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クリームは、 均質化前の生乳から乳脂肪を取り出した乳製品である。 白色や薄黄色の濃厚な液体で、原則として牛乳成分に由来する。乳等省令は「生乳、牛乳または特別牛乳から乳脂肪分以外の成分を除去し、乳脂肪分を18.0%以上にしたもの」と定めている。

作り方 
均質化していない乳を加熱殺菌した後、放置、冷却してクリームを上層に分離させる。工業的には遠心分離機を用いて製造される。

分類

イギリスでの分類 
イギリスでは脂肪分により、18%のシングルクリーム（またはクリーム）、48%のダブルクリーム、55%のクロテッドクリームなどに分けている。バターの乳脂肪分は約80%、生クリームは約40%であるのに対し、クロテッドクリームはその中間である60%前後である。

日本での分類

生クリーム 
生乳や牛乳を分離して取り出した「乳脂肪のみ」を原料とした、「種類別：クリーム」と表示される省令上のクリームを一般に「生クリーム」として扱う。商品名で「純生」などと表記するものもある。

一般に“生クリーム”と呼ばれるのは、生乳のみを原材料とした動物性脂肪（乳脂肪）である。脂肪分18 - 30%の「ライトクリーム」は「コーヒー用」、30 - 48%の「ヘビークリーム」は「ホイップ用」に分類される。他のものが入っていると生クリームとは呼べない。生乳から乳脂肪分だけを遠心分離で取り出し、濃縮させて作られる。乳等省令で定められたクリーム（上記）を泡立てたものを生クリームと呼ぶ。
 生クリームとしてコーヒーや紅茶などに加えて飲まれる。この用途では、他にエバミルクなどが用いられる。

ホイップクリーム 

ホイップクリームとは、動物性脂肪に植物性脂肪を加えたもの、または植物性脂肪のみのもの。ほかの国ではホイップクリームはクリームに分類されない。

日本ではクリームを泡立てたものをホイップクリームと呼び、泡立て器やハンドミキサーなどを用いて作る。シャンティークリーム、クレームシャンティイなどとも称される。乳脂肪はバターに見られるように低温で固体だが30℃前後で溶解が始まり、融点以上になると流動性が高まり形成された泡が崩れ易くなるため、冷却しながら泡立てる。撹拌し過ぎるとバターと乳清に分離する。工業的には亜酸化窒素や二酸化炭素を添加して製造する。

生クリームの代替製品として、明らかに生クリームでは無いものもホイップクリームと呼び、「ホイップ用」・「フレッシュ」などの表記で販売されている。日本では植物油脂を利用した代替品が広く用いられ、アメリカでも「」をクラフトフーズが販売しており、泡立ての必要がなくホイップ状態が長期間持続する簡便性から広く普及している。製品中の乳脂肪分は風味を濃厚に、植物性油脂は口溶けを軽快にさせる。
 砂糖を加え固く泡立て、ケーキのアイシング（糖衣）など、お菓子の飾りつけなどに使うことが多い。またココアなどを加えることもある。
 コーヒーにいれると、ウィンナ・コーヒーになる。
 アングロアメリカでは、「レディ・ウィップ」というスプレー缶入りのホイップクリームが市販されている。
 クレーム・シャンティイは軽く泡立てたクリームに甘みや香りをつけたもの。フランス料理のデザートに用いる。シャンティイ城に由来する。

牛乳を原料とする食品 
乳脂肪に添加物や植物性油脂などを加えたものは日本の法律では「乳又は乳製品を主要原料とする食品」となり、以下のようなものがある。
 純乳脂肪タイプ
 乳脂肪に乳化剤、安定剤等の「添加物」を加えたもので、純乳脂肪などの表記で販売される。 
 コンパウンドタイプ  
 乳脂肪の一部を植物油脂等の「植物性脂肪」で置換したもの。「コンパウンドクリーム」とも呼ばれている。 
 植物性脂肪タイプ 
 乳脂肪が含まれず脂肪分に植物性脂肪のみを使用したもの。

使用・加工等

クリームのまま 
 風味・コク付けとしてシチューやスープなどの料理に加えられる。

加工品　
 アイスクリーム - 牛乳、卵黄、生クリーム、砂糖を撹拌し冷やし固めて作られるデザート。
 サワークリーム - 生クリームを乳酸発酵させたもの。
 マスカルポーネ - 生クリームを加熱し酸を添加し凝固させたイタリアのチーズ。

栄養価
とは、熱をエネルギー源とした機関である。装置外から熱を取り込むものと、装置内で生成した熱エネルギーを使用するものとがある。

熱機関の種類

内燃機関 

内燃機関は、燃焼ガスが膨張する圧力で直接ピストンを押す・タービンを回転させるなどの仕事をするものである。自動車用の高速機関でも20 %以上、大型船舶用のユニフロー掃気ディーゼルエンジンでは50 %もの熱効率を引き出すなど、熱効率が高い反面、燃料の性質に制約がある。火花点火式等の場合は、点火栓による火炎の伝播によらない異常燃焼（プレイグニッションとデトネーション）が問題であり、オクタン価が主な焦点である。また、火炎伝播速度には限界があり、闇雲にシリンダー容積を大きくすることはできない。一方、ディーゼル式では逆に着火しやすさが焦点であり、セタン価となる。

外燃機関 

外燃機関は、熱交換器により熱源の熱を作動ガス（作動気体）に与え、この作動ガスがピストンを押す・タービンを回転させるなどの仕事をするものである。代表的な実用例である蒸気機関車では熱効率10 %程度と効率のよい物ではないが、発電所の汽力発電系では40 %弱の効率を引き出している。なお理論的には、スターリングエンジンはカルノーサイクルに最も近い効率を引き出すことができる。作動流体と熱源・燃料が分離されているという原理から、熱源・燃料については、液体（重油）・固体（石炭・薪など）・原子力・太陽熱・廃熱などなど、自由度がある。

動力変換の種類 
また、作動ガスのエネルギーを仕事として取り出す際、主としてガスの流速による場合、速度形（ジェット、ガスタービン、蒸気タービン等）と呼び、容積変化によるものを容積形（レシプロ蒸気、ガソリン、ディーゼル等）と呼ぶ。

熱機関の特徴と主な用途
ピエール＝シモン・ラプラス（Pierre-Simon Laplace, 1749年3月23日 - 1827年3月5日）は、フランスの数学者・物理学者・天文学者。「天体力学概論」(traité intitulé Mécanique Céleste)と「確率論の解析理論」という名著を残した。 1789年にロンドン王立協会フェローに選出された。

人物 
「天体力学概論」は、1799年から1825年にかけて出版された全5巻の大著で、剛体や流体の運動を論じたり、地球の形や潮汐の理論までも含んでいる。数学的にはこれらの問題はさまざまな微分方程式を解くことに帰着されるが、方法論的にも彼が発展させた部分もあり、特に誤差評価の方法などは彼自身の確率論の応用にもなっている。また、現在ベイズの定理として知られているものも、ラプラスが体系化したものであるので、ベイズよりもラプラスに端を発するという見方も強い。

国際度量衡委員会の委員として、長さの尺度として地球の北極点から赤道までの子午線弧長を精密に測量し、その1000万分の1をもって基準とすることを提唱した。これが後のメートルの定義の基礎となった。

ラプラス変換の数学的な基盤も作っている。いわゆるラプラス方程式という偏微分方程式を考察し、二個ないし三個の未知数を持つ偏微分方程式を一個の未知数の方程式に置き換えるというラプラス変換に途を開いた。1780年に自身の著作で発表した。後に電気技師オリヴァー・ヘヴィサイドにより回路方程式を解く手法として経験則的に再発見され、汎用的な微分方程式の解法の1つとして広く利用されるようになった。1950年代にはラプラス変換を利用して、システムの入出力の関係を記述した微分方程式から伝達関数を求め、システムを解析・制御する古典制御論の理論構築が行われ、産業界において主流の制御方式であるPID制御へ発展した。

他に、ラプラスの星雲説などで知られる。ラプラスの名前にちなんだ用語として、ラプラシアン（ラプラス作用素）、ラプラス方程式などがある。

数学上の偉大な業績には遠く及ばないが、ラプラスは政治家としても活動している。1799年、ナポレオン・ボナパルトの統領政府で1ヵ月余の短期間ながら内務大臣に登用され、元老院議員となり、王政復古後はルイ18世の下で貴族院議員となった。

決定論 
決定論者である。これから起きるすべての現象は、これまでに起きたことに起因すると考えた。ある特定の時間の宇宙のすべての粒子（原子のこと）の運動状態が分かれば、これから起きるすべての現象はあらかじめ計算できるという考え方である。

この考え方は、決定論の中でも特に、全ての事象の原因と結果は因果律に支配されているが故に未来は一意的に決定的であるとする「因果的決定論」の典型的なモデルである。一方で、ラプラスの死後登場した量子論の考え方には、コペンハーゲン解釈が正しいとするならばこの考え方は成り立たないとする批判がある。

ラプラスの言う「ラプラスの悪魔」とは、「ある瞬間における全ての物質の力学的状態と力を知ることができ、かつそれらのデータを解析できるだけの能力の知性」（すなわち因果的に決定された未来を完全に見通すことができる者）の存在を仮定した空論上の概念的存在である。

関連図書
ゲートターンオフサイリスタ（gate turn-off thyristor：GTO）は、自己消弧素子の一種で、ゲートに逆方向の電流を流すことにより、ターンオフできる機能をもつサイリスタである。

構造 
サイリスタのカソード電極を多数の島に分割し、その周りをゲート電極で囲む構造にすることにより、負のゲート電流を流したときにアノード・カソード間のキャリア電流が引き抜かれやすくなるように改良したものと考えればよい。言い換えれば小電流のサイリスタが多数並列に接続されたものである。

一般のサイリスタを定格の10分の1程度で使用する領域ではGTOサイリスタのようにマイナスゲート信号でターンオフすることが可能である。

用途と特徴 
誘導電動機を駆動するインバータのスイッチング用素子として1977年に初めて使用され、以後工業分野や電気鉄道などに多用されてきたが、2000年代以降では絶縁ゲートバイポーラトランジスタ（IGBT）にその地位を譲りつつある。理由としては以下が挙げられる。

 ターンオフした際にアノード・カソード間に一時的に発生するスパイク電圧を緩和するためのダイオード、抵抗器、コンデンサを利用した付加回路（スナバ回路）が不可欠であり、回路が複雑である。
 ターンオフ後に完全にアノード・カソード間の電圧が安定するまでの時間（テール時間と呼ぶ）がトランジスタより長いため、スイッチング周波数を概ね可聴領域（人間の耳で聞こえる領域）より高くできない。このため、例えばこの素子をインバータに利用して誘導電動機の回転数やトルクを制御する場合、スイッチングにより電動機から発せられる唸り音が大きく感じられることになる。
 ターンオフするためのゲート電流がアノード・カソード間電流の概ね数分の一と大きく（トランジスタでは数十〜数千分の一）、逆電圧を作る大容量の電源回路あるいはコイルによる逆起電力発生回路が必要でトランジスタと同様電流容量に比例してゲート駆動回路が大きくなり、かつゲート電流の全ては熱損失となるため、消費電力や発熱が大きくなる。

日本においては最盛期では重電3社はじめ7 - 8社が製造し製品化していたが、現在は全て生産を終了している。
クローニングは、生物学用語で、クローン（同じ遺伝子型をもつ生物の集団）を作製すること。

概要 
生物学用語での、同じ遺伝子型をもつ生物の集団（クローン）を作製することから転じて、分子生物学的文脈においては、ある特定の遺伝子を増やす、つまり遺伝子を単離することを意味する。

転じて一般に複製を作ることにも使われるようになった。例えばコンピュータ関連では、データを複製する「クローニングソフト」と呼ばれるものがある。これは意味としては本来のクローニングに近いが、この領域にはコピーという、より一般的な同様の言葉が存在している。。

コンピュータ用語として

機能が同等のソフトウェアに対して 

また、"wiki クローン"などといった用法に見られるように、同様の機能を実現するが、コードの異なるソフトウェアに対してクローンという言葉が使用されることもある。この様な場合、設計思想や仕様書が遺伝情報に相当し、ソフトウェアに対する入力が環境条件、出力が形質といえる。しかし、多くのクローンソフトの場合、同種内別個体程度の類似性に相当し、クローンほどの同一性は見られない。また、表面的な類似性に基づいて、コードを遺伝情報、実現する機能を形質と仮定してしまうと、コードが異なる点でクローンの原義と全く異なる使われ方といえる。。

重複コードに対して 

重複コードはコードクローン（英: Cloned Code）とも呼ばれる。
RS-232 は、シリアルポートのインタフェース規格である。基本的にはホストコンピュータや端末といった「データ端末装置」と、モデムなどの「データ回線終端装置」を繋ぐものとして設計されたが、パソコン同士の直接接続や、あらゆる周辺機器の接続用に広く使われた。

成り立ち 
もともとは、テレタイプ端末とモデムの接続用にCCITT (現: ITU-T) がV.24, V.28勧告としていたものを米国のEIA（The Electronic Industries Alliance : 日本国の電子機械工業会にほぼ相当）により通信用として規格案を作成したもので、テレタイプライタ、パソコンなどのDTE（Data Terminal Equipment : データ端末装置）と、モデムなどのDCE（Data Circuit-Terminating Equipment : データ回線終端装置）とを接続してデータ伝送を行うための電気的・機械的な特性を定義したものであった。

25ピンの端子仕様は、端末側ではなくモデム側のコネクタ仕様として決められている。現在多く利用されている規格外だった9ピンの端子はIBMによって作られ普及している。この端子は普及したため新たにANSI/TIA/EIA-574-90として規格に加えられた。ちなみに、末期のNEC PC-9800シリーズ（PC-9821シリーズ）のシリアルインターフェイスでは、9ピン (EIA-574) と25ピンの端子を一つずつ備えた機種が存在するが、この二つの端子は、外見等の規格が異なるだけでなく、内部的にも（仕様の）異なるチップで制御されている。

現在は、その仕様の古さからレガシーインターフェースに分類され、周辺機器の接続用途にはUSBなどに、通信用途にはイーサネット、無線LANなどにその役割を取って代わられている。しかし、機器の信頼性は非常に高く、外乱ノイズにも強く遠方まで信号が届くため、現在では薄型テレビをパソコン上から制御する用途などに使われている。サーバのデバッグ等のためのコンソール入出力や電子工作の機器などでも使われる。一般的には、-3V以上+3V以下の電圧は極性変換したとみなさない不感動領域が規定されているため、ケーブル長10m程度まではデータの通信は正常にやりとりできる。

DTE同士の接続 

クロスケーブル（リバースケーブルともいう）を使用することで、パソコンなど端末機器どうしを直接接続できる。（ストレートケーブル2本で接続する場合であって、DSRとDTR、RTSとCTSとの制御線を接続し制御誤りを防止したときは、ヌルモデムと言う、DCEコネクタが二つあり、クロスケーブルと同様の結線をしたアダプタを使う。また、クロスケーブル自体をヌルモデムケーブルと言う場合もある。）

クロスケーブルの配線には何種類かあり、簡素なものでは互いのパソコンのTXDとRXD同士とGND同士の3本の接続で済ませることもあるが、ハードウェアフロー制御のためのRTSとCTS同士の接続の他、接続状況の確認のためにもDTR、DSR、DCD同士も接続してあるのが一般的である。

端子

Dサブ9ピン 
RS-232においてDサブ9ピンのコネクタ使用は規定外にあり、EIA-574という別の規格に相当する。

Dサブ25ピン

正式（公的）規格 
EIA/TIA RS 232-D, E, Fとして規格を改定してきた。「RS-232C」という呼称が広く使われているが、その後改訂されてEIA-232-D, E, Fとなった。EIAとUSTSA (United States Telecommunications Suppliers Association) とが1988年に作った新組織 (TIA: Telecommunications Industry Association) が受け継いで「ANSI/TIA/EIA-232-F-1997」が最終規格となっている。その後EIAは解散し、TIAが引き継いでいる。新しい規格に適合するかまたはこの規格を無視するかの選択で各メーカは対応を見送ったところが多い。この規格に準拠するためには、同期通信機能を備え、また、サブチャンネル機能を備えるなど、コスト上昇に繋がる多くの機能を実装しなければならない。実際には使う場面は少ない。知名度が低く、この規格名をつけた商品はRS-232C準拠と書かれた商品より価格競争力はない。
ライトペン とは、ブラウン管と組み合わせて利用する、コンピュータに位置を指示する為の装置（ポインティングデバイス）である。

概要 
ペンの形をした受光装置に光センサを内蔵しており、走査によって画像・映像を表示するブラウン管の画面に接触させその位置が光るタイミングを拾うことで画面上の位置を認識する。基本原理はライトガンと同じである。

光センサが人間の眼と比較して輝度の感度が非常に高く、人間の視覚では残像が起き点滅していないように見えていても、光センサはその点滅を感知することができるということを利用している。走査が行われているということは、たとえば一番高い位置の左端から右端へと光の点が移動してゆき右端に達したら次に2段目の左端から右端へとまた光の点が移動してゆくということなので、ペンに組み込まれた光センサが光量の変化を感知して信号として送るとコンピュータ側はその光量変化が起きたタイミングが分かり、それをもとにどの座標位置つまり画面上のどの位置にペンの先が押し当てられているか算出することができる。

原理上、ディスプレイで走査が行われていなければならず、基本的にブラウン管用のポインティングデバイスである。タッチパネルなどと異なりディスプレイの表面に透明なセンサの層を貼り付ける必要は無い。

走査のない液晶ディスプレイでは基本的に使えないため、タッチ操作は別方式で実現されている。

歴史
物体表面の光を検出する装置は1930年代に一応はあったが、ブラウン管表面の位置を検知する実用的なライトペンは1949年から1952年にかけてマサチューセッツ工科大学におけるWhirlwindプロジェクトでジェイ・フォレスターの指揮のもとに開発された。そしてNORAD（米国とカナダ）の防空管制システムSAGEで使用された。SAGEのものはペンというより銃のような形状をしている。
1956年に稼働開始した、Whirlwindをトランジスタ化したTX-0でも、ライトペンが使用された。
1956年、ダグ・T・ロスがブラウン管モニターを指でなぞって図形を入力するプログラムを開発。
1960年代、のちにコンピュータグラフィックスの父と呼ばれるアイバン・サザランドが、ライトペンを入力デバイスとした対話型図形処理システム「Sketchpad」を開発した。スケッチパッドはその後「CADAM」へ進化することとなる。

1980年ごろに当時の8ビットパーソナルコンピュータの周辺機器としても発売されたが、当時のパーソナルコンピュータにはグラフィカルユーザインターフェースも存在せず、画面の位置を指し示すという需要は小さく、また装置の分解能も低く文字単位程度でしか位置を取得することができなかった（横軸方向に80桁程度。当時のクロック周波数が低いコンピュータで高精細度で横位置を検出するには、非常に高精度の割込みタイミング検出か、何らかの表示上の工夫が必要であった）ので、1980年代のパーソナルコンピュータ分野では一部の業務用途に利用されるにとどまり、一般には普及しなかった。

直接的な操作であることから、ライトペンかペンタブレットが、コンピュータが将来一般に普及した際には使われることになるのではないかという予測が当時はあった（たとえばTRONキーボードの80年代のデザインではペンタブレットが組込まれていた）が、実際に広く使われるようになったのはライトペンやペンタブレットではなく、マウスのほうであり、ブラウン管も無くなっていった。

日本のテレビ番組においてはフリップボードの代わりにも使用された。例えば「クイズダービー」（復活版のみ）やフジテレビ系「平成教育委員会」（1991年 -）などのクイズ番組で回答者が答えを記入する装置にも用いられたり、スポーツ中継・ニュース番組でも試合の流れや選手の動きなどを解説する際に使用された。
は、アメリカ合衆国の国内における工業分野の標準化組織であり、公の合意形成のためにさまざまな規格の承認を担っている。

米国国家規格協会そのものは規格を作成せず、SDOsと呼ばれる280以上の規格開発団体の作成した規格を認定して承認する機関が米国国家規格協会であり、認定された規格は米国国家規格（ANSI規格）として認定される。

略称はANSI（アンシ、アンジ、アンシー）。訳は米国国家標準協会とも。また、元は旧称  (ASA) の訳だった米国規格協会・米国標準協会とも呼ばれる。本部はワシントンD.C.にあるが、事務局はニューヨークにある。

電子工業会 (EIA)、電気通信工業会 (TIA) などの国内規格作成団体による仕様を承認し、ANSI規格とする。

ANSI規格は、日本の日本産業規格 (JIS) に相当するとされる。ただし、政府（大臣）が制定する規格であるJISと違い、ANSI規格を制定するのは政府から独立した私的な非営利組織のANSIである。

国際標準化機構 (ISO) 設立メンバーであり、ISO、国際電気標準会議 (IEC)、国際認定フォーラム (IAF) にアメリカ代表として参加している。アメリカの国内規格機関ではあるが、ISO等の規格に先だって決まることも多く、ANSI規格がISO規格になることも多い。また、製造業における国際標準化団体としてIPC（米国電子回路協会）があるが、ANSIの標準開発組織として正式に認可されている。ASCIIの文字コード規格 (X.34) が、ISO 646になるなどの例がある。

歴史 
 1918年 - American Engineering Standards Committee（AESC）として、以下の5つの工業団体および3つの政治機関によって設立。
 米国電気学会 (AIEE) - 現 IEEE
 米国機械工学会 (ASME)
 米国土木学会 (ASCE)
 米国鉱山技師協会 (AIME) - 現 米国鉱業冶金石油学会
 米国材料試験協会 (ASTM) - 現 ASTMインターナショナル
 1928年 - American Standards Association (ASA) に改名。
 1966年 - 再編成され、United States of America Standards Institute (USASI) に改名。
 1969年 - 現在の名称に改名。
ISO/IEC 10646 (UCS) は、符号化文字集合や文字符号化方式などを定めた、文字コードの国際標準のひとつで、業界規格のUnicodeと概ね互換である。日本の対応規格はJIS X 0221（国際符号化文字集合）。

文字空間(0 - 10FFFF16)、収録されている文字、それらの符号位置、英語でつけられた文字の名前、文字符号化方式(UTF-8, UTF-16, UTF-32)はUnicode規格と全く同じである。ただし、文字空間は古い規格では21ビットのUnicodeをベースにして文字空間を31ビットに拡張したものとされ、Unicodeの最大値であるU+10FFFFより大きなコードも使用できるという点でUnicodeと異なっていた。しかし、2006年の改訂によりUnicodeで使用できない領域には文字が「永久に定義されない」こととされ、2011年の改訂では明確に0 - 10FFFFと定義され同一となった。

面 (plane)、区 (row)、点 (cell) として分けられ、Unicodeと同じ第0面の基本多言語面 (BMP) と追加面の第1 - 16面までの範囲で文字が定義されている。古い規格では群 (group) という分類もあったが2011年の改訂で廃止された。

制定の経緯とその影響 
この規格は制定の一歩手前の段階までは、現在の姿とはかなり異なる仕様だった。4オクテットの符号であり、各オクテットをそれぞれ群、面、区、点とする。各面には従来のコントロール領域を避けた0x20 - 0x7Fと0xA0 - 0xFFの範囲に文字を割り当てる。その範囲にISO/IEC 2022に従った構造の各国コード（ISO/IEC 8859やJIS X 0208、GB 2312など）を平行移動してそっくり収容するという、従来のコード系との互換性を最大限に尊重した構成をとっていた。

この案は1990年に国際標準の一歩前の段階のDIS (Draft International Standard) として作成されたが、1991年6月の投票で否決された。その理由は、同じ時期にアメリカの企業群がUnicode仕様を作成したため、同じ目的の規格が2つ作られることを避けることだった。

その後、DIS 10646とUnicodeとを一本化する作業が行われた。既存規格との整合性を重んじたDIS 10646に対して、Unicodeは各種アルファベット類は新規割り当て、漢字は日中韓を統合、符号位置はコントロール領域まで全て使って2オクテット固定という、全く異なる方針で設計されていた。結果として、「群・面・区・点」という用語は残しながら、第0群第0面を基本多言語面 (BMP) と称し、BMPにUnicodeをそっくり入れてその他の群・面は未使用という、実質2オクテットの符号となった。

結局、Unicodeに乗っ取られ第1版とは似ても似つかぬ符号になったDIS 10646第2版が、そのままInternational Standardとして制定されることとなった。1993年のことである。

このような経緯をたどり、既存規格との対応が不明確な定義になってしまったため、既存規格とのコード変換において、似たような形の多い記号のどれに対応させるのかの判断が困難となる問題が生じた。これにより、製品によってコード変換が異なる問題が常態化し、この問題に起因する文字化けは今に至るまで解決の目処が経っていない。ただし漢字については、元になった各国規格の符号位置が明示されているため変換の違いは生じていない。

制定された規格群 
※ 1999年9月以降、2000年9月までに成立したAmendmentおよびTechnical Corrigendumは、発行されずそのままISO/IEC 10646-1:2000に組み込まれた。

文字符号化方式 
Unicodeの『UTF』が『Unicode Transformation Format』を意味するのに対し、ISO/IEC 10646の『UTF』は『UCS Transformation Format』を意味する。

UTF-1
初期に提案されていた、8ビットコードによる方式。ほとんど利用されることなくUTF-8にとって代わられた。
UCS-2
2オクテット固定のUCS (Universal Coded-Character Set) である。BMP（基本多言語面）以外の文字を使うことはできず、すべての文字を符号化できるUTF-16にとって代わられた。2011年の改訂ではdeprecated（廃止予定）とされた。
UTF-8
UnicodeのUTF-8と同じ。
UTF-16
UnicodeのUTF-16と同じ。
UTF-32 (UCS-4)
UnicodeのUTF-32と同じ。

実装レベル 
古い規格では実装レベルというものが考えられていたが2011年の改訂で廃止され、Level3の実装のみを扱う事となった。

Level 1
合成列などを扱わない
Level 2
必要な合成列を扱える
Level 3
全て扱える
Unicodeは、Level 3の実装である。
Extended Unix Code(EUC)は、UNIX上で使われてきた文字コードの符号化方式である。

日本語EUC
JIS X 0208ベース (EUC-JP)
JIS X 0213ベース (EUC-JIS-2004)
韓国語EUC (EUC-KR)
簡体字中国語EUC (EUC-CN)
繁体字中国語EUC (EUC-TW)
などがある。

概要 
1980年代、UNIXを開発していたAT&Tはアメリカ合衆国以外の国へUNIXを展開するにあたって各国固有の要求に対応するため、UNIXシステムを世界共通の機能となる国際機能と、各国固有の処理に必要な機能となる各国語機能に分けて定義した。この国際機能において、1つの基本コードと3つの拡張コードから構成される4つのコードセットを使用できる文字コードをExtended UNIX Code (EUC; 拡張UNIXコード) として定義した。

厳密にはEUCのコード体系にはバイト単位の可変長コードである「パックフォーマット」と、2バイト固定長の「完全2バイトフォーマット」がある。前者は情報交換用、後者は内部処理用で、一般にEUCという場合前者を指す。ここでも前者について解説する。

EUCのパックフォーマットはISO/IEC 2022を基に、以下のようなサブセット化を行った体系である。

G0にASCII（主コードセット）を、G1-G3に各言語の文字集合（補助コードセット1-3）を暗黙に指示する。指示のエスケープシーケンスは用いない。
GLにG0を、GRにG1を暗黙に呼び出す。G2/G3はシングルシフト2/3によりGRに呼び出す。ロッキングシフトは用いない。

補助コードセットが0x80-0xFFの範囲で表されるため、主コードセットと衝突することがない。すなわちShift_JISにおける2バイト目が5C等になりうることによる問題が起きないというメリットがある。

各国向けに局所化した各国語機能のそれぞれの版について、日本語では「 - 語EUC」や「 - 語版EUC」のように呼ばれることが多い。

日本語EUC 
日本語EUCはG1-G3に日本産業規格 (JIS) の文字集合を割り当てている。

JIS X 0208ベース 

一般に日本語EUCという場合こちらを指す。EUC-JPともいう。ここで、JPは日本国を表す国・地域コードであって、日本語を表す言語コード (ja) でない。

1986年にAT&Tによって定義されて以来、UNIXの標準的な日本語コードとして広く使われてきた。1990年にJIS X 0212（補助漢字）が新たに策定されたが、1992年にUNIX Internationalが発行した『UNIX System V リリース 4 (SVR4) 日本語環境共通規約』において、JIS X 0201 カタカナとJIS X 0212 補助漢字は実装が必須ではないとされていた。このため、特にJIS X 0212は実装されていないことも多い。通信などで用いる場合はこの点に注意が必要である。

G0 - ASCII
G1 - JIS X 0208
G2 - JIS X 0201カタカナ
G3 - JIS X 0212補助漢字

なお、G2とG3を使わない場合はJIS X 0208:1997の「国際基準版・漢字用8ビット符号」と同一となる。

JIS X 0213ベース 

JIS X 0213:2004ベースのものをEUC-JIS-2004という（2000年版はEUC-JISX0213）。JIS X 0213の附属書3に記載がある。フリー/オープンソースソフトウェアなどで使われていることがある。

G0 - ASCII
G1 - JIS X 0213 1面
G2 - JIS X 0201カタカナ
G3 - JIS X 0213 2面

韓国語EUC 
1987年にAT&Tユニックス・パシフィックよりリリースされた Korean Application Environment Release 1.0 (KAE 1.0) で規定され、1992年に韓国標準協会によってKS X 2901（旧KS C 5861）『ハングルUNIXエンバイロメント』として標準化された。EUC-KRともいう。ここで、KRは韓国の国・地域コードであって、朝鮮語の言語コード (ko) ではない。単にKS C 5601といった場合でも、文字集合としてのKS C 5601でなく、EUC-KRのことを指している場合が多い。

G0 - ASCII
G1 - KS X 1001 (KS C 5601)
G2 - なし
G3 - なし

EUC-KRを拡張したUHC (Unified Hangul Code) という体系も存在する。

簡体字中国語EUC 
中国で広く使われていた。EUC-CNともいう。ここで、CNは中国の国・地域コードであって、簡体字の用字系コード (Hans) でも中国語の言語コード (zh) でもない。単にGB 2312といった場合でも、文字集合としてのGB 2312でなく、EUC-CNのことを指している場合が多い。

G0 - ASCII
G1 - GB 2312
G2 - なし
G3 - なし

EUC-CNを拡張したGBKという体系も存在する。

繁体字中国語EUC 
EUC-TWともいう。ここで、TWは台湾の国・地域コードであって、繁体字の用字系コード (Hant) でも中国語の言語コード (zh) でもない。台湾の規格であるが、あまり使われておらず、一般にはBig5が使われる。

G0 - ASCII
G1 - CNS 11643 第一字面
G2 - CNS 11643 第二-第十六字面
G3 - なし

G2の文字は以下の4バイトで構成される。
シングルシフト2 (0x8E)
字面を選択するコード(0xA2-0xB0)
文字の第1バイト(0xA1-0xFE)
文字の第2バイト(0xA1-0xFE)

課題 

EUCの利用は、すべての文字コードを包含したり、複数の文字コードを切り替えて表示する機能の必要性を否定する場合があり、多くの文字を表示する流れに対して後ろ向きであった点が課題である。これは、文字コード自体の課題ではなく、EUCを利用しているプログラマ、利用者の課題である。
（頭字語：IETF、インターネット技術特別調査委員会）は、インターネット、わけてもインターネット・プロトコル・スイート（TCP/IP）の技術面に関するNPOで標準化団体である。

アメリカ合衆国連邦政府の支援のもと活動を開始した。1993年以降は国際的な会員制の非営利組織であるインターネットソサエティの支援のもと、その標準化開発部門として活動している。ボランティアで運営を担う要員の経費は、一般にそれぞれの職業上の雇用主もしくは助成団体など後援者から受けている。

団体の構成 

この団体はそれぞれ固有の主題ごとに、多数のワーキンググループ（作業部会）と同好の士が集まるくだけた雰囲気の協議グループで構成される。どのタスクに取り組むか、主にそれらのグループからボトムアップで提言する方式を用いて活動する。グループ単位で座長ないし数名の共同座長を置き、グループの活動の趣旨ならびに期待される成果と達成時期を憲章にまとめている。

会員に参加要件や資格審査、年会費などはなく、メーリングリストに登録するか、団体主催の会議に出席して活動に参加する。会議参加費はで1名650ドル、2018年半ばに全日程参加は一般875ドル（早期割引で700ドル）、1日券375ドル、学生150ドルであった。

会議では、最終的に何か決定を下さなければならない場合にハミングによる表決（ラフコンセンサス）を取るという特徴があり、票決は行わない。またほとんどの作業はメーリングリストを介して実施され、会議への出席は任意である。メーリングリストを介した作業も具体的な目標単位で組まれるため、達成するとワーキンググループを解散するか、憲章を更新して新しいタスクへ移行する。

取り組む主題はそれぞれのグループ内で協議し、主題を「エリア」と呼び互選の管理者（AD＝）を置く体制で、ほとんどのグループは共同管理者2名で進行している。ADはそのグループの代表を推薦し、ADとIETFチェアが構成する「インターネット開発運営グループ IESG」が団体全体の運営に責任を負う。に扱った主題は、アプリケーション、全般（General）、インターネット、オペレーションと管理、リアルタイム・アプリケーションとその基盤、ルーティング、セキュリティ、トランスポートにわたった。

外部機関ならびにRFC編集者とIETFの交渉はインターネットアーキテクチャ委員会（IAB）が監督し、インターネット開発の長期的な技術の方向性を決める。またIETFにロジスティクス他のサポートを提供する部門を「IETF経営サポート活動」といい、IABと「IETFオーバーサイト委員会」はその監督を担う。IABはさらにIETFがさまざまな企画で連携するプロジェクト特化型のInternet Research Task Force（IRTF）運営にも参画する。

ここに列挙したIESG、IAB、IAOCは、その役職の任命と再任、罷免を#推薦委員会（NomCom）に委任し、同委員会は、IETF会員10名と委員長1名で成り立つ。同委員はIETF会議の常連のボランティアから選ぶ。これまでNomCom裁定の罷免は発生していないものの、辞任に伴う再選は何度かあった。

IETFが政府管掌を離れた1993年以降、その活動の予算ならびに法律上の枠組みはインターネットソサエティから供与を受け、IETFとその姉妹組織のIAB、IRTFは存続してきた。IETFの活動資金には同ソサエティがIETF企業会員として参加費を支弁し、会議参加費と会議のスポンサー収入を組み入れるほか、公益団体として:en:Public Interest Registry（インターネットソサエティの傘下）から補助金を受給している。

2005年12月に設立したIETF評議会は、当団体が著作権を保有する著作物の管理を担当する。

運営委員会 
インターネット開発運営グループ（IESG）を構成するIETFのエリア管理者とチェアパーソンは、インターネット標準の技術査定の最終判断を下し、IETFの日常管理の責任を負う。ワーキンググループから提言される決議要請を諮り、解説文書を標準のトラックに加筆するかどうか裁定する。

IESG委員長はIETFチェアパーソンを兼務し、前述のエリアのうち「全般」に属する。次のエリアはADを2名ずつ、この委員会に送り出す。
 アプリケーション（app）
 インターネット（int）
 オペレーション & ネットワーク管理（ops）
 ルーティング（rtg）
 リアルタイム・アプリと基盤（rai）
 セキュリティ（sec）
 トランスポートとサービス（tsv）– 「トランスポート」という略称が通例。

姉妹組織との窓口となる連絡員（リエゾン）と、兼務者として次の役割を設ける。
 IETF事務局長
 インターネットアーキテクチャ委員会（IAB）チェアパーソン
 IABの指名した連絡員
 インターネット番号割当機関の連絡員
 RFC編集者の連絡員

歴代の要職 
チェアパーソンはによって選ばれ、任期2年で再選を認める。1993年に政府管掌を離れるまでは代表はIABが指名していた

以下の人々が代表を務めている。

 マイク・コリガン Mike Corrigan（1986年）
 フィル・グロス Phill Gross（1986年–1994年）
 ポール・モッカペトリス（1994年–1996年）
 フレッド・ベーカー（1996年–2001年）
 ハロルド・T・オルヴェストランド（2001年–2005年）
 ブライアン・カーペンター（2005–2007年）
 ラス・ハウスリー Russ Housley（2007年–2013年）
 ジャリ・アルコ Jari Arkko（2013年–2017年）
 アリッサ・クーパー Alissa Cooper（2017年–2021年）
 ラース・エッガート（2021年）–現職

主な出版物 
機関誌
 Internet Engineering Task Force. IETF Request for Comments（RFC) Pages - TEST. , .

 Internet Engineering Task Force ; Corporation for National Research Initiatives. Proceedings of the ... Internet Engineering Task Force. バージニア州レストン : :en:Corporation for National Research Initiatives, 1986. . 発足前の会議録。オンライン版は検索のみ可能。
 Internet Engineering Task Force ; Internet Society. IETF journal. バージニア州レストン : 2005-[2017]（ジャーナル）ドイツの大学図書館Universitätsbibliothek Regensburg蔵書あり。
Adobe-Japan1（アドビジャパンワン、略称: AJ1, A-J1）は、アドビが定めた日本語の文字コレクション（文字集合）で、フォントメーカー各社の製品が準拠するDTP市場のデファクトスタンダードとなっている。2019年時点で八つの追補があり、最新のAdobe-Japan1-7は、2万3060グリフ（字形、文字）を収録する。収録する全ての文字にCID（Character IDentifier, Character ID）と呼ばれる一連の識別番号を振る。

文字コレクション 
文字コレクション（character collection）は、CIDと文字の標準化されたセットを指し、言語・書記体系（用字系）ごとに定義される。モリサワフォント用語集によると「文字セットとほぼ同義」だが、「公的な規格としてよりは、プライベートな規格を指していうことが多いよう」だとされる。

文字コレクションには「登録者-配列（-追補番号）」の形式で名前が付けられる。Adobe-Japan1-7の場合、Adobeが登録者、Japan1が配列、7が追補番号を示す。

公的規格との違い 
出版・印刷業界には、JIS X 0208やISO/IEC 10646≒Unicodeといった公的規格の文字セットが包摂している異体字を区別して使う需要が根強くある。JIS X 0208やJIS X 0213では、国の漢字施策の影響などで規格の改正の際に例示字形を変更したことがたびたびあった。このほかIBM拡張文字などのベンダ拡張文字セットや、印刷業界で使われてきた文字セットでは、例示字形とは異なる異体字やそもそも字種としてJIS漢字にない文字を取り込んでいる。Adobe-Japan1ではこれらの字形を収集し、公的規格のコードポイントとは別にCIDを割り振って区別できるようにしている。

CIDの参照法 
実際のOS・アプリケーションとのやりとりは通常フォントに内蔵されたCMapテーブル（CIDとUnicodeを相互に関連付けた対応表）を参照して行われるが、Acrobat・InDesign（いずれもアドビ製品）・日本語LaTeX（フリーソフト）などのアプリケーションソフトウェアはCID番号を直接利用することがある。

追補 
Adobe-Japan1の追補ごとの詳細は以下の通り。

Adobe-Japan1-0  1993年6月11日発表。8284グリフ。JIS X 0208-1983まで、OCFフォントで利用。Adobe-Japan1-4でJIS X 0208-1983の規格票字形が追加されたことに伴いAdobe-Japan1-0の範囲にはJIS X 0208-1990の規格票字形を実装することになったが、当初は厳密な規格票字形の実装を求められていなかった。このためAdobe-Japan1-4以前から存在するフォントで互換性の問題が生じる場合がある。
Adobe-Japan1-1  1994年10月4日発表。8359グリフ。富士通やNECのJIS X 0208実装に使われていた字体（おおむねJIS C 6226-1978に基づく）の拡張およびJIS X 0208-1990で追加された漢字の追加。
Adobe-Japan1-2  1994年10月4日発表。8720グリフ（CIDフォント）。IBM外字などの拡張によりマイクロソフト標準キャラクタセットをサポートした。
Adobe-Japan1-3  2000年3月31日発表。9354グリフ (OpenType Std / StdN)。縦書き字形の拡張。漢字の追加はない。
Adobe-Japan1-4  2000年3月31日発表。1万5444グリフ (OpenType Pro / ProN)。Mac OS X v10.0で利用可。過去のJIS X 0208の規格票字形すべてや、JIS X 0221附属書1の追加漢字集合に対応。
Adobe-Japan1-5  2002年9月20日発表。2万0317グリフ (OpenType Pr5 / Pr5N)。Apple拡張「Apple Publishing Glyph Set（APGS）」の取り込み、JIS X 0213:2000、国語審議会「表外漢字字体表」などに対応。Mac OS X v10.2（Jaguar）以降で対応。
Adobe-Japan1-6  2004年6月11日発表。2万3058グリフ (OpenType Pr6 / Pr6N)。JIS X 0213:2004およびJIS X 0212への対応。U-PRESSの文字を追加。Mac OS X v10.5（Leopard）以降で対応。
Adobe-Japan1-7  2019年4月1日発表。2万3060グリフ (OpenType Pr6 / Pr6N)。元号「令和」を表す漢字2文字からなる合字（「㋿」 U+32FF）の横組み用・縦組み用2グリフが追加された。

Adobe-Japan1-4とAdobe-Japan1-5との間にAppleがMac OS X v10.1でJIS X 0213文字を拡張したApple Publishing Glyph Set (APGS)もあるが、Adobe-Japan1-5と同じものということになっている（実際にはAdobe-Japan1-5との間には僅かに違いがある）。

JIS X 0213:2004の改正 
JIS X 0213:2004対応としてフォント名で従来のJIS90字形とJIS2004字形を区別するようにしている。

IVS（漢字異体字シーケンス (Ideographic Variation Sequences)）を使用することにより、JIS90字形とJIS2004字形を区別するようになっている。ただし、下表でを示す。

Adobe-Japan1 サロゲートペア文字

Adobe-Japan2-0 
廃止された文字コレクションに2003年5月発表のAdobe-Japan2-0というものがある。Adobe-Japan2-0はJIS X 0212に相当し、Adobe-Japan1-6に統合された。Adobe-Japan2に1以降の追補はもともと存在しない。

実際には Adobe-Japan2-0に含まれ、Adobe-Japan1-6には含まれないグリフとして、漢字3字（暀、殩、汴のJIS X 0212規格票例示字形）が存在する。これについては、Adobe-Japan1-7で追補される見込みであったが、前述の通り、Adobe-Japan1-7では「令和」合字のみが追加された。

厳密には「叕」も字体に相違が認められる。

日本語以外のCJK文字コレクション 
日本語以外のCJK圏で使われる文字コレクションに、Adobe-GB1（簡体字中国語）・Adobe-CNS1（繁体字中国語）・Adobe-KR（朝鮮語）がある。最新版はそれぞれ次の通り。
Adobe-GB1-5  3万0284グリフ、2005年12月4日
Adobe-CNS1-7  1万9179グリフ、2017年7月4日
Adobe-KR-9  2万2897グリフ、2018年7月19日
Accelerated Graphics Port（アクセラレーテッド グラフィックス ポート、AGP）とは、インテルが策定したビデオカード用の拡張ポート規格である。

概要 
インテルのPentium II・Celeron用Slot 1対応チップセットであるIntel 440LXでAGP 1.0が初採用され、以後、後継規格であるPCI Expressが制定・実用化されるまでパーソナル・コンピューターを中心に利用された。

信号プロトコルは32ビット 66 MHz動作のPCIバスのそれを基本としつつ、同バスでデータバスと時分割により共用とされていたアドレスバスを8ビット幅で別途用意し、必要に応じて両バスを分離可能とするサイドバンドアドレッシング機能や、CPUを介せず直接グラフィックコントローラでメインメモリの読み書きを可能とする 機能を搭載する。

サイドバンドアドレッシング機能とDIME機能は共に本ポートに接続されるグラフィックコントローラからパソコン本体のメインメモリへのアクセスを高速化するためのものである。これらは当初、メインメモリをテクスチャやZバッファやバックプレーンとして使用することによって、ビデオカードに搭載されるビデオメモリの搭載量を必要最小限で済ませ、一定の描画性能を確保しつつ低コスト化を図る目的で開発された。だが、規格制定と前後してWindows搭載パソコンでの3Dグラフィック機能の搭載が急速に進展したことから、そうした低コストパソコンへの適用とは別に、ポリゴンによる3Dグラフィック機能をサポートするグラフィックコントローラにおいて、大容量テクスチャメモリをメインメモリ上に確保する手段として賞揚され、下位機種から上位機種まで幅広く普及するに至った。

最初のバージョンであるAGP 1.0は1996年8月に策定され、1997年夏頃から製品が出回るようになった。

上述の通りAGPは32ビットPCIの上位互換機能を備えており、適切なデバイスドライバが存在しない場合、本ポートに接続されたグラフィックコントローラは32ビット 66 MHzのPCIバスに接続されているのと同等の動作を行う。

後年、大量のメモリをビデオカードに実装するようになると、ビデオカードのメモリアクセスはビデオカード内で完結することも多くなり、メインメモリへのアクセス向上という意義はやや薄れた。だが、この時期には3Dゲームを中心に本ポート経由でやりとりされるデータそのものが急増しており、その要求に応える形で本ポートは規格の拡張・性能向上が繰り返された。これにより、基本となる1xモード (半二重266 MB/s) の機能に加えて信号の低電圧差動を行い、さらにクロック信号の立ち上がりに加え、立ち下がり、待ち時間などを検出することで同一クロックタイミングのまま転送速度を2倍・4倍・8倍と高速化させるAGP 2xモード (半二重533 MB/s) ・4xモード (半二重1,067 MB/s) ・8xモード (半二重2,133 MB/s) が開発されている。

規格のバージョンと互換性 
AGPはこれまでに3つの規格がリリースされ、諸元は以下の表の通りである。

より高速な動作モードを備えたリリースであるほど、スルー・レートを高く維持するように信号電圧が低く設定されている。
データ転送速度は1x・2x・4x・8xの4種類があり、バースト転送時でそれぞれ 半二重266 MB/s・533 MB/s・1.07 GB/s・2.13 GB/sの速度となっている。

カードエッジ端子部分はPCIのような櫛状に端子を並べるのではなく、かつてのEISAバスと同様、端子を上下2列に千鳥配置としている。

また複数の動作電圧が設定されているので、対応電圧の異なるカード・スロットを区別するため、図に示すように、3.3 Vと1.5 Vの電圧にそれぞれ対応した位置に、カードには切り欠きが、スロットには突起が存在する。これにより電圧が非対応のカードの挿入を物理的に防いでいる。AGP 3.0の駆動電圧である0.8 Vに対応した切り欠き（突起）は存在しないが、0.8 Vで動作するカードは、0.8 V非対応のスロットに挿入されたときも適切に対処することが規格上定められており、AGP 3.0専用カードであっても1.5 Vの入力電圧に耐え（切り欠きにより3.3 V専用スロットへの挿入は物理的に回避できる）、非対応スロットであることを電気的に認識した後に動作を停止（あるいは1.5 V動作に自動切り替え）し、故障を回避する必要がある。なお、3.0対応スロットの場合、2.0のカードが装着された場合には自動的に2.0モードに切り替わる実装が多い。

過去には、切り欠きが不適切に設定されたカードにより、回路が焼損する事故が起きたこともある。

AGP対応カードが必ずしも全ての動作速度に対応しているわけではなく、動作モードは2xまでしかサポートしないというカードも存在する。

カードやスロットにより、対応する規格の範囲が異なり混乱を招くことがある。また、カードやスロットの物理的形状だけでは対応する動作モードを判断することが出来ないため、混乱に拍車をかけている。

拡張スロットの色は茶色が多く、CPUからは最も近い位置にあることが多い。

 AGP Pro
 画像処理に特化したワークステーション等で用いられる、より多くの電力を必要とするビデオカード向けに、ピン数を増やした AGP Pro 規格がある。

終焉 
2005年末以降のマザーボードの新製品では、より高性能だがAGPと互換性のない後継規格PCI Express (PCIe) 規格スロットのみを搭載したマザーボードが一般的となったため、AGPは事実上旧規格（レガシーデバイス）となり、各ビデオカードベンダーの最新型製品におけるラインナップはPCIeを中心とした物に移り変わっていった。NVIDIAはGeForce 8シリーズ以降のAGP版をリリースしていない。AMDでは2009年現在のところRadeon HD 3000・4000シリーズのAGP版が発売されているが、HD 2000シリーズ以前に比べるとラインナップが大幅に減少し、HD 5000シリーズ以降AGP版のリリースは停止された。

PCIe用ビデオチップをAGPに転用するため、AGP-PCIeブリッジチップ（NVIDIA製品では「HSI」、AMD製品では「Rialto」と呼ばれる）を搭載するカードも存在していた。