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株式会社岩井商会（いわいしょうかい）は、日本の自転車・自転車部品のメーカー・販売業者。自社の自転車ブランドはganwell（ガンウェル）。

会社概要
1924年に自転車を製造する個人業として設立され、後に法人へ改組される。現在は自転車の直営販売店舗経営、自社製車両および部品の製作、日本国外メーカの車両および部品の輸入などを行っており、イタリアの自転車用タイヤメーカであるヴィットリア（Vittoria）は自社の子会社が日本法人となっている。

自社製の自転車は主にハンドメイドにより製作しており、1980年より競輪向けのフレームも製造しており、
現在はガールズケイリン向けに日本国外メーカーのカーボンホイールなどを自社扱いでJKAに登録するだけでなく、自社ブランドのカーボンフレームも登録している 。

ganwell(ガンウェル)について 
1965年9月に現在の京都市南区にganwell(ガンウェル)のフレーム製造工場を建設。競輪フレームをはじめ、ツーリングバイクやロードレーサー、過去にはMTB(マウンテンバイク)やBMX、ファニーバイクなど多くのフレーム製造している。

1980年より競輪向けのフレームも製造しており、
現在はガールズケイリン向けに日本国外メーカーのカーボンホイールなどを自社扱いでJKAに登録するだけでなく、自社ブランドのカーボンフレームも登録している 。

2007年に岐阜県土岐市にオーダーフレーム工場を開設(2020年現在は閉鎖)

2019年9月にはイワイサイクル久世店を閉店し改装、後にオリジナルブランド ganwell (ガンウェル)のショールームを併設させ再オープンした。

取り扱いブランド
 1981年より「Zefal」の取り扱いを開始
 1985年より「Selle ITALIA」の取り扱いを開始
 2008年より「HED.」の取り扱い開始
 2009年より「MICHE」の取り扱いを開始
 2010より「sab」の取り扱いを開始
 2011年より「RTS」の取り扱いを開始
 2014年より「ZEROhr+」の取り扱いを開始
 2015年より「GURU」「swiftwick」「MORGANBLUE」の取り扱いを開始
 2016年より「VELOX」と「グリコ・POWER PRODUCTION」の取り扱いを開始
 2017年より「CINELLI」のシングルスピードバイク、アクセサリーの取り扱いを開始
 2018年アーティストの横井瑞貴-mzk-とチネリのコラボサイクルキャップを発売
 2019年より「DOLAN」「ALPINA」の一部商品の取り扱いを開始

サポートライダー・チーム
 日本食研トライアスロンチーム
 辻善光(さいたまディレーブ・Team Zenko)
奇美実業（英文社名：CHIMEI Corporation）は、台湾の化学工業を中心とする企業グループ及びその中心企業。分野は合成樹脂・繊維・バイオテクノロジー・石油化学・電子部品・食品と多岐に渡る。本社は台南市仁徳区にある。日本語では「チーメイ」と表記されることもある。

沿革 
奇美実業は1960年に許文龍によって「奇美實業廠」として設立された。ポリスチレン樹脂の需要拡大に伴い、三菱油化と提携し生産を開始。アクリル樹脂の生産で台湾最大となり、1992年に奇美実業と改名、グループ企業として多角化・発展した。1997年には子会社として奇美電子を設立、世界有数の液晶パネル製造会社となった（2010年に群創光電と合併、奇美グループから実質離脱）。2001年には日本IBMとの合弁でインターナショナルディスプレイテクノロジー株式会社を設立。

関連企業 
石油化学
 奇美実業 
 鎮江奇美化工 
エレクトロニクス
 新視代科技
 奇景光電
 奇晶光電
 奇力光電科技
 啓耀光電
 奇美材料科技 
 奇美精密科技
 奇美能源
 奇菱科技
貿易・物流
 聯奇開発
 佳美貿易
 奇美物流
 奇美油倉 
 鎮江奇美油倉 
エンジニアリング
 保仁工程
 富臨科技
 東捷科技
食品
 奇美食品
 奇美咖啡
 富食団膳
文化・公益事業
 奇美文化基金会
 奇美博物館
 奇美医学センター
 奇美文化発展事業
ロッソ・スクーデリア（Rosso Scuderia）は、東京都に拠点を置く自動車ディーラー。日本におけるフェラーリの正規販売会社の1社である。

沿革

日本初のフェラーリ専売正規ディーラー 
2008年に、フェラーリの本社直轄の日本法人である「フェラーリ・ジャパン」が設立されたことを受けて、2009年に、日本初のフェラーリ専売の正規販売代理店として東京都港区青山にショールームをオープンした。なお店名の「ロッソ・スクーデリア」は、フェラーリ純正の塗装色の1つである。

地上3階、地下1階建ての同ショールームには、新車の他に認定中古車の展示スペースや商談スペースなどがあり、また、日本で初めての「フェラーリ・アトリエ」を備えたショールームであった。

新ショールーム 

2014年には、最新のフェラーリのCIに沿ったデザインの5階建てのショールームを港区六本木にオープンし、新車と認定中古車の販売、「F1クリエンティ」や「フェラーリ・チャレンジ」などのモータースポーツ活動のサポート、サーキットイベントやドライブイベントの開催などのマーケティング活動などを行っている。

認定サービスセンター 
2010年に目黒区碑文谷に認定サービスセンターをオープンし、フェラーリの整備や修理、認定パーツやロゴ入りグッズの販売、「フェラーリ・クラシケ」の認証申請代理などを行っている。受付車輌が多くなったことから、2018年には国立にファクトリーもオープンした。

世界一獲得 
2018年1月に、マラネッロのフェラーリ本社内で行われた世界のフェラーリディーラーの年次総会で、2016年度のセールス、アフターサービス、マーケティング、コルセ・クリエンティの活動を総合的に評価され、全世界186のフェラーリ正規ディーラーの頂点である「グローバル・トップ・ディーラー・オブ・ザ・イヤー」を獲得した。

店舗 
ショールーム: 東京都港区六本木 (飯倉片町交差点)
サービスセンター: 目黒区碑文谷/東京都国立市
パートナー（Partner）は、プジョーが欧州市場を中心に販売するフルゴネットタイプの貨物自動車である。商用仕様と乗用仕様が用意されていたが、3代目からはパートナーは商用仕様専用の車名となり、乗用仕様はプジョー・リフターという別の車名が与えられた。

パートナーは初代から同じPSAグループのシトロエン・ベルランゴとの兄弟車であったが、2021年のステランティスグループの成立に伴い、3世代目からはオペル・コンボ、フィアット・ドブロ、さらにステランティスと協業しているトヨタの欧州専売車種トヨタ・プロエースシティとの兄弟車種となった。

商用仕様のパートナーは日本市場に未導入である。

初代（1996年-2013年） 

パートナーは兄弟車のベルランゴとともに、1996年7月に正式に発売された。1996年のパリサロンにおけるベルランゴの初公開時に、併せて乗用ミニバンタイプ（Grand Large）、乗用ハッチバックタイプ（Berline Bulle）、オープンデッキタイプ（Coupé de Plage）の3タイプのコンセプトカーも発表され、乗用ミニバンタイプは後にパートナー/ベルランゴの正式なラインナップに加わった。

2002年12月に、内外装を含む大幅なマイナーチェンジが行われた。2004年に再度マイナーチェンジが行われた。2008年に2代目のパートナーとベルランゴが発売されたあとも、初代の生産・販売は2013年まで欧州で継続され、その後も南米などでの生産販売が続けられた。

2代目（2008年-2018年） 

2代目パートナーは、2008年に販売開始。乗用版はパートナーティピー（Partner Tepee）と呼ばれる。

2017年3月、ジュネーヴモーターショーにてパートナーティピーの電気自動車版である「パートナー ティピー エレクトリック」を初公開。航続距離は170kmで同年9月に欧州で販売予定。

3代目（2018年-） 

2018年6月26日発表。3代目パートナーはパネルバンである。ダブルキャビン版も設定されている。乗用版はプジョー・リフターとして販売されている。
株式会社ディンゴ（Dingo Inc.）はかつて存在した日本のコンピュータゲームソフト開発会社である。

概要 
1998年8月14日設立。主とした事業内容はコンピュータゲームソフトの開発請負。近年開発した代表タイトルとしては初音ミク -Project DIVA-、フォトカノがある。

2017年3月21日をもって営業を停止し、破産手続を弁護士に一任。2018年4月25日に関連会社の株式会社クリエイティブネットワークス共々、東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けた。

クリエイティブネットワークスは2018年9月11日に、ディンゴ自体は2018年11月6日にそれぞれ法人格が消滅した。

開発作品
仕損品（しそんじひん、しそんひん）とは、一般的に、仕損じた（加工などに失敗した）物品そのものを指す。例えば、陶器を作っていたが、窯焼きの時点で割れてしまったとなるとこれが仕損品である。これには製品としての価値はもはや見出すことはできないが、原材料としての価値を持つことがある。この価値のことを仕損品評価額と呼ぶ。

会計処理 
会計上、仕損じた場合には個別原価計算と総合原価計算で扱いが異なり、さらに補修で対応できるか、新たに代品を製造するかなどでも異なるが、代品を製造する場合の一例としては、仕損品の製造原価を全額仕損費として製造原価から振り替える。ただし、仕損品にスクラップとしての評価額（売却価値）が存在すれば、その金額だけ資産として計上し、仕損費の計上を抑制する。たとえば、以下のようになる。

例：製造原価300,000円が集計されているA製品のすべてを仕損じた。なお、当該仕損品の評価額は50,000円であると見積もられた。

なお、仕損品は貸借対照表上、貯蔵品に含めて表示される。
株式会社創味食品（そうみしょくひん、英称：Somi Shokuhin Co., Ltd.）は、京都府京都市伏見区に本社を置く、主に調味料を中心とする日本の食品メーカーである。

会社概要 
主に業務用・一般向け調味料の製造販売をおこなう。特に京都で創業した企業の特性を活かし、和食用のだし、めんつゆなどに強みを持つ。近年は焼肉や丼モノのたれなどに分野を拡大している。中堅調味料メーカーである。

これまで知名度の薄かった自社の認知度を拡大させるべく、2012年から安田美沙子を起用したテレビCMが関西・中京圏のテレビ局で放映された後、2016年から安田に代わって高良健吾と早見あかり、2018年9月からは明石家さんまを起用したテレビCMが放送されている。また、京都市営バスのラッピング広告でも広報活動を行っている。

沿革 
1950年（昭和25年）3月 - 創味化学食品株式会社を京都市に設立
1959年（昭和34年）5月 - 大阪営業所を開設。
1961年（昭和36年）4月 - 中華スープ「創味シャンタン」を開発・販売。
1969年（昭和44年）2月 - 液体濃縮「和風だし」を開発・販売。
1970年（昭和45年） - 液体濃縮「そばつゆ」を開発・販売。
1971年（昭和46年)3月 - 大阪営業所を新築し移転。
1976年（昭和51年)2月 - 東京営業所を開設。
1980年（昭和55年）12月 - 福岡営業所を開設。
1982年（昭和57年）9月 - 社名を創味食品工業株式会社に改称
2009年（平成21年）7月 - 製造・販売2社を株式会社創味食品に統合
2010年（平成22年）1月 - 松山営業所を開設
2013年（平成25年）1月 - Somi Foods Inc.（ロサンゼルス）開設。
2015年（平成27年）1月- New York office(ニューヨーク）開設。

事業所

本社・工場 
本社・工場
〒612-8246 - 京都府京都市伏見区横大路芝生24-3
丹波工場
〒622-0203 - 京都府船井郡京丹波町富田蒲生野88

支店 
東京支店
〒151-0053 - 東京都渋谷区代々木4丁目31-6 西新宿松屋ビル2階
北関東支店
〒370-0052 - 群馬県高崎市旭町46-2 高砂ビル7A
名古屋支店
〒465-0027 - 愛知県名古屋市名東区丁田町87 ベアーマンビル2階
大阪支店
〒540-6591 - 大阪府大阪市中央区大手前1丁目7-31　OMMビル7階
広島支店
〒731-0122 - 広島県広島市安佐南区中筋1丁目9-6 ロイヤルニシムラ302

営業所 
札幌営業所
〒004-0051 - 北海道札幌市厚別区厚別中央1条6丁目3-1ホクノー新札幌ビル5階
仙台営業所
〒984-0032 - 宮城県仙台市若林区荒井7丁目40-3
つくば営業所
〒305-0033 - 茨城県つくば市東新井19-7 メルシービル202
岡山営業所
〒700-0973 - 岡山県岡山市南区下中野1424-25
福岡営業所
〒810-0074 - 福岡県福岡市中央区大手門3丁目10-8　大木大手門ビル601

物流センター 
物流センター
〒614-8234 - 京都府八幡市内里女谷9-1

製品

業務用製品 
シャンタン
 創味シャンタン
 創味シャンタン デラックス
中華調味料
 中華王
 中華粒
 フレッシュダイス
 味噌辣醤
がらスープ
 がらスープ100
 がらスープ100 青ラベル
 白素湯
 がらフレッシュチキン
 がらフレッシュ白湯
 ガラ王 Vタイプ
 フレッシュブロス
 本がらミックス
 ミートガラスープ チキン
 スーパーポーク
ラーメンスープ
 液中華
 醤油ラーメンスープ
 醤鳳
 屋台の醤油
 鶏がら醤油ガラスープ
 特製醬油かえし
 黒醤油ラーメンスープ
 北の醤油
 白湯
 屋台の白湯
 長崎チャンポンスープ
 豚骨醤油 ラーメンスープ
 こってり豚骨醤油 ラーメンスープ
 味噌ラーメンスープ
 味噌ラーメンスープ デラックス
 北の味噌
 濃厚味噌ラーメンスープ
 塩ラーメンスープ
 北の塩
 塩ラーメンスープ デラックス
 煮干しラーメンスープ
 冷しラーメンスープ
 担担麺スープ
 つけ麺だれ
 創味のとろっと つけ麺だれ
 創味のとろっと 魚介豚骨
 創味のとろっと 酢辣湯の素
 創味のとろっと 鶏白湯
その他スープ
 韓国チゲの素
 冷し中華スープ
 冷し中華スープ Aタイプ
 海老ベース
 激辛ベース
和風だし・つゆ
 そばつゆ
 そばつゆ 甘口
 そばつゆ 華
 そばつゆ 吟節
 そばつゆ 雅
 和風だし 淡口
 和風だし 濃口
 和風だし みやこ
 和風だし かおり
 和風だし なごみ
 関西うどんだし
 純つゆ
 ぶっかけつゆ
 京のカレーだし
 創味のとろっと カレーうどんの素
 料理つゆ
 煮物つゆ
 鯛だし
 焼きあごだし
 しじみだし
 創味のきらっと 煮物つゆ（淡口）
 創味のきらっと 煮物つゆ（濃口）
 創味のきらっと 煮物つゆ（たまり仕立て）
たれ・ソース
 焼肉のたれ
 焼肉のたれ デラックス
 焼肉 赤たれ
 生姜焼のたれ
 生姜王
 塩たれ
 サムジャン
 中華炒めたれ
 にんにく塩たれ
 にんにく醤油たれ
 にんにく味噌たれ
 丼のたれ
 天丼のたれ
 てりだれ
 かけだれ 化学調味料無添加
 焼鳥のたれ
 天重のたれ
 おろしだれ
 ぽん酢
 チリソース
 甘酢あん
 麻婆のたれ
 香醋ソース
 チョレギサラダのたれ
 から揚げ漬込みだれ
 ごまだれ
 だし酢
洋風調味料
 デミソース
 トマトのソース
 ミートソース
 タルタルソース
 マヨたれ
 ビーフコンソメ
 ステーキ&ハンバーグソース
 創味のカレー
 創味のデミグラスソース
 創味のホワイトソース
オイルソース
 バジル焼 オイルソース
 ガーリックペッパー焼 オイルソース
 タンドリーチキン風 オイルソース
 レモンペッパー焼 オイルソース
 ケイジャンオイルソース
ドレッシング
 聖護院かぶらのドレッシング
 しば漬けのノンオイルドレッシング
 だしドレッシング
 京くれないのドレッシング
乾燥わかめ
 花そうみ
 花そうみ 海藻サラダ

家庭用製品 
 創味シャンタン
 創味のつゆ
 創味のそうめんつゆ
 創味 焼肉のたれ
 創味 塩たれ
 創味 すき焼のたれ
 創味の白だし
 創味 京の和風だし
 創味 京のカレーだし
 だしのきいたまろやかなお酢
 聖護院かぶらのもみじおろしぽん酢
 創味ハコネーゼ

CM出演者 
 現在
 明石家さんま
 「ハコネーゼ」のCMでは、映画『ローマの休日』の1シーンにグレゴリー・ペックに代わって合成で出演し、オードリー・ヘップバーンと共演している。
 2022年10月から放送されているCMではさんまがかつて出演したテレビドラマ「男女7人夏物語」の1シーンがCM中に使用されている。
 過去
 安田美沙子
 グッチ裕三
 山﨑努
 高良健吾
 早見あかり
 IKKO
テュベテイカ (ラテン文字:Tubeteika, Tübätäy、チュベテイカとも表記される) は中央アジアで造られている伝統的な帽子である。現代においてはタジキスタン、カザフスタン、キルギス、ウズベキスタンなどに住むテュルク系民族が伝統衣装として身に付ける事が多い。また、ロシア内でもムスリムの多い地域 (タタールを含む) では衣装として使用されている。テュベテイカはユルトと並び、中央アジアの遊牧民文化を代表する文物であると考えられている。テュベテイカはウズベキスタンではドゥッピもしくはカルパクと呼ばれて応用美術の一分野とみなされており、伝統民族衣装において重要な役割を果たしている。1940から1950年代にかけて、民族と宗教に関わらず、テュベテイカはソ連全国の子供達の間で人気があった。

また、セファルディムやモロッコのユダヤ人の間ではウズベキスタンのドゥッピをキッパーとして被る事が多い。

各言語の呼び名
 ドゥッピ
 ドッパ
 テベテイまたはタキヤ
 テベテイ
  テュベテイ
 タヒヤ
 トキ
 テュベテイカ

ギャラリー
YakB-12.7（GRAU識別コード：9-А-624）は、ソ連で開発された口径12.7x108mmの4銃身ガトリング式重機関銃である。

概要 
アメリカ製の12.7mm ガトリング重機関銃GAU-19と同様に、外部からモーター駆動用の電源供給を必要とする。

GUV-8700（ГУВ-8700） ガンポッドに搭載（弾薬750発）されるほか、ソ連初の攻撃ヘリコプターであるMi-24 ハインド中期型のMi-24D/Mi-24Vの機首下面のVSPU-24（ВСПУ-24） ターレットに搭載される。

ただし、Mi-24系列については、ロケット弾や対戦車ミサイルを使うまでも無い軽装甲目標や非装甲目標に対する破壊力不足が指摘されたため、後に登場したMi-24Pでは、30mm口径のGSh-30Kを機首右側面部に固定装備したほか、さらに後に登場したMi-24VPでは、23mm口径のGSh-23Lを機首下面のNPPU-23可動式ターレットに装備している。

また、Mi-24系列そのものの後継であるMi-28 ハヴォックやKa-50 ホーカム/Ka-52 ホーカムBでは、単砲身の2A42 30mm機関砲を搭載するようになっている。
岡崎 文次（おかざき ぶんじ、1914年（大正3年）7月7日 - 1998年（平成10年）7月23日）は、日本の技術者。富士写真フイルム在籍時の1956年、ほとんど独力で国産初のプログラム記憶方式のコンピュータ「FUJIC」を開発した。

富士写真フイルム退職後、日本電気（NEC）を経て、専修大学経営学部が情報教育開始のため「情報管理学科」を設置する際に、初代教授として招聘された。

年譜 
 愛知県名古屋市中区出身
 1939年（昭和14年）3月 - 東京帝国大学物理学科卒業
 1939年（昭和14年）4月 - 富士写真フイルム株式会社入社
 1956年（昭和31年）3月 - 日本で最初の電子計算機を完成
 1959年（昭和34年）3月 - 日本電気株式会社入社
 1972年（昭和47年）4月 - 専修大学経営学部教授
 1985年（昭和60年）3月 - 専修大学定年退職
 1985年（昭和60年）5月 - 情報処理学会創立25周年記念特別功績賞
 1998年（平成10年）7月23日 - 多臓器不全のため死去

業績

著作・論文 
  
 「わが国最初の電子計算機 -FUJICの一生-」、『bit』、共立出版、Vol.3, No.12, pp.17-23、1971年12月 
 「わが国初めての電子計算機FUJIC」、『情報処理（-日本における計算機の歴史-）』、Vol.15, No.8、pp.624-632、1974年8月 
 『電子計算機読本』、日刊工業新聞社、1976年8月
 「情報関係の言葉の魔術」、ニュース専修(4面)：論壇、1982年7月15日
 「初期十年間のコンピュータ」、専修大学情報科学研究所所報、No.2、pp.3-11、1982年7月20日発行
 「第2章FUJIC」、『日本のコンピュータの歴史』（情報処理学会編）、オーム社、pp.63-79、1985年10月
 「第6章電子計算のあれこれ」、『戦後日本の企業経営と経営学―専修大学経営学部30年史―』（専修大学経営学部編）、pp.253-267、1994年3月

FUJICの開発 

「科学朝日」1948年8月号のSSEC（Selective Sequence Electronic Caculator）の記事とグラビア写真を見て計算機の実現可能性を信じたことが、岡崎文次のFUJIC開発の動機である。当時、写真機のレンズを設計するには、女子の計算手が2人1組になって対数表を使い、光軸の計算を1日に数本行っていた。写真レンズの場合、1000本から2000本の光軸計算が必要であった。そのため高速計算機が必要であると考えた。会社に「レンズ設計の自動化について」という提案書を提出し、20万円の研究予算が認められ、開発に着手した。1949年3月のことであった。FUJIC開発が成功した理由として次のことを挙げている。
 1950年代は、参考資料が無い時代だったので、読んだり、解釈に迷ったりする時間が省けた。研究とは経験のないことを試行錯誤で進めるものである。
 物理の出身であったので、光学、電気、機械のどのような分野でも経験のないことを研究することができた。
 本業ではなく、片手間の仕事であったので、ほとんど独力で、複数で行っても少人数で製作を推進した。そのため会議が無く、準備や意見の調整などに、時間を取られることが無かった。
 目標達成のためには、必要十分で、できるだけ簡単な方法をとったため失敗が無かった。
 半年に1度くらい数ページの報告書を提出し、効果的なデモンストレーションを行い、プロジェクトの有効性を示した。それにより予算の獲得ができた。後から考えるとシステム工学の方法に合致していた。

専修大学における教育研究活動 
 岡崎文次は、1976年度電子計算機室室長（運営委員長）として電子計算機室の運営に関わった。
 4年次配当の「システム工学」の授業では、板書は少なく講義ノートの読み上げが多かった。課題として、34冊に及ぶ参考書リストの中から1冊を選び、その本を選んだ理由、その本の客観的な概要と主観的な感想、興味を持った点、注目した内容、役立つ事柄、他の本との比較などをレポートとして書かせた。
 岡崎ゼミ出身者は、日本IBM、日本電気、富士通などへ就職した。
 専修大学経営学部発行の冊子によれば、岡崎文次教授最終講義は、昭和60年1月11日（金）10：40から、専修大学生田校舎132教室において、「国語、計算機」と題して行われた。

ローマ字 
ローマ字による日本語表記法の普及運動に参加していた。「日本の子供たちは漢字を覚えることに多大な労力と時間を割いている。習った通りに書くようしつけられているため、創造力が養われない」との持論を持っていたことによる。

上記最終講義の冊子には、生年月日、学歴、職歴、著書、論文の記載の後に、参考資料として「日本語のローマ字による書き方」が2ページにわたって印刷されている。内容は、(1)音の表わし方、(2)文章の書き方、(3)日本式ローマ字について及び参考文献。

専修大学に保存されている退職記念の色紙はローマ字で書かれている。
国鉄キ950形貨車（こくてつキ950がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）に在籍した事業用貨車（雪かき車）である。

概要 
1951年（昭和26年）12月11日に、石川島重工業において1両（キ950）がトキ900形無蓋車の改造により試作された、ローダー式雪かき車（スノーローダー）である。

1950年代頃まで、操車場や駅構内などで除雪された大量の雪は、無蓋貨車に積み込まれ、橋梁の上から川に捨てる雪捨て列車によって処理されていた。その積み込み作業には多くの人手が動員されていたため、その省人化が計画された。操車場等での除雪と除雪された雪の貨車への積み込みを自動的に1両で行えるよう、開発されたのが本形式である。

本形式は、機関車の推進により使用された。車両の前頭部に雪を取り込むための幅2.5 - 4.5mで開閉する翼（スクレーパー）を備え、その奥には氷結した雪を砕くための電動式の渦巻き破砕機を置き、さらにその奥には雪を貨車に積み込むためのベルトコンベアを2列配している。破砕機の直上に操縦室を置き、その下をベルトコンベアが通っている。また、車両後部には破砕機とベルトコンベアに動力を供給するためのディーゼルエンジンと交流発電機2基を収めた機器室が設けられ、その上にベルトコンベアを通した。スクレーパーは回送時に後方へ畳むことが可能で、前頭部には自動連結器も設けられていた。連結器は、除雪使用時にはカバーで覆うことができた。

台枠は平台枠で、ベッテンドルフ式の2軸ボギー台車TR41を2基装備した。最高速度は65km/hである。連結面間長は11,600mm、台車中心間距離は5,000mm、前部のオーバーハングは3,800mm、後部のオーバーハングは2,800mmであるが、ベルトコンベアの後端部は、連結面よりも1,400mm張り出していた。最大高は3,900mm、最大幅は2,950mm、自重は32.2tである。換算両数は、3.5。

雪は、ベルトコンベアにより車両後部に運ばれ、当初は融雪タンク車（スノーメルター）で蒸気機関車から供給される蒸気により融解するよう計画された。この融雪タンク車には、D50形蒸気機関車の炭水車2両を改造したものが充てられたが、容量と融解能力が不足したため、これは両側に余裕のない駅構内のような場所に限定して使用することとした。結局、雪の処理には雪捨て列車方式を採用することとし、翌1953年（昭和28年）には隣線に止めた雪捨て列車に積み込みができるように、横積用ベルトコンベアを備えた付属車両（キ950甲形、キ950甲）を製作した。この車両はトム11000形貨車の改造により製作され、側面のあおり戸と妻板を撤去し、中央部に旋回式の電動ベルトコンベアを設置した。コンベアの長さは4,700mmで、電源はローダー本体（キ950）から供給した。雪の積込能力は20m3/分であった。しかし、この使用法にも問題があり、国鉄のスノーローダーは実用化に至らなかった。両車は北海道内で使用（試用）され、1968年（昭和43年）には追分機関区に配置されていたが、1969年（昭和44年）度末までに廃車となっている。

試作車 
本形式の製造に先立ち、1950年（昭和25年）に試作車（無車籍）が製作されている。この車両は二軸車で、前端部に翼と破砕機を、車体にはベルトコンベアを直列に2基設置しており、後部のものは旋回可能で融雪タンク車、雪捨て貨車いずれの積み込みにも対応する構造であった。
株式会社オーシカは、東京都板橋区に本社を置き、接着剤、工業薬品、合板、木材加工品などの製造販売を行っている企業である。

概要
合板用接着剤で国内初めてメラミン樹脂接着剤を用いた高度な耐水性を有するタイプⅠ合板を開発し製品化した。合板用接着剤をはじめ、現在では住宅資材を製造する工業接着剤、建築現場で住宅組み立てを行う現場施工用接着剤や木材用の防蟻剤、保護剤、欠点補修剤、接着剤及び工業薬品を供給している。

沿革
接着剤とのかかわりは、1929年（昭和4年）頃から輸入カゼインをベニヤ業界向けに販売。その後1937年（昭和11年）には名古屋にベニヤグルーを設立、東北帝大教授であった佐藤定吉がアメリカから持ち帰った技術をもとに大豆グルーの製造に着手したが、こうした事業は戦争により一旦中断した。

1905年 - 大鹿由太郎により大鹿商会の名称で創業
1943年 - 東京都板橋区で大鹿振興を設立
2001年 - 大鹿振興をオーシカに社名変更

 グリーンウォール（北海道由仁町の建材メーカー）と共同で、加工性を改善した住宅外壁材用接着剤（ＴＭ－１２８）を開発した。2011年6月、この商品に関するフォーラムがゆにガーデンで開催され、札幌や室蘭などの木材加工の企業関係者約50人が参加したエコな建材用接着剤を＊開発メーカーが説明会＊由仁　2011.06.18　北海道新聞　朝刊地方　26頁　空南　(全328字)　。この接着剤を使用することにより、従来必要であった高周波の照射が不要となり、加工機械のコストダウンに成功し、電気使用量が大幅に減る上、機械の維持管理も簡単になるとした短時間でピタッと＊由仁のメーカー＊外壁材の接着剤開発＊専用大型機械も
2010.11.12　北海道新聞　朝刊全道　10頁　三経　(全459字)。
 NPO法人木材・合板博物館（東京都江東区）では、2011年1月接着剤コーナーの展示を拡充した。展示物の作成には、同社やアイカ工業（愛知県清須市）などが協力した使えるニュース～接着剤8種類の優劣を比べる　2011.03.01　日経ホームビルダー　1頁　第141号　2頁　(全295字)。
九州鉄道300形電車（きゅうしゅうてつどう300がたでんしゃ）は、西日本鉄道（西鉄）の前身事業者である九州鉄道が、1939年（昭和14年）に新製した電車である。

概要 
九州鉄道線（現・西鉄天神大牟田線）の大牟田までの全線開通に際して、1939年（昭和14年）7月に制御電動車モ300形301・302、および制御車ク350形351・352の計4両が汽車製造東京支店において新製された。

モ300形・ク350形とも半流形の両側妻面に運転台を設けた両運転台構造で、また両形式は急行列車へ充当する目的で新製されたことから、車内をクロスシート仕様としたことが特徴である。

また、モ300形が搭載する主電動機は比較的小出力であり、モ300形-ク350形で2両編成を組成した際の牽引力および粘着力を確保する目的から、モ300形の車体長を18m級・ク350形の車体長を16m級とそれぞれ違えることによって、モ300形の重量すなわち各車軸にかかる軸重を大きく取る工夫がなされている。この設計は日中閑散時にはモ300形のみの単行運転を行い、多客時のみク350形を増結して2両編成で運用する目的で、増結用車両として位置付けられたク350形の車体を小型化し製造コストを抑制する意味合いも込められていた。

戦時統合による西日本鉄道成立を経て、戦後間もなく3扉ロングシート構造の運輸省規格型車両が新製されたが、同グループはモ300形・ク350形として本形式の続番（モ303・ク353以降）を付番された。書類上は同一形式として扱われるが、趣味誌上などにおいては、戦後製の車両を303形・308形、九州鉄道当時に新製された本形式を301形としてそれぞれ区分する例が存在する。

301形グループは後年に施工された車内のロングシート仕様化・片運転台構造化など各種改造を経て、旅客用車両としては1979年（昭和54年）まで在籍し、電動貨車へ改造されたモ301については2003年（平成15年）まで在籍した。

車体 
構体主要部分を普通鋼とした半鋼製両運転台構造の構体を備える。前述の通り、モ300形は車体長18,000 mm、ク350形は同16,000 mmと、モ300形の車体長はク350形と比較して2,000 mm長く設計されている。運転台構造は片隅式で進行方向左側に設け、乗務員扉は運転台に面した側の側面にのみ設置した。

側面には片開式の客用扉と高さ900 mm・幅700 mmの下段上昇式の側窓および戸袋窓を配し、側面窓配置はモ300形がd2D12D3（d：乗務員扉、D:客用扉、各数値は側窓の枚数を示す）・ク350形がd1D12D2である。ク350形は2,000 mm全長が短い分、モ300形と比較して客用扉外側の車端部寄りの側窓の枚数が1枚少ないほか、客用扉幅をモ300形の1,050 mmに対して950 mmに、客用扉両脇の吹き寄せ部柱太さをモ300形の325 mmに対して257.5 mmにそれぞれ縮小することによって、車体長の差異を調整している。

前後妻面は緩い円弧を描く丸妻形状で、中央部に600 mm幅の貫通扉を配した貫通構造とし、貫通扉の左右に700 mm幅の前面窓を配した。前照灯は取り付け式の白熱灯を前面屋根部へ1灯、後部標識灯は前面幕板部へ左右1灯ずつ計2灯、それぞれ設置した。

車内は前述の通りクロスシート仕様とし、客用扉間の中央寄り、側窓8枚分に該当するスペースに8脚のボックスシートを設けた。その他の部分は通常のロングシート仕様とした。車内壁部は木造ニス塗り仕上げで、車内照明は白熱灯仕様、車内暖房機を併設した。扉には当初からドアエンジンを設けた自動ドア仕様であった。

主要機器 
制御装置は本形式に先行して新製された20形電車（後の西鉄200形）において採用された油圧カム軸式自動加速制御器を引き続き採用、東京芝浦電気（現・東芝）PB-4を搭載する。

主電動機は東京芝浦電気製の直流直巻電動機を1両あたり4基搭載する。端子電圧750 V時の一時間定格出力は86 kWで、優等列車運用を主とする本形式の用途を考慮して歯車比を2.41 (53:22) に設定、定格速度を67.5 km/hと高く設定した。駆動方式は当時一般的であった吊り掛け式である。

台車はボールドウィン・ロコモティブ・ワークス (BWL) 社が開発したボールドウィンA形台車を原設計として汽車製造製において模倣製造した形鋼組立式釣り合い梁台車を装着する。

制動装置はゼネラル・エレクトリック (GE) 社の設計によるJ三動弁を搭載するAVR自動空気ブレーキを採用する。

その他、前後妻面に装着される連結器は九州鉄道における標準仕様であるトムリンソン式密着連結器を採用する。

運用 
本形式は全線開業後の九州鉄道線において、福岡 - 大牟田間の所要時分75分で走破する急行電車へ主に充当された。なお、前述の通り設計段階においては閑散時にはモ300形のみの単行運転も計画されていたが、実際には常時モ300形-ク350形の2両編成を組成し、単行運転を行う機会はほぼ皆無であった。

太平洋戦争終戦後には進駐軍専用車にも充当されたが、戦後の新型車の増備に伴って本形式を303形・308形同様に普通列車運用へ転用することとなり、1955年（昭和30年）に車内のロングシート仕様化のほか、定格引張力および起動加速力向上を目的として歯車比を2.95 (56:19) へ変更、定格速度は54.5 km/hとなった。また、モ300形の福岡寄り・ク350形の大牟田寄りの運転台をそれぞれ撤去して客室化した。その他、制動装置を日本エヤーブレーキ製のA動作弁を使用したAMA (ACA) 自動空気ブレーキへ改造し、303形・308形との併結運転が可能となった。

また時期は不明ながら、通過標識灯の新設および後部標識灯の埋込形状化が実施され、さらに従来モ300形が搭載した電動発電機 (MG) ・電動空気圧縮機 (CP) といった補機をク350形へ移設し、以降名実ともに2両固定編成となった。

1966年（昭和41年）には車内壁部の金属化・車内扇風機の新設・照明の蛍光灯化（40W蛍光灯を1両あたり12本装備）・前面貫通扉窓下への行先表示幕新設など近代化工事が実施され、さらに自動列車停止装置 (ATS) の整備に際して運転台構造を全室化し、運転台とは逆側の側面にも乗務員扉を増設した。

後年の5000形電車の増備に伴って大牟田線に在籍する旧型車の代替が進行すると本形式もその対象となり、モ302-ク352が1976年（昭和51年）10月1日付で廃車となった。残るモ301-ク351も1977年（昭和52年）に運用を離脱、長期間休車となったのち、ク351は1979年（昭和54年）3月16日付で廃車となり、モ301については電動貨車モワ800形811へ改造・編入された。

モワ811は1995年（平成7年）7月24日付で車種を電動貨車から特殊車（救援車）へ変更してモエ800形811と形式称号を改めたのち、2003年（平成15年）に除籍された。モエ811の廃車をもって、九州鉄道300形を出自とする車両は全廃となった。
九州電気軌道200形電車（きゅうしゅうでんききどう200がたでんしゃ）は、九州電気軌道（現：西日本鉄道）が路面電車路線の北九州線向けに製造された電車である。

概要・運用 
1911年6月の北九州線開業時に導入された木造ボギー車の1形はその後も主力車両として活躍を続けたが、1930年代以降老朽化が目立つようになっていた。そこで、1形のうち9両と余剰となった散水車3両の台車や機器を流用する形で製造が実施されたのが200形である。

車体は両端2箇所に引き戸を有する半鋼製で、北九州線初で初めて鋼製車体を用いた66形（車体交換前）に準じたものであったが、製造を手掛けたメーカーによって車体形状に若干の差異が存在した。また、製造当初は種車の台車（ブリル 27GE-1形）の都合上高床式となり、主電動機の出力値も66形以降の半鋼製電車（45 kw）と比べて低い37.3 kwだった。主幹制御器についても種車のゼネラル・エレクトリック製の機器（GE-K14）がそのまま用いられた。車内の座席は全席ロングシートで、照明には白熱灯が用いられた。

1934年から1937年にかけて日本車輌製造製の6両（201 - 206）、汽車製造製の6両（207 - 212）が導入されたが、他の半鋼製電車と比較しての性能不足に加え、27GE-1形台車の固定軸距が軌間（1,435 mm）より狭い事に起因する高速運転時の振動多発が課題となっていた。そのため、第二次世界大戦後の1952年に改造が実施され、台車を車輪径が小さい日立製作所製のKBD-11形に、主電動機を出力45 kwのものに交換する事で他車と性能や床面高さを合わせた他、乗降扉についても引き戸から2枚折戸に変更した。それに伴い、扉付近の側面形状にも変化が生じた。更に1954年以降は照明の蛍光灯への変更など車内の改良も実施された。

以降も全車北九州線で使用されたが、ダイヤ合理化に伴い余剰となり、1973年12月から1977年3月にかけて全車廃車となった。ワンマン運転への対応工事は実施されなかった。
レクサー・リサーチ(LEXER RESEARCH)は、日本発のベンチャー企業で、仮想化技術やバーチャルリアリティ技術の独自技術を有するソフトウェア会社。

概要 
小松製作所・生産技術研究所に勤務した研究者を創業者として、1993年に設立された。

ヒューマン・インターフェースとしてバーチャル・リアリティ技術の開発を行い、aWORLD、AsseyWORK、eRealityなどのバーチャル・リアリティ・ソフトウェアを製品化した。
2007年には、製造業での生産工場の工程設計業務へ展開し、生産ラインを仮想化して仮想カイゼンを行う工程設計ソフトウェアGP4を開発し、発売した。製造業、特に主要自動車メーカー、電機メーカー、重工業などを顧客としており、製造業のグローバル展開の支援や、国内製造業の競争力強化に活用されている。
創設以来、自社での製品販売体制を取っていたが、2011年5月、富士通と業務提携を行い、GP4を同社製品として移管した。
2013年には、物流設計、工程設計を行うクラウド・サービス、Space☆Finder (Space Aster Finder)を開発し、サービスを開始し、離散系シミュレーションをクラウド・サービスとして提供している。自動車メーカー、電機メーカーを主な顧客としている。
また近年は、製造分野はもとより、製造業以外のサービス産業へも展開している。

2012年、経済産業省の表彰制度である第４回ものづくり日本大賞・経済産業大臣賞に選ばれた。
メタルフォトは、文字や画像を銀塩で発色（現像）できる既感光性のアルミ板、および、この板を使用した完成品のこと。

写真同等の解像度と屋外耐候性、耐摩耗などに優れることにより、屋外サインや各種銘板用素材として用いられる。アメリカ、Horizons社の登録商標（商標 Metalphoto、メタルフォト（登録第4932183号（The Horizons Imaging Systems Group））であり、日本国内の輸入総代理店は東光化学工業株式会社がおこなっている。

沿革 
1946年、Horizons Research Incorporated のDr. Eugene "Doc Wainer"が発明。

1969年、富士フイルムが同様の技術で「アルフォト」を商品化し、日本国内市場を席巻した結果、メタルフォトは流通しなくなる。

2004年、アルフォトの販売終了前後より再流通が始まる。

利用 
さまざまな表面処理（サテン、マット、光沢）、厚さ（0.08 - 3.2 t）、サイズ（254x305 - 508x1016）、カラーを採用でき、寿命の長い表示板用途として色々な業界にて採用されている。アメリカのMIL規格(MIL-STD-130 等)にも認められており、ボーイングの規格「BAC5875」でも指定されている。金星探査機「あかつき」に搭載された応援メッセージプレートにも採用された。

建築・公園・寺社・史跡などのサイン、樹木ラベル等屋外表示、看板、表彰楯、電設用認識札、光ケーブル認識札、工作機器用メンテナンス銘板、機器用定格銘板、工程管理用IDラベル、屋外用認証ラベル、微細QRコード表示板、一般アルミ銘板、定規などの目盛、時計用文字盤、列車用銘板、船舶用銘板、注意銘板、各種許可表、等

技術 
アメリカの連邦仕様書 Federal Specification GGP-455B(3) Type I (Grade A&B) Class1 or 2に基づく感光性アルミニウム。A1100アルミニウム（SAE-AMS-QQ-A-250/1,rev and ASTM B209-01に適合）表面を蓚酸陽極酸化し（MIL-A-8625F Anodic Coatings for Aluminum &Aluminum Alloys Type II Class 1 (unprocessed or clear) Class 2 (processed)に適合）、そこにできた無数のポアー（小孔）上に感光性銀（ハロゲン化銀)乳剤を塗布してある。露光装置にてネガフィルムをコンタクトし紫外領域の光源を用い露光後、写真と同様の工程の現像・定着を行い、調色処理することで画像強化し、さらに最終工程の 封孔処理として表面上に形成される透明な酸化アルミニウムの水和物と、銀で構成されている黒色部分のため、耐候性・耐摩耗性・耐薬品性が高かめられる。高解像度に対応でき、微細描画やハーフトーンを含むクオリティの高い表現が可能である。既感光性の状態で販売されているので手軽に完成することができ、焼付や有機溶剤を利用しないで環境負荷の低い薬品のみの処理で耐候性が得られるのが特徴。
西川 虎吉（にしかわ とらきち、1849年（嘉永2年）（又は1850年（嘉永3年）） - 1920年（大正9年））は、明治時代から大正時代にかけての楽器製作者。日本におけるオルガン製造業の創始者の一人であり、ピアノ製造技師、ピアノ調律師としても活動した。

人物 
上総国（現・千葉県）の君津に生まれる。成長後は三味線造りの職人となったが、19歳のときに貿易港として栄えていた横浜へ移住する。そこで西洋の楽器に興味を持つようになり、楽器輸入商であるドーリング商会で楽器製造やピアノ調律のノウハウを学んだ後、独立して「西川風琴製造所」を設立する。

最初は、ピアノより製作費用が安いオルガンに着目し、1884年（明治17年）には初めての国産オルガンを製作する。

ピアノ調律師沢山清次郎の記録によると日本で最初にオルガンを製作したのは西川で、ヤマハ創業者である山葉寅楠がオルガンを製作したのはその後であるという。しかし山葉が国内で最初にオルガンを製作するという文献もあり、どちらが最初のオルガン製作者であったかは不明である。

1887年（明治20年）には横浜に工場を建設してピアノ製造にも取りかかり、1890年（明治23年）には、東京で開催された「内国勧業博覧会」にピアノとオルガンを出品し、ピアノは有功2等賞、オルガンは有功3等賞を受賞する。しかしこのとき製造されたピアノは主要部品がほとんど輸入品だったため、日本初の国産ピアノと認定されなかった（その後、山葉により製作されたピアノが国産第一号とみなされる）。

1900年（明治33年）には、息子の安蔵をアメリカのエステイ社へ留学させて、ピアノ技術を習得させる。1907年（明治40年）にはグランドピアノの製造に成功する。

しかし、西川の死後の1921年（大正10年）に、彼が設立した西川ピアノは日本楽器製造株式会社に買収された。同工場は日本楽器横浜工場となり、販売店指定ブランドのピアノを製造していたが1936年頃に閉鎖した。

略歴 
1849年（又は1850年） - 上総国の君津に生まれる
1865年 - 横浜の西川家の養子になる
1876年 - ドーリング商会に弟子入り
1880年 - 横浜に「西川風琴製造所」を設立
1884年 - 初めての国産のオルガンを完成
1887年 - ピアノ製造に着手
1907年 - グランドピアノの製造に成功

栄典 
 1918年（大正7年）2月20日 - 正五位
日本テクノ株式会社（にほんテクノ）は、東京都大田区に本社を構える日本の総合プラントメーカー。

概要 
水処理、環境公害防止、表面処理装置、食品産業、自動車産業、エレクトロニクス産業、エネルギー産業など多岐にわたって製造販売を行っている。

設立は1969年8月。代表取締役社長は大政龍晋、本社所在地は東京都大田区久が原2-14-10。

OHMASA-GAS 
http://www.ohmasa-gas.org/
freee株式会社（フリー、、登記上の社名はフリー株式会社）は、小企業を初めとした法人・個人事業主向けの、事務管理（バックオフィス）を効率化するためのSaaS型クラウドサービス（「freee会計」、「freee人事労務」など）を開発、運営するフィンテック企業である。

概要 
2012年にGoogle出身の佐々木大輔らが設立。

2013年3月にクラウド会計ソフト「freee」をリリースする。

同様にクラウド上で会社設立に必要な書類を出力し法人登記や設立後に必要な手続きを行う「会社設立 freee」を2015年に、2017年に勤怠や労務手続き、給与計算を行う「人事労務 freee」などをリリースする。

個人事業主などのスモールビジネスをターゲットとしており、2018年3月時点で「freee」の利用経験がある事業所は日本で約100万となっている。クラウド会計・人事労務ソフトの法人シェアにおいては1位となっている。

資金調達 
正式リリース前となる2012年12月にアメリカ合衆国のベンチャーキャピタルであるDCMベンチャーズから5000万円を調達した。以後も、2015年に35億円、2016年に33億円、2018年に65億円を調達している。

累計資金調達額は161億円。

沿革 
 2012年
 7月 　創業。
 12月 　DCM より約5000万円を調達。
 2013年
 3月 　全自動のクラウド会計ソフトfreee をリリース。
 7月 　2.7億円を調達。
 2014年
 9月 　DCM, IVP, Pavilion Capital (Temasek), およびリクルートより計14億円超を調達。
 10月 　クラウド給与計算ソフト freee を正式リリース。
 2015年
 5月 　e-gov APIを利用した日本初の労働保険申告機能をリリース。
 6月 　会社設立 freee をリリース。
 8月 　DCM, リクルート等より、35億円を調達。
 12月 　金融機関向けプロダクトを開始し、複数行との連携を開始。
 12月 　SBIインベストメントより、10億円を調達。
 2016年
 6月 　AI研究に特化した、スモールビジネスAIラボを創設。
 10月 　開業 freeeをリリース。
 10月 　みずほ銀行とAPI連携（メガバンクとのAPI連携は国内初）。
 10月 　国内初、ジャパンネット銀行とクラウド会計ソフトデータを活用した融資審査を開始。
 10月 　国内初、会計から申告までの業務をクラウドで完結させる「申告freee 」の提供を開始。
 12月 　未来創生ファンド等より33.5億円の追加増資を実施。
 2017年
 3月 　上場会社（監査）にも対応したエンタープライズプランをリリース。
 4月 　最適な経営アドバイスを可能にする新機能「リアルタイム経営シグナル」をリリース。
 7月 　事業用クレジットカード「freee カード」を開発。
 8月 　給与計算freee を人事労務freeeにリブランド。
 2018年
 3月 　民泊開始手続きのサポートを行う「民泊開業freee」をリリース。
 5月　国内初人工知能を活用した月次監査サービス「AI月次監査」機能をリリース。
 7月　「会計freee」上で「予算・実績管理」機能リリース。
 8月　三菱UFJ銀行、LINE株式会社らより、65億円を調達。
 9月　電子決済等代行業第一号として登録。
 11月　「freee連結決算キット」提供開始。
 2019年
 12月　東京証券取引所マザーズへ上場。

サービス 
会計freee
2013年3月にサービスを開始。サービス開始2週間で約1600事業所、2万7200件の明細処理を実行した。

人事労務freee
申告freee
マイナンバー管理freee

会社設立 freee
2015年6月に、会社設立に必要な書類をオンライン上で作成できる「会社設立 freee」の提供を開始した。

開業freee
フリーカード

freeeプロジェクト管理

受賞など 
 2013年
 5月 - 「IVS 2013 Spring LaunchPad」優勝
 9月 - ASPIC ASP・SaaS クラウドアワード 2013 ベストイノベーション賞　受賞
 10月 - グッドデザイン賞「クラウド会計ソフト freee」
 2014年
 1月 - 日経ビジネス「THE 100 2014 日本の主役」に佐々木大輔が選出
 12月 - NTTデータ　豊洲の港から Presents オープンイノベーションコンテスト“　優秀賞
 2016年
 2月 - 働きがいのある会社ランキング 2016　従業員100ー999人部門 4位
 2017年
 8月 - 経産省後援第2回HRテクノロジー大賞「労務・福利厚生サービス部門」優秀賞
 10月 - 「クラウド申告 freee」が「2017年度 グッドデザイン賞」を受賞
 11月 - 総務省後援第11回 ASPIC IoT・クラウドアワード、SaaS部門「基幹業務系分野グランプリ」
 12月 - 「Referral Recruiting AWARD」受賞

イメージキャラクター 
2015年2月1日より、テレビCMを放映している。

ツバメに扮したタレントの小林歩乃佳が出演。放映エリアは、東京都、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、山梨県、静岡県。

訴訟 
競合他社であるマネーフォワード製品の勘定科目に関する自動仕訳の機能がfreeeの特許を侵害していると2016年12月に提訴したが、2017年7月にマネーフォワードが勝訴している。

ソフトウエア特許の侵害を立証するために、被告側（この場合はマネーフォワード）に裁判所から出される文書提出命令という手続きがある。ソフトウェア開発の設計書といったドキュメント類を原告側（この場合はfreee）に提示するのだが、営業機密に関わるため被告側にさまざまな不利益が発生するおそれもある。このため、被告に証拠となる文書の提出を拒否するだけの正当な理由があるかどうかを裁判官等が文書を見て確認する手続き「インカメラ手続き」が採用された。今回、インカメラ手続きにより、原告側からの文書提出命令は却下されたが、ソフトウエア関連の発明に関する裁判で、インカメラ手続きが活用された点を評価する向きもある。