Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_wiki-manufacturing huggingface dataset:
forward secrecy（perfect forward secrecy、略してFSあるいはPFSとも呼ばれる。日本語で前方秘匿性とも）は、長期的な鍵対からセッションキーを生成した際に、のちに長期鍵の安全性が破れたとしてもセッションキーの安全性が保たれるという、の持つ性質である。この特性を守るためには、データを暗号化するための鍵から別の鍵を生成してはならないし、そしてデータを暗号化する鍵の素材となる秘密は一度だけの使い捨てにしなければならない。そうすることで、1つの鍵が破れたとしても被害がほかの鍵に及ばないようになる。

概要 
インターネットへの盗聴が懸念される中、たとえ秘密鍵が判明したとしてもそれだけでは解読できないForward secrecyに注目が集まり、2014年には実際に秘密鍵が漏洩しうるバグであるハートブリード（英語: Heartbleed）が発見された結果、その傾向がさらに強まっている。ただし、適切でない設定により、かえって安全性を下げている事例も存在する（後述）。

歴史 
Forward secrecyは、Whitfield Diffie、Paul van Oorschot、Michael James Wienerによって作られた概念であり、 (STS)の持つ性質を示すために使われたが、このSTSでは長期間保持される秘密は秘密鍵である。

この語はまた、が同様に持つ性質（ここでの長期的な秘密は共有したパスワード）を表すためにも使われた。

IEEE 1363-2000のAnnex D.5.1では、各種の鍵共有プロトコルについて、forward secrecyの性質を議論している。

Perfect forward secrecy 
forward secrecyの中でも、
 鍵合意のために公開可能な、ランダムな値を使う。
 鍵合意の過程で決定的なアルゴリズムを一切使わない。
これらの条件を満たす場合、1つのメッセージが危殆化したとしてもそれが他に及ぶことはなく、また、これ1つで複数のメッセージを解読可能な秘密情報も存在しない。

「perfect」と付いているが、これはワンタイムパッドのような完全暗号とは別の概念である。

攻撃法 
forward secrecyは秘密鍵の危殆化からセッションキーを守ることはできるが、セッションキーを使わずに1つのメッセージへ暗号解読を行う試みに対しては無力である。また、実装によっては計算負荷を軽減するためにセッションキーの再利用が行われており、不適切な設定ではforward secrecyの安全性が脅かされることとなる。また、2013年に行われた調査では、DHEによりSSL上でのforward secrecyを実装していたサーバのうち実に82.9%で、DHのパラメータ長がRSAの鍵長より小さくなっていた、すなわち総当たり攻撃への耐性を大きく下げるような設定となっていたことが判明している。

適用可能なプロトコル 
IPsecではオプションとなっている（RFC 2412）。
SSH
SSL/TLSにも適用可能である（後述）。

SSL/TLSにおけるforward secrecy 
SSL 3.0時点でも、仕様上forward secrecyを実現可能なは存在したのだが、実装がなされていない、あるいは暗号化強度が弱すぎるなどの問題を抱えていた。

SSLでforward secrecyを実現可能なアルゴリズムとして、ディフィー・ヘルマン鍵共有（DHE）と、それを楕円曲線暗号で実現した楕円曲線ディフィー・ヘルマン鍵共有（ECDHE）が存在する。この2つのアルゴリズムについては、以下のような特徴・実装上の特性を持つ。
DHE
RSAで署名されたサーバ証明書と組み合わせたDHE-RSA、およびDSAで署名された証明書と組み合わせたDHE-DSSの2種類があるが、実運用においてサーバ側で使用されるのはDHE-RSAがほとんどであり、DHE-DSSが使用されることは少ない。DHEを用いない場合と比較して計算負荷が大きい。また、Internet Explorerは2014年現在の最新であるWindows 8.1を含むすべてのバージョンのWindowsにおいてDHE-DSSのみに対応しており、DHE-RSAは利用できなかったが、2014年4月8日リリースのパッチでWindows 8.1 / Server 2012 R2において、続く2014年11月11日リリースのセキュリティパッチでWindows 7 / Server 20008 R2および8 / Server 2012においてDHE-RSAに対応した（ただしAES-GCMとの組み合わせのみ有効）。
ECDHE
RSAで署名されたサーバ証明書と組み合わせたECDHE-RSA、および楕円曲線DSAで署名された証明書と組み合わせたECDHE-ECDSAの2種類があり、DHEとは異なりサーバ側での実運用ではどちらも使用されている。クライアント側では、Mozilla製品で用いられているライブラリであるNetwork Security ServicesではFirefox 1.0リリースより前の2003年にリリースされた3.8から、Internet Explorerにおいては2007年にリリースされたWindows VistaからECDHEは実装されていたが、サーバ側のTLS/SSLライブラリとしてシェアの大きいOpenSSLにおいてTLS/SSL向けに実装されたのは2010年にリリースされた1.0から、GnuTLSでは2011年にリリースされた3.0.0からと比較的最近のことである。ECDHE-RSAでは通常のRSAと比べて負荷は15%程度増すが、ECDHE-ECDSAではむしろforward secrecyなしのRSAより高速化しうる。

実運用も徐々にではあるが普及しており、Googleでは、GmailやGoogle+などの自社サービスに対して、2011年11月22日以降forward secrecyを有効としているほか、Twitterでは2013年11月に導入している。2014年7月1日から、ウィキメディア財団によって運営されるすべてのプロジェクトにおいてforward secrecyが有効となった。2014年5月時点でSTARTTLSを有効にしているメールサーバのうち74%でforward secrecyが有効となっているという、facebook社による報告もある。2016年6月時点で、最新のウェブブラウザとの組み合わせによってHTTPSのWebサイトのうち51.9%がforward secrecyを利用可能である。
5ジャン6キ（5장6기、5チャン6キと読むこともある）は、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）で、一般家庭に必要とされる家財道具を指す言葉。「ジャン（欌、장）」は器、入れ物を、「キ（기、漢字表記では「機」）」は機械、転じて家電製品を意味する。

内容 
生活に必要な耐久消費財を五臓六腑に例えたもので、家具一式の総称として使われることもある。

もっとも、北朝鮮における消費財の供給は著しく少なく、また電化製品は高価でもある。そのため実際に5ジャン6キが家庭にあるのは、特権階級や、出稼ぎ労働者など海外からの仕送りがある裕福層、ごく一部の新婚家庭などに過ぎない。一般家庭では、布団箪笥・食器棚とテレビ・ミシン・録音機の2ジャン3キ（2장3기）が普通で、農村では貧困や食糧不足でこれらも売却する家庭があるという。

5ジャン 
 布団箪笥（イブルジャン、이불장）
 洋服箪笥（ヤンボクジャン）
 本棚（チェクジャン、冊欌、책장）または飾り棚
 下駄箱（シンバルジャン、신발장）
 食器棚（チャンジャン、饌欌、찬장）

6キ 
 受像機（テレビ）
 冷凍機（冷蔵庫）
 録音機（テープレコーダー、ステレオ）または写真機（カメラ）
 裁縫機（ミシン）
 扇風機
 洗濯機
洗濯機を含めずにカメラを加えることもある。

参考資料
水戸冷凍食品株式会社（みとれいとうしょくひん）は、茨城県水戸市に本社を置く冷凍食品メーカー。冷凍食品、惣菜等の製造販売を行う。主力は給食向け製品で売上の3-4割を占める。

沿革 
1950年、農業を営んでいた宮田敬がごぼう仲買として茨城県水戸市飯富町にて創業。1976年に水戸冷凍食品有限会社を設立。国産野菜をメインに冷凍食品の製造及び販売を開始した。その後宮田敬の子、久行が事業を引き継ぎ、1992年に株式会社へ改組した。2012年には農業生産法人を設立し、野菜の生産を開始した。

2019年に令和元年東日本台風で那珂川が氾濫し、水戸市飯富町の工場が浸水した。機械が全て水に浸かるなどの甚大な被害を受けたが、12月に生産ラインの一部を復旧させた。

商品 
主力商品の冷凍ほうれん草、冷凍小松菜、冷凍枝豆、フレッシュ枝豆は、茨城県が品質認定を行う制度「うまいもんどころ」を取得している。
嘉悦 朗（かえつ あきら、1955年8月5日 -）は日本の実業家。元・横浜マリノス株式会社代表取締役社長、元・Jリーグ理事。

人物・経歴 
熊本県出身。1974年熊本県立熊本高等学校卒業。1979年一橋大学商学部卒業、日産自動車株式会社入社。日産自動車では入社以来20年間人事部門を担当した。1988年経営アカデミー人事労務コース修了。1999年カルロス・ゴーン社長による「日産リバイバルプラン」の下で、組織及び意思決定プロセス改革を担当する経営トップ直結の第9クロス・ファンクショナル・チーム・パイロットに就任。2000年4月から人事部主管、2001年4月から組織開発部主管、2002年4月から理事として社内改革にあたった。

2006年4月には最年少で日産自動車株式会社執行役員に就任。V-up推進・支援チーム、効率化推進・支援チーム、秘書室担当。2006年4月執行役員V-up推進・支援チーム、効率化推進・支援チーム担当、2008年執行役員HQファシリティマネージメント部、V-up推進・支援チーム、G&Aブレークスルーサポートチーム、G&Aブレークスルージャパンプロジェクトマネージメントオフィス担当、2009年3月執行役員HQファシリティマネージメント部担当。

2002年から横浜マリノス社長就任を希望していたが、日産自動車での本社移転プロジェクトリーダーの仕事に一区切りついたのを受け、2009年7月に日産自動車執行役員兼務のまま、横浜マリノス株式会社代表取締役社長代行に就任。2010年2月からは横浜マリノス株式会社代表取締役社長に就き、横浜F・マリノスの再建にあたった。親会社への依存を減らし、入場料収入増加や、グッズ販売のPDCAサイクル強化、サッカースクール経営への日産V-upプログラム導入などによる収益拡大に力を入れ、2013年度には5年ぶりの黒字を達成した。2014年にはプレミアリーグマンチェスター・シティFCを有するシティ・フットボール・グループとパートナーシップ協定を結び、出資を受けた。
2015年に60歳を迎えたことで後進に道を譲る意思を固め、2015年12月31日をもって横浜マリノス株式会社代表取締役社長を退任。社長代行時代も含めて、社長在任期間6年5ヶ月は歴代最長であった。なお、Jリーグ理事についてもマリノス社長退任と同じタイミングで退任した。
術衣（じゅつい） とは、基本的には医者等が手術時に手術用ガウン（Hospital gown）の下等に着用する服である。

概要 
基本的には手術時に着用するものである。

V襟・半袖タイプのスクラブ（Scrub）と呼ばれるタイプのものがある。

色 
基本的に手術用ということで血液を多く見ることに配慮し赤の補色である緑やそれに近い青系や青に近い紫系が多いが主に女性向けに赤系等もある。

常時着用について 
動きやすい上一般の衣服に比べ医療用で医療を行いやすいようにまた不潔にならないよう配慮されているため白衣を着ず常時術衣姿であったり白衣の下に着ている場合が増えている。このような姿は救急医やICU、NICUの医師、オペを主な業務としている医師(主に外科系)に多かったが現在はそれ以外の医師も術衣を着用していることも多くなっていて外来中心の医師や開業医でしかも手術は基本的に行わない医師ですら常時着ている場合がある。
救命救急センター等は術衣がユニホームという場合も多い。

特徴 
動きやすくなっている。上述の常時着用は白衣では動きにくいため術衣にシフトした例も多い。

救急処置時 
病院によって異なるが救急処置時は上にガウンを着る場合もある。
吉崎 航（よしざき わたる、1985年 -）は、日本のロボット研究者。ロボット制御ソフトウェアV-Sido OSの製作者。アスラテック株式会社技術開発部チーフロボットクリエイター。山口県生まれ。

経歴 
 徳山工業高等専門学校情報電子工学科から、千葉大学工学部情報画像工学科に編入。
 2008年 - 奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科に所属しながら産業技術総合研究所技術研修生となる。
 2009年7月7日 - 経済産業省所管の独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の未踏IT人材発掘育成事業に採択されV-Sidoを製作。
 2010年6月 - 倉田光吾郎のプロジェクト「水道橋重工」に参加し、4輪走行巨大ロボットクラタスの制御を担当。
 2010年6月11日 - Infinity Ventures Summit 2010 SpringのLaunch Padで優勝。
 2010年7月20日 - IPAから成果が評価されスーパークリエータに認定。
 2012年7月29日 - 幕張メッセで開催されたワンダーフェスティバル2012［夏］でクラタス初披露。
 2012年11月28日 - 日本科学未来館にてクラタスを展示公開。
 2013年2月 - 株式会社V-Sido設立。
 2013年2月12日 - クラタスが文化庁メディア芸術祭第16回エンターテイメント部門優秀賞受賞。
 2013年7月5日 - ソフトバンク出資のもとアスラテック株式会社事業企画本部チーフロボットクリエイターに就任。
 2014年6月11日 - 新規ロボット事業発表会にて「V-Sido OS」を中心にロボット・ソフトウエア事業へ本格参入表明。
臨床培養士（りんしょうばいようし）とは、日本再生医療学会が認定する専門資格のこと。

概要 
2014年3月4日、日本再生医療学会が国立京都国際会館での記者会見で、安全で良質な細胞を培養できる技術者を「臨床培養士」制度を創設する事を発表。iPS細胞の発展に伴い、医療安全、倫理の知識、臨床に向けた培養技術を持つ技術者を養成し、安全性を確保しながら再生技術を普及させることを目的に創設された。

2014年に第一回試験が施行され、2015年1月1日付けで臨床培養士69名が認定された。
モルティエ、ないし、モティエ (Mortier) は、かつてベルギーのアントウェルペンにあった、ダンスオルガンやオーケストリオンを製造していたオルガン製造業者。

沿革 
この会社は、テオフィル・モルティエ（Theophile Mortier、1855年 - 1944年）が創業した。モルティエは、フランスやドイツのオルガン製造業が最盛期を迎えていた1898年に、パリのオルガン製造業者ガヴィオリ (Gavioli) の販売代理店として創業した。創業者のテオフィル・モルティエは、もともとダンスホールの経営者であり、彼のダンスホールではいつもガヴィオリのオルガンが音楽を奏でていた。モルティエは、ダンスホールに設置したダンスオルガンを、短期間のうちに転売することを常としていた。幸運なことに、彼が転売した中古のダンスオルガンの大部分は、利益を生むほどの高値で売りさばくことができた。やがてモルティエはダンスオルガンのディーラーが仕事の中心となり、ガヴィオリにとって上得意の取引先となった。モルティエは、自分が販売したオルガンのメインテナンスや修理に対応するため、修理工房を立ち上げた。この工房の運営にあたったのは、オルガン製造職人のギローム・バックス (Guillaume Bax) であった。1906年、モルティエはガヴィオリの関連企業のひとつとして、自力による自動オルガンの製造に取りかかった。

やがて、ガヴィオリが社内事情から十分な数量を供給できなくなると、モルティエはダンスオルガンを自身の名義で製造するようになった。第一次世界大戦後、モルティエは事業規模を拡大し、80人を雇用し、大きなダンスオルガンを年間20台ほど生産できるまでになった。モルティエが製造した最大級のダンスオルガンには、体積でこれに匹敵する他社の製品は存在しなかった。モルティエは、1948年まで、企業活動を継続した。

展示 
モルティエが製造した大型のダンスオルガンなどは、各地の博物館などで展示品として公開され、現在も動態保存されていることがある。例えば、オランダのオルゴール博物館には、1927年製造のダンスオルガンなどが、ドイツのシュパイアー技術博物館には、1922年ころ製造や、1947年製造のダンスオルガンが展示されている。日本では、河口湖オルゴールの森美術館などに、モルティエのダンスオルガンやフェアグランドオルガンが所蔵、展示されている。
大正ファーマ株式会社（たいしょうふぁーま）は、医療用医薬品の販売を行う製薬会社で、大正製薬ホールディングス株式会社の完全子会社である。

事業内容 
2002年8月に大正製薬と富山化学工業の共同出資によって大正富山医薬品（たいしょうとやまいやくひん）が設立され、両社が製造した医療用医薬品を医療機関に向けて販売されていた。

2008年に株式公開買付けによってビオフェルミン製薬が大正製薬グループ入りしたことに伴い、2014年1月に同社の国内での販売体制が変更され、同社製品の独占的販売権を大正製薬が持つこととなったが、医療用医薬品については、大正富山医薬品が武田薬品工業に販売権を付与することで従来からの販売体制を維持している。

2018年7月に富山化学工業との合弁関係を解消し、同社が保有していた株式を買い取ったことで、大正製薬ホールディングスの完全子会社なり、2019年3月末をもって富士フイルムホールディングス並びに富山化学工業との業務提携も解消したことに伴い、富山化学工業が製造していた医療用医薬品の販売を富士フイルム富山化学へ移管。大正製薬が製造する医療用医薬品の販売に専念したのを機に、現在の商号へ変更された。

沿革 
 2002年（平成14年）
 8月9日 - 大正製薬株式会社と富山化学工業株式会社が資本・業務提携について基本合意したことを発表。
 10月8日 - 大正製薬株式会社と富山化学工業の共同出資により、大正富山医薬品株式会社を設立（設立当初の出資比率は、大正製薬 55%・富山化学工業 45%）。
 2012年（平成24年）
1月5日 - 大正製薬グループ内の組織再編（現物配当）に伴い、筆頭株主が大正製薬株式会社の親会社である大正製薬ホールディングス株式会社に変更される。
 2018年（平成30年）
 7月31日 - 富山化学工業株式会社が保有していた当社の株式の全部を買い取ったことに伴い、大正製薬ホールディングス株式会社の完全子会社となる。
2019年（平成31年/令和元年）
 3月31日 - 富山化学工業製品の販売を終了。翌4月1日付で現在の富士フイルム富山化学株式会社へ販売移管された。
4月1日 - 大正ファーマ株式会社へ商号変更。
低放射化材料（ていほうしゃかざいりょう、Reduced-activation materials）とは、中性子などによる核反応を低減する元素あるいは同位体成分で構成された材料の一種である。

核融合炉用低放射化材料 
核融合炉の増殖ブランケットは、14MeVという高いエネルギーの核融合中性子の重照射を受けて、構成する材料の放射化が生じることになる。結果として発生する低レベル放射性廃棄物の量を削減し、可能な限り早く放射能の減衰を可能とする元素から構成される低放射化材料の開発が進められている。低放射化フェライト鋼 、バナジウム合金、炭化ケイ素の繊維とマトリックスからなるセラミックス複合材料である炭化ケイ素複合材料、酸化物分散強化合金の一種である酸化物分散強化フェライト鋼などが用いられている。

低放射化フェライト鋼 
低放射化フェライト鋼は、鉄とクロム、タングステンなどによる鋼の一種である。基本的な合金設計指針は、熱交換器等に用いられるフェライト系耐熱鋼であるMod.9Cr-1Mo鋼（T91）を踏襲しているが、フェライト系耐熱鋼の強化元素であるモリブデンやニオブをタングステンやタンタルに置き換えることによって誘導放射能の低減が図られている。
低放射化フェライト鋼の基本コンセプトは1983年に提示され、その後欧米や日本において開発が進められた。
現在では、核融合研究を進める中国、韓国、インドも、国際熱核融合実験炉ITERのテストブランケットモジュールで使用するために、急速に開発を進めている。

各国で開発が進められている代表的な低放射化フェライト鋼の概要は次の通りである。
 F82H - 日本原子力研究所（現：日本原子力研究開発機構）と日本鋼管（現：JFEスチール）が1985年頃に共同で開発した日本を代表する低放射化フェライト鋼である。基本組成は、Fe-8Cr-2W-0.2V-0.04Ta-0.1Cであり、低放射化の観点から窒素を低減したため、フェライト生成元素であるクロムの量を8%まで低減している。
 EUROFER - EUが1997年に開発した低放射化フェライト鋼である。基本組成はFe-9Cr-1.1W-0.11C-0.2V-(0.06~0.09)Taであり、F82Hに比して靭性の観点からタングステンの量を低減しているのが特徴である。
 CLAM - 中国が2000年代に開発した低放射化フェライト鋼である。基本組成は、Fe-9Cr-1.55W-0.2V-0.15Ta-0.11Cであり、F82HとEUROFERの中間のタングステン量を持つ。
 ARAA - 韓国が2010年代に開発した低放射化フェライト鋼である。ARAA-1の特徴として微量のZrとTiの添加が施されている。
 ORNL9Cr - 初期に米国が開発した低放射化フェライト鋼であるが、現在は開発が行われていない。

低放射化コンクリート 
中性子発生装置等の遮蔽に用いられるコンクリートから生じる放射性廃棄物の低減や、作業者の被ばく量低減のために、原料を選別した低放射化コンクリートの開発が進められている。
Kongsberg Defence & Aerospace AS (KDA) (コングスベルグ・ディフェンス&エアロスペース)とは、コングスベルグ・グループ(KOG)の2事業の内の一つで、防衛関連と宇宙関連の事業を行っている。

宇宙関連は、共にトロムソに拠点を構えるコングスベルグスペーステック（完全子会社）とコングスベルグ衛星サービス（50％KDA、50％ノルウェー宇宙センターが所有する）の2社を子会社として保有し、KDA自体でも開発を行っている。

製品

防衛
主に対艦ミサイル、軍事通信、および水上艦の射撃管制装置と防空システム機器などの製品を製造している。RWS（Remote Weapon Station、遠隔式銃塔）であるプロテクター RWSシリーズは、プロテクターM151がアメリカ陸軍でストライカー装甲車の主武装として採用された他、カナダ軍やオーストラリア軍でも採用されている。改良型のプロテクターM153はアメリカ陸軍でCRWOS IIとして採用され、ハンヴィーやMRAPに搭載されている。

 ペンギン (ミサイル)
 NSM (ミサイル)
 Joint Strike Missile
 NASAMS、NASAMS2
 プロテクター (RWS) 
 E3A AWACS用ソフトウェア
他、多数

宇宙
欧州宇宙機関が開発したアリアン5のブースターアタッチメントとリリースユニットを製造した。1990年初頭、NASAジェット推進研究所とドイツのダイムラークライスラー・エアロスペースが関わっていたカッシーニのハードウェア、ロゼッタの太陽電池アレイ駆動機構にも関わっている。

東芝機械・コングスベルク ココム違反事件
東芝機械ココム違反事件と同様、コングスベルクの子会社「 Kongsberg Vaapenfabrikk 」からもソ連に静粛な潜水艦を製造する工作機械を渡したという対共産圏輸出統制委員会（ココム）協定違反の告発がなされた。
株式会社オリジンは、埼玉県さいたま市に本社を置く、電源3社の一角を占める電気機器メーカーである。

1938年に、前身である富士電炉工業株式会社が設立され、電気炉、亜酸化銅整流器などの製造を開始した。

主な事業内容 
事業領域を大きく分けると、エレクトロニクス（電源機器など）、メカトロニクス（システム機器など）、ケミトロニクス（合成樹脂塗料など）、コンポーネント（半導体デバイス、精密機構部品など）の4事業である。

沿革 
 1938年 - 富士電炉工業（株）を創立。電気炉、亜酸化銅整流器などの製造を開始。
 1944年 - セレン整流器を逓信省に納入。
 1952年 - 社名をオリジン電気株式会社と変更。
 1955年 - 理化学研究所とスポット溶接機に関する特許使用契約を締結し、製造を開始。
 1957年 - 東京都板橋区蓮根町に志村工場を新設。合成樹脂塗料の製造を開始。
 1961年 - 間々田工場を増築し、ミニチュアベアリングの製造を開始。
 1973年 - 米国、エレクトロ・スタティク・プリンテング・コーポレーション社と静電印刷プロセスの技術及び静電印刷装置の製造技術に関する技術導入契約を締結し、製造開始。
 1990年 - 米国、アドバンスト・パワー・テクノロジー社（現社名マイクロセミ社）と半導体素子の製造技術に関する技術導入契約を締結。
 1998年 - 米国、ワーナー・アドバンスト・メディア・オペレーションズ社とＤＶＤの製造技術導入契約を締結。
 2015年
 8月17日 - さいたま市中央区新都心に本社機能の一部と営業部門オフィスを移転。
 9月24日 - 埼玉県吉見町に吉見工場を新設。
 11月2日 - さいたま市桜区に本社機能の残りを移転。
 2019年4月1日 - 現商号に変更。
2021年3月1日 - 本社さいたま新都心オフィスを本社事業所へ移転統合。

主な事業拠点 
 本社事業所（埼玉県さいたま市桜区栄和3-3-27）
 吉見工場（埼玉県吉見町）
 間々田工場（栃木県小山市）
 瑞穂工場（東京都西多摩郡瑞穂町）

主なグループ会社 
 北海道オリジン株式会社
 埼玉オリジン株式会社
 東邦化研工業株式会社
 オーティーエス株式会社
 北富士オリジン株式会社
 萬座塗料株式会社
 オリジン商事株式会社
B3ビターボ (B3 BITURBO)は、ドイツの自動車メーカーアルピナ（Alpina Burkard Bovensiepen GmbH&Co）が2013年3月より発売したセダン、およびステーションワゴンタイプの高級車である。

概要 
B3はBMW・3シリーズをベースとして作成したオリジナルの車である。サイズはアルピナモデルでは一番コンパクトなモデルである。ボディそのものは3シリーズと共通であり、BMWのエンブレムも付くが、パワートレインは別設計され、大きく「ALPINA」の文字が書かれたエアロパーツやボディ側面のデコライン、特徴的な20インチのホイールが3シリーズとは別物であることを示している。

ボディーカラーはアルピナブルー、アルピナグリーンの他、3シリーズの色すべての色、他シリーズ、廃盤カラーも選べる場合がある（標準ソリッドカラー以外オプション）。内装には標準装備のウッドとしてアルピナ専用ウッド“elm”が使われているが、オプションでピアノブラックやカーボン調、ボディ同色なども選ぶことができる。レザーシートには標準のダコタレザー（5色9種類）、オプションのメリノレザー（5色）、アルピナレザー（ラヴァリナレザー）（15色）から選択することができる。また、シートにひし形マークや、アルピナロゴを入れることもできる。本体価格1063万円（B3 Limousine）、1134.8万円（B3 Touring）Limousineにはオプションで右ハンドルも選べる（+2.58万円）20インチの大径ホイールを標準装備（ALPINA CLASSIC Styling III)F8J R9J　タイヤはMICHELIN Pilot Super Sport PSS F245/30ZR20(90Y)XL R265/30/ZR20(94Y)XL

0-100km/hは4.2秒、0-200km/hは14.0秒、最高巡航速度（メーカー公表値）305km/hを誇る。

ベースモデルとの違い（F30、F31） 
エンジン
ベースとなるエンジンブロックはBMWのN55エンジンのものを流用している。
ただし、N55にはツインターボの設定がないため、専用のシリンダーヘッド、ヘッドカバーを作成。
クランクシャフトも専用で鍛造の物が使われている。
ピストンはマーレー製の鍛造ピストン
タービンは三菱製のタービンを1.2barで過給する。
もちろんDMEもアルピナ製のため、最終的にエンジンとしては全く別のものとなっている。

冷却系統
ラジエターファンは強化された850Wの電動ファンがつき、専用のインタークーラーを装備することにより、ノーマル比冷却効率が30%向上、吸気温度を100℃温度を下げることに貢献している。

トランスミッション
ZF製8HP70 8速スイッチトロニックミッション。
トルクコンバーターはアルピナ製。プログラムも専用のものを使っている。
ドライブシャフトも専用に強化されている。

ブレーキ
メーカー：ブレンボ製
フロント　対向4ポットキャリパー　ローター径370×30。
リア　　　対向2ポットキャリパー　ローター径345×24。

マフラー
アクラボビッチ製マフラーを装着することにより、BMWノーマル比7.5kgの軽量化に成功。

エアロパーツ
専用フロント&リアスポイラーがつく。効果としては180km/h時　335よりフロント、リア共に60%リフトを押さえ0リフトを維持する。
下嶋 浩（しもじま ひろし、1944年（昭和19年）10月6日 - 1999年（平成11年）8月15日）は、機械工学、ロボット工学を専門とする日本の研究者、登山家。東京工業大学工学博士。ロボット国際標準規格に関するISO国際会議日本代表として活躍。ランニング登山の国際的第一人者としても有名で、「下嶋渓」の名で著書もある。東京工業大学教授在職中の1999年、マッターホルンの登山中に滑落事故で死去。

来歴・人物 
1944年生まれ、神奈川県出身。高校生の頃から登山を始め、カメラいじりも得意であった。東京工業大学工学部機械工学科を卒業。同期生に林巌、吉澤善男がいた。

東京工業大学大学院修士課程、博士課程を通じて、小川潔教授の元で研究を行う。6節リンク機構などのリンク機構の経路創成機構の研究に取り組み、1972年に博士号を取得。その後も助手として様々なリンク機構の運動解析や機構総合、運動伝達指数の研究に取り組む。1975年頃からランニング登山を始めており、1986年には著書も執筆している。助手から助教授へ昇進し、在外研究員も経験している。

1990年代に入り、ロボットやバイオメカニクス関係の研究を実施していく。ロボットマニピュレータでは、ステッピングモータや、速度制御型のサーボモータなど、産業界で使われているアクチュエータに着目して研究を進めた。位置と力のハイブリッド制御、およびフレキシブルマニピュレータにおける位置と力の制御において、実績をあげた。

能動的音響制御の研究も実施しており、フィードバック音響制御として確立していった、バイオメカニクス関係では筋力関係の研究の指導も行っている。また、学術研究のみならず、国際規格におけるロボットの標準化活動で顕著な貢献を果たしている。

1999年には著書「ロボット工学」の出版を迎えるが、在外研究員としてスイス連邦工科大学に滞在中の8月に、マッターホルン登山中の滑落事故で死去（54歳）。

略歴 
 1967年3月 - 東京工業大学工学部機械工学科卒業
 1969年3月 - 東京工業大学大学院理工学研究科機械工学専攻修士課程修了
 1972年3月 - 東京工業大学大学院理工学研究科機械工学専攻博士後期課程修了、工学博士
 1972年4月 - 東京工業大学工学部機械工学科 助手
 東京工業大学工学部機械工学科 助教授
 マサチューセッツ工科大学 客員助教授
 東京工業大学工学部機械工学科 教授
 1993年4月 - 東京工業大学工学部機械科学科 教授
 1999年7月 - スイス連邦工科大学 在外研究員
 1999年8月 - マッターホルンで滑落して死去

受賞歴 
 1990年3月 - 六甲山全山縦走タイムトライアル40代の部 優勝
 1990年 - マレーシア・キナバル山国際登山競争 40歳以上の部 優勝

社会的活動 
（学術団体）
 日本機械学会
 日本IFToMM会議 - 実行委員会委員（1983-1999年度）
（標準化委員会）
 産業用ロボット標準化調査研究専門委員会（本委員会委員、第2分科会主査、第2分科会キャリブレーションW/G主査）
 ロボット性能評価システムの概念設計専門委員会（委員長）
 国際標準化対策事業専門委員会委員（本委員会委員、WG2実行委員会主査）
（快速登山関係）
 日本ウルトラランニング登山クラブ 副会長

著作

学位論文

著書 
 
 
（分担執筆）
「力学基礎」『ロボット工学ハンドブック』 日本ロボット学会 編、コロナ社、1990年9月。ISBN 978-4339031393。

解説 
 下嶋浩「海外通信－米国MITの最近事情－」、『メカライフ』、日本機械学会、1987年9月、 44頁。
日東通信機株式会社は、東京都世田谷区に本社を置く電気通信工事を行う企業である。

概要
日東通信株式会社は、主に光通信装置、デジタル多重化装置、デジタル信号処理装置、ルータ装置、ATM装置、放送映像装置等の設計・製造・検査および修理を主に行う。福島に工場がある。

2017年5月31日に東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請し、即日受理された。旧経営陣は前日の5月30日を以って退陣し、今後は新経営陣によってDIP型会社更生手続（裁判所の監督のもとで申請時の経営陣等が管財人として経営を行う会社更生手続）による再建を図る。

2017年12月28日にTCSホールディングスと支援スポンサー契約を締結。TCSホールディングスは2018年5月8日付で当社を完全子会社化し、同年7月31日に会社更生手続が終結した。

沿革
 1952年（昭和27年）- 東京都目黒区にて創立。
 1964年（昭和39年）- 有線通信装置設計・生産開始。
 1968年（昭和43年）- 福島県福島市に福島工場設立。
 1970年（昭和45年）- 本社を東京都世田谷区上用賀等々力へ移転。
 1971年（昭和46年）- 交換機関連機器設計・生産開始。
 1981年（昭和56年）- ソフトウエア設計部門設立。
 1993年（平成5年）- 無線通信装置設計・生産開始。
 1998年（平成10年）- 福島工場でISO 9002認証を取得。
 2001年（平成13年）
 福島工場がISO 14001:1996認証を取得。
 自社製品、OEM製品の開発・生産開始。
 2002年（平成14年）
 放送映像装置の設計・生産開始。
 遠隔監視装置の設計・生産開始。
 2003年（平成15年）
 福島工場でISO 9001及びISO14001:2004認証を取得。
 2005年（平成17年）
 本社を東京都世田谷区上用賀に移転。
 放送映像装置の設計・生産開始。
 2006年（平成18年）- 環境品質保証マニュアルによる製造開始。
 2008年（平成20年）- 建設業（電気通信工事業）許可取得。
 2010年（平成22年）- 有線放送装置の設計・生産開始。
 2013年（平成25年）- 映像伝送装置の設計・生産開始。
 2017年（平成29年）- 東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請。TCSホールディングスと支援スポンサー契約を締結。
 2018年（平成30年）- TCSホールディングスの完全子会社となる。会社更生手続終結。
 2019年（令和元年）- 自社製品インターフェースコンバーター、デジタルパステスタの販売開始

支店 
 福島工場
株式会社阿部商会（あべしょうかい）は、自動車用部品・用品、トラクター・建機用タイヤ・用品等を輸入・販売する会社である。

概説
1948年、創業者である阿部文治により、パンク修理、自動車部品の販売を行う会社として設立。
1954年より自動車部品の輸入を開始。
1964年、自動車販売会社・阿部モータースを設立。設立当初はトライアンフの輸入販売を行うが、メーカー都合によりトライアンフ販売をやめ、1982年よりBMW正規販売代理店となる。
1971年のピレリタイヤ日本独占販売権獲得より、用品、機械等の輸入も開始。全国販売網も確立させる。
2018年、多摩市にてアメリカ車の並行輸入車ディーラー・ABE CARS Tama Garageを開店。
2023年、自動車販売会社・ABE AUTOMOBILEを設立。高輪にてランドローバー正規販売代理店「ランドローバー高輪」を開店。

主な取扱ブランド
AMSECHS - MINIチューニング
Bilstein - ショックアブソーバー
THULE - ルーフキャリア
Eibach - スプリング
ATS / MAK / BBS - アルミホイール
REMUS - マフラー
Nokian Tyres /  / MAXXIS / Pirelli / Continental - タイヤ
ACDelco - 北米車部品、バッテリー
SWAG - 欧州車部品
ATE - ブレーキ
OPTIMA / VARTA - バッテリー
Eagle / AOP / HELLA - ライト
Trellborg / BKT - 農機・建機タイヤ
CEMB / GS / Snap-on / OMER - 機械
シルコリン（フックス） - 潤滑油
木馬（もくば）は、木で作られた馬、特に子供のための玩具として作られたものを指す。馬を模した玩具は紀元前から存在するもので、また世界中で広く例が見られる。玩具としての「木馬」は、子供がその背にまたがって後に揺らして遊ぶもの（揺り木馬）と、長い棒の先に馬の頭をつけ、棒の部分にまたがって遊ぶもの（棒馬）の二種類に大別されるが、揺り木馬のように全体が馬の形をしたものでも前後に動かないもの、車輪がついていて引っ張って遊ぶものなどもある。

揺り木馬 

子供が背に乗って揺り動かすための木馬は、木製の玩具としては歴史的に最も古いと考えられ、その源流は紀元前5世紀までさかのぼることができる。玩具史家アントニア・フレーザーによれば、この頃のギリシャの政治家・軍人アルシバイアデス（紀元前450年 - 同404年）なる人物が、自分の子供にまたがって遊ぶための木馬を与えているという。同時期の古代エジプト・オキシリンコス遺跡からも木製の馬が発掘されており、もともとは車輪が付いていたものと推測されている。紀元500年にはイギリス、フランス、ドイツ諸国に木馬があったが、これには地中海世界を広く征服したローマ帝国の遊戯文化が背景をなしていると考えられる。

戦士や兵隊への憧れもあり、木馬は中世から近世にかけても子供に人気のある玩具であった。現在よく見られる、弓形の台に乗ったタイプの揺り木馬は、19世紀初頭のヨーロッパにおいて広く用いられていたものである。こうした木馬の生産は、19世紀半ばから工業化され大量生産されるようになった。

日本においては武士の子弟が乗馬の訓練を行うための木馬が古くから存在しており、戦国時代の武将・武田信玄が、その幼少期に自分の木馬に取り憑いた物の怪を退治したという伝説もある。この種の木馬は厚板で作られており、手綱や鐙をつけ、これを使って鞭の当て方や乗り降りなどの練習をした。鞍を掛けておく道具としても用いられ「鞍掛」と呼ばれている。このように乗馬を習うために木馬を用いる例は中国にもあったという。上述のような揺り木馬が入ってくるのは明治時代であり、当初はもっぱら上流階級の家庭で用いられていた。

2014年現在、ギネスブックには世界最大の揺り木馬として、イスラエル・カディマのOfer Morという人物によって制作された、長さ7.6メートル、幅3.22メートル、高さ6.10メートルの巨大木馬が登録されている（2010年登録）。

棒馬（ホビー・ホース） 

棒馬（ホビー・ホース、en）と呼ばれる、棒の先に馬の頭をつけた木馬も古くから存在しているもので、古代ギリシャの哲学者ソクラテスの家にもあったという。中世ヨーロッパの木版画や彫刻にも頻繁に現われており、中世世界全体に広く普及していたことがわかる。ヨーロッパではトランペットで口上を述べてホビー・ホースを売る行商がいたほどの人気ぶりで、17世紀には三十年戦争の終結を記念して作られたペニー銀貨の絵柄にも棒馬が使われた。故事によれば当時、ハプスブルク家に仕えたイタリー出身の軍人ピコローミエ大公のもとに1000人あまりの子供が棒馬を持って訪れ、この記念銀貨を貰って帰っていったという。

ただし棒馬で揺り木馬を指す用法もある。「ホビー」（hobby）はもともと「ゆっくり歩く中小規模の馬」を意味する言葉で、14世紀においてすでに中英語 "hobyn"の形で使われていた。今日 "hobby" が「愉しみ・趣味」を意味するのは、「気晴らしをする」という意味の慣用句 "to ride one's hobby-horse"（棒馬に乗る）が転じて"hobby"の本義になった結果である。

このほか「スティック・ホース」 (stick horse)、「コック・ホース」 (cock horse) の呼び名もあり、後者の呼び方は著名なマザー・グース「」 ("Ride a cock horse to Banbury Cross") にも表れている。棒馬はまた、伝統的な祭礼で踊り手が腰につけたり、仮装者が頭に被ったりする作り物の馬を意味する言葉としても用いられている。

日本にも竹を使った同様の伝統玩具があり「春駒」と呼ばれている。もともとは馬の頭がなく、単に竹の棒に紐をつけて手綱に見立てたものがはじまりで、このような玩具（「竹馬」）は平安時代にはすでに存在し、文献では『雑言奉和』（901年）に最古の言及が見られる。江戸時代中期の絵草子では、練り物の馬の頭がついた非常に凝った作りの春駒が描かれている。現在一般に「竹馬」と呼ばれている、竹竿に横木を付けてその上に乗って遊ぶ玩具も、竹竿の部分またがって遊ぶ古い「竹馬」の変形として江戸時代に現れたものである。

中国にも棒馬にあたる同様の玩具で「馬几」（マール、「お馬さん」の意）と呼ばれるものが存在しており、紀元前1世紀にすでにこのような玩具が遊ばれていた。
自転車技士（じてんしゃぎし）とは、経済産業省の後援により実施されている日本の民間資格で、自転車の組立、検査及び整備を行う自転車専門の技術者である。

概要 
平成17年、自転車の組立整備に起因する事故防止のため、従来の資格であった「自転車組立整備士」を「自転車技士」へ名称変更し、有効期限5年とする更新制度を導入する。

自転車技士は、サイクルショップなどで自転車を販売する際に、組立、検査、整備作業等を行い、自転車の安全性を保証する「JISマーク」、「SGマーク」、「BAAマーク」のついた自転車は、自転車技士が最終的な組立や点検調整を実施することが定められている。

試験は一般財団法人日本車両検査協会により実施されている。

受験資格 
18歳以上
自転車の安全利用に関しての指導と自転車の点検整備について2年以上の実務経験があること。

試験内容

学科試験 
自転車組立、検査及び整備に関する基礎知識が問われる。

実技試験 
指定された仕様の新車(市販のスポーツ車またはマウンテンバイク)を7分組の状態から分解および組立が試される。

過去の実施状況 
平成25年度
受験者数 (実技 2024人)・(学科 1931人)
合格者数 1220人
合格率 55.6%
平成24年度
受験者数 (実技 2421人)・(学科 2514人)
合格者数 1828人
合格率 68.0%
平成23年度
受験者数 (実技 2243人)・(学科 2345人)
合格者数 1493人
合格率 58.9%
平成22年度
受験者数 (実技 2071人)・(学科 2095人)
合格者数 1232人
合格率 54.1%
平成21年度
受験者数 (実技 1921人)・(学科 1853人)
合格者数 1185人
合格率 58.5%
平成20年度
受験者数 (実技 1600人)・(学科 1566人)
合格者数 1140人
合格率 65.8%
平成19年度
受験者数 (実技 1480人)・(学科 1765人)
合格者数 1280人
合格率 65.2%
平成18年度
受験者数 (実技 1485人)・(学科 1481人)
合格者数 640人
合格率 38.7%
形象物（Day shapes）とは、昼間において水上を航海中（航行中に加え、錨泊中、岸壁係留中、乗揚げ（座礁）の状態も含まれる）の船舶のマストに、他船に識別できるように掲げられた標示物のことである。

規定

形象物の形状と寸法は、1972年の海上における衝突の予防のための国際規則（1972年COLREG規則）、海上衝突予防法で細かく規定されている。形状は球形、円錐形、円筒形、菱形の4種類あり、色は黒色と決められている。
それぞれの形象物の寸法・形状の規定は以下となる。

球形：直径が0.6m以上
円錐形：直径が0.6m以上で高さは底の直径と同じ
円筒形：直径が0.6m以上で高さは水平直径の2倍
菱形：直径0.6m以上で、高さが底の直径と同じ寸法の円錐をその底面で上下に結合させた形のもの
それぞれの形象物は1.5m以上の垂直間隔をあけて掲示することが規定されている。ただし長さが20m未満の船舶は形象物の垂直間隔を減じることができるとしている。使用しないときに畳んでコンパクトにできるように金属ワイヤーを骨組みにしてネットを張ったものが一般的である。

規定の昼間とは日出から日没までのことではなく、太陽が水平線や地平線の下にある薄明時も含まれる。この時は灯火とともに使用すべきであると規定されている。

規定の長さ以上の曳航物を一列に引いて航行する船舶、帆を用いたり帆・機関を併用して航行中の船舶、漁撈に従事中の漁具を引く船舶、何らかのアクシデントが発生し操船が困難な船舶、座礁中の船舶、錨泊中の船舶、海上で作業中の作業船、掃海作業中の船舶などは規則で決められた方法に則り、薄明時を含む昼間において他船からよく視認できるように形象物を掲示することが決められている。

特記：20m未満の水上の船舶は形象物の寸法を規定より小型にできる。
運転不自由船 - 機関、舵、帆などの不調により操船の困難な船のこと。
喫水制限船 - 水深が浅かったり海底の障害物などにより自船の喫水条件で航行が可能な周囲の水域が限定されることで、進路が著しく制限された船舶のこと。
操縦性能制限船 - 他の船舶の進路を避けることができない船舶のうち、機器の不調からではなく海上での作業を原因とするものを指す。その操縦性能を制限する作業に該当するものとして、「航路標識敷設等の作業」、「進路から離れることを著しく制限する曳航作業」、「浚渫等の水中作業」、「潜水夫作業」、「掃海作業」を規定している。
航路標識敷設等の作業 - 航路標識・海底電線・海底パイプラインの敷設・保守・引揚げ作業、浚渫作業・掃海作業・潜水夫作業を除く他の水中作業、水上航行中の補給・人の移乗・貨物の積み替え作業、航空母艦や水上戦闘艦などの甲板上の航空機の発着作業が該当する。
進路から離れることを著しく制限する曳航作業 - 大型クレーン船、オイルリグ、浮きドック、大型重量物運搬船などの曳航作業が挙げられる。
浚渫等の水中作業 - 「航路標識敷設等の作業」に該当する水中作業・掃海作業・潜水夫作業を除く、浚渫その他の水中作業が該当すると規定している。
自転車安全整備士（じてんしゃあんぜんせいびし）とは、自転車の点検・整備のほか交通安全指導を担う民間資格で、公益財団法人日本交通管理技術協会が実施する「自転車安全整備技能検定」に合格した者である。
技能検定試験は警察庁の後援により実施されている。

概要 
自転車の点検整備と安全利用の指導について専門的な技能をもち、点検・整備の上、安全性を確認した自転車に「TSマーク（傷害保険・賠償責任保険付）」を添付し、交通安全指導を行う。
なお、TSマークは自転車安全整備士資格保持者でなければ添付できない。

受験資格 
18歳以上
自転車の点検及び整備並びに自転車の安全利用に関する指導に関し、2年以上の実務経験があること。

試験内容

実技 
指定された仕様の受験用自転車を受験者が持参し、7分組の状態から分解及び組立の実技について試験が実施される。
分解(25分)・・・後車輪、チェーン、リヤディレーラの取外し等。
組立(80分)・・・分解した状態から適切な工具を使用して、一般用自転車に適合する完成車にする。
減点方式で審査され、減点の合計が30点以下で合格とする。

学科 
試験は下記項目について問われ、マークシート形式で行われる。
100点満点中、70点以上を合格とする。
自転車の構造および機能に関する知識。
自転車の点検整備に関する知識。
自転車の安全利用の指導に関する知識。

面接 
下記項目についてそれぞれＡ・Ｂ・Ｃの３段階評価をし、更にこれを総合評価する。
総合評価のＡ及びＢを合格とし、Ｃを不合格とする。 

安全利用に関する知識の表現。
自転車利用者に応じた的確な指導。

過去の実施状況 
平成21年度
受験者数 2067人
合格者数 1456人
合格率 70.4%
平成20年度
受験者数 1712人
合格者数 1195人
合格率 69.8%
平成19年度
受験者数 1505人
合格者数 1045人
合格率 69.4%
一般社団法人プラズマ・核融合学会（ぷらずまかくゆうごうがっかい）は、愛知県名古屋市千種区内山3-1-1桜通内山ビル4Fに本部を置く日本の工学系学会である。1983年に設立された。学会の略称は。

1958年湯川秀樹博士を会長として生まれた研究者組織「核融合懇談会」が母体となって、1983年学術団体「プラズマ・核融合学会」として発足した。2005年現在は、プラズマ理工学及び核融合科学に携わる研究者・学生ばかりでなく、宇宙プラズマやプラズマ応用技術等に関心を持つ人々が広く参加している。

歴史 
 1958年2月10日 - 核融合懇談会創立。
 1983年 - プラズマ・核融合学会創立。
 1988年 - 社団法人化。
 2000年 - 九州・沖縄・山口支部設置。
2006年　英文電子ジャーナル「Plasma and Fusion Research (PFR) 」創刊。(ISSN 1880-6821)
2008年10月　プラズマ・核融合学会誌第84巻特集号「核融合50周年記念　我が国における核融合の歴史と将来展望」発行
 2012年 - 一般社団法人化。

会員 
 正会員
 学生会員
 賛助会員

歴代会長 
プラズマ・核融合学会の歴代会長は以下の通り（括弧内の数字は就任した年）。

任意団体（プラズマ・核融合学会） 
 山本賢三（1983～1987）

社団法人プラズマ・核融合学会 
 山本賢三（1988）
 関口　忠（1989～1990）
 森　　茂（1991～1994）
 飯吉厚夫（1995～1998）
 井上信幸（1999～2002）
 髙村秀一（2003～2006）
 松田慎三郎（2007～2008）
 本島　修（2009～2010）
 小川雄一（2011）

一般社団法人プラズマ・核融合学会 
 小川雄一（2012）
 二宮博正（2013～2014）
 小森彰夫（2015〜2016）
 吉田善章（2017〜2018）
 森　雅博（2019〜）

主な催事 
 年会（毎年1回）
 若手夏の学校(2019年度より「若手フォーラム」にリニュアル）
 高校生シンポジウム

主な出版物 
 『プラズマ・核融合学会誌』（機関誌）
 『Plasma and Fusion Research（PFR）』（英文電子ジャーナル）
 『Journal of Plasma and Fusion Research SERIES（JPFR SERIES）』（研究会論文集）
国鉄タム2400形貨車（こくてつタム2400がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）及び1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道（JR貨物）に在籍した私有貨車（タンク車）である。

概要 
本形式は、酢酸、無水酢酸専用の15t 積タンク車として1951年（昭和26年）3月16日から1964年（昭和39年）11月30日にかけて5ロット7両（タム2400 - タム2406）が、汽車製造、新潟鐵工所、日立製作所、富士重工業の4社で製作された。3両（タム2400 - タム2402）が無水酢酸専用車、4両（タム2403 - タム2406）が酢酸専用車である。

落成時の所有者は、大日本セルロイド（社名はその後ダイセルを経てダイセル化学工業となった。現在では再度ダイセル。）、電気化学工業の2社であった。夫々の常備駅は、信越本線の新井駅、北陸本線の青海駅であった。

電気化学工業所有車の内1両（タム2406）は、チッソへ名義変更された。

タンク体材質は、所有者により違いがあり大日本セルロイド所有車5両（アタム2400 - アタム2404）はアルミニウム製、電気化学工業所有車2両（タム2405 - タム2406）はステンレス鋼製であった。アルミニウム製の車両の記号番号表記は、破損防止の注意喚起のため副記号「ア」を冠し、「アタム」と称し、タンク体には「純アルミ」と標記された。

荷役方式は全車ともマンホールからの上入れ、空気管と液出管を用いた空気圧による上出し方式である。両管はタム2406を除く全車がS字管を装備している。

貨物列車の最高速度引き上げが行われた1968年（昭和43年）10月1日ダイヤ改正対応のため、一段リンク式として落成した6両（タム2400 - タム2405）の軸ばね支持方式が二段リンク式に改造された。

1979年（昭和54年）10月より化成品分類番号「燃侵38」（燃焼性の物質、侵食性の物質、引火性液体、腐食性のあるもの）が標記された。車両によっては「燃侵83」、「侵燃83」と標記されていることもあるが、意味は同じである。

全長は8,200mm、全幅は2,320mm、全高は3,697mm、軸距は4,200mm、自重は9.4t - 11.7t、換算両数は積車2.4、空車1.0である。

1987年4月の国鉄分割民営化時には2両（アタム2403 ,アタム2404）がJR貨物に継承されたが、1991年（平成3年）6月に最後まで在籍した1両（アタム2403）が廃車となり形式消滅した。

年度別製造数 
各年度による製造会社と両数、所有者は次のとおりである。（所有者は落成時の社名）
 昭和25年度 - 3両
 汽車製造 3両 大日本セルロイド（アタム2400 - アタム2402）
 昭和29年度 - 2両
 新潟鐵工所 1両 大日本セルロイド（アタム2403）
 新潟鐵工所 1両 大日本セルロイド（アタム2404）
 昭和30年度 - 1両
 日立製作所 1両 電気化学工業（タム2405）
 昭和39年度 - 1両
 富士重工業 1両 電気化学工業（タム2406）