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デンスケとは、取材用可搬型テープレコーダーの商標である。ソニー（初代法人、現：ソニーグループ）により1959年に登録された（登録番号第543827号）登録商標であった。

ソニー製品の商標としては「カセットデンスケ」として2000年代まで使われていたが、2009年1月13日に失効している。

1950年代に東京通信工業（現：ソニーグループ）の放送業務用製品（1951年。"M-1"）がヒットした。放送関係者の懐古談などでは、業務用の1950年代〜1960年代の製品を指すことが多い。

1970年代には民生用製品として発売された「カセットデンスケ」が、オーディオマニアや鉄道ファンの間でヒット商品となった。

名称の由来 
名称の由来は、毎日新聞に連載されていた横山隆一の漫画『デンスケ』から。一時期、主人公の茶刈デンスケが業務として街頭録音を行うことになり、可搬型録音機を携えて町に飛び出し、様々な録音に挑む話が連日掲載されていた。

また別の由来として、街頭で行ういかさま賭博の一種「伝助賭博」が挙げられることもある。警察の捜査の際にすぐ逃げられるよう簡単に移動できる台の上で行なわれるところが、1950年代には珍しかった可搬型の録音機と共通する。「でんすけ」はこの台を指すとも、取り締まりに貢献した刑事の名を指すとも言われる。ちなみに代表的な「伝助賭博」は、円盤上を回る棒や針の示す商品を当てさせるルーレット式のもので（この方式自体をデンスケと称することもある）、見た目はオープンリール式というよりレコードプレーヤーに似ている。 

このため「伝助」の当て字が使われることもある。

なお放送業界でデンスケの愛称が浸透したこともあり、他社の同種の製品もデンスケと呼ぶ人が多かった。これは1980年代に同じソニー製の「ウォークマン」でも起こった商標の普通名称化である。

業務用機 
初代"M-1"は、NHKのラジオ放送の街頭録音で使用されていたStancil Hoffman社の肩掛け式テープレコーダーMini Tapeを参考にして設計され、1951年7月に1号機がNHKに納入された。ベルトを取りつけ、肩から下げて使う。製品化の設計ポイントは、電池駆動を前提とした消費電力低減と、可搬を目的とした小型・軽量化にあった。性能が良いモーターの入手が難しかったため、日本コロムビア製の蓄音機用手巻き式スプリング・モーター（ゼンマイ・モーター）駆動とした。歩きながら録音する際の揺動を考慮しテープ速度の変動を吸収する目的で、非可搬型に比して大きなフライホイールを内蔵している。一方の手でマイクロフォンを持てるよう、片手で操作できるように設計され、操作部は肩から掛けた状態で天を向くようになっている。後継機なども多くの部分を踏襲した。

デンスケはラジオ番組の街頭録音などの放送取材に用いられたほか、雑誌のインタビュー記事取材などにも使われた。現代ではそうした口述取材用途にはマイクロカセット・コンパクトカセットテープレコーダーを経て、ICレコーダーが多用されている。

民生用機 
ソニーは、民生用の可搬型録音機にも「デンスケ」の名称を冠して一般消費者への展開を図った。業務用機材にならい、野外録音に特化した民生用商品群で、業務用ブランドということを意識したセミプロないしハイアマチュア向けのスペックを備えていた。

1973年に発売された、コンパクトカセットを用いた携帯型ステレオテープレコーダー「カセットデンスケ」TC-2850SDで民生機でデンスケの名称を使用し、「おもてに飛び出すデッキメカ」のキャッチコピーで宣伝された。

折しも1970年代前半の、日本全国各地で蒸気機関車が営業運転を終了したことによるSLブームの高まりと相まって、鉄道ファンの間に「ナマロク（生録音）ブーム」をもたらし、それまでの鉄道写真撮影だけでなく、鉄道の「音」を記録に残すという新しい鉄道趣味のジャンルを開拓した。鉄道の「音」を録音する趣味は、近年では「撮り鉄」に掛けて「録り鉄」などと呼ばれており、「デンスケ」のようなコンパクトカセットレコーダーの開発がこうした趣味の広がりを可能にした。

他に、取材用途の録音用に特化したコンパクトカセットの「ビジネスデンスケ」TC-5000/TCM-5500/TCM-5500EV（いずれもモノラル録再専用機種）、およびエルカセットのEL-D8、オープンリールの「オープンデンスケ」TC-5550-2、DATの「デジタルデンスケ」TCD-D10などが存在した。

ロングセラー商品であった「カセットデンスケ」TC-D5Mは、2005年をもって製造・出荷終了、2006年末までに流通在庫が全て販売終了となった。

業務用の「カセットデンスケpro」TC-D5 PRO、「デジタルデンスケpro」TCD-D10 PROのように、民生用機から業務用機に逆展開したものもある。
ホームタンクは、一般家庭（特に一軒家）において主に灯油貯蔵用に使用される容器のうち、固定式のものを指す名称である。

一般には屋外に設置される200～1000リットルクラスのものを指すことが多いが、屋内設置型のものも存在する。

概要 
材質としてはステンレスや亜鉛メッキが施された鋼板などが使われることが多いが、地下埋設タイプの場合にはFRP製のものも使われる。

日本においては消防法及び危険物の規制に関する政令（昭和34年政令第306号）の規制により、灯油を家庭に貯蔵する場合の上限（指定数量）は1000リットルと定められているほか、都道府県・市町村単位で火災予防条例が定められている場合には上限がそれ以下となる場合も多いため、実際に設置可能なホームタンクの容量は自治体によって異なる。

通常ホームタンクにはホース類が接続され、家庭内にある据置型の石油ストーブやボイラー類に自動的に給油が行われるような構成を取るケースが一般的。積雪地・寒冷地では冬季の石油消費量が多いために屋外に大型のものを設置していることが多い。北海道では一世帯あたりの灯油の消費量が年間約2000リットル弱にも及ぶため、各家庭に大型の屋外型ホームタンクが常備され、秋・冬には定期的にタンクローリーによる給油を受けるケースが見受けられる。

2003年から2008年にかけての原油価格高騰に伴い灯油価格が高騰し、屋外に設置されているホームタンクから灯油を盗まれる被害が増加しているため、最近ではホームタンクの給油口に鍵を取り付けるためのキット類、また自動車の給油口同様の錠付きキャップ（対応するタンクが必要）等も登場している。

また老朽化した屋外設置のホームタンクから灯油が漏洩し、火災の原因となったり、漏れた灯油が土壌や地下水・農業用水などを汚染するといった問題も増加傾向にあり、自治体側では定期的な点検・メンテナンスを呼びかけている。
高可用性（こうかようせい、; ハイ・アベイラビリティ、HA）は可用性が高いことを示すIT用語。システムなどにおいて、サービス提供が出来なくなる事態の発生頻度が少ないことを指す。また、そのようなシステムをHA構成などと呼称する。システム的には冗長化構成を組んでいたり、バックアップ手段の確立、災害対策システムを講じることでHAを実現させる。IT業界においてはほぼクラスタリングあるいはクラスタサーバと同義で使用される用語。

概念 
HAの概念としては先にあげた「高い可用性を誇ること」であり、それを実現させたシステムをHA構成あるいはHAサーバ、HAクラスターなどと呼称する。HAを実現するための手段としてはいくつかの方式が考えられるが、基本的にはシステム的な二重化がなされている構成のものをHA構成と呼ぶ事が一般的である。

HA構成のシステムの例

コールドスタンバイ構成 

本番稼動しているサーバと同様の構成をした予備機を用意しておき、障害発生時に予備機で業務を継続させる方式。1台のみの運用時よりも可用性は高まるが、電源を入れる、差分データを取り込むなどのSE作業が発生するため、サービス提供停止時間が発生する。

ホットスタンバイ構成 

同様の構成をしたサーバを2台以上用意し1台が使用不可となった場合に自動的に系切替を実施し、サービスの提供を継続させる構成。コールドスタンバイ構成よりもサービス提供不可時間帯が短いため、可用性はさらに高まるが、待機させているサーバに対する運用・保守も必要になり運用コストは2倍以上となるうえ、正常系のシステムが停止した場合の切り替えの検証なども発生することなどから設計も複雑なものとなる。

両現用構成（負荷分散構成） 

常に同様の機能を提供するサーバ2台以上で稼動させ、トラフィックの分散や負荷軽減などを実施する。障害発生時は正常なサーバのみで縮退運用を実施するため、サービス停止はほぼ0となる。二重障害を考慮した場合でも、台数を増やせば増やすほどその信頼度は高くなる。

ただし、データベースサーバなど、データの書き込みが発生するシステムでは、同時に複数のサーバに書き込んだ場合に不整合が発生しうることからこの構成が取りにくい場合がある。その場合は、読み込みは複数サーバから（リードレプリカ）、書き込みは一台のマスターサーバにというような考慮が必要になる。

災対構成 

本番運用を行うサーバ群とは別個の地域にデータセンターを配置し、天変地異などによる本番データセンターでの運用が継続できなくなった場合でもサービス提供できるようにする方式。
小野 義一郎（おの ぎいちろう、1918年11月2日 - 2007年11月4日）は、日本の実業家。小野測器創業者。

経歴 
1918年、日本統治下の朝鮮半島平安北道新義州（現在の朝鮮民主主義人民共和国新義州市）に生まれる。
1954年、小野測器製作所を設立。
1957年、会社を株式会社に改組し社長に就任。
1983年、「微小角変位のディジタル変換とそのトルク計への応用」で、計測自動制御学会技術賞を受賞。
1991年、社長職を勇退し、会長に就任。
1995年、名誉会長に就任。
2007年、心筋梗塞を発症し、逝去した。

主な受賞歴 
紫綬褒章（1982年）
社団法人計測自動制御学会技術賞（1983年）
勲四等旭日小綬章（1989年）

日本の実業家
紫綬褒章受章者
勲四等旭日小綬章受章者
平安北道出身の人物
1918年生
2007年没
ガンホー・ワークス株式会社（GungHo Works,Inc.）は、ガンホー・オンライン・エンターテイメント傘下のコンシューマゲーム・映像ソフト事業を手がけた企業。2007年10月15日設立、2009年12月31日解散。

概要 
2007年11月1日にインターチャネル・ホロン（現：インターチャネル）が手がけてきたコンシューマゲーム事業およびゲームとのメディアミックスによる映像ソフト事業の一部を譲渡したのを受けて、ガンホーの完全子会社として設立された。インターチャネル・ホロンのコンシューマゲーム事業、映像ソフト事業の継承に加えてガンホー本体のコンシューマゲーム事業部門の統合やオンラインゲームのマルチプラットフォーム化、また映像・音楽・出版等2次著作物へのマルチユース展開などを進めることを目標にしていたが、2009年末に解散されコンシューマゲーム関連事業についてはガンホー・オンライン・エンターテイメントが継承している。

主な作品 
2007年以前の作品はインターチャネルの項を参照。

コンピュータゲーム 
 School Days L×H（パッケージやエンドロールでの販売元はインターチャネル・ホロン名義となっている）
 乙女的恋革命★ラブレボ!! DS
 吸血奇譚ムーンタイズ
 ミマナ イアルクロニクル
 ソルフェージュ〜Sweet harmony〜
 ラグナロクオンラインDS
 英雄戦記レーヴァテイン
 零・超兄貴
 みんなで自分の説明書 〜B型、A型、AB型、O型〜
 ナデプロ!! 〜キサマも声優やってみろ!〜
 (PW)Project Witch
 エコリス 〜青い海と動く島〜

映像作品 
 AYAKASHI
 鴨川ホルモー
豊橋三菱ふそう自動車販売株式会社(とよはしみつびしふそうじどうしゃはんばい)は、愛知県豊橋市に本社を置く、三菱ふそうトラック・バスが製造したトラック・バスを取り扱う自動車販売会社である。

他社も出資している関係などから、「三菱ふそうトラック・バス ○○ふそう」と言った広域統合の対象とはならない。

概要
愛知県豊橋地域において、三菱ふそう車の新車・中古車（三菱自動車工業の頃に製造された車両を含む）の販売・修理などを行っている。

沿革
1929年6月1日 - 太平自動車商会として創設。
1950年8月 - 太平商事株式会社を新設、三菱ふそう特約販売店となる。
1968年11月 - 豊橋三菱ふそう自動車販売株式会社に商号変更。
1976年8月 - 下地工場を開設。
1983年7月 - ゴルフヴィラ・ローラン（ゴルフ練習場・ゴルフショップ）開業。
1984年3月 - 明石整備株式会社を設立。
1990年1月 - 本社工場を開設。
2006年6月 - 株式会社CVトレーディングを設立。
2011年11月 - プジョー正規代理店 プジョー豊橋を開業。
2014年3月 - プジョー・シトロエン正規代理店 シトロエン豊橋を開業。
2015年
4月 - 豊菱自動車商会株式会社を設立。
9月 - ゴルフパートナー豊橋ゴルフヴィラ・ローラン店を開業。
2016年9月 - CVトレーディングを太平自動車商会株式会社に商号変更。

拠点
本社
愛知県豊橋市下地町字橋口31
本社サービス工場
愛知県豊橋市下地町字橋口32
ゴルフヴィラ・ローラン
愛知県豊橋市下地町字前田4-1
和歌山三菱ふそう自動車販売株式会社（わかやまみつびしふそうじどうしゃはんばい）は、和歌山県田辺市に本社を置く、三菱ふそうトラック・バスが製造したトラック・バスを取り扱う自動車販売会社である。

他社も出資している関係などから、「三菱ふそうトラック・バス ○○ふそう」と言った広域統合の対象とはならない。

概要 
和歌山県内において、三菱ふそう車の新車・中古車（三菱自動車工業の頃に製造された車両を含む）と、産業用のエンジンの販売・修理などを行っている。

沿革 
 1964年3月 - 設立。

拠点 
 本社・田辺支店
 田辺市東山2丁目31-15
 和歌山支店
 和歌山市湊56
東京拉麺株式会社（とうきょうラーメン）は、栃木県足利市に本社を置くインスタントラーメンを販売する会社である。

概要 
東京拉麺の製品は、新栄食品株式会社（しんえいしょくひん）が製造している。新栄食品は、世界で初めてミニサイズの即席麺を開発した貴重なメーカーであり、同社の商品はダイソー、ローソンストア100等の100円ショップでも販売されている。また、世界で初めてミニサイズのカップ麺を開発した企業でもあり、駄菓子屋を中心に販売されている。マスコットキャラクターは「しんちゃん」で、名前は新栄食品から由来する。

沿革 
1935年4月　今泉清（初代社長）、栃木県足利市に個人開業。
1950年7月　今泉製麺所を発足。
1962年9月　即席ラーメン「味付徳用5コ入」の販売を開始。
1963年9月　即席ラーメン「スープ付」の販売を開始。
1965年2月　即席麺工場を新設。
1965年10月　即席麺の製造を開始。
1970年4月　乾麺工場を増設。
1977年10月　新栄食品株式会社に社名変更。
1996年11月　販売会社として東京拉麺株式会社を設立。
2013年　県工場増設。
2013年　ISO22000取得。

主な商品 
 東京拉麺（4個入）
 チキン味
 エビ塩トンコツ味
 マイルドカレー味
 ピリ辛にんにく味
エビ塩とんこつ味
トムヤムクン味
 オキコラーメン - 沖縄県中頭郡西原町に本社を置く製パン会社・オキコから受託生産する4個入りのミニラーメン。
 ミニカップ麺
 しんちゃんラーメン（チキン味）
 しんちゃん焼そば
 とんこつラーメン
 ペペロンチーノ - ラーメン風とお湯を捨ててパスタ風のいずれかで食べることができる
 うどん屋しんちゃん
 乾麺（ハト印）
 うどん
 そば
 ひやむぎ
 そうめん
鑁阿寺うどん
字降そうめん

インスタントラーメンとしての東京拉麺 
4個入りの味付ミニインスタントラーメン。スナック菓子感覚でそのまま食べることができる他、お湯をかけて湯戻し3分、煮込みで2分と、食べ方が自由自在である。
呼び鈴（よびりん）とは、ホテルやレストラン、住宅の玄関や門などに設置し、訪問者（客）が居住者（従業員）を呼び出すために使われる装置のことである。

特に住居などの場合には、ドアベル、ドアチャイムとも呼ばれる。戸建て住宅ではドアホン（ビデオモニター付インターホン）が主流になっており、アパート以外では減少傾向である。

構成 

玄関や門に設置される「押ボタン」と屋内に設置される「チャイム本体」で構成される。

種類 
 電源方式
 AC100V式
 電池交換が不要であるため、新築住宅に適している。
 電池式
 電源配線工事が不要であるため、既存住宅に適している。
 動作・発音方式
 機械式
 電磁誘導により、長短2枚の鉄板を打ち鳴らす方式。一般的なチャイム音として知られる「ピンポン」音は、短い鉄板の高い音「ピン」と、長い鉄板の低い音「ポン」の組み合わせにより、生まれる。すなわち、押しボタンを押すとコイルに電流が流れ、ソレノイドが短い鉄板を叩いて「ピン」音が鳴り、押しボタンを放すと電流が切れ、バネの力でソレノイドが戻って長い鉄板を叩き、「ポン」音が鳴る。なお、これと同じ仕組みは自動車の速度警報装置やATSの警報持続チャイム、601型電話機のベルにも使われている。
 電子式
 ICなどに記録した電子音を鳴らす方式。機械式チャイムの「ピンポン」音を模したものに加え、メロディや、鳥の鳴き声といった様々な音の鳴動も可能であり、1台のチャイムに複数の音を内蔵したものもある。また、機械式と比べて消費電流が極めて小さく、特に電池式の場合はランニングコストが小さくなることや、接点入力部にかかる電圧が低く、電流も微少であるため、押しボタン以外にも接点やオープンコレクタ出力を持つ各種機器と接続し、様々な報知用途での使用も可能となるといったメリットもある。一例として、ファミリーマートの多くの店舗では、パナソニック製の電子式ドアチャイムをセンサーと連動させてメロディ音を鳴動し、来客報知用として使用している。
 配線の有無
 有線式
 押ボタンと本体の間を電気配線で接続するタイプ。
 無線式
 押ボタンと本体の間を電波で送信することによりワイヤレスで動作するタイプ。

主な製造メーカー 
 朝日電器
 オーム電機
 パナソニック
 リーベックス
 アイホン
戸田工業株式会社（とだこうぎょう、英: TODA KOGYO CORP.）は、広島県広島市に本社を置く化学メーカー。トナー材料、着色剤、フェライト（磁性材料）、リチウムイオン二次電池材料などを製造販売し、磁気テープや切符などに実用化されている。

沿革 
1933年 - 戸田工業株式会社を設立。
1963年 - 広島証券取引所に上場。
1982年 - 東京証券取引所2部に上場。
1983年 - 東京証券取引所1部に上場。

所在地 
本社・大竹事業所 - 広島県広島市
小野田事業所 - 山口県山陽小野田市
アオイ電子株式会社（アオイでんし）は、香川県高松市に本社を置く電子部品メーカーである。

もともとは香川県観音寺市で起業しようとしたが高松に移した。

沿革 
1962年 - 自動車の修理等を事業とする和光工業株式会社設立。
1969年 - 電子部品製造に事業転換、アオイ電子株式会社に商号変更。株式会社東洋電具製作所（現・ローム）と資本提携。高松工場開設
1970年 - リード付ダイオード製造を高松工場で始める。2023.7追加
1971年 ‐ 本格的にロームのダイオード製造を始める。
1972年 ‐ IC製造の一部をIC製造部として設立。(組み立てのみ）　　
1973年 - 観音寺工場開設
1974年 ‐ 観音寺工場で本格的に抵抗器製造を始める
1976年 ‐サーマルプリントヘッド（TPH）を観音寺工場で生産開始。
1977年 ‐アオイ独自のTPH確立 　
1985年 - 株式額面変更のため、休眠会社を存続会社とし合併。
1988年 - ロームとの資本提携を解消。
2000年 - 東京証券取引所2部上場。
2005年 ‐ TPHのロームとの差別化完了　特許料支払いにて和解
2013年 - ルネサス エレクトロニクスの孫会社である株式会社ルネサスハイコンポーネンツの全株式を取得し、商号をハイコンポーネンツ青森株式会社に変更。
2016年 - テラプローブから青梅エレクトロニクスの全株式を取得。

所在地 
本社・高松工場 - 香川県高松市
観音寺工場 - 香川県観音寺市
東京営業所 - 東京都港区

主な製品 
IC
モジュール基板
サーマルプリントヘッド
抵抗器

公益財団法人 大西・アオイ記念財団 
当財団は、これまでアオイ電子株式会社を育てていただいた地元香川県への恩返しの思いを込め、同社の創業者である大西通義とアオイ電子株式会社が共同で2015年（平成27年）8月に「一般財団法人大西・アオイ記念財団」として設立し、2016年（平成28年）4月1日付けで香川県より公益財団法人としての認可を受ける。

当財団の奨学金は、返還の義務がありません。
奨学金の給付を受けても、入社等の付帯義務を負うものではありません。
採用予定人数等
25名程度(なお、3／4程度は理工系大学への進学を考えている高校生等からの採用を予定)
奨学金の給付月額、期間　
大学生・高専専攻科生 80，000円 
4年間又は2年間
ローバー・P6（排気量により2000、2200ないし3500と呼ばれた）は、ローバーが製造していた中型乗用車。

1963年から77年まで英国ウェスト・ミッドランズ州ソリハルで生産され、当時のローバーの主力車種であった。1964年には最初のヨーロッパ・カー・オブ・ザ・イヤーに選ばれている。

概要 

1950年代初頭からローバーの主力中型車として長年生産され、"Auntie Rover"(ローバーおばさん）というニックネームで親しまれたP4系の後継車種として開発された。

P4は鈍重なボディスタイルと観音開きドアが特色で、最高出力によってローバー75に始まり110まで発展。品質こそ高かったが設計は徹底して保守的だった。
P6は英国車の中でも特に保守的な「ローバーおばさん」の後継としては異例なほど進歩的な設計で、シトロエン・DSの影響も随所に伺われたため、今度は製造工場にちなんで「ソリハル製シトロエン」というニックネームを得ることとなった。シトロエンは第二次世界大戦後も長らく英国内のスラウに英国市場向け工場を有し、右ハンドル仕様のシトロエン車を生産していた。P6のニックネームはそのあたりの機微も踏まえたものと言える。

P6の内容はこの時代のイギリス製乗用車の中でも突出したもので、高剛性モノコックボディにストロークの大きなサスペンションと四輪ディスクブレーキ（後輪インボード式）を組み合わせ、高速型のギアリングを採用することで、操縦性と高い巡航性能確保を狙っていた。サスペンション回りの設計の高度さは当時の金属スプリング車としては特異なもので、ド・ディオンアクスルによるリアサスペンション（これによりインボードブレーキの採用が可能となった）、そして当時ローバーが開発中だったガスタービンエンジンの搭載を想定し、極度に凝ったレイアウトのフロントサスペンションを備えていた。ガスタービン車の開発は頓挫したものの、その結果得られた広いエンジンベイは1968年にGM・ビュイック設計のV8エンジンを搭載する際に大いに役立つことになる。またこの時代の自動車としては先進的な、全席シートベルトの標準装備も特長であった。

主任設計者はスペン・キング（Spen King）、デュアルヘッドライトの3ボックス・4ドアという常識的レイアウトながらP4より全高が24 cmも低いスマートなデザインはデビッド・ベイチュの作品である。このコンビは13年後に登場する後継車SD1の設計にも携わることになる。

歴史

2000 
デビュー当初のP6は2,000cc90馬力シングルキャブエンジンを搭載していたが、アンダーパワーであると評された。66年にはツインキャブ103馬力の2000TCが追加され、標準モデルは2000SCと呼ばれることになった。またSCをベースとした3速オートマチックモデルも用意された。2000は1973年に2200に取って代わられるまでの間、208,875台が生産された。

3500 
ローバーは高いポテンシャルを持つP6の動力性能を更に高めることで、英国内のライバルであったトライアンフ・2000との差別化を進め、かつ厳しくなりつつあった米国の排気ガス規制に対応しようと考えた。

そこでローバーは、1960年代初頭にGMがビュイック・スペシャル向けに開発したオールアルミの215型ユニットに着目、米国ではあまりに進歩的であったため不振に終わったこのエンジンの製造権を譲り受けた。このローバー・V8エンジンは比較的軽量かつコンパクトで、P6にも大きな変更を加えず搭載することができたが、ラジエータキャパシティ拡大の関係からフロントノーズの開口部は拡大された。

このV8は欧州車に搭載するパワーユニットとしては強力でもあり（その代わり燃費は論外であったが）、ローバーにおいて熟成され、ローバー系上級モデル向けの汎用エンジンとして非常な長命を保つことになった。当時のP6はもとより、在来型でより上級のP5B、後継型のSD1、更には1990年代のランドローバー・レンジローバーやランドローバー・ディスカバリーにまで継承されたのである。

V8モデルはローバー3500と称され、1968年にデビューし、1977年までに8万1057台が生産された。当初はオートマチック仕様のみであったが、4速マニュアルの3500Sも追加された（米国向け3500SはAT仕様で、派手なホイールやボンネットのエアスクープ、パワーウインドウ等を装備する別モデルであった）。

1967年、ローバーはレイランドに買収され、さらに1968年には合併によって同社がブリティッシュ・レイランドとなるに至って、同クラスのライバルであったトライアンフ・2000/2500とは同一企業内の併存モデルとなった。両ブランドは1977年にSD1が登場するまで並行生産され、市場を分け合ったが、企業合同による方針の混迷や、当時の英国に蔓延したストライキや労働意欲の低下による品質悪化など、英国自動車産業の低迷の悪影響は、P6にも容赦なく襲いかかることとなる。

1970年に受けたマイナーチェンジによりシリーズ2に移行した際には、メーターパネルの刷新など改良点も少なくなかったが、まるで阿弥陀くじのような奇妙なデザインのオーバーデコレートなフロントグリルを与えられた。

2200 
2000系は1973年に2200SC/TCに発展した。このエンジンは2000ccをボアアップしたもので、徐々に強化された欧州の排気ガス対策に対応するための拡張であった。2200は1977年3月19日に最後の一台がラインオフするまで32,370台生産された。

日本におけるP6 
ローバーP6は当初、当時の日本総代理店であったコーンズが輸入、販売した。輸入台数は1960年代を通じて100台にも満たなかった。

また、4気筒モデルの輸入は2200のデビューとともに中断してしまう。これは労働争議に悩んだブリティッシュ・レイランド（BLMC）には日本市場向け排気ガス対策に対応する余裕がなかったためである。その後は3500のみが、1970年にディーラーとなった新東洋モータースの手によって、1975年まで輸入された。この最後の日本向け3500は右ハンドルで、昭和48年排ガス規制に対応させる改造を施した日本仕様であったが、1960年代後半の2000TCで265万円（当時）だった価格は525万円（当時）にまで上昇していた。

日本の自動車評論家・小林彰太郎は「P6」の著名なオーナーであった。彼は2000TCを、「理想の車」として、編集長を勤めた「カーグラフィック」誌上で何度も紹介した。シックな内外装と、前期型ではまだ高水準であった工作精度を持ち、シトロエンDSの影響も受け、英国車としては異例にハイギアリングだったP6は、長距離の高速巡航の機会が増えた東名高速道路全面開通（1969年）後の日本において、英国車ファンであった彼にとっては理想の存在であった。1970年に小林は実際に2000TCの新品同様の中古車を入手、75年にアルファロメオ・アルフェッタに乗り換えるまで愛用し、P6の魅力を世に説き続けた。輸入台数の割にP6の日本での知名度が高いのは、小林の「布教」にも一因がある。
水素化リチウム（すいそかリチウム、lithium hydride）とは、組成式LiHで表されるリチウムと水素から成る無機化合物である。

概要 
水素雰囲気下で金属リチウムを赤熱することによって得られる無色の立方晶系イオン結晶でLi+とH-からなる塩化ナトリウム型構造をとり、Li−H間距離は2.04Åである。融点は680℃で、720℃で分解する。市販品は白から灰色の固体であるが、純粋なものは青灰色である。アルカリ金属の水素化物中で最も安定で、乾燥空気中では常温で分解しないが、光に当たると分解して黒くなる。空気中の水分とも反応する。

水と激しく反応して水酸化リチウムと水素を生ずる。

 LiH\ + H2O -> LiOH\ + H2
あるいは強酸化剤と反応しても水素を発生する。

ジエチルエーテルにわずかに溶けるので、有機化学で還元剤に用いられる。

塩化アルミニウムと反応させ水素化アルミニウムリチウム LiAlH4 の製造原料とする。

取扱いには注意が必要である。湿った空気中で粉末を扱うのは危険が伴う。また、腐食性があり、皮膚などに付着したときは流水で洗い流す必要がある。

重水素化リチウム（化学式:LiD）は核融合兵器の主原料の一つである。
グラントウキョウは、東京都千代田区丸の内一丁目の東京駅八重洲口にある超高層ビル。43階建てのグラントウキョウノースタワーと42階建てのグラントウキョウサウスタワーの2棟からなる。本項では両タワーの間にあるグランルーフについても記載する。民間都市再生事業計画認定事業。

第58回BCS賞受賞。

概要 
国際都市の拠点として整備を行う地域として位置づけられた東京駅周辺において、八重洲口側は業務・商業機能および交通機能を充実させるとともに、本計画と一体的に行われる駅前広場整備と併せて、都市基盤の再整備、周辺地域への波及効果創出により都市再生に貢献していくことを目指すことになった。

これに則り、全体開発敷地（基準容積率900%）に対して総合設計制度による割増容積300%、および東京駅丸の内駅舎の未利用容積を利用した特例容積率適用区域制度による容積割増404.2%を加えた全体容積率1604.2%となる開発を行うことになり、JR東日本（60.2%）、三井不動産（24.8%）、鹿島八重洲開発（10.2%）、新日本石油（現：ENEOSホールディングス）（4.8%）が共同で事業を推進した。

施設は駅前広場を挟んだ南北に200mのツインタワーとなるグラントウキョウサウスタワー（南棟）およびノースタワー（北棟）を配し、ノースタワー低層部にこれまで鉄道会館に入居していた大丸東京店が移転。Ⅰ期竣工後に既存の鉄道会館を撤去して丸の内駅舎の背景として、行幸通りから八重洲通りへのビスタ（見通し）を創出の上で、中央部にタワーを結ぶ歩行者デッキと大屋根のグランルーフを計画し、駅施設と店舗を配置した。またこれに先立ってノースタワー低層部（大丸）の増築も行い、2014年秋にグランルーフと一体整備である緑あふれる八重洲駅前広場が全面供用を開始したことで一連の整備事業が完了している。

デザインアーキテクトとして、マーフィ/ヤーン, Inc（ヘルムート・ヤーン）を迎え、基本コンセプトはグランルーフを「光の帆（セイル・オブ・ライト）」に例え、それらを取り囲む形で南北のタワーを「水晶の塔（クリスタル・タワー）」として具現化することが意図され、南北のタワー頂部には「ライト・ビーコン」と呼ばれるライトアップとLEDによる照明が組み込まれており、日々のうつろいや季節感を表現し、イベントにも対応できるようになっている。

2016年に公開された映画『シン・ゴジラ』ではヤシオリ作戦でノースタワーを爆破倒壊してゴジラを転倒させるシーンで登場している。

建物概要

グラントウキョウノースタワー 
国際観光会館の跡に建設されたノースタワーはJR東日本と三井不動産が事業を推進し、1階と地下1階には連絡通路が中央部を貫通し、地下1階から地上13階の低層部分に大丸東京新店（下欄参照）が出店。地上17階 - 42階は賃貸オフィスとなり、シャトルエレベーターで結ばれた17階には2層吹き抜けのスカイロビーが計画され、複数の本社機能の対応を可能とした。また最上階の42階には当該フロアテナント専用の特殊フロアとして、外部に出られるウッドテラスも準備された。オフィス基準階では60m×60mのプレートに応えるべく、2950mmの天井高と150mmのOAフロアが実現されている。テナントには、大和証券グループ、BNPパリバグループ、日本調剤グループ等が入居している。

なお、国際観光会館が所有していた借地権およびノースタワー第Ⅰ期竣工時に同会館が取得予定であった建物持分は、2007年7月、吸収分割を実施して三井不動産が承継した。

大丸東京店 

2007年11月6日のグラントウキョウオープンに併せて、ノースタワー地下1階 - 13階に「TOKYO・オトナ・ライフスタイル百貨店」をコンセプトとして開店。開店当初の店舗面積は34,000 m2で、建設途中は14階までに入居する計画があった。

東京駅を利用する旅行客が入りやすいよう、1階に菓子売り場を配置し、2階に業界最大級の広さの化粧品売り場を設けた。売り場は白を基調とした開放感がある内装で通路も広くとられている。ほかに13階レストランにはXEXグループのレストラン「XEX TOKYO」が入った。

その後、2012年に増床工事が完了し、9月14日に「東急ハンズ」が出店、10月5日に全面開業し店舗総面積は約46,000 m2となった。

フロアガイド

グラントウキョウサウスタワー 

サウスタワーは、鹿島八重洲開発と新日本石油が事業を推進し、駅直結のビジネスセンターとして企画され、地下1階 - 地上2階が店舗で、地下1階には八重洲地下街と直結する商店街「グランアージュ」がオープンしている。地上5 - 41階は賃貸オフィスで、オフィス基準階は3,600モデュール、74m×42mの大プレートに対し2,950mmの天井高と150mmのOAフロア、奥行17mの無柱空間を利用者に提供している。テナントにはリクルート、BMW JAPAN等が入居している。

なお、サウスタワーを区分所有している三井不動産は、2020年10月9日に不動産投資信託（REIT）の日本ビルファンド投資法人に売却することを発表した。物件の引き渡しは2021年1月8日を予定している。

グランルーフ 
鉄道会館ビル（旧大丸東京店）跡地に建設された。ツインタワーを結ぶ歩行者のためのペデストリアンデッキ、鉄道営業施設、店舗等を内包した地下3階、地上4階の施設と全長240mのデッキを膜構造の大屋根が覆う構成で、デザインアーキテクトであるヘルムート・ヤーンの「光の帆」というキーワードがデザインコンセプトとなっている。低く抑えたボリュームで計画することで、行幸通りからの軸線を通すことを意識し、風の通りを確保することで、ヒートアイランド現象の抑制を促す効果が期待されている。

商業部分はJR東日本子会社のJR東日本クロスステーション（旧:鉄道会館）が運営する。
佐伯 旭（さえき あきら、1917年（大正6年）3月8日 - 2010年（平成22年）2月1日）は実業家。シャープ二代目社長、中興の祖。広島県出身。

来歴 
1931年早川金属工業研究所（シャープ）入社。1933年大阪経理専門学校卒業。1947年早川電機工業取締役、常務を経て1959年、42歳の若さで専務取締役に就任。創業者・早川徳次に経営を任され実質的社長となり、1970年の正式社長就任を挟んで以降27年間の長きに渡り陣頭指揮を執り一介の町工場、アッセンブリーメーカー（組み立て工場）に過ぎなかったシャープを総合エレクトロニクスメーカーに成長させた。

専務取締役時代に若手技術者らから直訴され液晶、半導体の研究者55人を集結させて全社横断の開発チーム・回路研究室、半導体研究室を発足させる。これらの研究のうち極超短波研究は国産初の電子レンジ発売(1961年)を、回路や半導体研究は、シリコン太陽電池の量産(1963年)や、世界初のトランジスタ式電卓開発(1964年)、世界初の液晶実用化、CMOS型電卓開発(1973年)、日本語ワードプロセッサー(1977年)などを生み出した。この手法は「緊急開発プロジェクトチーム（緊プロ）」として現在も受け継がれている。しかし当時のシャープは自前の半導体を待っておらず、電卓に使うICは他社から買っていた。このため1970年の大阪万博不参加を打ち出し「シャープ100年の計のため千里から天理へ向かう」と万博へ出展する資金を天理の半導体工場建設にあてた。これは「千里から天理へ」決断として産業界の伝説となっている。これを機に創業者・早川が代表権のない会長職に退き佐伯は二代目社長に就任、早くから世界を見据え社名を「シャープ」に変更、現在では常識になっているブランド名の統一は専務時代に成し遂げ、総合エレクトロニクスメーカーとしての第2の創業を切る。

創業者・早川以上の企業家精神を発揮、この後半導体を核とした技術開発力、継続的に差別化商品を生み出していく商品開発力の構築、家電流通構造の転換に対応した新しい販売戦略、財務体制の立て直し、海外での生産など、積極的な経営戦略、選択は成功し電卓の他、ラジカセ、ビデオ、複写機などのOA機器が国際市場で次々ヒットし海外事業も一気に拡大した。この他、発売時にはユニークといわれた左右両開き冷蔵庫、カメラ付き携帯電話などは現在も主力商品として残る。これらをもたらした組織、人材の育成も大きな業績。"技術のシャープ"を作り上げたともいわれた佐々木正、"ニューライフ商品戦略"を確立した関正樹、家電事業を統括した辻晴雄、"電卓博士"と呼ばれ強烈な電卓戦争勝ち抜きの原動力となりOA部門を育て上げた浅田篤ら。昭和50年代（1975年～1985年）の年平均伸長率は売上高18.2％、経常利益37.2％、10年連続増収増益、10年間で売上高約5倍、経常利益18倍という驚異的成長でシャープを大阪の一家電メーカーから、世界のシャープへ、家電から総合エレクトロニクスメーカーへ変身させた。1987年、年商1兆円超えを花道に1986年、辻晴雄にバトンタッチし会長に退いた。1987年相談役、1998年から最高顧問を務めた。生涯を通じて財界活動に関わらない姿勢を貫いた。日本の高度経済成長期を代表する経営者の一人である。

2010年2月1日、慢性腎不全のため死去。。

佐伯の後任の第3代社長・辻晴雄の弟、及び第4代社長・町田勝彦は佐伯の女婿にあたる。また孫にマネーフォワード社長の辻庸介がいる。第5代社長・片山幹雄の父も佐伯と親交があった。
株式会社ティラド（T.RAD Co., Ltd.）は、熱交換器を製造する日本の独立系メーカーである。

概要 
1936年（昭和11年）11月11日の創業以来、自動車・建機などの内燃機関向けラジエターやオイルクーラーなどの自動車部品を製造・販売している。熱交換効率を向上させた燃料電池車両用熱交換器や冷却性能を改良したヒートシンクを開発し、流体の漏出を防ぐ熱交換器や、積層型熱交換器も提供。日本、北米、アジアで事業を展開している。

沿革 
 1936年（昭和11年） - 株式會社東洋ラヂヱーター製作所として創立
1937年（昭和12年） - 川崎工場（のちに製作所に変更）操業開始
1940年（昭和15年） - 名古屋製作所操業開始
1944年（昭和19年） - 東洋冷却器株式會社に改称
1951年（昭和26年） - 東洋ラジエーター株式会社に改称
1958年（昭和33年） - 大阪出張所（現大阪営業所）開設
1960年（昭和35年） - 秦野工場（のちに製作所に変更）操業開始、技術研究所開設
1961年（昭和36年） - 東京証券取引所の第二部に上場
1962年（昭和37年） - 川崎製作所を秦野製作所に移転
1969年（昭和44年） - 東京証券取引所の第一部に指定、八日市（現滋賀）製作所操業開始
1985年（昭和60年） - 名古屋製作所（東浦工場）操業開始
1988年（昭和63年） - アメリカ・ケンタッキー州にCoPAR Inc.(現社名T.RAD North America, Inc.）を設立
1990年（平成2年） - タイに合弁会社TORC Co., Ltd.を設立
1997年（平成9年） - インドに合弁会社TATA Toyo Radiator Ltd.を設立
1999年（平成11年） - タイにTOYO RADIATOR(THAILAND) Co., Ltd.(現T.RAD(THAILAND)Co., Ltd.)を設立
2000年（平成12年） - T.RAD North America Aluminum Div.操業開始
2002年（平成14年） - 中国・広東省に東洋熱交換機（中山）有限公司を設立
2004年（平成16年） - チェコにTOYO RADIATOR Czech s.r.o.(現社名T.RAD Czech s.r.o.)を設立
2005年（平成17年） - 4月に社名をティラドに変更、中国・山東省に合弁会社青島東洋熱交換器有限公司を設立
2008年（平成20年） - インドネシアにPT. T.RAD INDONESIAを設立、ロシアにTRM LLCを設立
2011年（平成23年） - インドにTACO/T.RAD R&D Centreを設立
2012年（平成24年） - North America T.RAD R&D Centerを設立、中国・江蘇州に東洋熱交換器(常熟)有限公司を設立、ベトナムにT.RAD (VIETNAM) Co., Ltd.を設立
2016年（平成28年） - T.RAD North America Inc. がTripac International Inc.を子会社化
2017年（平成29年） - 中国・江蘇省に東洋（常熟）熱交換器研発中心有限公司を設立、ドイツにT.RAD Sales Europe GmbHを設立、青島東洋熱交換器有限公司を子会社化
2018年（平成30年） - 合弁会社 株式会社ティラドコネクトを設立

主な製品 

 EGRクーラー
 発泡スチロール油化装置

主な取引先
ゼネラルモーターズEV1（ゼネラルモーターズ・イーブイワン）は、1990年代にゼネラルモーターズによって量産された最初の電気自動車である。EV1はカリフォルニア州とアリゾナ州のみでリースされた。

歴史

起源 
EV1の前身である「インパクト」は1990年6月にロサンゼルスモーターショーに出品された。ゼロエミッション車（ZEV）として登場した同車は、カリフォルニア州での大気汚染を減らすために製造された。ZEVは米国自動車生産者協会各社や、トヨタ（RAV4 EV）や日産自動車、ホンダからも出品された。

ZEV法は当初、1998年に主要自動車会社7社に対してカリフォルニア州で販売される自動車の2%、2003年には10%をZEVとする事を義務付けるものだった。

販売 
GMはEV1を販売せず、リース方式で供給する事に限定した。鉛蓄電池を搭載した1997年型EV1は650台生産された。しかし1999年に、この650台のEV1の充電電線から出火する恐れがあるため、GMは自主的に電線を交換する事を決断して、リースから戻した。同年にバッテリーをニッケル水素蓄電池に変更したEV1が生産された。

計画の中止 
2003年末、GMは公式にEV1の計画を中止した。GMの内部研究の結果、電気自動車は寒冷地では1充電あたりの走行距離が50%下がる事が判明した。またZEV法の方も徐々に骨抜きにされ、わざわざ製造費用が高いの電気自動車を開発・販売する利点は徐々に薄れていった。その動きは他の州にも広がりつつあった。

評価 
ウォールストリート・ジャーナルではEV1は失敗したと評された。技術的に未熟だったとも評された。映画『誰が電気自動車を殺したか?』では、EV1を進歩的な傑作としてとらえ、EV1計画を中止して、そのほとんどを廃棄したGMを強く批判している。しかしながら、2017年9月現在、電気自動車の燃費指標であるMPGeでは未だに205MPGeであり、テスラモデルSの98MPGeに比べると倍以上の効率を誇っていた。参考までに、日産・リーフは128MPGeである。そのため、最初の量産電気自動車が、未だに圧倒的な最高効率を誇っているという不思議な現状がある。

1996年型 
660台が生産された。鉛蓄電池を使用していた。色は濃緑、赤、銀の各色が用意されていた。デルファイ・コーポレーションの53Ah (16.5kWh)、312Vの鉛蓄電池を搭載していた。

1999年型 
当初は60Ah (18.7kWh)、312Vのパナソニックの鉛蓄電池を使用していたが後に77Ah (26.4kWh)、343Vのオボニックス社のニッケル水素蓄電池を搭載した。

EV1 CNG 
圧縮天然ガスを使用した派生系もあった。スズキの排気量1リットルの3気筒エンジンを改造していた。エンジンは毎分5500回転で75馬力だった。天然ガスの充填には4分かかった。停止状態から時速60マイル（96.6km/h）まで11秒だった。

経済性 
リースの費用は33,995から43,995ドルと見積もられた。1か月あたり299から574ドル以上である。公式発表によるとEV1一台あたりの費用は研究開発費他込みで80000ドルだった 。
ReRAMは電圧の印加による電気抵抗の変化を利用した半導体メモリー。RRAM、抵抗変化型メモリなどとも呼ばれる。なおRRAMはシャープの登録商標である。

ReRAMは電圧印加による電気抵抗の大きな変化（電界誘起巨大抵抗変化、CER効果）を利用しており、
電圧で書き換えるため（電流が微量で）消費電力が小さい
比較的単純な構造のためセル面積が約6F2（Fは配線の径で、数十nm程）と小さく、高密度化（=低コスト化）が可能
電気抵抗の変化率が数十倍にものぼり、多値化も容易
読み出し時間が10ナノ秒程度と、DRAM並に高速
といったデバイスとしての利点がある。

原理 

電界誘起巨大抵抗変化には、金属酸化物と電極の界面での抵抗変化と、金属酸化物中での電導経路の抵抗変化の2種類の原理がある。このうち前者の界面型は印加電圧の向きに依存するバイポーラ型の挙動を示し、ペロブスカイト構造の金属酸化物を用いるものが多い。後者の電導経路型は電圧の向きよりも絶対値に依存するノンポーラ型の挙動を示し、2元系金属酸化物に多く見られる。RRAMの中のCMR膜にはこの内のどちらか一方が使われ、メーカーごとに特色がある。

ReRAMデバイスの個々のセルは、右図のように電界効果トランジスタ（FET）にCMR膜が直列に組み合わさった構造をしている。ワード線に電圧を印加してセルを選択し、書込み線とビット線の間に電圧を印加して抵抗値を変化させ、データを書き込む。トランジスタと抵抗が1つずつしかいらない1T1Rと呼ばれる単純な構造のため、セル面積が小さく高密度化が可能である。

歴史 
電界誘起巨大抵抗変化は、低温における巨大磁気抵抗効果などと関連した現象として、強相関電子系物質のPr0.7Ca0.3MnO3（PCMO）を用いた実験で十倉好紀らのグループによって1997年に発見されている。しかし、この実験では製造コストの高い単結晶を用いており、温度も40K（＝マイナス233℃）と非常に低い事から、デバイスへの応用は困難と考えられていた。

一方オランダのフィリップスの研究所は、安価な薄膜のチタン酸鉛を用いて1994年に室温での電界誘起による電気抵抗変化を実現したが、変化率が小さいという問題があった。しかし、2000年にヒューストン大学のZhuangらは室温でPCMO薄膜と銀・白金の界面で数十倍もの抵抗変化に成功し、同年にIBMもクロムを添加したチタン酸ストロンチウムで室温実験に成功して動作メカニズムについて発表を行ない、この頃から実用化へ向けた研究が急速に進展している。2002年には、シャープが同社のアメリカ法人およびヒューストン大学と共同で、PCMO薄膜を用いた64ビットのReRAMデバイスを学会で発表している。

その後、2004年にはサムスン電子が酸化ニッケルを使い、2005年にはアメリカのスパンション社が酸化銅に窒化チタン・銅の電極の組み合わせ、2006年には富士通が二酸化チタンと白金電極でReRAMデバイスを作製した 。この他、インテルが2005年からReRAMの研究会を主催している。NAND型フラッシュメモリなどの代替を念頭に、2010年頃の実用化を各社が目指した。

 2011年5月、パナソニックがReRAMの世界初の量産化を発表した。2メガビット級の製品を2011年末にサンプル出荷、その後2012年から量産に入る計画。従来のフラッシュメモリーに比べて処理速度で10倍ほど上回り、テレビなどの待機電力を従来の3分の1以下に抑えられるとした。
 2012年
 1月、エルピーダメモリが回路線幅50nmで64Mビット試作メモリセルの動作を確認、今後は2013年に30nmプロセスで容量がギガビット級のReRAMの量産を目指す。
 5月には、会社更生法を適用したエルピーダメモリを、マイクロン・テクノロジ社が支援する事を表明。
 6月には中央大学がReRAMとNANDフラッシュメモリを組み合わせたSSDのアーキテクチャを開発した。

2015年に発表された3D XPoint(Optane)は、抵抗変化型メモリとは異なると主張されているが、似ているという指摘もある。
圧延（あつえん）とは、金属の加工方法の1つ。2つあるいは複数のロール（ローラー）を回転させ、その間に金属を通すことによって板・棒・管などの形状に加工する方法である。材料に大きな力を加えて加工する、塑性加工の一種。

分類

温度による分類 
圧延加工される金属の温度によって、熱間圧延（熱延）と冷間圧延（冷延）の2種類に分類される。

熱間圧延 
金属の再結晶温度以上で加工する方法である。熱間加工の一種。

冷間圧延 
熱間圧延とは逆に、再結晶温度以下で加工する方法である。冷間加工の一種。
日産カレスト株式会社（にっさんカレスト）とは、日産自動車のレッド&ブルーステージ店である。店舗として神奈川県座間市の日産自動車座間工場跡地に建設されたカレスト座間が現存する。かつては日産自動車村山工場跡地と幕張新都心にも店舗があった。カレストとは造語で、CARlifeの最上級（EST）、また車（CAR）の憩い（REST）の場という意味。

沿革 
1998年12月2日 - 日産カレスト座間株式会社として設立。
1999年12月3日 - 日産自動車座間工場跡地内にカレスト座間をオープン。
2002年10月 - カレスト座間が一部リニューアル。
2003年10月4日 - 千葉県千葉市の幕張新都心にカレスト幕張をオープン。
2004年4月 - 東京都武蔵村山市の日産自動車村山工場跡地にカレスト村山を出店発表。
2006年5月 - カレスト村山に併設する形でカーミナル東京を出店することに決定。
2007年1月3日 - カーミナル東京がオープン。
2012年
 1月1日 - ルノーカレスト座間、ルノーカレスト幕張をルノー神奈川販売に統合。店内に展示してあったルノー車、ルノー車の試乗車はすべて撤去された。
 4月1日 - 新車コーナーが「神奈川日産自動車株式会社 カレスト座間店」、中古車コーナーが「日産自動車販売株式会社 ユーカーカレスト座間」として再スタート。神奈川日産への移管と同時に日産・ハイパフォーマンスセンターの指定から外された。
9月30日 - カーミナル東京が閉店。
2017年6月30日 - 千葉県との土地賃貸契約終了に伴い、カレスト幕張が閉店。

カレスト座間 

以前は用品コーナーとルノー車の展示スペースもあったが、2012年の改装を機にいずれも消滅している。

 所在地
 神奈川県座間市広野台2-10-3

 施設
 新車コーナー
 中古車展示コーナー（福祉車両はオーテックエルコが担当）
 試乗コース

 アクセス
 「イオンモール座間」（旧「日産」）バス停より
 小05系統：直行 小田急相模原駅行き（神奈川中央交通東）
 小03系統・林03系統：ひばりが丘経由 南林間駅行き（神奈川中央交通東）
 座間市コミュニティバス：小松原・病院経由循環コース（Bコース）、相模が丘コース（Cコース）
株式会社ヤマックスは、熊本県熊本市中央区に本社を置く、コンクリート製品の製造・販売・施工などを行う日本の企業。

主力事業は、土木工事向けのプレキャストコンクリート製品の製造・販売であるが、建築工事向けのプレキャストコンクリート製品の製造・販売やハウジング事業とインフラ整備から住まいづくりまで網羅する事業内容となっている。

沿革 
1963年10月 - ヤマウコンクリート工業株式会社を長崎県島原市に設立
1964年2月 - 長崎県南高来郡（現：雲仙市）国見町に島原工場を新設
1967年8月 - 熊本県下益城郡（現：宇城市）松橋町に松橋工場を新設
1967年11月 - 長崎県南高来郡（現：雲仙市）国見町に本社を移転
1968年11月 - 熊本県山鹿市に株式会社ヤマウ工業本社工場を新設
1973年9月 - 熊本県下益城郡（現：宇城市）小川町に小川工場を新設
1974年3月 - 熊本県荒尾市に有限会社荒尾コンクリート工業本社工場を新設
1979年7月 - 埼玉県羽生市にヤマウハウス株式会社埼玉工場を新設
1981年8月 - 長崎県北松浦郡（現：佐世保市）吉井町に佐世保工場を新設
1989年1月 - 熊本県玉名郡長洲町に長洲工場を新設
1990年7月 - 熊本県熊本市に本社を移転
1991年9月 - 株式会社ヤマウ工業、ヤマウハウス株式会社、荒尾コンクリート工業株式会社（旧：有限会社荒尾コンクリート工業）及び小倉建材工業株式会社の4社を吸収合併し、株式会社ヤマックスに商号変更
1993年10月 - 福岡県山門郡（現：みやま市）瀬高町に瀬高工場を新設
1995年11月 - 日本証券業協会に株式を店頭登録
1997年11月 - 株式会社ミナト建材（連結子会社）を設立
2004年12月 - 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
2006年5月 - 株式会社福岡ヤマックス（現：連結子会社）を設立
2010年4月 - ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に株式を上場
2011年8月 - 熊本県球磨郡相良村に人吉工場を新設
2012年3月 - 利根ジオテック株式会社（現：株式会社東北ヤマックス、連結子会社）の株式取得
2012年9月 - 茂森興産株式会社（連結子会社）を吸収合併
2013年4月 - H.O.C株式会社（長崎県大村市）との共同出資にて、長崎県佐世保市に株式会社HOCヤマックス（関連会社）を設立
2013年7月 - 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場
2014年4月 - 株式会社ミナト建材（連結子会社）を吸収合併
2020年4月 - 株式会社HOCヤマックスを連結子会社化
2022年4月 - 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQからスタンダード市場に移行