラズマCVDと呼ばれる。

用途 
高周波プラズマCVD法は、特に薄膜シリコン膜の形成への利用をきっかけとして広く用いられるようになった。液晶など平面ディスプレイの薄膜トランジスタ素子(TFT)や、薄膜シリコン太陽電池の製造で使われるほか、超LSIの層間絶縁膜の形成などにも用いられる。
また高密度プラズマCVD法は、DRAMやLSIにおけるCMP(Chemical Mechanical Polishing)対応の層間絶縁膜の形成など、高速で緻密な製膜や平坦性が求められる用途に利用される。

参照資料
速度表示灯（そくどひょうじとう）は、かつて日本の大型トラック（車両総重量8トン以上または最大積載量5トン以上）に義務付けられていた灯火類（自動車保安部品）の一種。

道路運送車両法第3章の規定に基づく省令「道路運送車両の保安基準」48条において、1967年（昭和42年）8月以降の大型貨物自動車は、屋根上の正面から見てすぐ分かる位置に速度を示すランプをつけることが義務付けられた。

これは大型貨物車（大型トラック）にのみ義務付けられたものであり、小・中型トラックおよび大型バスには義務付けられていないが、それらの車両への取り付けは禁止はされていない。

概要 
以下法律の抜粋を記事にするうえで一部改変したもの。
速度表示装置は、下表に掲げる速度で走行する場合に後に示す個数の灯火（以下「速度表示灯」という。）を自動的に点灯する構造であること。　40km/h以下（※）…1つ点灯　40km/h超60km/h以下…2つ点灯　60km超…3つ点灯
速度表示灯には、自動車の電源スイッチを除き、速度表示灯を容易に消灯できる手動スイッチ等を設けるものでないこと。
速度表示灯は、前方 100m の距離から点灯している灯火の数を確認できるものであること。
速度表示灯の灯光の色は、黄緑色であること。
速度表示灯の表示は、平坦な舗装路面での走行時において、著しい誤差のないものであること。
速度表示装置は、運転者が運転者席においてその作動状態を確認できる灯火その他の装置を備えたものであること。

すなわち、走行しているトラックを前から見ると、速度表示灯以下のように見えることになる。

しかし、上で「※」により示した「40km/h以下で1つ点灯」であるが、点灯し始める速度について、法規上は「点灯開始速度は、技術的に可能な限り低い速度とし、いかなる場合にあっても 20km/hを超えてはならない」とある。

つまり厳密に言うと走り始めてすぐに1つ目を点灯させなければならない（そして20km/hを超えてはならない）のであるが、実際はかなり動いてから点灯する個体もあり、「20km/hで1つ目が点灯する」と誤解している人も多い。また、当時の車両に関しては球切れのまま長期間放置されているケースが多く、実際に点灯させて走っている場面を目にする機会は少ない。見た目の問題からアフターパーツのランプカバーで覆うドライバーもいる。

問題 
1967年に制定されて以来、この速度表示灯の義務により、とりわけ欧米メーカーの輸入トラックにおいて弊害となった。

日本のみの法律であるため、海外製の大型トラックを日本に輸入する際、新たにこの速度表示灯を取り付けなければ保安基準を満たしていないと判断され、認可が下りなかった。そのため速度表示灯を取り付けるためにデザインの変更と改造費用がかかることとなった。

またこれは、パッと見ただけでは分かりにくい車両の速度を、視覚的・直感的に（大まかではあるが）分かりやすく見分けられるために取り入れた制度ではあったが、運転免許講習を受けていない一般人には速度表示灯の持っている意味すら知らない者が多かった。

廃止 
以上のような
トラックを輸入する際の弊害
一般への認知度の低さ
が問題となり、1999年の法改正により廃止された。その代替として、大型トラックには90km/hで動作するスピードリミッターの装着が義務付けられている。しかしその後の国産トラックでも2003年頃までは標準装着された。2002年頃から一部の車種のマイナーチェンジで速度灯が廃止されるようになり、2004年頃には全ての車種で新車装着がなくなった。

韓国でのケース 

韓国では1978年、日本の「道路運送車両の保安基準」48条を参照して制定した道路運送車両保安規則(どうろうんそうしゃりょうほあんきそく／도로운송차량보안규칙)46条の2によって1978年11月以降の最大積載量4トン以上の貨物自動車と高速バスは、屋根上の正面から見てすぐ分かる位置に速度を示すランプをつけることが義務付けられた。

1979年に速度表示灯の点灯基準が定められ、1981年には点灯基準の速度が10km/hが上向きになった。日本と違って中央灯光の色が赤色だった。

この制度は1987年以後自動車安全基準に関する規則(じどうしゃあんぜんきじゅんにかんするきそく／)で改正された以後から10年後の1997年、日本と似た二つの問題となり、スピードリミッターが装着したトラックとバス(韓国でのトラックとバスに対するスピードリミッターの義務装着は1996年以降)に対する速度表示灯の義務的な装着しなくなり、2001年の法改正により廃止された。
ひかりのくに株式会社は、大阪市天王寺区に本社を置く保育絵本・雑誌、保育書籍の出版社、及び保育用品・教材の製造販売、保育士などの人材派遣企業。

概要 
1946年、戦後混乱期にあって幼児向けの月刊「ひかりのくに」を出版。幼児向け絵本や保育従事者向け書籍などの出版業を展開する一方で、保育用品や遊具等の開発、販売に事業展開し、幼稚園・保育園等に向けては販売店を経由したカタログによる直接販売で業績を伸ばす。

同業他社が保育園等の施設経営者、保育士に対する営業開拓に後れをとったのに対し、同社は各地に展開する販売網によるきめ細やかなケアが功を奏し、保育業界におけるシェアを伸ばした。

「ひかりのくに」ブランドのロゴマーク

主な出版物 
幼児向け月刊絵本「ひかりのくに」「こどもとしぜん」「エースひかりのくに」「がくしゅうひかりのくに」「おはなしひかりのくに」「ぴこちゃんえほん」「オールリクエスト」「ひかりのくにプチパオ」
先生向け月刊雑誌「保育とカリキュラム」
絵本・児童向け図鑑
過去には児童向けのテレビドラマ・アニメを題材にしたテレビ絵本も発行していた。
幼児教育書
冠婚葬祭・介護などの教養書

沿革 
1946年1月 - 昭和出版株式会社として創業。月刊教育絵本「ひかりのくに」創刊。
1952年2月 - ひかりのくに昭和出版株式会社に改称。
1970年7月 - ひかりのくに株式会社に改称。
1975年7月 - 大阪府摂津市に物流倉庫を建設し、関連会社「株式会社大阪出版流通センター」を設立
1978年9月 - 関連会社「株式会社九州ひかりのくに」を設立。
1990年4月 - 「学校法人ひかり学園」を設立、「美山幼稚園」開園。
2001年11月 - 幼稚園・保育園への人材派遣「ひかりのくにキッズスタッフ」業務開始。
2005年11月 - 通信販売「メルパオ」業務開始。
2014年4月 - 学校法人ひかり学園、保育園を増設し、認定こども園美山こども園を開園。
2019年12月 - 株式会社ヒルマを子会社化。

支社・営業所 
 支社
 東京支社 - 東京都板橋区高島平6-1-1
 営業所
 札幌営業所
仙台営業所
 南栃木営業所
 西埼玉営業所
 千葉営業所
 東京営業所
 多摩営業所
 横浜営業所
 新潟営業所
 岐阜営業所
 静岡営業所
 浜松営業所
 名古屋営業所
 豊橋営業所
 名四営業所
 大阪営業所
 南大阪営業所
 北大阪営業所
 神戸営業所
 姫路営業所
 阪神営業所
 奈良営業所
 岡山営業所
 広島営業所
 山口営業所
 松山営業所
 高知営業所
 宮崎営業所
 鹿児島営業所
 沖縄営業所
 九州ひかりのくに
 株式会社九州ひかりのくに - 福岡市博多区山王2-5-6
 北九州営業所
 福岡営業所
 久留米営業所
 長崎営業所
テンパール工業株式会社（テンパールこうぎょう、Tempearl Industrial Co., Ltd.）は、広島県広島市南区に本社をおく配線用遮断器、漏電遮断器、住宅用分電盤などを製造するメーカー。中国電力グループ。

沿革 
1951年（昭和26年）1月22日 - 広島市皆実町に西美電気工業株式会社（にしみでんきこうぎょう）を設立。自動遮断式開閉器（テンパールスイッチ）を開発・販売開始。
1962年（昭和37年）  - 中国電力株式会社の関連会社となる。
1964年（昭和39年） - 本店工場を広島市南区大州（現在地）に移転。
1965年（昭和40年） - 株式会社精工治工具製作所及びサイミ電気産業株式会社を吸収合併しテンパール工業株式会社と社名変更。
1995年（平成7年） - ベトナムホーチミン市にベトナムテンパール工業有限責任会社を設立。

社名の由来 
当社が研究開発した安全ブレーカが当時の電気工作物規程に定められたスイッチの具備すべき10（テン）の条件をすべて満足していることとバイメタル形のブレーカは温度（TEMPERATURE）で動作することから頭文字をとり「テン」（TEM）とした。

また、これら「テン」の条件のそれぞれに有している優れた内容を宝石である真珠「パール」（PEARL）になぞらえ、この2つを繋いで「テンパール」と名付られた。

主な製品 
配線用・漏電遮断器
各種分電盤
漏電火災警報器
計測器
精密機械器具
函館市北洋資料館（はこだてしほくようしりょうかん）は、北海道函館市にある博物館。北洋漁業の歴史をはじめとする資料を展示している。所在地は北海道函館市五稜郭町37-8。

概要
北洋漁業に関連する資料の保管、及び展示を目的として、1982年（昭和57年）9月25日に開館。江戸時代以降の箱館・樺太間の漁業についての歴史・資料を、写真やパネル・映像などで展示する。北洋航海体験室など体験型の展示のほか、児童を対象とした各種イベントも開催している。

所在地は北海道立函館美術館・五稜郭及び五稜郭タワーに近く、施設は函館市芸術ホール「ハーモニー五稜郭」と隣接している。最寄の市電停留所は「五稜郭公園前」。

施設内コーナー
施設内は以下の展示コーナーに分けられている。

 昔の北方漁業の歩み
 北洋漁業の歩み
 200海里時代とこれからの漁業