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デルセー(DELSEY)は、フランス発祥のスーツケースおよびバッグ類のブランドであり、その商品を製造・販売する会社。日本では、「株式会社デルセージャパン」と代理店数社が販売している。

概要 
年間300万以上のスーツケースを生産・販売し、110ヶ国以上に供給する。TUMIやサムソナイトと並ぶ世界的なブランドである。
米Cosmopolitan誌が選ぶ、ベストラゲージブランド2019にも選出された。
フランスのパリ本社で設計を行っており、デザイン性に定評がある。

パリに本社を置き、アメリカ合衆国と香港にも地域本社を置き、日本を含めた世界各国に支社を持つ。

1946年にDelahaye社とSeynhaeve社が合併し、双方の頭文字3字を取り、現在のDELSEYが発足した。

代表的な商品名は、「シャトレ」「ヘリウム」「ベルモント」「チュレーネ」など。

沿革 

 1911年　カメラやタイプライターなどのレザーケースを専門に製作するDelahaye社創業
 1946年　Delahaye氏が所有する会社とSeynhaeve兄弟が所有する会社が合併しDELSEY社を創業
 （当初の社名はDelSey社）
 1965年　DELSEY社初のハードタイプスーツケースを発表
 1970年　フランス製高級ハードタイプスーツケースAIRSTYLE（エアスタイル）を考案
 1972年　初の収納可能なキャスター(2輪)付ハードタイプスーツケースを発表
 1975年　新型ポリプロピレンを採用したハードタイプスーツケースを発表し、Export Oscar受賞
 1984年　単一型流し込みフレームHELIUM（ヘリウム）を発表
 1986年　CLUBで、Janus de |'Industrie受賞
 1987年　二度目のExport Oscar受賞
 1991年　AXIOMEで、Janus de |'Industrie受賞
 1992年　AXIOMEで、英国LUGGAGE協会 The Product of the Year Awardを受賞
 1993年　新コンセプトであるバイオデザインのVOLUME（ボリューム）を発表
 1996年　ENVOLで、Innovation in Designを受賞
 1997年　ポリプロピレン製ハードタイプスーツケースDELSEY FIRST（デルセーファースト）を発表
 1998年　カンヌ・タックス・フリー・ワールドワイドエキジビジョンで銅メダルを獲得
 2001年　DELSEY 4×4で、OBSERVEUR DU DESIGNを受賞
 2002年　ハードとソフトを一体にした、2層構造のスーツケースCOMBY（コンバイ）を発表
 2003年　VOLUME FRESHで、パリ皮革製品ショーのMost Appealing Productを受賞
 2004年　CARISMAで、パリ皮革製品フェアのtop favouriteに選出
 2010年　革新的な閉鎖機構であるZIP SECURI TECHを開発。強化ファスナーの二重化により防盗性を高める。
 2016年　ZIP SECURI TECHに改良を加えたZIP SECURI TECH 2を開発。ファスナーの引手をスライダーから引き抜けなくしてさらに防盗性を高める。
             各種スマートフォンにConnected(繋がる)スーツケース、Pluggageを発表。　フランスロイター誌でフランス国内で12月に販売開始予定と発表。 
 2017年　エールフランスとのコラボスーツケースを発表。
 2019年　ZIP SECURITECH 2に改良を加え、盗難時に破壊されやすいファスナーの引手を防護ケースに収めたZIP SECURI TECH 3を開発。防盗性をさらに高める。

日本におけるアフターケア 
2015年のデルセー日本法人設立後に日本国内販売店で購入した製品は、購入元にアフターサービスを依頼できる
海外購入のデルセー製品は、日本国内の販売店経由でアフターサービス依頼できる。
株式会社松崎がライセンス契約により生産した、1980年～2000年頃に製造販売されたデルセー商品は、松崎の2010年の自己破産によって修理が不能となった。
モンシェール（株式会社Mon cher）は、大阪府大阪市北区に登記上の本店を置く洋菓子の製造･販売、喫茶を経営する会社である。ロールケーキブームの火付け役とされる。

会社概要 
在日韓国人
の双子の姉妹である金美花（社長）と、金春花（専務）により2003年9月4日に有限会社サンドゥルオンとして設立され、2007年7月25日より株式会社モンシュシュとなり、2012年10月1日より現在の社名となる（屋号は同年7月1日に変更）。また、二人の姉は経理担当として経営に参画している。

以前は、アンビエント堂島ホテル内にて販売していたが2006年に退去し、現在は関西・関東を中心に複数の店舗を展開する。2010年10月には上海のワールドフィナンシャルセンターに海外1号店、2011年1月に上海久光百貨店に2号店、同年11月には上海メトロシテティ（勝羅城）に3号店をオープンした。

ロールケーキブームにより2010年9月には売上高が67億円に達したが、ブームの終焉に伴い2014年、2015年ごろには45億円前後に落下した。2010年12月に尼崎市臨海部で土地を取得し、工場建設を進めたが、東日本大震災により断念、土地も手放した。

商品

堂島ロールの製作者・考案者は有田逸郎。金春花は、アンビエント堂島ホテルにて営業していたケーキショップ「モンシュシュ」にて「堂島ロール」を製造・販売する。この堂島ロールは2010年モンドセレクションで最高金賞を受賞した。2009年時点で商品を買うための行列ができていた。

各種問題

商標問題 
 2010年1月20日、モンシュシュの商標権を巡り、洋菓子メーカーのゴンチャロフより提訴され、敗訴する。

 モンシェールは、考案者が販売していた堂島プレミアムロールケーキを、営業上の利益を侵害されたとして、有田逸郎の菓子メーカー・堂島プレミアムを相手取り大阪地方裁判所に訴訟を提起。2016年には堂島プレミアムに対して、ロゴの使用を禁じる仮処分命令が出され、2018年4月17日には使用差し止めと損害賠償3,400万円の支払いを命じる判決が言い渡された。

労働問題 
2012年5月10日、労働基準法違反（割増賃金不払い）の疑いで天満労働基準監督署から、残業時間の短縮と過去2年に渡る未払い賃金の支払いを求める是正勧告を受ける。正社員に対しあらかじめみなし残業時間を設定し定額に固定した残業手当込みの月額給与を支払っていたが、実際の残業時間はみなし残業時間を大きく超過していたことが法令違反とみなされ指導される
。

その他
関西空港発の日本航空の一部路線では、堂島ロールを機内食として提供する企画も存在した。
アイシングラスとは、魚のを原料として抽出されたゼラチンのことである。の一種であるが、そのうちで高級なものとして区別される。

アイシングラスは固体状の製品で流通し、半透明の薄いシートのことが一般的である。魚の鰾を原料として、機械的な方法で抽出される。古くは、チョウザメ、なかでもオオチョウザメ（ベルーガ）の鰾を原料として製造された。その後、1795年にイギリスのウィリアム・マードックが、タラの鰾を原料として魚膠を製造する方法を開発し、安価な代替品として量産に成功した。日本では、ニベと呼ばれる種類の魚の鰾から取った膠が接着剤として重用され、その名もニベと呼ばれた。主な産地はソビエト連邦であった。

ワインやビールなどの酒類を製造する際に、清澄剤として使用される。そのため、厳格な菜食主義をとる人には、アイシングラスを使用する種類の酒類は忌避すべき食品ということになる。ほか、食用用途としては、コンソメゼリーなどの料理にも用いられる。薬品製造にも使用されている。接着剤としても広く用いられ、より強力な合成接着剤が開発された現在も絵画の修復などに用いられている。
ビリヤードボール・コンピュータは、ボールの力学的な運動を基にした可逆計算モデルである。エドワード・フレドキンとトマソ・トフォリによって1982年に提案された。エレクトロニクスによるコンピュータが電流電圧により情報を伝達し、またいわゆる能動素子を利用して論理演算を行うのに対し、ビリヤードボール・コンピュータでは摩擦のない理想的なビリヤードボールの慣性による等速直線運動と完全弾性衝突による反発が情報を運び論理演算を行う。可逆計算を考察する上で有用なモデルのひとつである。

概要 
ビリヤードボール・コンピュータは、摩擦のない理想的なビリヤードボールの慣性による等速直線運動と完全弾性衝突による反発が情報を運び論理演算を行う。

論理回路は次のように構成する。ボールの通る道筋が回路にあたり、回線上の信号はボールがその場に存在するかどうかで表される。論理ゲートはボールの道筋の衝突する交点になる。特に、箱やパイプを適切に配置することでトフォリゲートを作ることができ、これを使って他のどのような可逆論理ゲートも構成することができる。つまり、適切に設計すればどのような計算でもビリヤードボール・コンピュータ上で行うことができる。

ビリヤードボール・コンピュータはチューリング完全である。したがって一見単純そうではあるけれども、（停止性問題の証明の方法などと同種の手法を利用することで）複雑なコンピュータでは、ある地点をボールが通過することが起こり得るか起こり得ないかは決定不能かもしれない。

応用 

セルオートマトン上でビリヤードボールコンピュータをシミュレートすることができる。シミュレーションを行うことのできるのはやと分類されるもので、まとめてと呼ばれる。このシミュレータ下ではボールは一定のスピードで常に軸に並行に進む。ボールや論理ゲートはそれぞれに対応したパターンの生きたセルとして配置され、それらが死んだ空のセルの間を移動することで計算を進める。

以下は似た原理を利用するものに関してであるが、必ずしも可逆ではない。

カニコンピュータ 

神戸大学との研究で、ビリヤードボールの代わりにカニを使って論理ゲートを実現したというものがある。実験に使われたカニは西表島に生息するミナミコメツキガニの仲間(Myctiris guinotae)で、英語で兵隊ガニと呼ばれ、群れて同じ方向に移動する習性がある。群れがぶつかり合流したとき方向が一定に定まることを利用して、論理演算を行うことができる。仕切りで作った交差点に群れを同時に追い立てることで計算を実行する。演算の結果はカニが交差点の先のどの終端にたどり着いたかでわかる。

サンドボックスゲーム 
Minecraftのようなサンドボックスゲームや、スーパーマリオメーカーのようなゲームマップコンストラクションソフト等の世界内に論理演算などを実装する際に、ゲーム内でのオブジェクトの衝突など、ビリヤードボール・コンピュータに似た原理が利用される。
油紙（あぶらがみ、ゆし）とは、紙の表面に薄く油を引いて乾燥させたものである。素地となる紙の種類や表面に引かれる油の種類によって防水、耐水、防錆の用途で用いられる。

2000年代の日本においては専門性の高い代替品の登場などにより生産量が減少しており、生産者も美濃紙のメーカーの一部などに限られている。

主な用途

防水・耐水 
油紙には防水性や耐水性があるので、次のような物に用いられる。
 和傘
 合羽
 荷造用の梱包資材
 医療用（ガーゼの固定など）

江戸時代には促成栽培用の温室にも利用されていた。

防錆 
釘の保存など金属製の小物が錆びることを防ぐ目的で用いられる。
レキットベンキーザーは、イギリス・ロンドン郊外のバークシャー州・スラウに本社を置く、トイレタリー分野を中心とした日用品・医薬品・食品メーカー。レキットベンキーザー・グループとして、ロンドン証券取引所に上場している。

歴史 
1999年12月に、イギリスを拠点とするレキット＆コールマン社 と、オランダを拠点とするベンキーザー社 が合併して発足した。世界約60ヵ国に事業所を置き、200か国以上で製品を販売している。

レキット＆コールマン社は、1840年にがキングストン・アポン・ハルで創業した。1886年に最初の海外事業所をオーストラリアで開業し、1888年にロンドン証券取引所に株式上場した。1938年にマスタードの製造で知られたノリッジの社と合併して社名をに変更し、1994年にヘルスケア企業のを買収するなど事業拡大を続けたが、コールマンの食料品部門は1995年に売却している。ベンキーザー社は、1822年にがドイツで工業製品と消費財の生産で創業し、1997年に株式上場した。

1999年に両社が合併してレキットベンキーザーが発足し、サプライチェーンを再編して成長した。2005年にブーツから鎮痛剤のNurofen、のど飴のStrepsils、面皰治療薬のクレアラシル、それぞれの製造権を得た。2010年にからDurexの製造権を得た。

セーブ・ザ・チルドレンの有力スポンサーの一つとして知られている。

日本法人

概要 
設立当初はエステー化学と販売提携して、脱毛剤『ヴィート』と食器洗い機用洗剤『フィニッシュ』の輸入販売を主としていたが、親会社の同業他社買収などで業容を拡大した。

世界各国のレキットベンキーザー社は、漂白剤、住居用洗剤、殺虫剤などトイレタリー製品のほかに、のど飴や胃腸薬などOTC医薬品も販売するが、日本市場では後発企業として『ドクター・ショール』や『薬用せっけんミューズ』など他社から買収したブランドを中心として、商品点数が絞られている。

現在はノエビアホールディングスの子会社であるボナンザに販売を委託する『クレアラシル』を除き、当社による直販体制となっている。

沿革 
 2000年7月 - 日本法人設立。
 2006年 - ブーツ・ヘルスケアから、ニキビ用の医薬品・医薬部外品のブランド「クレアラシル」の事業を買収、日本での発売元となる。
 2007年 - 親会社のレキットベンキーザーplcが、アース製薬と業務提携する。アース製薬は、レキットベンキーザー社が世界で展開するハウスホールド製品の日本における包括的独占販売契約を締結した。
 2008年5月 - 米国P&G（ザ・プロクター・アンド・ギャンブル・カンパニー）が日本で展開する薬用石鹸「ミューズ」の事業承継を合意する。
 2008年9月1日 - 薬用石鹸「ミューズ」の販売委託先をアース製薬に変更し、製造はレキットベンキーザーの自社生産へ移行する。
 2008年10月31日 - 日本国内における自動食器洗い機専用洗剤「フィニッシュ」、エステー化学（現エステー）との販売業務提携を解消。
 2008年11月1日 - 自動食器洗い機専用洗剤「フィニッシュ」の日本国内販売元がアース製薬となる。
 2010年3月8日 - 世界60か国で発売されている芳香消臭剤「エアーウィック」を発売する。「エアーウィック アイモーション」が主力商品。
 2010年6月29日 - 英国レキットベンキーザーplcがSSLインターナショナルを買収したことで、当社はSSLインターナショナルの日本法人であるエスエスエルヘルスケアジャパンを買収した。
 2014年2月10日 - 本社所在地を港区芝浦から品川区東五反田に移転し、大井オフィスと機能を統合する。
 2019年12月31日 - 当社の関連企業であるレキットベンキーザー・アジアパシフィック・リミテッドとアース製薬との間で締結していた日本国内での販売における業務提携を契約満了に伴い解消。翌2020年1月1日より「フィニッシュ」と「ミューズ」を当社による直販体制へ移行。

日本で展開しているブランド
カナリア株式会社（英語名称：canaria Inc.）は、神戸に拠点を構え、遠隔撮影用のリモコン雲台を開発・製造・販売している会社である。現在は主に映像業界である放送局各社、映像制作会社向け、及び医療用のリモコン雲台の製品を開発・製造・販売している。その他にも研究・開発、土木・建設の業界向けの製品も取り扱っている。

沿革
1970年4月 - 甲南エレクトロニクス個人創業
1980年8月 - 法人化　資本金500万円　代表取締投社長に岡田恒昌就任
1985年1月 - 資本金1,000万円に増資
2008年4月 - 「カナリア株式会社」に社名変更
2008年4月 - 代表取締投社長に岡田充弘就任

事業内容
リモコン雲台製品の開発・製造・販売・レンタル
Web・映像・CG制作、SEOコンサルティング
HCパフォーマンスコンサルティング

主な製品
ビデオカメラリモコン雲台（シングル）
ビデオカメラリモコン雲台（マルチ）
ビデオカメラリモコン雲台（ライト）
一眼レフリモコン雲台
3軸リモコン雲台
PC制御リモコン雲台
高精度リモコン雲台
伸縮ポールリモコン雲台

主な取引実績
テレビ局：日本放送協会、日本テレビ放送網、TBSテレビ、朝日放送他
機材レンタル：サークル、ビデオサービス、ティスマンサービス、ベスコ他
メーカー：ソニー、パナソニック、キヤノン、三菱電機、トヨタ自動車他
大学：東京大学、早稲田大学、大阪大学、千葉大学、同志社大学他
エネルギー：東京電力、中国電力、東北電力、大阪ガス他
建設：鹿島建設、大成建設、大林組、竹中工務店他
官公庁：国土交通省、通商産業省、横浜税関、大阪府警察、兵庫県警察他
谷口インキ製造株式会社（たにぐちインキせいぞう）は、印刷用機材やインクの製造販売を主な事業とする日本の企業。

概要 
茨城県常総市内守谷町に本社、工場を置き、その工場を生産の拠点にする、中堅インクメーカー。当社が製造するインクの速乾性は、業界内で一定の評価を得ている。社内には研究施設があり、この研究施設で大手メーカーに劣らない製品を開発している。1991年には、コンピュータによるカラーマッチングシステム「調色名人」を開発。「調色名人」は中堅・中小企業機械開発賞と全国中小企業融合化促進財団優秀製品賞を受賞した。

沿革 
 1914年（大正3年）6月 創業
 1948年（昭和23年） 株式会社化
 1966年（昭和41年） 高級インク「ニュークラウン」の製造を開始
 1991年（平成3年） カラーマッチングシステム「調色名人」の製造を開始
2017年（平成29年）本社を大利根工場内に統合
フレックスジャパン株式会社は長野県千曲市に本社を置く、ワイシャツ・ジャケット等を製造・販売するアパレルメーカーである。

概要 
江戸時代より加納屋商店として繊維商を営み、後にワイシャツ専門メーカーとして製造・及び販売を開始。カブトムシのロゴマークと高原シャツブランドの名前で長い間親しまれてきたが、1985年（昭和60年）にフレックス株式会社、1993年（平成5年）にフレックスジャパン株式会社と数回にわたり社名を変更。現在に至る。
ビジネス向けのドレスシャツがメインの商品になるが、近年では手掛ける製品は幅広く、レディスシャツ・ジャケット・ベストなどのアイテムも製造・販売している。

沿革 
 前歴 — 江戸時代より加納屋商店として繊維商を営む。
 1940年 — 北信布帛雑品工業有限会社を設立。
 1952年 — ワイシャツ専門メーカーとして製造および販売を開始。
 1985年 — 社名をフレックス株式会社とする。
 1993年 — 社名をフレックス株式会社からフレックスジャパン株式会社に変更。
比推力可変型プラズマ推進機（ひすいりょくかへんがたプラズマすいしんき）とは、宇宙空間用電気推進の一種である。本来は核融合研究のひとつとして開発された。1977年にフランクリン・チャン＝ディアスにより基本的なコンセプトが固められ、惑星間航行用のエンジンとして研究が続けられている。

英語の略称であるVASIMRは｢ヴァシミール｣と発音する。

動作原理 

VASIMRは主に3つのセクションから成る。推進剤ははじめに1つ目のヘリコン･アンテナにより電離され、低温の（全体のガス温度が低い）プラズマとなる。2つ目のヘリコン･アンテナでRF放電によるICRH（Ion Cyclotron Resonance Heating:イオンサイクロトロン共鳴加熱）を利用したエネルギーのブーストが行われる。高いエネルギーを得たプラズマは磁場ノズル内で膨張、さらに電磁気的な推力を発生し、高速で後方へと加速される。

このような原理から、VASIMRは電熱加速のシステムとも、電磁加速のシステムであるともいえる（研究者は電熱加速ではないとしているが）。無電極のシステムであるため、電極の損耗に伴うシステム寿命の制限から開放されるだけでなく、DCアークジェットよりもはるかに高いプラズマ温度を達成することが可能である。

メリットと課題
一般に電気推進において、投入される電力が一定ならば、推力と比推力は反比例の関係になる。VASIMRではプラズマ生成と再加熱のセクションが分離していることから、電力投入の調整により推力と比推力のバランスを自在に制御できる。即ち、ミッションのあらゆる状況でエンジンの性能を最適化できる、ということである。VASIMRの最終的な目標では、比推力を3,000秒から5万秒まで変化させる。また、上記のように無電極のシステムであるから、寿命の制限を低減することが可能である。

VASIMRの開発において問題となるのは、磁場中でのプラズマの複雑な挙動である。ヘリコン･プラズマ自体の特性がいまだよく分かっていないため、この物理的な現象、加速に適した条件を見つけ出さなければならない。推進性能を確保するためには、より高密度のプラズマを生成し、効率的に加熱する必要がある。また、その原理上、VASIMRのプラズマは1回のアンテナ通過で十分なエネルギーを受け取らなければならない。

これまでの研究
フランクリン・チャン＝ディアスの開発したVASIMRは、彼自身の会社であるAd Astraロケット社およびNASA･ジョンソン宇宙センターのASPL (Advanced Space Propulsion Laboratory) で研究されている。これまでVX-10、VX-50、VX-100、VX-200といったシリーズが開発（数字は電力kWを示す）されてきた。彼らの最終的な目標は、4MWクラスのVASIMRにより有人火星飛行を達成することだが、はじめのマイルストーンは国際宇宙ステーションでVF-200（200kWクラス）の技術実証を行うことである。これは2015年の実現を予定していた。200kWという出力はステーションの供給電力をはるかに上回るため、15分程度の駆動時間になると見込まれていた。
しかし、2015年にNASAは国際宇宙ステーションにおけるVF-200の技術実証計画を中止した。NASAの報道官によると「国際宇宙ステーションはこのエンジンが目標とする出力の実証プラットフォームとして理想的なものではない」という。これに対してAd Astraは将来的に宇宙での技術実証を行った上で国際宇宙ステーションでのVASIMRの試験を行うことはオプションとして残されている、とした。2015年いっぱいはVX-200SSTMの100時間真空槽試験を含むNASAのNextSTEPプログラムでの協力が続けられた。

日本の東北大学ではVASIMRと同様の、高速プラズマ流をRF放電によって再加熱する手法について研究がされている。これは物理現象の解明という目的も含んでいる。東北大学のシステムは、イオン生成にMPDアークジェットを使い、磁場ノズルとヘリカル･アンテナによって生じる複雑な現象を計測している。
ブランプトン工場（Brampton Assembly）はカナダ、ブランプトンにあるクライスラー社の自動車組み立て工場である。

歴史 
この工場は、アメリカン・モーターズ社（AMC）が1986年にイーグル・プレミアの生産のために特別に設計したロボットでの組み立てを主体とする至高の技術を結集したブラマリー工場（Bramalea Assembly）として開設した。1987年8月に（他のAMCの資産と共に）クライスラー社により買い取られた。

この工場施設は、108.9ヘクタール（269エーカー）の敷地に295万m2の床面積を持ち、オンタリオ州、ブランプトン、ウィリアムズ・パークウェイ・イースト2000に所在する。

1992年6月にクライスラー・LHプラットフォーム車の生産が始まり、1997年に改良されたLH車に切り替わった。2004年1月には後輪駆動のLXプラットフォーム車の生産に切り替わった。

1991年に開設された付属の「ブランプトン・サテライト・スタンピング」（Brampton Satellite Stamping）は、LHプラットフォーム車の生産のために建設された。

ブランプトン工場は3交代制で操業され、4,200名以上の従業員を擁するブランプトンの街で最大の雇用主である。

2007年7月19日にクライスラー・グループは、ヨーロッパ市場へ投入するLXプラットフォーム車の準備のために生産設備へ5億USドルの投資を行うと同時にクライスラー・300、ダッジ・マグナム、ダッジ・チャージャーの改良のために120億USドルの投資をブランプトン工場に行うと発表した。

2007年11月1日にクライスラーLLCは、2008年初めにブランプトン工場でのダッジ・マグナムの生産を終了することを宣言すると共に1,000名の直接雇用の削減となるブランプトン工場での3交代制を終了すると発表した。

米国で2009年4月30日に提出されたクライスラー社の破産防止の法的手続きの結果を受けて5月1日にブランプトン工場とウインザー工場（Windsor Assembly）は操業を停止し、これによりブランプトン工場の約2,700名とウインザー工場の約4,400名の従業員が影響を受けた。トロントのエトビコにある部品工場は、債権者保護のための裁判所命令による整理にかかる30から60日の期間の操業停止になる5月10日まで操業を続け、300名の従業員がその影響を受けた。

整理後、クライスラー社は2010年初めからブランプトン工場で生産に入る予定の300とチャージャーの新モデルの発売を発表した。

生産車種

年度別生産数 
1988年 = 5万9,068
1989年 = 3万3,904
1990年 = 2万4,676
1991年 = 1万8,133
1992年 = 5万0,660
1993年 = 25万6,754
1994年 = 25万6,211
1995年 = 18万8,782
1996年 = 23万8,965
1997年 = 20万4,137
1998年 = 30万0,866
1999年 = 33万8,921
2000年 = 29万1,884
2001年 = 19万8,965
2002年 = 20万1,723
2003年 = 14万0,642
2004年 = 20万9,045
2005年 = 31万8,536
2006年 = 31万4,161
2007年 = 27万3,285

AMCのブランプトン工場 
現在のクライスラーの工場は、同じ名称で現工場の近くに所在したAMCの工場とは同一のものではない。

AMCは元々の「ブランプトン組立工場」（"Brampton Assembly Plant"）を1961年に開設した。この工場はアメリカン・モーターズ・カナダ社（American Motors Canada, Inc.）の一部であり、スティールズ通り（Steeles Avenue）とケネディ通り（Kennedy Road）の北東にあった。1987年にクライスラー社に買収されると、AMC部門とそのブランプトンとブラマリー（Bramalea）の2つの工場はクライスラーに吸収されてクライスラー・カナダ社（Chrysler Canada Limited）の一部となった。AMCの工場は1992年に閉鎖され、ウォルマートへ同社のカナダの倉庫として売却された。元のブランプトン組立工場ではランブラー（Rambler）、レーベル（Rebel）、ホーネット（Hornet）、グレムリン（Gremlin）、コンコード（Concord）やイーグルといった車が生産されていた。ジープ・CJ（Jeep CJ）、ラングラーも生産されていた。

この工場の残った建物が2005年に取り壊され、敷地は現在再開発中である。この中にはカナダで最初のロウズの住宅リフォーム店舗が入ることになっている。
LXプラットフォーム（LX platform）は、2000年代中期のダイムラー・クライスラー（現ドイツ・ダイムラーならびにアメリカ・クライスラー）社のフルサイズの後輪駆動乗用車用プラットフォームである。

概要 
LXプラットフォームは、先代のLHプラットフォームを基に簡単に後輪駆動や4輪駆動に転換できるように設計された米国で開発された。LXにはSクラス（W220）の前輪サスペンションのコントロール・アーム、Eクラス（W210）の5リンク後輪サスペンション、W5A580型 5速AT、後輪デフ、ESPといった数多くのメルセデス・ベンツ車の部品が使用されていた。LX車は、カナダ、ブランプトンにあるブランプトン工場で製造されている。ヨーロッパ市場向けと右ハンドル（RHD）の車は、オーストリアのグラーツでマグナ・シュタイア社が製造し、このプラットフォームはLEという呼称が与えられている。

使用車種 
LXプラットフォームを使用する車種：

このプラットフォームを使用するコンセプトカー：

派生プラットフォーム

LC 
LCプラットフォームはダッジ・チャレンジャー用に設計されたLXプラットフォームの短縮版。

LCプラットフォームを使用する車種：

このプラットフォームを使用するコンセプトカー：

LY 
LY プラットフォームはコンセプトカーに使用されたLXプラットフォームの延長版。

LYプラットフォームを使用する車種：
KeePer技研株式会社（キーパーぎけん）は、愛知県大府市に本社を置く、洗車用ケミカルおよび洗車用機器の開発・製造・販売、コーティング・洗車の技術指導などを行う企業である。

概要 
カーコーティングや手洗い洗車を専門に行う「KeePer LABO」の運営、およびガソリンスタンドなどでの「KeePer PROSHOP」のサービスブランド展開を行っている。また、洗車用ケミカルおよび洗車用機器の開発・製造・販売等を行うメーカーとしての機能も併せ持つ。

2021年(令和4年)12月現在、「KeePer LABO」は直営店97店舗・フランチャイズ店14店舗を展開、「KeePer PROSHOP」は日本全国で6,400店舗以上が運営されている。

また、2022年までSUPER GTのGT500クラスに参戦する「TGR TEAM KeePer TOM'S」のメインスポンサーとGT300クラスの「R&D SPORT」のセカンダリースポンサーを務めていた。

2023年のSUPER GTにおいては、GT500クラスに参戦する「TGR TEAM ENEOS ROOKIE」「Astemo REAL RACING」「TGR TEAM Deloitte TOMʼS」の3チーム、GT300クラスの「R＆D SPORT」の1チーム、計4チームのセカンダリースポンサーに就任した。

沿革 
 1985年（昭和60年） - 株式会社タニとして創業。
 1991年（平成3年） - 洗車スクールを開始。
 1993年（平成5年）
 2月 - 株式会社タニから分離する形で、アイ・タック技研株式会社を刈谷市に設立。「KeePre（キーパー）」のブランドを確立。
 4月 - 洗車・コーティング技術研修施設第1号となる「中央トレーニングセンター」を刈谷市に開設（2006年に大府市に移転）。
 1995年（平成7年）5月 - アクアプラス株式会社を設立。
 1998年（平成10年）7月 - 直営店「洗車屋 快洗隊」1号店を開店。
 2001年（平成13年）5月 - ドイツSONAX社と提携。
 2003年（平成15年）2月 - 株式会社快洗隊を設立。
 2007年（平成19年）
 7月 - 株式会社快洗隊、アクアプラス株式会社、有限会社トムテックの3社を吸収合併。
 12月 - 有限会社エムズカーケアパフォーマンスを吸収合併。
 2008年（平成20年）1月 - 社団法人中小企業研究センター賞（現・グッドカンパニー大賞）・新技術事業化推進賞を受賞。
 2010年（平成22年）4月 - ブランド（商標）名を「KeePre」から「KeePer（読み方は変わらず）」に、直営店「快洗隊」を「KeePer LABO（キーパーラボ）」に変更。
 2014年（平成26年）9月 - KeePer技研株式会社に商号変更。
 2015年（平成27年）2月 - 東証マザーズに上場。
 2016年（平成28年）
 3月18日 - 東証1部に市場変更。
 3月31日 - 名証1部に上場。
 2019年（令和元年）
9月20日 - VTホールディングスと資本業務提携を結ぶ。VT側がKeePer技研の議決権所有割合の20.06%の株式を取得し，同社の持分法適用関連会社となる。
2021年（令和3年）
5月28日 - 当社が実施した自己株式の買付に際し、VTホールディングスが所有する株式の一部（議決権所有割合の3.54％）を売却。これを以て、当社はVTHDの持分法適用関連会社から外れるが、業務提携関係は今後も継続する。

事業所 
 本社・名古屋営業所・中央トレーニングセンター（愛知県大府市）
 札幌営業所・札幌トレーニングセンター（北海道札幌市白石区）
 仙台営業所・仙台トレーニングセンター（宮城県仙台市太白区）
 郡山トレーニングセンター（福島県郡山市）
 新潟トレーニングセンター（新潟県新潟市中央区）
 東京営業所・関東トレーニングセンター（埼玉県三郷市）
 横浜営業所・横浜トレーニングセンター（神奈川県横浜市青葉区）
 大阪営業所・大阪トレーニングセンター（兵庫県神戸市北区）
 広島営業所・広島トレーニングセンター（広島県広島市安佐北区）
 福山トレーニングセンター（広島県福山市）
 四国トレーニングセンター（香川県高松市）
 福岡営業所・福岡トレーニングセンター（福岡県久留米市）
 鹿児島トレーニングセンター（鹿児島県鹿児島市）

イメージキャラクター 
 オリバー・カーン（2009年 - 2011年）
 阿川佐和子（2012年 - 2014年）
 吉田沙保里（2017年 -）
リートベルト法（リートベルトほう）またはリートベルト解析（リートベルトかいせき）は、オランダの結晶学者ヒューゴ・リートベルト (Hugo Rietveld) により考案された結晶構造の解析方法の1つである。粉末X線回折実験や粉末中性子回折実験により得られる回折パターンを結晶構造やピーク形状などに関するパラメーターから計算される回折パターンで最小二乗法を用いてフィッティングすることにより、結晶構造やピーク形状などに関するパラメーターを精密化する。

概要 
結晶の回折に関する理論によれば、実験から得た各反射の強度（積分強度）に位相を割り当ててフーリエ変換をすることで結晶構造（あるいは電子密度分布や中性子散乱長密度分布）を調べることができる。単結晶ではこの方法によって結晶構造解析をすることができるが、粉末回折実験では異なる反射が重なっているデータが得られるため、反射（ピーク）を分離して積分強度を計算しないと上記の方法では結晶構造解析を行うことができない。対称性の高い結晶構造であればピーク分離はさほど難しくないが、対称性の低い結晶構造である場合はピークが複雑に重なり合うために、ピーク分離が困難となる。したがって、ピーク分離を行ってから計算した回折強度を用いて結晶構造解析を行う方法には限界がある。そこで、最初に結晶構造を仮定し、この結晶構造に関するパラメーターを最小二乗法によって精密化することで結晶構造を決定するのがリートベルト法である。

精密化する結晶構造パラメーターは、格子定数、原子の分率座標、原子の各サイトでの占有率、原子変位パラメーターである。またこれ以外に、測定方法や試料の状態や装置に由来するパラメーターも精密化される。たとえばバックグラウンド、ゼロ点シフト、試料変位パラメーター、試料透過パラメーター、表面粗さパラメーター、プロファイルの対称性に関するパラメーターなどである。

ただし、精密化で得られる格子定数は、一つの回折パターンを複数人の解析者が解析した場合でさえ、ばらつくことが以前より知られている。ばらつき方は互いに相似形であり、ばらつきの程度はΔL/L ~ ±0.1%である（Lは長さに関する格子定数a, b, c）。他に、解析に用いる回折パターンの回折角範囲を変えただけでも同様にばらつくことが報告されている。このように、リートベルト法で得られる格子定数の確度は悪いため、温度や組成等を変化させた際に伴なう格子定数の変化量が格子定数のばらつきよりも小さい場合には、注意が必要である。また、ピーク位置シフトパラメーター（ゼロ点シフト、試料変位パラメーター、試料透過パラメーター）が物理的には取り得ない値を取ることで、最小二乗法における収束指標の値が数学的に、すなわち物理的には無意味に減少することが実証されている。

リートベルト法では結晶構造モデルをはじめに与える必要があるので、未知の構造を解析することはできない。
サブシー7（サブシーセブン）は、海中でのエンジニアリングおよび建設を主要事業とするオフショア企業。本社機能はイギリス・ロンドンに置かれ（登記上の本店はルクセンブルク）、世界30カ国以上に拠点を持つ。オスロ証券取引所上場企業。

沿革 
前身企業の一つであるは、デンマークのとルクセンブルクのの合併により、1992年にノルウェーで設立（登記上の本店はルクセンブルク）され、1993年にオスロ証券取引所上場企業となった。

他方、は、アメリカ合衆国において、とが1999年に統合してできたHalliburton Subseaと、が、2002年に合併することで設立された。同社は2005年にNASDAQの株式公開企業となり、同年事業の再構築を行っていた。

2011年1月、はと合併し、合併後はサブシー7の社名を引き継いだ上で、が株式の54％を占めることとなり、また本社機能はロンドン（サットン）に置かれることとなり、現在のとなった。現在の主要株主はSiem Industriesで、約20%を保有する。

2017年6月、千代田化工建設の破産した子会社イマス・チヨダ・サブシーを取得した。

事業領域 
サブシー7の主要事業領域は以下の五つからなる。
海中の開発（Subsea field development）
石油掘削装置の遠隔操作サポートROV support to Drill Rig Operations （この部門はi-Techと呼ばれている）
調査と修理、メンテナンス（Inspection, Repair and Maintenance）
調査と位置決め（Survey and Positioning、 この部門はVeriposと呼ばれている）
海中での科学技術の開発と応用（Development and Application of Subsea Technology）

サブシー7の収益源の45%は北海、28%は西アフリカ、11%はブラジル、8%はアジア太平洋、7%はメキシコ湾岸からなっている。
有田川町鉄道公園（ありだがわちょうてつどうこうえん）は、和歌山県有田郡有田川町徳田にある鉄道公園である。

有田鉄道を末永く後世に伝えることを主な目的のひとつとし、同鉄道の廃線後に整備計画が立案され、町有地となった旧金屋口駅構内を整備し、2010年（平成22年）3月20日に開園した。

施設 
 元駅構内部
旧金屋口駅をそのまま利用したもので、駅舎・ホームと車庫および鉄道交流館周辺両者を結ぶ約500mの線路が保存されている。後述する展示車両の動態保存運転では、この線路が使用されている。基本的には非公開区域であるが、有料体験乗車会実施日には同会参加者のプラットホーム立ち入りが許可される事がある。軌道は当公園開園に伴い新たに整備した。
 鉄道交流館
定休日は木曜日。
有田鉄道や沿線地域をイメージした鉄道模型・ジオラマが2台展示されているほか、かつての有田鉄道の写真などが展示されている。入館は有料（大人200円）。また、うち1台では実際に来館者が模型車両を動かすことができる（入館料とは別料金が必要）。
 芝生広場
元有田鉄道バス駐車場を町が取得し整備した広場。
常時開放
 来場者用駐車場
園内に来場者用の駐車場を設置。

展示車両 

有田鉄道に在籍した車両と沿線で保存されていた蒸気機関車が展示されている。旧有田鉄道在籍車両の詳細については、「有田鉄道線#気動車」の項目を参照。展示車両の整備については開園前より有田川町の要請を受け組織された同町もしくは周辺に在住のJR西日本社員・OBおよび元有田鉄道社員他有志による「有田川町鉄道保存会」がボランティアで行っている。
 キハ58003
 有田鉄道からの譲渡車で富士急行からの移籍車。有田鉄道廃線後、長年の風雨に曝され車体損傷が激しい事から開園に先立ち再塗装と損傷を整備した。開園当初は、展示と園内の線路をデモストレーション運行のみ行なっていたが、後に土休日を中心に不定期で有料体験乗車会を開始する。2011年4月4日、車内で映画ALWAYS 三丁目の夕日'64の撮影が行われた。2016年11月27日に発生したディーゼルエンジン故障のため2018年現在は自走することができないため、乗車体験の際は、下記のDL17でのけん引となる。
 ハイモ180-101
 有田鉄道からの譲渡車で樽見鉄道からの移籍車である二軸気動車。有田鉄道線廃止時まで使用された。キハ58003同様に開園に先立ち再整備された。一時ブレーキ系統の故障のため自走できず、後述の保線作業用モーターカーでけん引して有料体験乗車会を行っていたが、2019年に修理され、2021年現在も自走している。後述のキテツ1改めフラワ1985-2と併結運転されることがある。
 保線作業用モーターカー
 有田鉄道からの譲渡車でJR西日本和歌山支社新宮鉄道部からの移籍車。車体色は有田鉄道当時の青、黄2色塗りから黄色1色に変更。なお新宮鉄道部在籍中は青色1色塗りであった。
 D51 1085
 1944年製造の日本車輌製造製の蒸気機関車。旧吉備町が日本国有鉄道（国鉄）から貸与を受け、1977年より藤並駅裏（現東口）に静態保存されていたが2010年2月13日深夜から14日にかけ移設した。現所有者はJR西日本。管理者は有田川町。
 紀州鉄道キテツ1
 1985年製造の富士重工業製の二軸気動車（上記ハイモ180-101の姉妹車）。北条鉄道が転換時に準備した車両を2000年に紀州鉄道が譲受したもので、2015年1月に元信楽高原鐵道SKR301に置き換えられて廃車となったものを2017年3月14日深夜から15日にかけて紀州鉄道紀伊御坊駅構内から当園へと陸送、搬入された。一時期はハイモ180-101に部品供出のため自走できなかったが現在は稼働状態にあり、2020年に北条鉄道時代の塗装と車番・フラワ1985-2に復元された（動態保存）。
 DL17
 元神戸製鋼所神戸製鉄所専用線所有車。前述のキハ58の牽引車となっている。個人所有。(動態保存)
 トム203
 元近江鉄道の無蓋貨車。個人所有。(動態保存)

ふるさと鉄道保存協会所有車両 
 DB107
 元三菱石油水島専用線所有車。(動態保存)
 ト1
 元蒲原鉄道の木造貨車。(動態保存)
 ヨ6114
 元国鉄所有の車掌車。(動態保存)

公園開設後の搬出車両 
 ワ12
 元蒲原鉄道の木造貨車。2013年より、栃木県真岡市の「SLキューロク館」に移された。
 ト12
 元蒲原鉄道の木造貨車。2013年より、栃木県那須烏山市「那珂川清流鉄道保存会」に移された。
 キハ605
 紀州鉄道より譲渡された気動車。
 2014年12月17日に株式会社ジェイアール貨物・北陸ロジスティクスに譲渡され、その後2020年6月11日に岐阜県羽島市の福祉施設に譲渡された。
 D51 827
 2017年4月18日に搬入。同公園展示運転線本線上に設置され、搬入直前に譲受したアチハ株式会社の手により、圧縮空気駆動による運転を目指して整備・組立作業がおこなわれた。2017年7月23日より不定期で有料乗車体験会を開始(乗車するのはワフ29603又はヨ6114)。同7月28日より不定期で有料機関車運転体験会を開始。2020年11月に直江津駅に移設し有田川町鉄道公園からは居なくなった。
 ワフ29603
 D51 827有料乗車体験会における参加者乗車車両として、同車に続いてアチハ株式会社の手により搬入。後述のふるさと鉄道保存協会所有ヨ6114と連結して使用（動態保存）。以前は建築家・清家清が自宅で保存していた。2020年10月3日、4日にラストランを行いD51 827とともに直江津駅に移設された。。アチハ株式会社所有。
 DL14、DL113
 元神戸製鋼所神戸製鉄所専用線所有車。2020年10月に14は直江津駅、113は敦賀港駅跡に移設。アチハ株式会社所有。

交通アクセス 
 西日本旅客鉄道（JR西日本）紀勢本線（きのくに線）藤並駅から有田鉄道バスで約15分。和歌山市駅から有田鉄道バスで約60分。
 阪和自動車道有田ICより和歌山県道22号吉備金屋線で約10分。
株式会社アテックスは、愛媛県松山市に本社を置く機械工業である。旧社名は四国製作所。

概要 
1934年に村田栄一衣山鋳造所として創業する。1941年には有限会社四国製作所を設立し、海軍指定工場となる。終戦後は農業機械メーカーとして生産を興し、1961年には四国製作所として有限会社から株式会社に変更した。1988年に電動車椅子「マイピア」がヒットとなり、1994年に株式会社アテックスに変更して現在に至る。
由来はAはamenityで快適、TEはtechnologyで技術、Xは未知の可能性で、地域社会の調和と信頼を表現している。
2007年には中華人民共和国江蘇省江陰市に江陰四国机戒有限公司を設立し、新たな海外拠点を開いた。

事業所 
本社・中四国支店・部品センター（愛媛県松山市）
関東支店（茨城県猿島郡五霞町）
東北営業所（岩手県紫波郡矢巾町）
中部営業所（岐阜県大垣市）
九州営業所（熊本県菊池郡菊陽町）
浅海電気株式会社（あさみでんき）は、大阪市北区に本社を置く企業である。

概要 
1915年（大正4年）3月、浅海治平が「浅海商会」として大阪市北区曽根崎上（現在の北区曾根崎新地）に創業。電気設備工事を中心とした総合設備工事を手掛けている。

沿革 
 1915年（大正4年）3月 - 浅海治平が浅海商会を創業
 1936年（昭和11年）12月 - 株式会社浅海電気商会として設立
 1944年（昭和19年）10月 - 浅海電気産業株式会社に商号変更
 1949年（昭和24年）10月 - 建設業法登録
 1955年（昭和30年）5月 - 浅海電気株式会社に商号変更
 1962年（昭和37年）12月 - 本社を現在の大阪市北区西天満3-7-4に移転
 1976年（昭和51年）1月 - 資本金1億円
 1981年（昭和56年）4月 - アサミエンジニアリング株式会社を設立
 1982年（昭和57年）12月 - 資本金2億円
 1994年（平成6年）4月 - 資本金3億円
 1995年（平成7年）3月 - 本社ビル竣工
 1999年（平成11年）10月 - ISO9001取得
 2014年（平成26年）3月 - 株式会社ワーデンに資本参加
 2015年（平成27年）3月 - 創業100周年
 2021年（令和3年）5月 - 佐藤電気工事株式会社に資本参加
 2022年（令和4年）12月 - 未来電設株式会社に資本参加

拠点 
 本店 - 大阪・東京

 支店 - 札幌・浜松・名古屋・九州（福岡）

 営業所 - 東北（仙台）・埼玉・横浜・滋賀・神戸・中国（広島）・高松・光（山口）・鹿児島・沖縄
富士三機鋼管株式会社（ふじさんきこうかん、英文社名 Fuji Sanki Pipe & Tube Co., Ltd.）は、かつて存在した鋼管メーカーである。旧・新日本製鐵（現：日本製鉄）の前身・富士製鐵のグループ企業で、現在の日本製鉄・鋼管部門の前身にあたる。

沿革 
大手高炉メーカーの富士製鐵は発足時は鋼管を生産していなかったが、その鋼管部門に進出すべく、それまで原料を供給していた電縫鋼管メーカーの三機工業から鋼管部門を分離させ、この新会社に資本参加することとなった。こうして富士三機鋼管は1960年（昭和35年）7月に設立され、同年10月より富士製鐵が資本参加して富士製鐵系の鋼管メーカーとして発足した。

1962年（昭和37年）5月には東海製鐵の製鉄所（後の富士製鐵名古屋製鐵所）の構内に、小径電縫鋼管工場を新設。翌1963年（昭和38年）7月には小径電縫鋼管工場を建設し、第1期工事を終了した。さらに1968年（昭和43年）には第2期工事を竣工し、生産規模を拡大させた。

1969年（昭和44年）9月1日付で、富士製鐵との一体化を進めるため販売部門を富士製鐵に移管する。1970年（昭和45年）3月には三機工業が富士三機鋼管の株式を富士製鐵へ譲渡し、富士製鐵の完全子会社となった。同年3月末に富士製鐵は八幡製鐵と合併して新日本製鐵（新日鉄）が発足、今度は新日鉄のグループ企業となるが、翌1971年（昭和46年）4月新日鉄に吸収合併され、残っていた製造部門も新日鉄の一部門となり、富士三機鋼管は消滅した。
株式会社ニュークリアス（nucleus Co., Ltd.） は、1991年3月20日に設立した日本の電子メール配信ベンダー。独自技術を核とした情報通信ソフトウェアを提供している。

2001年から携帯電話向け高速メール配信エンジン「SENDMAGIC」の販売を開始した。

携帯電話向けの商用メール配信エンジンとしては世界的にも最初期の製品となる。以降「SENDMAGIC」ブランドでのメール配信システムを提供している。

2003年6月には、TV史上初となるメールによるリアルタイム投票システム「メルゴング」を神戸・サンテレビの野球中継で実施している。
ウォールズ・アイスクリーム(Wall's)は、ユニリーバのアイスクリーム部門である。

概要 
アジアでは中国（香港を含む）、インド, インドネシア, ヨルダン, レバノン, マレーシア , パキスタン 、カタール、サウジアラビア、シンガポール、タイ, アラブ首長国連邦、ベトナムをメインに販売展開を行っている。

ヨーロッパにおいては現在、イギリスとモルドバのみで展開している。

歴史 
ウォールズ・アイスクリーム(Wall's (Ice Cream) Ltd)は、ユニリーバの一部門として存在しており、ユニリーバはこのブランドでイギリスでのアイスクリーム事業を行っている。

もともと、このブランドは、イギリスの精肉会社 Thomas Wall and Son Ltdが 夏期の ミートパイやソーセージの売り上げ減少の埋め合わせのために1913年にアイスクリーム製造を検討したのが始まりである。しかし第1次世界大戦のため参入できず、1920年、MacFisheriesが買収した。そのあと1922年にはリーバ・ブラザーズ（ユニリーバの前身企業の一つ）に買収され、同年にはロンドンのアクトンでアイスクリーム工場の操業を始めた。

アイスクリーム事業が大きくなった結果、ユニリーバは、 T Wall and Son (アイスクリーム部門) Ltdと(食肉部門)の2つに会社を分け、1944年には食肉事業を売り払った。

1959年、イングランドのグロスターに工場を開いた結果、ウォールズ・アイスクリームの生産量は倍になった。

1981年、ユニリーバは T Wall and Son (アイスクリーム部門) Ltd とBirds Eye Foods Ltdを合併してBirds Eye Wall's Ltdを設立した。

製造設備について考慮した結果、 グロスター工場はより大きくなっただけでなく設備も更新された一方、アクトン工場は閉鎖となった("Project Phoenix" 1983)。
3165形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道省に在籍したタンク式蒸気機関車である。

概要 
本形式は、中国鉄道の6形（10）で、1944年（昭和19年）6月1日付けで同鉄道が戦時買収されたことにより、鉄道省籍を得たものである。国有化に際して、3165形（3165）と改番された。軸重の大きさや火格子形状の問題から使いづらい機関車であったようで、私鉄時代の晩年から国有化後にかけては休車状態で、ほとんど使用されていなかった。1948年（昭和23年）に廃車となった。

この機関車は1910年（明治43年）、ドイツのハノーファー機械製作所で1両（製造番号5835）を製造した、車軸配置2-6-2(1C1)の2気筒単式の飽和式タンク機関車である。大きさは3170形に比肩するものであったが、側水槽が大きくて背が高く、火室は狭火室で台枠の内側に収められていたため、2m2にも及ぶ火格子は細長くなり、約2.2mもの投炭が必要であった。

この機関車は、1904年（明治37年）に汽車製造が台湾総督府鉄道向けに製造したタンク機関車（50形）との類似性が指摘されており、中国鉄道が汽車製造に仕様書を出させ、価格の面からドイツ製としたのでないかとの説もある。そのせいか、ドイツ製としては珍しく弁装置はスチーブンソン式アメリカ型である。

主要諸元 
 全長 : 11,509mm
 全高 : 3,683mm
 全幅 : 2,489mm
 軌間 : 1,067mm
 車軸配置 : 2-6-2(1C1)
 動輪直径 : 1,245mm
 弁装置 : スチーブンソン式アメリカ型
 シリンダー（直径×行程） : 406mm×559mm
 ボイラー圧力 : 11.2kg/cm2
 火格子面積 : 1.99m2
 全伝熱面積 : 93.03m2
 煙管蒸発伝熱面積 : 84.80m2
 火室蒸発伝熱面積 : 8.23m2

 小煙管（直径×長サ×数） : 45mm×3,320mm×198本
 機関車運転整備重量 : 52.17t
 機関車空車重量 : 39.76t
 機関車動輪上重量（運転整備時） : 35.97t
 機関車動輪軸重（第2動輪上） : 12.14t
 水タンク容量 : 6.82m3
 燃料積載量 : 2.12t
 機関車性能
 シリンダ引張力（0.85P）: 7,050kg

 ブレーキ方式 : 手ブレーキ、真空ブレーキ