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三木 忠直（みき ただなお、1909年12月15日 - 2005年4月20日）は、日本の大日本帝国海軍軍人（技術科士官）、航空機技術者、鉄道技術者。帝国海軍での最終階級は海軍技術少佐。特攻機、新幹線の開発者。

生涯 
1909年12月15日、香川県高松市に生まれる。高松中学（現：香川県立高松高等学校）、第六高等学校を経て、1938年、東京帝国大学（現：東京大学）工学部船舶工学科を卒業。海軍造船官となって海軍造船中尉に任官し、海軍航空技術廠に配属された。

桜花 

1941年12月太平洋戦争が勃発。三木は戦時中に陸上爆撃機銀河、ロケット特攻機桜花などの機体設計を担当している。

1944年（昭和19年）6月前後、大田正一少尉が航空技術廠長和田操中将に特攻兵器桜花を提案した。三木によれば、和田はもう決めた様子で、大田は「自分が乗っていく」と言うため、研究に協力したという。もっとも、戦中のインタビューで三木は「ドイツのV一号に呼応してわがロケット兵器の研究もまた全力をあげて行われていた。しかしV一号の目標は地上の間であるが、わが目標は空母、戦艦、輸送船の海上の点である。目標に対して一発必中の成果を上げるためにはV一号のごとく無人機では到底不可能である。どうしても人力を借りねばならない。だが、人の力を借りれば必中と同時に必死である。ここに悩みがあった。この悩みを解決したのが大田正一中尉(当時少尉)である。『 V一号に人間が乗ってゆくことだ。まず自分が乗ってゆく』と、烈々の至情を吐露して肉弾ロケット機『神雷』（桜花）を各方面に説き回った。」と語っている（必死であることに悩みがあったなら、悩みの解決は必死の有人化ではないという矛盾もある）。

三木は山名正夫技術中佐とともに研究の協力を開始。三木や山名は東大に講師としても出入りしていた。空技廠は、風洞実験装置があり、民間飛行工場の指導も行い、出入りのある愛知航空機にも桜花研究の協力を要請している。

1944年（昭和19年）8月16日、軍上層部も桜花の研究を認めて、研究試作を下命、航空技術廠に任務を課した。三木は主担当者となった。設計には、山名正夫技術中佐、服部六郎技術少佐等も参加した。

1945年5月28日桜花の初戦果を発表した新聞で生みの親として三木忠直技術少佐は「自分が設計したあのロケット機でこれら勇士たちが神去りませしとは」と感激一入、「必死ではなく決死必中の兵器を心に誓った。大田少尉が案を持参したから設計、製作した。神雷（桜花）の成功は岡村司令はじめ関係者一致のたまもの」と語った。

新幹線 

1945年8月終戦。特攻機を設計して若者達を死に追いやった罪責の念から、すでにクリスチャンであった母親と妻の勧めで渡辺善太の門を叩き、キリスト教信仰を求める。その1945年12月15日に日本基督教団中渋谷教会で洗礼を受ける。そして、クリスチャンとして日本基督教団鎌倉雪ノ下教会に所属した。

戦後は、純然たる平和産業と考え、国鉄鉄道車両技術者に転身。初代の新幹線車両、新幹線0系電車の先端のデザインを設計したことで知られる他、小田急電鉄ロマンスカー3000形、懸垂式モノレールなどに携わる。

国鉄は、陸海軍で研究に従事していた有能な技術者たちが敗戦による陸海軍解体で散逸してしまうことを惜しんで、多数の技術者を鉄道技術研究所に積極的に受け入れていた。三木はインタビューで「とにかくもう、戦争はこりごりだった。だけど、自動車関係にいけば戦車になる。船舶関係にいけば軍艦になる。それでいろいろ考えて、平和利用しかできない鉄道の世界に入ることにしたんですよ」と答えている。軍用鉄道は現在でも少数ながら見られるものの、1940年代から50年代の産業構造を鑑みると軍事への技術転用の可能性が一番低いのは鉄道であることから最良の選択であったと言える。

三木は、新幹線構想が初めて公表され新幹線建設実現の起点となった鉄道技術研究所創立50周年記念講演会「超特急列車、東京 - 大阪間3時間への可能性」（1957年5月30日）で講演を行った4人の技術者の一人として参加。この講演会は、篠原武司研究所長の提唱の元で開かれたもので、三木は車両構造研究室長として「車両について」と題した講演を行った。残る3人の講演者は、軌道研究室長 星野陽一（「線路について」）、車両運動研究室長 松平精（「乗り心地と安全について」）、信号研究室長河邊一（「信号保安について」）である。

懸垂式モノレール 
鉄道技術研究所では新幹線の研究と並行して、懸垂式モノレールの研究も行っていた。現在実用化されている懸垂式モノレールは時速数十km/hで走行するものであるが、当時の三木は新幹線と同様の、200km/h以上の高速移動手段として研究していた。1951年、試作車がとしまえんに「空飛ぶ電車」として採用されている。

フランスのサフェージュ社が1957年に「サフェージュ式モノレール」を開発すると、これの導入を国鉄上層部に働きかける。サフェージュ社のシャーデンソン氏を招待した説明会が1960年に実現し、政財界から大きな関心が寄せられた。サフェージュ式モノレールは、国鉄ではなく、民間出資の企業で導入を目指すことになり、1961年に日本エアウェイ開発が設立される。三木も1962年に鉄道技術研究所から日本エアウェイ開発に移籍した。

1964年に開業した名古屋市交通局協力会東山公園モノレールでは、予算と開発期間の都合上、サフェージュ社の車両をコピーしたものしか製作できなかったが、1970年開業の湘南モノレール江の島線の300形電車は、三木が技術監修したものである。湘南モノレール開業に先立つ1969年11月、デュッセルドルフで開催された「Aluminium Car for Rapid Transit」というシンポジウムで、「Present Status of the Monorail in Japan」という講演を行う。富士山を背景に湘南モノレールが試運転される映像がスクリーンに映し出されると、会場から大きな拍手が湧いたという。1988年開業の千葉都市モノレールの車両開発にも、技術顧問として関わった。

著書 
 三木忠直・細川八郎『神雷特別攻撃隊』山王書房 1968年

家族 
二女  - 棚沢直子
愛知電気鉄道デキ400形電気機関車（あいちでんきてつどうデキ400がたでんききかんしゃ）は、愛知電気鉄道（愛電）が新製した直流用電気機関車。後年愛電と名岐鉄道が合併し名古屋鉄道（名鉄）が設立された際にも形式称号は変わらずデキ400形を名乗った。数多く在籍した名古屋鉄道の電気機関車では唯一の箱型電気機関車で、2両が在籍していた。

概要
愛知電気鉄道が1930年に発注した機関車。同時に愛知電気鉄道が自社発注した最後の機関車でもある。2両が（400・401）が製造され、400は1930年（昭和5年）、401は1932年（昭和7年）製である。1935年の名鉄発足に伴い400は402に改番されて0起番から1起番とした。車体は日本車輌製造製だが、機器類はすべてアメリカのウェスティングハウス社製となっている。

本格的な機関車としては、EL120形が登場するまでは名鉄唯一の箱型機であり、そのスタイルから更新前の本形式を好んで模型化するファンも多い。前面窓上の大きなひさしと窓下の砂箱が、特徴ある外観をさらにいかめしいものにしている。パンタグラフは当初ウェスチングハウス社製の独特な大きいものが2基取り付けられていたが、後にPS13形1基に変更され、末期はPT42-F形1基に変更された。

台車は日本車輌製造製の板台枠式で、名鉄では珍しく台車牽引式となっている点も特徴である。

主電動機はWH-550-JF-6形で出力93.25kWを4基であり、歯車比は4.785。1時間定格出力は360kW、1時間定格引張力は4750kg、1時間定格速度は27.5km/hであった。

かつて車体の塗装は黒地だったが､1993年6月に特別整備を行い、制御装置や電動発電機、尾灯等を交換し、あわせて車体もノーシルノーヘッダー化、塗色はメイテツブルーに変更された。車体裾や前面のデッキ、手すりなどは黄色でこれは旧塗色当時と基本的に変更はない。

名鉄所有となってからも主に東部・三河線で使用されてきたが、貨物輸送廃止後は矢作橋駅構内に留置され、夜間に砕石運搬車を挟んでプッシュプル運転で使用された。なお、デキ401は一時期三岐鉄道や岳南鉄道に貸し出されていた。

老朽化が進んだため2015年にEL120形への代替が決まり、翌2016年6月6日付けで除籍・廃車解体された。

注釈
ABBグループ （旧名称Asea Brown Boveri、アセア・ブラウン・ボベリ）は、電力関連、重電、重工業を主たる業とする、スイスに本社を置く多国籍企業で、100カ国以上でビジネスを展開している。1988年にスウェーデンのアセアとスイスのブラウン・ボベリが合併して成立した。ファナック、安川電機、クーカと並んで世界4大産業用ロボットメーカーのひとつ。また、低圧産業用モータでは世界No.1である。

概要 
ABBは4つの事業部に分かれており、エレクトリフィケーション事業本部は、送電、配電や発電所に関する各種製品・システムとサービスを提供している。インダストリアル・オートメーション事業本部は工業分野・商業分野向けに自動化システムに関する各種製品・システム・ソフトウェア・サービスを提供している。石油ガス、電力、化学、鉱物、紙パルプの生産のための機械・ロボットなどである。モーション事業本部はドライブとモータの世界最大のサプライヤで機械式パワートランスミッション製品および統合されたデジタルパワートレインソリューションならびに、モータ、ジェネレータ、ドライブ全般およびサービス、輸送、インフラ、ディスクリートおよびプロセス産業において、幅広いオートメーションアプリケーションを提供。ロボティクス＆ディスクリート・オートメーション事業本部はロボティクス、マシンおよびファクトリーオートメーションにおける高付加価値ソリューションを提供。なお、1996年に鉄道システム部門は売却され、アドトランツを経て現在はボンバルディア・トランスポーテーション（本社はドイツのベルリン）の一部となったが、ABBはその後も車両用変圧器等の製造を続け、現在では本格的に鉄道システムの製造に再参入している。また、バルチラの船舶推進部門を傘下においている。

沿革 
 1890年 スウェーデンの首都ストックホルムでアセア社が合併により設立。
 1891年 スイスのバーデンでブラウン・ボベリ社設立。
 1988年 両社合併によりアセア・ブラウン・ボベリ社設立（セシュロンを参照）
 1989年 アメリカ・ウェスティングハウス・エレクトリック社の変電、送配電部門を買収。
 1990年 コンバッション・エンジニアリングを子会社化。
 2000年 オランダとノルウェーの送電網を国際連系する高圧直流送電線ノルネドの敷設を受注。2006-2007年にかけて作業。
 2001年 ニューヨーク証券取引所に上場。
 2006年 ロボット事業の本社を米国デトロイトから中国の上海に移転。
 2007年 ミハエル（Michael Treschow）が重役とユニリーバ会長を兼任するようになる。
 2010年 オートメーション・ロボティクス事業部をプロセスオートメーション事業部とオートメーション・モーション事業部に再編。低電圧機器授業部とパワープロダクト事業部、パワーシステム事業部に加えて五事業部体制に。
 2013年 アメリカの太陽光発電用インバータメーカーのパワーワンを買収。
 2015年 ドイツの産業用ロボットメーカーGomtecを買収。
 2016年 高圧ケーブル事業をデンマークのNKTケーブルズに売却。
2018年　電力システム事業を日立製作所に売却することで合意

日本との関わり 

 日本法人「ABB株式会社」は、東京（大崎）に本社を置く。関西支店や、名豊事業所（愛知県豊田市）など各地に事業拠点を持つ。このほか以下のグループ会社を持つ。
 ターボシステムズユナイテッド - 過給器の販社（出資母体2社のブランドで販売）。同社(6割)とIHI(4割)の合弁（出資割合…3:2）。
 ABB日本ベーレー（旧日本ベーレー） - 制御・情報管理システムを主体としたメーカーで、元は旧ベーレー（※同社に買収→合併）の日本法人。現在は同社(51%)・極東貿易(29.4%)・IHI(19.6%)の3社合弁。
 日立ABBHVDCテクノロジーズ株式会社 - 日立製作所とABBによる、国内向け高圧直流送電事業に関する合弁会社。
 MSA（旧明電ホイストシステム） - 配電・発変電・送電に関する避雷器関連メーカー。明電舎(55%)と同社(45%)の合弁（出資割合…11:9）。ギャップレス避雷器“ソレスター”のメーカーで知られる。2012年に合弁を解消し（ABBの資本撤退）、2013年に明電舎に吸収合併。

その他（映画出演） 
「ターミネーター4」（マックG監督）にはABBの産業用ロボットが出演している。
自動車レースのフォーミュラEでは、2017 - 2018シーズンの途中よりシリーズ全体の冠スポンサーとなっている。
米国のスタートアップにてピザを焼くロボットとして活躍している。
炭酸エステル（たんさんエステル、carbonate ester）は有機化学における官能基の一種で、炭酸の2つの水素原子をアルキル基で置き換えたものである。RO-C(=O)-OR' の構造を持つ。

一般に酸性には強いが、塩基性条件下では容易に加水分解を受け、二酸化炭素とアルコールを発生する。

ホスゲンとアルコールの反応で合成するのが一般的である。炭酸ジフェニルとアルコールとのエステル交換反応、一酸化炭素とアルコールの金属触媒による反応なども用いられる。

誘導体 
炭酸ジメチル、炭酸ジエチル、炭酸エチレン（エチレンカルボナート）、炭酸プロピレン（プロピレンカルボナート）は溶剤、電解液などとして利用される。
ポリカーボネート樹脂は、ビスフェノールAが炭酸エステル結合によって多数連結したものである。ビスフェノールAとホスゲンまたは炭酸ジフェニルとの反応で合成され、耐衝撃性・透明性などを生かして各分野に幅広く応用されている。
有機合成分野においては 1,2- および 1,3-ジオールの保護基として利用される。水酸化ナトリウム水溶液などの作用で脱保護できる。
上田交通デハ3300形電車（うえだこうつうデハ3300がたでんしゃ）は、上田交通が同社の親会社である東京急行電鉄より中古車両を譲り受けて導入した電車（制御電動車）である。

本項では、デハ3300形と編成を組成するため同時に譲り受けた制御車クハ3660形電車、および後年クハ3660形の代替を目的として導入されたクハ3770形電車についても併せて記述する。

概要 
別所線における朝の多客時間帯の輸送力増強を目的として、東京急行電鉄において1975年（昭和50年）3月27日付で廃車となったデハ3300形3310・クハ3660形3661の2両を原形式・原番号のまま導入した。同2両は東京急行電鉄における車籍は抹消されていたものの、所有者は東京急行電鉄のまま変わっておらず、貸与（同年12月26日付認可）の形で導入された。

デハ3300形3310は木造省電の払い下げ車の鋼体化名義で1943年（昭和16年）に川崎車輌（現・川崎重工業）において、種車の台枠を流用して3扉構造の半鋼製車体を新製した車両である。一方、クハ3660形3661は戦災車両の復旧名義で1947年（昭和22年）に川崎車輌において新製された、デハ3300形に類似した3扉構造の半鋼製車体を備える車両である。いずれも全長16m弱の小型車であり、より車体の経年の高いデハ3450形などの各形式に先んじて廃車となったものであった。

導入に際しては、東京急行電鉄の鉄道路線の架線電圧が直流1,500V仕様であったのに対し、別所線は同750V仕様であったことから、主回路の一部改造など降圧改造が実施されたが、その他は東京急行電鉄在籍当時のまま竣功し、車体塗装についても同様にライトグリーン1色塗りのままとされた。

デハ3310・クハ3661は1979年（昭和54年）3月9日付で正式譲渡され、名実ともに上田交通の保有する車両となった。

その後、老朽化が進行したクハ3661の代替を目的として、同じく東京急行電鉄よりクハ3770形3772を1983年（昭和58年）10月31日付認可で譲り受け、同年11月15日より運用を開始した。クハ3772は、終戦直後の混乱期に国有鉄道（国鉄）より東京急行電鉄へ払い下げられた戦災国電復旧車を種車とする車両のうち、1960年（昭和35年）以降に東横車輛において車体新製による更新工事を実施したグループに属し、全鋼製のノーシル・ノーヘッダー構造の車体を特徴とした。

編成組替が実施されたのちはデハ3310・クハ3772で常時2両編成を組成して朝の多客時間帯に限定運用され、1986年（昭和61年）10月1日に実施された別所線の架線電圧1,500V昇圧時まで在籍した。

車体 
デハ3300形は全長15,900mmの、クハ3660形は同15,840mmのそれぞれ半鋼製車体を備える。平妻形状の前面3枚窓仕様・片側3箇所設けられた1,000mm幅の片開客用扉・客用扉間に上段固定下段上昇式の二段窓を4枚備えるd1D4D4D2（d：乗務員扉、D：客用扉、各数値は側窓の枚数）の側面窓配置など、両形式は外観上の類似点を多く備える。

ただし、窓の上下寸法がデハ3300形が850mmであるのに対しクハ3660形は950mmであること、デハ3300形が前面非貫通構造であるのに対しクハ3660形は前面に貫通扉を備える貫通構造であることなどが異なる。

クハ3770形は全長17,840mmの全鋼製構体を備える。前述した2形式と同じく側面窓配置d1D4D4D2の片運転台車であるが、本形式は前述の通り窓の上下の補強帯（ウィンドウシル・ヘッダー）を省略したノーシル・ノーヘッダー構造であった。また、東京急行電鉄在籍当時に実施された客用扉の交換により、客用扉窓の下辺が通常の扉よりも高い位置に設けられた小窓仕様であった点が特徴である。

車内は各形式ともロングシート仕様である。

主要機器 
以下、特筆なき限りデハ3300形が搭載する主要機器について記述する。

制御装置は日立製作所製の電動カム軸式自動加速制御器MMC-H-200AR2を搭載する。

主電動機は三菱電機製の直流直巻電動機MB-304-AR（端子電圧750V時定格出力75kW）を1両当たり4基搭載する。駆動方式は吊り掛け式、歯車比は3.04で、定格速度は61.4km/hと比較的高速寄りの設定であるが、その代償として定格引張力は1,720kgfと非力であった。

台車はデハ3300形・クハ3660形がTR10を、クハ3770形がTR11を装着する。いずれも鉄道省制式の釣り合い梁式台車である。

制動装置はM三動弁を使用した、AMM（デハ3300形）およびACM（クハ3660形・クハ3770形）と呼称される自動空気ブレーキを採用する。

運用 
前述の通り、当初は貸与の形で導入されたデハ3300形3310・クハ3660形3661は1975年（昭和50年）12月26日より運用を開始した。紺とクリームの2色塗りが標準車体塗装とされた上田交通においてライトグリーン1色塗りの2両は目立つ存在であり、その車体塗装から「グリーン車」と利用者から呼称された。なお、同2両は40‰の上り急勾配区間が別所温泉駅手前に存在する中塩田 - 別所温泉間には入線せず、朝方に上田 - 中塩田間を1往復する限定運用に専従した。

なお、当時の上田交通には東急デハ3300形と同形の付随車として製造された東急サハ3350形を譲り受けた車両であるサハ60形が在籍していたが、両者が編成を組成する機会はなかった。

1979年（昭和54年）に正式譲渡されたのち、デハ3310について従来の連結面側妻面に運転台を増設して両運転台構造とする改造が実施され、車両定員は従来の130人（座席44人）から115人（座席40人）に減少した。増設された運転台側の側面外観は、運転台部分の側窓を一枚窓構造としたのみで、乗務員扉の増設は行われなかった。尚、両運化改造後はまれに単行で別所温泉まで運行されることもあった。

その後、戦後間もない混乱期に製造されたクハ3661の老朽化が著しくなったことから、前述の通りクハ3770形3772を新たに譲り受けて代替し、クハ3661は1983年（昭和58年）10月7日付で廃車となった。ただし、東急時代にクハ3661は上り向き、クハ3772は下り向きだったため、3772の入線の際は連結栓の改造を必要とした。

デハ3310・クハ3772で編成を組成されるようになった後も、前述した1日1往復の限定運用に充当された同2両は、1986年（昭和61年）9月30日の別所線架線電圧昇圧前日まで運用され、昇圧当日の同年10月1日付で2両とも廃車となった。

なお、別所線の沿線自治体である上田市の別所線存続運動プロジェクトチーム「アイプロジェクト」において用いられるキャラクターのうち、「みどりくん」はデハ3310をモデルとして考案されたものである。
カルネ（原義はフランス語で「手帖」。）とは、ATA条約（物品の一時輸入のための通関手帳に関する条約）に基づき物品を他国へ一時的に持ち込む際に一時輸入通関を簡易に行うための制度。また、そのための通関手帳。

商品見本、職業用具、オートバイなど、輸入の形式であれば関税が必要となる物品も、ATA条約加盟国間であればこの制度により免税としたり、保証金が不要となる（国により対象品目に制限あり）。

自動車カルネ 
自家用車を他国に一時的に持ち込む際には、自動車カルネという書類を発行することで通関手続きを簡素化できる。自動車カルネの正式名はAIT/FIA Carnet de Passages en Douaneであり、日本では日本自動車連盟（JAF）が取り扱う。プライベーターがダカール・ラリーなどの海外レースに参加する際に用いることが多いが、あくまでも一時持ち込みであるため、たとえ車両が何らかの理由で故障・破損して自走不能になった場合でも現地での車両廃棄処分はできず、帰国時には持ち帰らなければならないといった制約もある（現地での廃棄も可能ではあるが、その場合は非常に煩雑な手続きが必要となる）。

その他 
 パリ交通公団（RATP）が経営する地下鉄の市内均一回数券も「カルネ」と呼ばれている。
フッ化セシウム（フッかセシウム、cesium fluoride）は組成式 CsF で表されるイオン性の化合物で、吸湿性の白色固体である。フッ化ナトリウムやフッ化カリウムよりも溶解性が高く、容易に解離する。無水物の形で市販されているが、水を吸ってしまった場合は減圧下で 100 ℃に加熱すれば簡単に乾燥できる。吸湿性がそれほど高くないため、水分子を含まない「裸の」フッ化物イオンが必要な場合、より吸湿性が高いテトラブチルアンモニウムフルオリド (TBAF) やトリス(ジメチルアミノ)スルホニウムジフルオロトリメチルシリケート (TASF) に代わって用いられる。

化学的性質 
一般的にフッ化物イオンの発生源としての反応性を示し、他の溶解性のフッ化物塩と同様に反応する。例えば、
 2CsF(aq)\ + CaCl2(aq) -> 2CsCl(aq)\ + CaF2(s)
非水性の溶液中でもほぼ完全に解離するため反応性が高く、電子不足な塩化アリールと反応してフッ化アリールを与える（ハレックス反応）。他のフッ化物塩の例にもれず弱い塩基性を示す。酸と混合すると毒性・腐食性の高いフッ化水素が発生するので注意を要する。

調製
フッ化水素と水酸化セシウムまたは炭酸セシウムを反応させ、水を除去することによって合成できる。

用途
フッ化物イオンは求核性が低いので有機合成における有用な塩基である。クネーフェナーゲル縮合に用いた場合、フッ化カリウムやフッ化ナトリウムよりも良好な結果が得られる。

ケイ素−フッ素結合は生成しやすく、フッ化物イオンはケイ素置換基と容易に反応する。この性質を利用して有機合成で脱シリル化反応に用いられる。吸湿性が低いため水に敏感な中間体を含む反応も収率良く進行させることができる。テトラヒドロフランやジメチルホルムアミド中で様々な有機ケイ素化合物と反応し、ケイ素フッ化物とカルバニオンを発生させる。これは次の例のように求電子剤と反応させられる。

脱シリル化はシリルエーテルの脱保護にも用いられる。

有機フッ素化学ではフッ素化物イオン源として利用される。例えば、ヘキサフルオロアセトンと反応させるとセシウムパーフルオロアルコキシドが得られる。これはナトリウムやカリウムの塩と異なり 60 ℃まで安定である。

フッ化セシウムの単結晶は遠赤外領域まで透過性が高い。このため、赤外分光法においてしばしば測定に用いるセルの窓として使われる。

取り扱い上の注意
一般的な溶解性のフッ化物と同様、中程度の毒性を持つ。フッ化水素が発生するので酸との接触は避ける。セシウムイオン (Cs+) 自体は毒性を持たないと考えられている。
パガーニ・アウトモビリ（Pagani Automobili）は、イタリアに本拠地を置く自動車メーカーである。

概要

創設
創始者はアルゼンチン出身で、ランボルギーニに在籍していたデザイナーのオラチオ・パガーニ（Horacio Pagani）。1992年に設立された。やはりパガーニによって率いられる「モデナ・デザイン」社を母体とし、イタリア北部モデナの南東約10kmに位置するサン・チェザーリオ・スル・パーナロ（San Cesario sul Panaro）に本拠地を置く。

初号車

1999年のジュネーブ・モーターショーで「ゾンダC12」を発表。卓抜したカーボン成型技術を持ち、 独特の車体と圧倒的な性能、そして非常に高い価格で発売と同時に有名になった。

同車の開発には、アドバイザーとしてパガーニが崇拝するドライバーで、同じくアルゼンチン出身のファン・マヌエル・ファンジオが起用されており、ファンジオの意見が随所に取り入れられている。

現在
いわゆるスーパーカーのみを生産しており、現在は「ウアイラ」の後継車の「ユートピア」を生産している。非常に高価なスーパーカーを小規模な企業が少量生産する他の企業同様、エンジンは自社開発のものではなく、メルセデス・ベンツ（AMG）のものを流用している。イタリアのスーパーカーがドイツのエンジンを使うことは珍しいが、これは上記のファンジオのアイディアである。

少量生産メーカーであることを生かし、記念・特別モデルや、顧客の細かな注文に応じたワンオフモデルを多数制作している。

モータースポーツに関しては、サーキット専用モデルやプライベーターへの車両提供は行っているが、メーカーとしてワークス参戦は行っていない。

車名にはパガーニの出身地であるアルゼンチンに関連した名前が使われている。

車種 

ゾンダ（1999年 - 2010年）
ウアイラ（2011年 - 生産中）
ユートピア（2022年 -）
HiRDB（ハイ アール デービー）は日立製作所が提供する関係データベース管理システム (RDBMS)。シェアードナッシング方式を採用し、データの検索や更新などを並列で実行できるため、高い柔軟性と迅速な処理性能を実現している。

概要 

HiRDBはデータベースを提供するHiRDBサーバとデータベースの検索・更新などを行うHiRDBクライアントで構成（クライアントサーバモデル）され、それぞれHP-UX、AIX、Solaris、Linux、WindowsなどのOS上で稼動する。
また、HiRDB上で動作するSQLやユーザープログラムの開発キット（DevelopersKit）も提供されており、C言語、COBOL、Javaなどによるアプリケーション開発が可能となっている。
PRIMEPOWER（プライムパワー）は、富士通が販売していたUnixサーバのブランド・シリーズ名である。

概要 
GP7000Fの後継シリーズとして、2000年5月より2007年まで販売された。2000年5月に発表された初期モデルはPRIMEPOWER800/1000/2000。CPU は SPARC V9アーキテクチャに準拠したものを自社開発している。OSにはSolarisを採用。

CPUから日本国内で設計/製造され、世界に量産出荷されている唯一のコンピュータである。

各種ベンチマークテストでしばしば一位になっている。管理ツールや監視ユーティリティ、HAクラスタなどのミドルウェアに力を入れることにより、欧州等でシェアを獲得した。

2002年には、HPCバージョンであるPRIMEPOWER HPC2500が宇宙航空研究開発機構のNSシステムに採用された。

後継シリーズは、SPARC Enterprise。
湘南モノレール400形電車（しょうなんモノレール400がたでんしゃ）は、湘南モノレールで使用されていた懸垂式モノレール車両。

概要 
三菱重工業による千葉都市モノレール計画向けの低騒音試験車両で、1980年（昭和55年）に2両編成1本が製造された。

落成当初は台車部・車載機器類を完全に覆うカバーが装着されていたが、メンテナンスの都合により取り外された。1986年（昭和61年）に421号車を連結した際に、車体塗装を300形と同様のものに改められた。また、客室ドアは300形と同様に当初は一枚窓だったが、混雑時の窓ガラス破損が発生したため、窓に桟が入れられ二枚窓となった。塗装は300形と異なる直線的なものとなり、後に500形に引き継がれたが、本形式は300形と同じ「金太郎スタイル」に変更された。

車体はすべてアルミニウム合金製であり、401号車・402号車は制御電動車、421号車は湘南モノレール唯一の付随車であった。この中間車は全長が先頭の2両より短く、窓形状、窓高さも異なる。

前面は角形の標識灯・尾灯が装備され、日本の鉄道車両では異例となる前照灯を装備しない形態となった。これは路線の構造上、前方に障害物が発生する可能性がほとんどないためにできた設計である。その後、402号車は事故に遭った際に、灯火類を500形と同一のユニットに換装したため片側のみ前照灯が装備されるようになった。新製当初は溝のないタイヤが使用されていたが、勾配を登る際に空転が発生したことにより500形と同様のものへ換装された。

冷房装置は搭載されずに、末期は予備車的な使いとなり営業運転にはほとんど充当されず、5000系の落成にともない2004年（平成16年）7月4日に営業運転を終了し、廃車された。廃車後は401号が三菱重工にて保管されていたが、後に解体された。

内装 
500形にも踏襲された暖色系とされた。500形との差異を以下に記す。
座席の背ずり高さが高く、窓位置も高くなっている。
窓と座席の割り振りが合っていない。これは従来全席ロングシートだったものを、セミクロスシートに変えたためである。
なお、421号車のみ製造当初からセミクロスシートとなり、窓割りも合わせられたためズレが生じていない。
先頭車の妻面付近にあった2人掛けシートは新製当時の座席が残されていた。
500形は後にドア付近のロングシートを一部縦向きの跳ね上げ座席に改造（550形）したが、400形では改造されなかった。
天井の低い湘南モノレールの車両は頭をぶつけないようにドア付近のみ蛍光灯カバーが被せてあるが、400形ではすべての蛍光灯にカバーが設置されていた。
末期には、車両正面・側面の窓に「非冷房車」の掲示がなされていた。
三機工業株式会社（さんきこうぎょう）は、東京都中央区に本社を置く三井グループの総合設備建設会社である。

概要 

空気調和設備、給排水衛生設備、電気設備、厨房設備、水処理施設、原子力関連施設、防災設備等の請負工事を行う。

三井物産機械部を母体として独立した三井系企業。東洋キヤリア（現・東芝キヤリア）、新日本空調の設立等にも関わるが、現在は資本関係は無い。

沿革 
 1925年（大正14年）4月 - 創業。
 1949年（昭和24年）8月1日 - 企業再建整備法に基づき、冷暖房・衛生水道・金属製サッシ等の請負及び販売を目的に旧三機工業株式会社の第二会社として設立。
 1950年（昭和25年）9月5日 - 東京証券取引所に上場。
 1957年（昭和32年）7月15日 - 大阪証券取引所に上場。
 1960年（昭和35年）7月 - 富士三機鋼管株式会社（現・日本製鉄鋼管部門・日鉄鋼管）に鋼管部門の営業を譲渡。 
 1961年（昭和36年）8月 - 名古屋証券取引所に上場。
 1973年（昭和48年）12月 - 三井軽金属加工株式会社（のちトステムに吸収）に窓枠部門の営業を譲渡。 
 1974年（昭和49年）9月 - 建設設備子会社である株式会社三機加工センター（現・三機食品設備）を設立。
 1980年（昭和55年）
 4月 - 建設設備子会社として株式会社三機空調センター・株式会社三機電設センター（いずれも東京総合設備を経て現・三機テクノサポート）を設立。
 5月 - プラント設備子会社として株式会社三機産設センター（現・三機産業設備）を設立。
 9月 - プラント設備子会社として株式会社三機環設センター（現・三機化工建設）を設立。
 1982年（昭和57年）6月 - 神奈川県大和市に新技術研究所を建設。 
 1985年（昭和60年）10月 - 建設設備子会社として関西総合設備株式会社・中部総合設備株式会社を設立。
 1990年（平成2年）6月 - プラント設備子会社としてサンキ環境サービス株式会社（現・三機環境サービス）を設立。
 2005年（平成17年）4月 - 建設設備子会社として三機アイティサービス株式会社を設立。
 2006年（平成18年）9月 - オーストリアの散気装置製造・販売会社AQUACONSULT Anlagenbau GmbH（プラント設備子会社）の経営権を取得。
 2008年（平成20年）4月  - 東和興産株式会社を吸収合併。東京総合設備株式会社が関西総合設備・中部総合設備・九州総合設備、三機アイティサービスを吸収合併、三機テクノサポート株式会社に商号変更。
 2010年（平成22年）8月15日 - 大阪証券取引所、名古屋証券取引所上場廃止。

関係会社 
 連結子会社・持分法適用関連会社は以下のとおり。括弧内には出資比率を示した。

連結子会社 
 三機テクノサポート株式会社（100%）
 三機産業設備株式会社（100%）
 三機化工建設株式会社（100%）
 三機環境サービス株式会社（100%）
 AQUACONSULT Anlagenbau GmbH（100%）

持分法適用関連会社 
 秋田エコプラッシュ株式会社（38.5%）
 奥羽クリーンテクノロジー株式会社（43.0%）

代理店

上場企業の代理店 

 サンワテクノス
 鳥羽洋行

提供番組  
 THE TIME,（TBS系列）
 JNN報道特集(TBS系列)
 いつみても波瀾万丈(日本テレビ系列)
太洋基礎工業株式会社（たいようきそこうぎょう）は、愛知県名古屋市中川区柳森町に本社を置く建設会社。

概要 
下水管路敷設などの特殊土木工事、住宅地盤改良工事といった都市土木分野を得意とする。

沿革 
 1958年（昭和33年） - 豊住満が有限会社豊住組を創業。
 1967年（昭和42年） - 太洋基礎工業株式会社に改組。
 1968年（昭和43年） - 神守工場新設（愛知県津島市）。
 1971年（昭和46年） - 神守工場を分離独立して大洋機械株式会社を設立。
 1983年（昭和58年） - 明和地研株式会社を子会社化。
 1990年（平成2年） - 静岡・大阪に営業所を開設。
 1993年（平成5年） - 長野営業所を開設、大洋機械株式会社を吸収合併。
 1994年（平成6年） - 東京営業所を開設。
 1997年（平成9年） - 店頭市場（現在のジャスダック）に株式公開。
 1998年（平成10年） - 名古屋支店を新設、東京・長野・静岡・大阪の各営業所を支店に改称。
 2003年（平成15年） - 株式会社三東工業社と業務提携。
 2012年（平成24年） - 宮城県仙台市に東北営業所を新設。
 2013年（平成25年）
 明和地研株式会社を一時休業とし、名古屋支店調査部へ転籍。
 東京証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い東京証券取引所（JASDAQ（スタンダード））に株式を上場。

主な事業所

支店 

 名古屋（愛知県名古屋市中川区）
 東京（東京都品川区）
 静岡（静岡県静岡市駿河区）
 長野（長野県長野市）
 大阪（大阪府高槻市）
 九州（福岡県福岡市博多区）

営業所 

 東北（宮城県仙台市青葉区）
 新潟（新潟県新潟市江南区）
 埼玉（埼玉県さいたま市緑区）
 津島（愛知県津島市）
 岐阜（岐阜県可児市）
 三重（三重県津市）
 金沢（石川県金沢市）
 福井（福井県福井市）
 山陽（兵庫県神戸市須磨区）
 四国（香川県高松市）
 九州（佐賀県佐賀市）

工場 
 機械事業本部（愛知県津島市）

関係会社 
 明和地研株式会社
日本オラクル株式会社（にほんオラクル）は、米国企業オラクルコーポレーション (Oracle Corporation) （1977年設立）が、1985年に日本で設立した法人である。

日本国内を拠点とした情報システム構築のためのクラウドサービス、ソフトウェア製品、ハードウェア製品、ソリューション、コンサルティング、サポートサービス、保守サービス、情報教育の事業を展開している。

1999年2月5日に店頭市場へ株式公開、2000年4月28日に東京証券取引所1部上場。

主な競合にSAPジャパン、セールスフォースドットコム、日本マイクロソフト、アマゾンウェブサービスなどがある。

企業理念 
同社の企業理念は「私たちのミッションは、人々が新たな方法でデータを理解し、本質を見極め、無限の可能性を解き放てるよう支援していくことです。」。また、2020年12月に三澤智光が社長に就任し、ビジョンとして「Be a TRUSTED TECHNOLOGY ADVISOR」を掲げている。

事業 

旧来からデータベース管理ソフトに強いとされてきたオラクルだが、近年の本社による買収戦略もあり、データベース管理ソフトの企業から、サーバーやストレージ等のハードウェア、OS、ミドルウェア、アプリケーション等、ラインナップを拡充している。

また、オラクルはカスタマー・エクスペリエンスやERPを中心としたSaaS事業を展開している。さらに、PaaS型サービス「Oracle Cloud Platform」およびIaaS型サービス「Oracle Cloud Infrastructure」の展開について、オラクル本社CEOのラリー・エリソンが2014年9月に同社のプライベートイベント「Oracle OpenWorld」で公表している。

2009年1月にはエンジニアド・システムと呼ぶ、ソフトウェアとハードウェアを密に統合した製品の投入を開始。当初はデータベース専用マシン「Exadata」からスタートしたエンジニアド・システムは、ミドルウェア・Javaアプリケーション用の「Exalogic」、BI専用の「Exalytics」、ビッグデータの処理に特化した「Big Data Appliance」、小規模システム向けデータベース専用アプライアンス「Oracle Database Appliance」等、各用途に特化したエンジニアド・システムに加え、SPARCプロセッサーにSolarisを搭載した汎用型エンジニアド・システム「Oracle SuperCluster」と、そのラインナップを広げている。

オフィス 

かつて日本オラクルのオフィスはニューオータニガーデンコートにあったが、2008年9月に北青山二丁目に新しく建てた社屋（オラクル青山センター）へ移転した。

2022年5月19日、三井不動産、明治神宮、日本スポーツ振興センター、伊藤忠商事の4者により、「神宮外苑まちづくり」プロジェクトが発足。オラクル青山センターのビル建て替えを含む、2036年までの再開発計画が発表された。

主要製品 
 Oracle Cloud
 Oracle Engineered Systems
 Oracle Database
 Oracle Fusion Middleware
 Oracle Applications
 Oracle Linux

過去の製品 
 
 Developer/2000 R2.1、Developer/2000 Server R2.1：ビジュアル開発ツールとその実行環境。1998年5月6日に発表。

社員犬 
日本オラクルでは、社員を癒し、激励することを主業務とする社員犬を雇用している。3代目社員犬としてオールド・イングリッシュ・シープドッグの「ウェンディ」が就任し、Twitterに「！」(エクスクラメーションマーク1文字)と投稿するなどの活動を行っていたが、2010年7月1日に死去したと報じられた。

2010年10月1日に、同じくオールド・イングリッシュ・シープドッグの「キャンディ」が4代目社員犬に就任したが、2021年1月7日に死去したと報じられた。

1代目「サンディ」は契約社員扱いだったが、2代目の「ハイディ」から正式社員として社員番号0番となっている。
八田 嘉明（はった よしあき、1879年（明治12年）9月14日 - 1964年（昭和39年）4月26日）は、日本の鉄道技術者、官僚、実業家、政治家。工学博士。東京府生まれ。

略歴 
 1892年（明治25年） - 高等師範学校附属小学校高等科（現・筑波大学附属小学校）卒業
 1897年（明治30年） - 高等師範学校附属尋常中学校（現・筑波大学附属中学校・高等学校）卒業
 1900年（明治33年） - 第一高等学校卒業
 1903年（明治36年） - 東京帝国大学工科大学土木工学科卒業、山陽鉄道株式会社入社
 1906年（明治39年） - 逓信省鉄道作業局
 1926年（大正15年） - 鉄道省鉄道次官
 1929年（昭和4年） - 7月1日 貴族院議員
 1932年（昭和7年） - 南満州鉄道株式会社副総裁
 1939年（昭和14年） - 平沼内閣商工大臣、同拓務大臣、日本商工会議所、東京商工会議所会頭
 1941年（昭和16年） - 東武鉄道株式会社取締役会長、東條内閣鉄道大臣、帝国石油株式会社総裁。
 1943年（昭和18年） - 東條内閣逓信大臣
 1945年（昭和20年） - 北支那開発株式会社総裁（賀屋興宣、津島寿一の後任）
 1946年（昭和21年） - 2月8日、貴族院議員辞任。公職追放
 1953年（昭和28年） - 第9代拓殖大学総長（- 1954年9月）
 1955年（昭和30年） - 日平産業株式会社社長、財団法人日本科学技術振興財団会長
 1956年（昭和31年） - 国際技術協力開発株式会社社長
 1957年（昭和32年） - 社団法人日本縦貫高速道路協会会長

家族 
父の八田哉明（1844-）は静岡藩士・八田哉幸の長男として生まれ、警視庁で小野田元熈のもとで働いたのち、1892年に北海道集治監空知分監長に就任、釧路、十勝に転任後、1899年に愛媛県監獄署長となり、翌年病気により退官した。
弟の八田熈は山東産業社長などを務めた実業家。
妹のキクは京都法政学校教授・浅田賢介（浅田敏の大叔父）の妻。
長男の八田重明は熊谷組重役。岳父に中西敏憲。
二男の八田恒平は大和副会長を経て金沢ニューグランドホテル会長。岳父に井村徳二。

栄典
 1940年（昭和15年）8月15日 - 紀元二千六百年祝典記念章
光トポグラフィー（ひかりトポグラフィー）とは、近赤外光を用いて大脳皮質機能を脳表面に沿ってマッピングすることを目的とした方法である。また、光トポグラフィの語は日立製作所の登録商標であるが利用は公開されている。

近赤外光脳計測装置とは、近赤外光を用いて頭皮上から非侵襲的に脳機能マッピングする、「光機能画像法」の原理を応用した装置のことである（詳細は「NIRS脳計測装置」の項を参照のこと）。そして、世界初の多チャンネルの光脳機能マッピング装置として、日立メディコが1990年代後半から販売を開始した装置が「光トポグラフィ装置」である。

2014年より、抑うつ症状の鑑別のための医療上の適応が行わるようになった。2016年に日本うつ病学会は、十分な臨床評価がないままに光トポグラフィーのみに基づいて診断される例について、適切な診断の実施を求める声明を行っている。

名称 
光トポグラフィと後ろを伸ばさない用語が、日立製作所の登録商標である。光トポグラフィーのように伸ばす用語も一般的に用いられている。

日立製作所の登録商標であるが、他の呼称がないため、2005年に権利は保持したままで、利用を一般公開とした。厚生労働省においても用語としてこの名称が収載されている。

近赤外光脳機能計測装置の製品 

現在、国内で主に販売されている多チャンネル近赤外光脳機能計測装置の主なものには、「光トポグラフィ装置」（日立製作所）と「NIRStation」（島津製作所）がある。両社の装置は、近赤外光受発光の方式、プローブの形状・組み合わせ及び装着方法をはじめとして相違点があり、研究者の使い方などに応じて選択されることが多い。

長所と短所 
 長所
 微弱な光の照射であり安全性が高い
 被験者の姿勢などに制限が少ない
 シールドなど特別な設備は不要
 時間軸情報が高いサンプリング時間で得られる
短所
 技術的な工夫を凝らさないと毛細血管よりも太い酸素交換をしない血管からの信号も混在して計測される

適用 
2002年（平成13年）には脳神経外科領域において、言語機能の診断（言語優位野の判定）や、てんかん焦点の同定の検査の対する保険点数が認められた。今後、通常の屋内環境下で行える簡便な脳機能計測手法として、脳の研究及び脳機能に関わる臨床分野で広く利用される可能性がある。

2009年（平成21年）に、うつ症状の鑑別診断補助として、厚生労働省に先進医療として承認され、承認された施設にて使用された。

2014年4月には、診療報酬として「抑うつ症状の鑑別診断の補助に使用するもの」が適用された。うつ病として治療されており、治療抵抗性で、統合失調症や双極性障害が疑われている場合に対象となるが、神経内科医や脳神経外科医によって器質的（身体的）な病気でないことが確認されている必要がある。

医療診断の補助 
光トポグラフィー検査（NIRS）について述べる。

抑うつ症状の鑑別
うつ症状の鑑別診断補助として2009年（平成21年）より、厚生労働省に先進医療として承認されている。2012年、日本国内13ヵ所の精神科で導入された。

光トポグラフィにより脳の血流の変化を測定することで、その抑うつ症状がうつ病なのか、統合失調症なのか、双極性障害なのかの鑑別診断を約7～8割の精度で行うことができる。このことによって抑うつ症状の鑑別診断の補助検査として用いることができる。

診療では、患者は光トポグラフィをつけた状態で「あで始まる言葉は?」のようないくつかの質問に対し思いつく言葉を述べる。健康な人は言葉を発する際に血流量が速やかに上昇する。一方でうつ病患者は血液量上昇がほとんど見られず、統合失調症患者では血液量の不規則な上昇下降が見られ、双極性障害患者ではゆっくりとした上昇がみられる。これを測定することにより鑑別診断を行う。うつ病と診断された人の中で実際は双極性障害である人の割合は40%を超えるとされる。

議論 
2009年3月、厚生労働省の先進医療専門家会議は「光トポグラフィー検査を用いたうつ状態の鑑別診断補助」を第2項先進医療として承認した。検査だけで鑑別診断できる段階にはないが、あくまで補助的な位置付けでの申請であり、従来の臨床診断に補助的に加えるという意味で「やや有効」と評価している。提出された研究内容について、「脳深部の測定ができない」「対象患者が薬剤を服用している」「症例数が少ない」「再現性に疑問がある」「言語流暢性課題の成績とうつの病態の関連性が不明瞭」等の問題点を挙げているが、精神科領域に客観的検査がないことも問題視している。脳神経外科領域では既に保険適用になっており、非常にしっかりした条件を課した上で更に研究を行い、応用の可能性を見極める必要があるとしている。

2011年1月、『ネイチャー』誌の論説は、誤診が生じた時の訂正がより一層難しくなると予想されるため、「心の病を診断するための簡易ツールは確実なエビデンスなしに提供されるべきではありません」と評している。心の病の客観的指標を探る研究は脳波、fMRI等でも行われているが、追試による再現性が低く、光トポグラフィ（NIRS脳計測装置）にも同じ問題があると指摘している。NIRS指標には最適な測定方法の国際的合意もないと説明している。また、日本で承認された先進医療プログラムの問題点について、多重盲検法をはじめとするより厳密な検証を大規模な患者群で実施し、科学的なエビデンスを示すことが先決だと指摘している。同誌は特集記事でも問題点を取り上げている。

2012年11月、国立精神・神経医療研究センターで実施された研究報告は、臨床診断とNIRS指標の一致率について、典型的なうつ症状の患者群で60～80%程度、典型的なうつ症状が少ない先進医療の患者群で40%程度と報告している。

2016年11月には、日本うつ病学会は、治療抵抗性のうつ病で、鑑別が必要かつ、器質的（身体的）な病気でないことが確認されるといった十分な臨床評価がないままに、光トポグラフィーのみに基づいて診断される例があり、光トポグラフィーは『疾病及び関連保健問題の国際統計分類』10版(ICD-10)や『精神障害の診断と統計マニュアル』5版(DSM-5)による診断の判断材料の一つとすべきとして、適切な診断の実施を求める声明を行っている。

ADHDの診断研究 
まだ研究段階であるが注意欠陥・多動性障害（ADHD）の診断のための応用が進められている。

2014年、自治医大と中央大がADHDの薬物治療の効果を光トポグラフィーで検査できることを報告し、さらに再現性を検証できれば診断に応用できるとされた。2015年7月には同2大学は、ADHDとそうでない場合を判別できるとし、その精度は約8割だとされ、精度が上がれば診断補助に用いることができると報道された。

2015年5月、東大ではADHDの薬物治療の効果を、光トポグラフィ検査によって内服前に予測できる可能性を見出したことを報告した。
電気化学ポテンシャル（でんきかがくポテンシャル、electrochemical potential）は、電荷を持つ粒子（イオンや電子など）の化学ポテンシャルのことである。電荷を持たない粒子の化学ポテンシャルと比べて、電気化学ポテンシャルには電位の寄与が付け加わっている。電気化学ポテンシャルは、その荷電粒子が存在する相の電位によって変化する。

エドワード・グッゲンハイムによって、特に電位を考慮しない通常の化学ポテンシャルと区別するために導入された。

定義

化学ポテンシャル 

化学ポテンシャルは、定温定圧の下ではギブズエネルギー差 ΔG を物質量 n で偏微分したもの、定温定積の下ではヘルムホルツエネルギー差 ΔH を物質量n で偏微分したものと定義される。

荷電粒子のギブス自由エネルギー 
ある相に電荷の粒子が物質量 nだけ存在しているとする。この荷電粒子系のギブス自由エネルギーは、「その荷電粒子を無限遠の真空からある相に持ち込むために必要な仕事（自由エネルギーの変化量）」と定義される。もし相の電位 φ が無限遠の真空と等しい（0 である）とすれば、荷電粒子のギブス自由エネルギーは、非荷電粒子のギブス自由エネルギーと同様に振舞うと考えられる。

ここで電位が存在すると考えると、純粋にそのクーロン力による仕事の分だけギブス自由エネルギーが増加する。
これらはあくまで仮説であるが、矛盾するような現象は今までに知られていないため受け入れられている。

電気化学ポテンシャル 
荷電粒子のイオン価を z、ファラデー定数を F とすると、

と表せることから、電気化学ポテンシャルは次で定義される。
 
電場のある状況では、この電気化学ポテンシャル が物理的に意味のある化学ポテンシャルである

多成分系 
多成分系での化学ポテンシャルは、標準状態の化学ポテンシャル μ* と活量 a を含む項の和で表される。
よって気体定数を Rとすると、電気化学ポテンシャルは次で定義される。
 

多成分系の電気化学ポテンシャルは電位が異なる相間での化学平衡を論じるのに使用される。
R800は、1990年に株式会社アスキーが開発し、アスキー三井物産セミコンダクタ株式会社（当時）が製造した、Z80バイナリ互換の命令セットを持つ16ビットプロセッサ。MSXturboRのCPUに採用された。外部データバスは8ビットであり、DRAMインタフェース、割込み制御、DMAコントローラなどを備える。

概要 
アスキーはMSXturboRを開発するにあたって、搭載するCPUの候補として、Z80互換・非互換を含めて様々な既存の物を検討していた。当時、社内にいた岸岡和也が独力でASICを使用したZ80高速版の研究をしており、これを元にしてMSX向けにカスタマイズし、採用することとなった。

Rは「RISC」の頭文字である。RISCかCISCか、という議論では、内部構造はRISCであるが、Z80バイナリ互換のために完全なロード・ストア型の命令セットではない。しかしZ80の命令は典型的CISC（たとえばVAX）に比べれば十分シンプルである。よって、「Z80互換の命令セットを持ちRISCの内部構造で実装したプロセッサ」とでもするのが妥当なところと思われる。

特徴 
Z80命令コード上位コンパチブル
M1サイクルを廃止するなど、メモリアクセスサイクルを高速化。
アドレスの上位バイトが変化しないとき（下位8ビットのみ変化するとき）にアクセスを高速化するページアドレスモードを導入。
IX,IYレジスタを8ビットで使用するなどの隠し命令を正式サポート。
16ビットALU（演算論理装置）を備え、演算能力を向上。
乗算機能（32ビット、16ビット）を追加。
主要命令を最速1クロックに高速化（Z80同一クロック比で5倍速）。
24ビット幅 16MBのアドレス空間をサポート（MMU）。
DRAMインターフェースを内蔵し、直接DRAMを接続してリフレッシュやノーウェイトのアクセス制御が可能。
外部からDRAMアクセスするためのアービトレーション(調停)機能内蔵。
クロックジェネレータ内蔵
MSXturboRでは28.636360MHzの水晶振動子を接続し、内部で4分周した7.15909MHzでCPUコアの動作が可能。
Z80A 3.579545MHz比で周波数2倍×基本命令5倍＝10倍速。一部の複雑な命令ではそれ以上の高速化を実現。
従来のZ80互換割込みモードのほか、従来の割込みとは排他的使用で新たに7種類の割込みモードを備える。
Z80互換割込み信号：NMI#、INT#
新割込み信号 ：NINT1#～7#

DMAコントローラ内蔵
チャンネルは2つ(DMA0、DMA1)内蔵。
メモリ to メモリ、I/O to メモリ、メモリ to I/O、I/O to I/Oの転送が可能。
転送アドレスは24ビットリニア指定可能。
DMAアドレス自動インクリメント機能内蔵。
パッケージは100ピン0.65mmピッチQFP（フラットパッケージ）を採用。

その他 
DMA・MMUは互換性確保のためMSXturboRでは使用されておらず、アドレス空間の拡張はメモリマッパ機能（バンク切り替え）により実現されている。また、MSXturboRではMSX2+までとの互換性維持のためにZ80相当品も搭載し（相当する機能が搭載しているMSX-ENGINEに含まれていた）、R800と排他切替して使用している。

MSXturboR「FS-A1ST」はR800を搭載して発売したものの、一方で搭載予定だった新VDPの開発が間に合わず、既存の低速なV9958のままで製品化されたため、高速化されたCPUが十分に生かされたとは言いがたかった。