Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_wiki-manufacturing huggingface dataset:
ノースロップ・グラマンは、アメリカ合衆国のバージニア州フェアファックス郡ウェストフォールズチャーチに本社を置く企業。1994年にノースロップがグラマンを買収して誕生した。主に戦闘機・軍用輸送機・人工衛星・ミサイル・軍艦などを製造している軍需メーカーである。軍需産業としてはロッキード・マーティン、BAEシステムズ、ボーイングに次いで世界で4位に位置しており、軍艦メーカーとしては最大である。

また船舶用電子機器事業の強化を目的に買収したスペリーマリン部門は1997年にスペリーマリン、デッカおよびC.プラースの3ブランドを統合して設立。一般船舶用および海軍向けのナビゲーション、通信、情報および自動化の機器およびシステムを提供する。

歴史 
航空機製造会社は1939年設立で第二次世界大戦時代の米軍発注額ランキングでは第100位の会社であったが、1994年に、アポロ月着陸船を製造したを買収して、ノースロップ・グラマンが誕生した。

合併直後にノースロップ・グラマンは、ウェスティングハウス・エレクトリックの防衛部門や軍事レーダー企業やロジコンなどの軍事企業を次々に買収。また長年に渡りライバルのロッキード・マーティンとの合併交渉を行ってきたが、1998年に合併交渉を中止する。これには新機種開発の事情や、アメリカ国防技術の衰えを恐れたアメリカ議会からの未承認などの理由がある。

1996年にウェスティングハウス・エレクトリックの防衛産業部門のウェスティングハウス・エレクトロニック・システムズを30億ドルで買収した。同部門はノースロップ・グラマン・エレクトロニック・システムとなった。

2000年からはエレクトリック分野の企業やリットン・インダストリ社を買収し、インガルス造船所とエイボンデール造船所の双方を傘下に置く。翌年の2001年にはニューポート・ニューズ・シップビルディング&ドライドック社と合併。米国最大の造船企業となる。しかしその後、2011年にアメリカ海軍艦建造から手を引き、造船部門を分離してハンティントン・インガルス・インダストリーズ（Huntington Ingalls Industries、略称 HII）として独立させるとともに、その株主となった。

その後はしばらく、新型機の採用や量産計画などはなかったが、KC-X（次期空中給油輸送機計画）でEADSと組み、エアバスが開発したエアバス A330 MRTTをベースにした機体を提案し、ボーイング社提案のKC-767ベース案と争った。2008年2月29日にアメリカ空軍はノースロップ・EADS案を採用。KC-45という機体名で179機生産する予定でいた。しかし同年6月に米会計検査院 (GAO) からこの決定に対して見直し勧告が行なわれたため、KC-Xの選定作業は振り出しに戻った。その後2011年2月24日に再選定により国防総省はボーイング社案を採用（KC-46と命名）したため、KC-45は不採用となった。

2018年には、航空宇宙・防衛企業のオービタルATKを92億ドルで買収した。同社はノースロップ・グラマン・イノベーション・システムズとなった。

2018年の時点で、ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡の元請け業者である

主な製品とサービス

航空機 
 B-2 スピリット
 B-21 レイダー（開発中）
 A-6 イントルーダー
 EA-6 プラウラー
 F-5  フリーダムファイター/タイガー II
 F-14 トムキャット
 F-20 タイガーシャーク（3機のみ製造：量産せず）
 YF-17 コブラ（F/A-18 ホーネットの原型となった機体）
 YF-23 ブラック・ウィドウ II（ATF計画試作機：不採用）
 X-47 ペガサス
 T-38 タロン
 RQ-5 ハンター（開発元のTRWを買収）
 RQ-4 グローバルホーク
 RQ-180
 MQ-4C トライトン
 MQ-8  ファイアスカウト
 C-2 グレイハウンド
 E-2 ホークアイ
 E-8 ジョイントスターズ（ベースの機体はボーイング707）
 E-10（開発中止）
 E-11A
 LEMV（開発中止）
 シーフェレット
 ノースロップ・グラマン ファイアーバード  :　開発元スケールド・コンポジッツの設計を継承。量産はノースロップ・グラマンにて行われる。

人工衛星・ミサイル 
 ヘルファイア
 運動エネルギー迎撃弾
 GBI（戦闘管理及び指揮・統制・通信センター (BM/C3)担当）
 LPWS
 DSP衛星

艦船 
 ニミッツ級航空母艦
 ジェラルド・R・フォード級航空母艦
 ロサンゼルス級原子力潜水艦
 バージニア級原子力潜水艦
 スプルーアンス級駆逐艦
 アーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦
 ズムウォルト級ミサイル駆逐艦
 サン・アントニオ級ドック型輸送揚陸艦
 アメリカ級強襲揚陸艦
 ミサイル追跡艦ハワード・O・ローレンツェン（協力メーカー）
 ハミルトン級カッター
 バーソルフ級カッター

レーダー 
 AN/SPS-67
 AN/APG-68
 AN/APG-77
 AN/APG-80
 AN/APG-81
 AN/APG-83
 AN/AAQ-37
 AN/ASQ-236

その他 
 GBU-44/B バイパーストライク（誘導爆弾）
 LPWS（CIWS）
 戦術高エネルギーレーザー
 ドライデッキ・シェルター
 AAQ-24 ネメシス（指向性赤外線妨害装置）
 ガーディアン（民間航空機用ミサイル防衛システム）
 WR-21（ガスタービンエンジン）
株式会社あわしま堂（あわしまどう）は、愛媛県八幡浜市に本社を置く、日本の菓子メーカー。

概要 
銘菓志向ではなく、大福やどら焼き、タルト、カステラ、ブッセ等、おやつ志向の和菓子・洋菓子の生産をしている。愛媛県の代表銘菓である「タルト」は、当社で製造されたものが愛媛県外でも購入できる。愛媛県外には、九州地方や中国地方、京都市、栃木県佐野市などに支店や営業所がある他、海外にもまんじゅうなどの菓子を輸出している。

創業以来、販売エリアは愛媛県など四国を中心とした西日本と東海地方の一部に限られていたが、1999年に日本酒の蔵元が多いことで知られる京都市伏見区に京都伏見工場を開設し、販売エリアを近畿地方にも拡大した。京都伏見工場で作られた製品には「京都伏見」と記している。京都伏見工場で作られる製品には、酒造りにも使われる伏見の地下水が用いられている。2011年には東日本にも販売エリアを拡大するのを目的として東京都にも支店を開設した。また2015年には栃木県佐野市に東日本の製造拠点となる栃木佐野工場を新たに開設した。

八幡浜工場で作られた製品は中国・四国・九州地方に流通され、京都伏見工場で生産された製品は近畿・北陸・東海地方に、栃木佐野工場で生産された製品は関東・東北・北海道にそれぞれ流通されている。製品は、主にスーパーやコンビニ、ドラッグストアなどで販売されている。

一時は年間1億円以上もの輸出額であったが、現在は商社の関係で1千万円程度。

オンライン販売では、Amazonにて出品している。

事業所 
 工場
 本社工場（愛媛県八幡浜市）
 保内第一工場（愛媛県八幡浜市）
 京都伏見第一・第二工場（京都府京都市伏見区）
 栃木佐野工場（栃木県佐野市）
 中四国営業部
 愛媛支店（愛媛県伊予郡砥部町）
 徳島支店（徳島県徳島市）
 高松支店（香川県丸亀市）
 岡山支店（岡山県岡山市南区）
 広島支店（広島県広島市安佐南区） 
 山口支店（山口県山口市）
 九州営業部
 福岡支店（福岡県大野城市） 
 熊本支店（熊本県上益城郡嘉島町） 
 武雄支店（佐賀県武雄市） 
 宮崎支店（宮崎県宮崎市） 
 鹿児島支店（鹿児島県鹿児島市） 
 大分支店（大分県大分市）
 関西営業部
 京都支店（京都府京都市伏見区）
 名古屋支店（愛知県名古屋市東区） 
 東京支店（東京都中央区）
 北関東支店（栃木県佐野市）
 直売所
 愛媛本社工場直売所
 京都伏見工場直売所
 岡山直売所
 栃木佐野工場直売所

沿革 
 1927年：木綱勝三郎が西宇和郡保内町（現：八幡浜市）にて個人商店として創業。
 1948年：木綱勝が事業を継承。卸売りを中心とした営業を開始。
 1960年：製造の機械化を開始。
 1966年：八幡浜駅近くに工場移転。
 1968年：株式会社あわしま堂製菓を設立
 1974年：愛媛県八幡浜市保内町に新工場（現在の愛媛第一工場）を竣工、本社を移転
 1975年：松山市に松山支店を開設。
 1976年：商号を株式会社あわしま堂に変更
 1989年：CI導入、資本金を9628万円に増資（社員435名）
 1993年：資本金を2億1393万円に増資（社員601名）
 1995年：保内町に新工場（現在の本社工場）、新事務所を竣工、本社を移転
 1999年：京都伏見工場（現：京都伏見第二工場）竣工および京都支店を開設
 2007年：京都伏見第一工場を竣工
 2009年：名古屋支店を開設
 2011年：東京支店を開設
 2015年：栃木佐野工場、北関東支店を開設

主力商品 

 串団子
 みたらし団子
 よくばり団子
 焼きまんじゅう
 栗まんじゅう
 もみじまんじゅう
 桃山
 和風スイートポテト
 ごまとくるみの香ばし饅頭
 あんが美味しい栗まんじゅう
 蒸しまんじゅう
 つぶあんうすかわ
 薄皮饅頭
 利久
 もっちり甘酒饅頭
 もっちり黒糖饅頭　　　　　　
 酒まんじゅう
 酒饅頭白（小豆こしあん）
 酒まんじゅう白（こしあん）
 どら焼き
 北海道小豆どら焼
 栗どら
 極上どら焼
 極味逸品塩バターどら焼
 バナナ
 バナナ3本入
 ばなな2本入
 ようかん
 くちどけ水羊羹
 フルーツ水ようかん
 醤油餅
 タルト
 カステラ
 長崎カステラ
 シャルロッティ
 粒々ブッセ
 焼チーズ
 焼りんご
 栗ブッセ
 抹茶あずきブッセ
 チョコブッセ
 コーヒーブッセ
 わらび餅
 わらび餅
 抹茶わらび餅
 直火式焙煎きな粉使用わらび餅
 ぴーなつ焼
 心づくし
 はだかむぎゅ２枚入
 朝生
 桜餅
 柏餅
 おはぎ
 涼菓
 くず餅
 水大福
 水ようかん大福
は、洗濯を終えたあとの水分を含んだ状態の衣類を乾かす乾燥機。

機能・構造 

衣類乾燥機はもともと欧米で普及した家電であり、その普及率は洗濯機の7割と言われている。日本でも冬になると日照時間が短くなることや、洗濯物を干すのに十分な広さの空間が確保できないという住宅事情などもあって急速に普及した。花粉症対策としても有効である。台枠を用いて洗濯機の上部に設置する例が多い。洗濯機と一体化したものは洗濯乾燥機と呼ばれる。

内部には回転するドラムがあり、正面のドア（扉）を開けて洗濯物を投入する。スイッチを入れると、ヒーター（発熱体）によってドラム内の温度が上昇し、洗濯物に含まれる水分を蒸発させる。乾燥機の運転中にドアを開けると、自動的に運転が停止するよう安全装置が付いている。

ヒーターの熱源としては電気（電熱またはヒートポンプ）もしくはガス燃料が用いられる。おおむねガスの方が乾燥に要する時間が短く、かつ安価である。乾燥機の運転中のドラム内温度は、室温より10℃高い程度という比較的低温なものから、65℃、70℃、中には100℃に達するものもある。合成繊維など熱に弱い素材を用いた衣類の取り扱いには注意が必要である。しわが付きやすい衣類は乾燥時間を短くし、生乾きの状態でハンガーに掛けて干すと仕上がりがよい。また、洗濯で落としきれなかった油分（食用油・機械油など）を含む衣類を投入した場合、熱で油分が酸化・自然発火し、火災の原因にもなりうるので特に注意が必要である。

乾燥機内で蒸発した水分を機外に排出する方式としては、高温のまま排出する排気形、排気を冷却・凝縮して水に戻して排出する凝縮形がある。排気経路上にはフィルター（エアフィルタ）が付いており、これに糸くずが詰まると乾燥効率が悪化することから、こまめなフィルター清掃が必要である。このほか、洗濯物はよく脱水しておき、詰め過ぎず、少な過ぎず、適量を乾燥機にかけることも省エネルギーの観点から大切である。衣類乾燥機を廃棄する際は家電リサイクルの対象となっている点に注意が必要である（特定家庭用機器再商品化法）。対象は電気・ガス両方であるが、布団乾燥機や業務用機器は対象外である。

コインランドリー 

街中のコインランドリーでは大型の洗濯機や衣類乾燥機が設置されており、機器ごとに所定の料金を投じて利用する。衣類乾燥機の場合、100円あたり約10分間の運転が可能であるただし、ここで紹介した価格は一例であり、日本全国の相場ではない。

その他 
 1月28日は、日本電機工業会によって衣類乾燥機の日に制定されている。「衣類ふんわり」の語呂合わせによる。
ティソ（Tissot）は、スイスの時計メーカーである。

1853年にスイス時計の名産地であるヌーシャテル州のル・ロックルでシャルル・ティソ父子（父：シャルル＝フェリシアン・ティソ、Charles-Félicien Tissot 、息子：シャルル＝エミール・ティソ、Charles-Emile Tissot）により創設された。1985年よりスウォッチ・グループの傘下に入る。

トラディショナルウォッチにおいては世界1位の生産量を誇る企業であり、スイス国旗を自社のロゴマークに取り入れることが許された数少ないブランドのひとつでもある。

同社のスローガンは、"More than a watch, Tissot, Innovators by Tradition, Swiss Watches Since 1853"。

概要 
ブランド生誕の地の名前を冠する、美しいギョーシェ彫りが特徴のトラディショナルウォッチ、ル・ロックルシリーズが代表作であるが、一方で高度計、方位磁針、温度計、晴雨計などを機能として持ち、タッチスクリーンで機能を切り替えるクロノグラフ（Tタッチ・シリーズ）を発売するなど、最新技術でも知られる。

公式計時 
NBA、ツール・ド・フランス、MotoGP、SBK、NASCARのほか、UCI、IIHF、FIE、FIBA、ITTFでオフィシャルタイマーになっているほか、2006年と2014年、2018年に開催されたアジア大会、2015年にバクーで開催されたヨーロッパ大会でもオフィシャルタイマーとして認定された。
パナソニックフォト・ライティング株式会社 (Panasonic Photo & Lighting Co., Ltd.) は、かつて存在した大阪府高槻市に本社を置く、パナソニックグループの電気機器・精密機械メーカー。2021年4月にパナソニック株式会社 ライティング事業部内に新設された光源・デバイスビジネスユニットを構成する一つの事業会社。2022年4月1日にパナソニック ライティングデバイス株式会社に吸収合併された。

概要 
閃光電球（フラッシュバルブ）、ストロボ（エレクトロニックフラッシュ）のメーカーとして著名だったウエスト電気が改称したもの。閃光電球時代は積極的な営業活動を展開していたが、ほどなく松下電器産業（現・パナソニック）の傘下に入り、そのナショナルブランドでの販売と、キヤノンを始めとした大手カメラメーカーへのOEM供給が事業となった。

その後ストロボ内蔵のポケットカメラやコンパクトカメラの設計、製造に進出。やミノルタ、ライカなどに供給した。特にナショナルブランドで発売していたチャンスという愛称のコンパクトカメラやストロボはコンデンサを2本搭載することにより、充電時間を大幅に短縮できる機種もあった。

この時期のヒット商品にナショナルC-R1がある。これはストロボとAMラジオを内蔵したポケットカメラで、ラジオ用にスピーカーまでも備えていたため、ポケットカメラとしては筐体が大きめではあった。

近年はLUMIX DMC-LS1やDMC-LC70など、パナソニックのデジタルカメラを設計、製造する一方、液晶ディスプレイのバックパネルに使われる冷陰極蛍光灯やそれを使ったバックパネル、LEDを使用したバックパネルも製造していた。

パナソニックブランドによる単体ストロボの販売も行なっていたが、2010年9月に生産から撤退した。

2000年代前半から数回のリストラを実施したが、業績は改善していない。

 平均年齢 - 全体 42.3歳
 平均勤続年数 - 全体 18.3年

歴代社長

沿革 

 1947年12月 - ウエスト真空株式会社として設立。白熱電球を製造。
 1948年7月 - 閃光電球を製造。
 1951年7月 - ウエスト電気株式会社と改称。
 1953年7月 - 海外へ輸出。
 1956年5月 - 松下電器産業株式会社と提携。
 1960年9月 - ストロボを製造。
 1964年2月 - 蛍光灯を製造。
 1968年4月 - キセノン放電管の製造。
 1969年6月 - 自動車用電球の製造。
 1972年12月 - 京都府福知山市長田野町に長田野工場を設立。
 1974年2月 - 韓国ウエスト電気株式会社を設立。
 1983年5月 - 35mmコンパクトカメラの製造を開始。
 1986年
 3月 - 京都府熊野郡（現・京丹後市）久美浜町に久美浜ウエスト電気株式会社（現在のパナソニック フォト・ライティング久美浜株式会社）を設立。
 4月 - バックライト用冷陰極蛍光灯を製造。
 1988年5月 - カメラとストロボの製造を中国にて委託。
 1992年7月 - スタジオ用ハロゲンランプを製造。
 1997年10月 - シンガポールWEST電気株式会社（現パナソニック フォト・ライティングシンガポール株式会社）を設立。
 2000年8月 - デジタルスチルカメラを開発。
 2001年1月 - 長田野工場に冷陰極蛍光灯専用工場を増設。
 2003年9月 - 長田野工場に冷陰極蛍光灯専用工場を増設。
 2005年4月 - 長田野工場に冷陰極蛍光灯専用工場を増設。
 2006年
 4月 - パナソニック フォト・ライティング株式会社と改称。本社を大阪府高槻市（ライティング社構内）に移転。
 10月 - 中国・杭州市に冷陰極蛍光灯専用工場を新設。
 2007年7月 - ライティング社構内に冷陰極蛍光灯専用工場を新設。
 2009年4月 - バックライト事業をライティング社に移管。
 2014年6月 - 深紫外線LED（UV-LED）モジュールの製造販売を開始
 2015年5月 - UVキセノンの製造販売を開始
 2015年7月 - PM2.5センサーの販売を開始
 2017年12月 - TOFカメラの製造販売を開始
 2022年4月1日 - パナソニック ライティングデバイス株式会社に吸収合併される予定

事業所

国内 
 本社
 長田野工場
 パナソニック フォト・ライティング久美浜株式会社

海外 
 パナソニック フォト・ライティング香港株式会社

かつての拠点 
 韓国ウエスト電気株式会社 - 2009年12月閉鎖。
 パナソニック フォト・ライティングシンガポール株式会社  2016年閉鎖。
 パナソニック フォト・ライティング台湾株式会社 - 旧・台湾ウエスト電気有限公司。2010年3月閉鎖。
 パナソニック HA（杭州）有限公司 PPLバックライトBU

製品 
 デジタルカメラ内蔵用ストロボ
 自動車のダッシュボードやアミューズメント機器用の小型白熱電球
 ハロゲンランプ
 キセノン放電管
 UVLED

かつての製品 
 冷陰極蛍光灯（液晶ディスプレイのバックライト用）
 冷陰極蛍光灯を使ったバックパネル
 LEDを使ったバックパネル
 冷陰極蛍光灯用インバータ
ジュールの法則（ジュールのほうそく）は、電流によって生み出される熱についての法則。または理想気体の圧力、体積、温度についてのエネルギー依存の法則である。

ジュールの第一法則は導体を流れる電流と、電流によって生み出される熱の関係を示した物理法則である。ジュール効果ともよばれる。1840年代に電流と発熱の関係を研究したジェームズ・プレスコット・ジュールから名づけられた。公式は

である。ここでは生み出される熱量、は抵抗を流れる一定の電流、は電気抵抗、は電流が流れる時間である。電流がアンペア、抵抗がオーム、時間が秒で表されるとき、の単位はジュールである。ジュールの第一法則は後の1842年にハインリヒ・レンツによって独立に発見されたため、ジュール＝レンツの法則ともよばれる。電流を流す導体の発熱効果はジュール熱とよばれる。

ジュールの第二法則は熱力学の法則であり、理想気体の内部エネルギーはその圧力や体積には依存せず、温度にのみ依存するという法則である。即ち

または

である。ここでは理想気体の内部エネルギー、はその温度、は温度についての関数、はその体積、はその圧力である。

オームの法則との関係 
抵抗回路においてエネルギー保存の法則と電位を考慮すると、ジュールの第一法則とオームの法則は同等であり互いに他を導くことができる。このことはジェームズ・クラーク・マクスウェルによって1881年に、マスカールによって1883年に、オリヴァー・ヘヴィサイドによって1894年に説明された。ただしジュールの法則とオームの法則は独立に実験によって発見され、発見時にはエネルギー保存則と電位の研究は十分発達していなかった。

ジュールの第一法則では電気抵抗のある導体による熱の散逸の率は、電流の二乗と電気抵抗に比例する。ただし、抵抗中での電力の散逸は電流と抵抗の項で表すことができ

となる。

ジュールは実験により、この結果を1841年に見出した。その際、熱量の測定には熱量計を用い、電流の測定には検流計を用いて様々な抵抗回路を測定した。

この法則はオームの法則に従う回路（電流が電圧に比例する）であれば適用することができる。オームの法則によれば、抵抗の回路を流れる電圧は

である。この式によりジュールの法則中の電流を置き換えることにより、電力散逸は

という式に書き直すことができる。

という関係はジュールの法則やオームの法則より一般的に適用することができる。これはこの関係式が電圧電流の回路の瞬間的な電力を表しているからであり、回路が一定の電気抵抗を持つ回路であるかどうかによらない。ジュールの法則かオームの法則を組み合わせることにより、他方を導くことができる。

抵抗による散逸電力は単位時間あたりに使われるエネルギー（電気的な仕事）であるため、時間で散逸する全エネルギーは

である。
ハンコックタイヤアンドテクノロジー（Hankook Tire & Technology）は、1941年設立の大韓民国（韓国）のタイヤメーカーである。韓国で1位、アジアで3位、そして世界で7位のタイヤメーカーに発展してきた。「Hankook」は、「韓国」のローマ字表記に由来する。

世界約185カ国に輸出しており、韓国ソウルにグローバル本社を置く。その他地域本社が3箇所（ヨーロッパ、アメリカ、中国）、研究開発センターが4つ（中央研究所、ヨーロッパテクニカルセンター、アメリカテクニカルセンター、中国テクニカルセンター）、工場が5つ（韓国2工場、中国2工場、ハンガリー1工場）ある。日本には名古屋市中村区名駅南にテクニカル・リエゾンオフィスがある。

沿革 
 1941年 - 日本タイヤ（現・ブリヂストン）系列の朝鮮タイヤ工業株式会社としてソウルにて創業。
 1963年 - 横浜ゴムと技術提携。
 1968年 - 韓国タイヤ製造株式会社へ改称。同年に株式公開。
 1982年 - ヒョースンから系列分離
 2004年 - 現在のCI変更。
 2019年 - ハンコックタイヤアンドテクノロジー株式会社へ改称。
 2023年 - 3月13日、大田工場で大規模火災が発生。第2工場・第3倉庫が全焼し、タイヤ21万本が被害を受けた。

供給先 
日本国内では日産自動車（OEM含む）や三菱自動車工業（OEM含む）、ダイハツ工業（OEM含む）、トヨタ・プロボックスなどに新車装着タイヤとして採用され、世界ではメルセデス・ベンツ、BMW、ミニ、 フォルクスワーゲン・アウディグループ、フォード、ゼネラルモーターズ（GM）など多くの自動車メーカーに採用されている。

また、日本のカー用品チェーンであるイエローハットにも「ZETRO（ゼトロ）」ブランドとしてOEM供給している。

モータースポーツ 

2006年から2013年までSUPER GTにタイヤ供給を行なっており、SUPER GTでは、2006年にハンコックエンドレスポルシェ木下みつひろ/峰尾恭輔で第3戦富士スピードウェイにおいて初表彰台を獲得、2009年の第2戦「KEIHIN SUZUKA 2&4 Race〜Opening Special〜」（鈴鹿サーキット）、第5戦では木下みつひろ/影山正美の手によりGT300クラス優勝を飾っている。さらに、2011年は影山正美/藤井誠暢組がGT300クラス年間3位、2012年にはクラス年間2位にまで登りつめた。また2009年・2010年は全日本F3選手権のワンメイクタイヤとしても採用されていた。

2021年からはピレリに代わって、スーパー耐久のワンメイクタイヤのサプライヤーとなったが、2023年3月に大田工場で発生した火災の影響でタイヤ供給の目処が立たなくなり、シーズン途中にブリヂストンにサプライヤーを交代する異例の事態となった。2023年からは横浜ゴムに代わり全日本スーパーフォーミュラ・ライツ選手権のワンメイクタイヤに採用されたものの、同様に火災の影響を受けタイヤ供給が困難となり、再び横浜ゴムの供給支援を受ける形となっている。

日本国外ではル・マン24時間レース、ニュルブルクリンク24時間レース、フォーミュラ・ドリフト、インターコンチネンタル・ラリー・チャレンジ（IRC）、ドイツツーリングカー選手権（DTM）、ヨーロッパ・フォーミュラ3選手権などにタイヤを供給している。DTMについては、2023年までの独占供給契約を締結していたが、レギュレーションの変更等もあり2020年までの供給となった。2023年からはフォーミュラEのワンメイクタイヤサプライヤーとなったが、タイヤのコンパウンドが硬すぎてグリップが不足しているとの批判が相次いでいる。
スント（よりフィンランド語に近い表記ではスーント、SUUNTO）は、フィンランドにある精密機器メーカー。

概要 
創業以来生産している液体封入型のコンパスの他に、ダイビングなどのスポーツ用や、軍用の計測機器、心拍計などの機能を持つ多機能型腕時計を生産している。スント最初の製品はM-311コンパスであり、第二次世界大戦中にフィンランド軍兵士を導く役割を果たした。現在、アメアスポーツコーポレーションの子会社であり、関連子会社にウルスクがある。

沿革 
1932年 - トゥオマス・ヴォホロネン（Tuomas Vohlonen）が液体封入型のコンパスを発明した。
1935年 - コンパスを生産開始
1936年 - スント社が創設された。
1939年 - 冬戦争が始まりフィンランド国防軍に大量のコンパスと傾斜計を納入した。戦争が終わると国防軍からの発注が劇的に減り、海外に活路を求める。
1965年 - 世界で最初のダイビング用コンパスであるSK-4を発売し、ダイビング分野に参入。
1972年 - フィンランド大統領より年間輸出大賞を授けられる。
1981年 - 当時世界最大のダイビング・ベストのメーカーだったシー・クエスト（Sea Quest）を買収した。
1987年 - SMEダイビング・コンピュータを開発した。
1995年 - ヘルシンキ証券取引所に上場した。
1996年 - スイスのコンパスメーカーであるレクタ（Recta）を買収した。
1999年 - アメア・グループ（現・アメアスポーツコーポレーション）に買収された。
2019年 - アメアスポーツが中国のスポーツウエアメーカーの安踏体育用品に買収された。
PuTTY(パティ)はSimon TathamがMIT Licence(オープンソースソフトウェアライセンスの一種)で開発・公開しているリモートログオンクライアントである。

特徴 
本ソフトウェアは、下記の機能を有し、SSH・SSH2・telnet・rlogin・TCP・シリアルポート(RS-232・RS-422・EIA-485)の各通信プロトコルに対応している。
また、サードパーティーの成果も有って、Windowsのみならず、macOSやUNIX系からAndroidやWindows Mobileまで、更にはSymbian OSやWindows Embedded Compactも含めて、様々なOSに移植されている。

ポートフォワーディング機能(X11フォワードを含む)
VT102のほぼ完全なエミュレーション及びxtermやECMA-48端末の制御シーケンスの多くのサポート
詳細なオプション(暗号化や認証に関する設定やトンネリングなど)
接続先毎に異なる設定を保存できる
SCPやSFTPのコマンドラインクライアントユーティリティの付属
Plink: 各プロトコル(ssh・telnet・rlogin)での接続を司るコマンドラインツール
PuTTY: バックエンドにPlinkを用いてサーバーへの接続を行うCUIツール (PuTTY本体)
PuTTYtel: telnetとrloginのみ可能なCUIツール
PSCP: SSHまたはSSH2のサーバーとSCPでファイルを遣り取りするコマンドラインツール
PSFTP: SSH2サーバーとファイルをSFTPで対話的に遣り取りするコマンドラインツール
PuTTYgen: SSHでの暗号通信に必要なRSA暗号やDSAによる公開鍵を作成する
Pageant: SSH認証を行うデーモン(PuTTY・PSCP・PSFTP・Plinkを内部的に使用する)

更に、PuTTY PRIVATE PATCHESやPuTTYrvのように、オリジナルのPuTTYを基に機能追加された版が幾つか存在する。

複数接続 
PuTTYを内部で多重起動して同時に複数の端末に接続できるユーティリティとして、SuperPuttyやPuTTYTabManagerが利用されている。
これらは、タブ化され各ウィンドウペインをドッキング自在なユーザーインターフェイスを持ち、一つのウィンドウ内で複数接続からセッション管理まで実行できるのでユーザビリティに優れる。
ただし、これらはPuTTYのラッパーとして機能するので、単独での利用はできずPuTTYを組み合わせて用いられる。
SuperPuttyは、バックグラウンドでPuTTYと供にPSCPやWinSCPおよびFileZillaを連携させて、SuperPuttyのGUIユーザーインターフェイスからSCPやSFTPによるファイルを遣り取りでき、また、リモートデスクトップクライアントであるTightVNCを組み合わせれば、SSHポートフォワーディングを介したVNC接続を行える。

派生版 
PuTTYから派生したアプリケーションとしては、KiTTYやPieTTYなどがある。
これらには、PuTTYの特徴を備えたうえで、更に独自の機能拡張が施されている。

PuTTYを内包しているもの 
SSHクライアントの一種であるmRemoteNGやSolar-PuTTYでは、パッケージにPuTTYの機能拡張版が含まれている。
また、VT220のエミュレーターの一種であるIVTは、PuTTYのコードを含んでいおり、リモートログオンクライアントとしても利用できる。

CygwinやMSYSでは、PuTTYを基に、minttyが独立して開発されている。
XmingはPuTTYをサポートしており、パッケージにはPuTTYのplink.exeも含まれている。

Androidで動作するMobile SSHでは、バックエンドライブラリにPuTTYが使用されている。

日本における動向 
日本では、1990年代後半まではTera TermがWindows用端末エミュレータの代表格だった。その後にSSH2の需要が高まったが、Tera Termは一時SSH2をサポートしていなかった。現在はTera TermはSSH2に対応している。
PuTTYは登場した1998年当初からSSH1及びSSH2に対応していた。

現在では、有志の日本語化によるPuTTYjpや様々なpatchを適用したPuTTY ごった煮版を基として更に機能が追加されたPuTTY PRIVATE PATCHESやPuTTYrvが広く使用され、Windows環境では代表的なリモートログオンクライアントとなっている。
天狗納豆（てんぐなっとう）とは、水戸納豆のブランド名。複数の企業がこのブランド名で納豆を製造している。

歴史 

江戸時代末期の安政元年（1855年）、水戸藩士で勤王家の笹沼家に初代笹沼清左衛門が生まれた。初代笹沼清左衛門は1889年（明治22年）に天狗納豆を興し、今日の水戸納豆の礎を築いた。中世から近世初期の常陸国主・佐竹常陸介旧臣の系譜を持つ藩士庄屋神官層が主軸となり、8代水戸藩主徳川斉昭に重用された「藩政改革・尊皇攘夷派」に属した。そのため、明治維新の魁となった水戸藩の尊皇攘夷激派、「水戸天狗党」の名を戴き「天狗納豆」とした（納豆メーカーのブランド名にキャラクターが多いのは「天狗」を模倣したため）。

極早稲の小粒大豆を使用したこと、また、近代的食品工業としての製造技術を確立し、更にはそれまでの販売員に頼る手法ではなく、開通間もない鉄道の駅や観光地（偕楽園）などでの販売を行う等販売ツールの革新もはかったことで今日の名声を得る。現在は「天狗納豆」ブランドで納豆を製造する企業が数社存在するが、清左衛門の流れを引くのは株式会社笹沼五郎商店（天狗納豆総本家）と天狗納豆株式会社（水戸元祖 天狗納豆）の2社である。
岩木信号場（いわきしんごうじょう）は、兵庫県赤穂郡上郡町岩木甲にある智頭急行智頭線の信号場である。

歴史 
 1994年（平成6年）
 6月21日：大原駅にてレール締結式が行われる。それまでに信号場施設も完成。
 12月3日：智頭急行開業。

構造 
2両編成の普通列車のみ待避できる信号場。

周辺 
苔縄駅より徒歩25分程度。信号場の横には、銘文に明徳元年（1390年）の記年のある宝篋印塔「鍛冶宝篋印塔」（兵庫県指定文化財）があり、見学用に付近に案内板および通路が整備されているので手軽に信号場も見学できる。周囲には公衆トイレはない。

その他 
1994年11月20日、智頭急行開業前に「スーパーはくと」試乗会が行われた際、鳥取始発の編成はこの岩木信号場までの往復であった。これは、当時上郡駅の2番線は智頭急行の発着には対応しておらず、スーパーはくとは上郡駅での折り返しができなかったためである。

隣の駅 
 智頭急行
 智頭線
 上郡駅 - 岩木信号場 - 苔縄駅
宮崎エプソン株式会社（みやざきエプソン） は、宮崎県宮崎市に本社を置く水晶部品の製造者である。セイコーエプソンの完全子会社。旧社名は東洋通信機株式会社（旧通称トヨコム）、後にエプソントヨコム株式会社。

概説 
1891年7月に、創業者の吉村鉄之助が、通信機器の製造販売をする吉村商会を創業。その後、同店の営業を承継した東洋無線電信電話株式会社と明昭電気株式会社が1938年に合併し、現在の法人が東洋通信機株式会社として設立された。

戦後、通信機器事業で成長するとともに、1960年に人工水晶の量産化に成功し、水晶デバイス事業を拡大したほか、自動券売機事業にも進出した。

長らく無借金経営を続けていた優良企業であったが、1998年に発生した防衛装備品納入に係わる官製過大請求事件の被害をはじめ、バブル崩壊後の経営低迷を受け、産業活力再生法に基づく事業再構築計画に基づき、2004年4月に防衛事業を分社化（東洋無線システム株式会社）して、筆頭株主（20%）の日本電気（NEC）に譲渡。2005年4月に装置事業を分社化（東洋ネットワークシステムズ株式会社）し、NECの関連会社（株式51.25%保有）である日本電気システム建設（現・NECネッツエスアイ）に譲渡。また業務用無線事業をケンウッドに営業譲渡。これにより、中核的事業を水晶デバイス事業に特化し、経営資源を集中させた。自動券売機事業の製品は、会社食堂やフェリーの券売機等で今でも活躍している。

2005年10月1日に、セイコーエプソンの水晶事業を分社型の吸収分割する形で事業統合し、セイコーエプソンに株式を割り当てたことで、セイコーエプソンの子会社となった。事業統合に伴い、本社を神奈川県川崎市幸区塚越から、セイコーエプソン日野事業所のある東京都日野市に移転。「エプソントヨコム」としての製品第1号は、プラスチックモールドによる温度補償型水晶振動子（TXCO）のTG-5010LH。

2006年4月1日に、セイコーエプソンの光学デバイス事業も営業譲渡により吸収している。

2009年3月11日に、親会社であるセイコーエプソンが、株式公開買付けと株式交換を実施して、完全子会社化することを発表。セイコーエプソンは、翌3月12日から4月23日まで公開買付を行い、持株比率を66.8％から91.2％に引き上げた後、6月1日付で株式交換を行い、当社はセイコーエプソンの完全子会社となった。

水晶振動子（クォーツ）などの単体部品から、それを利用した発振器、デジタルカメラ向けの光学フィルター、DVDドライブの光ピックアップなどの水晶を用いた部品を製造している。最近はジャイロなどのセンサも製造している。

2012年4月1日、宮崎事業所における水晶デバイス製品の製造機能を除くすべての機能をセイコーエプソン本体に移管し、本社を宮崎県宮崎市に移転した。その後、2013年4月1日には、商号を宮崎エプソン株式会社に変更した。
減圧蒸留装置(げんあつじょうりゅうそうち)は石油精製装置の一種で、常圧蒸留装置から得られた常圧残油を大気圧より低い圧力で蒸留分離するものである。「真空蒸留装置」、「バキューム」などとも呼ばれる。

概要 
高沸点の石油系炭化水素は350℃前後の温度から熱分解を始めるので、沸点が350℃以上の留分を大気圧下で蒸留分離するのは現実的ではない。そこで蒸留塔内の運転圧力を30 - 100mmHg程度に下げることによって沸点を下げ、熱分解を起こすことなく高沸点留分を蒸留分離するのが減圧蒸留装置の目的である。

原料 
減圧蒸留装置は常圧蒸留装置の主蒸留塔の塔底から得られる常圧残油を処理する。常圧残油は沸点が約350℃以上の炭化水素を成分とする重油の一種である。

製品 
減圧蒸留装置から得られる中間製品には以下のものがある。
 減圧軽油
 減圧蒸留にて精留されたもの。英語のVacuum Gas OilからVGOや原料としてはWVGO（Whole VGO)とも呼ばれる。沸点範囲が350 - 550℃程度の炭化水素からなり、このうち沸点が約450℃以下のものを軽質減圧軽油、約450℃以上のものを重質減圧軽油と言う。名称に軽油の語が入っているがあくまで減圧蒸留における軽油であり、常圧蒸留の残油より抽出されたものであるため重油の一種である。重油、潤滑油の原料として使用される他、接触分解などで軽質化する事で灯油や軽油などの原料にもなる。間接脱硫や接触分解等で燃料などとする場合は細かな分留は必要なく粗精留で良いため減圧ブラッシング(フラッシング)装置にて行われる。潤滑油用途では常圧蒸留と同様に蒸留塔にて希望する各粘度留分を得られるように分留される。一般的には軽質(SAE10)、中質(SAE20)、重質(SAE30)程度にわけられる。低粘度はSAE10未満のものも作られるが、高粘度は通常はSAE30程度であり高くてもSAE40程度である。これ以上の高粘度はあまり精留されない。それ以上の高粘度が必要な場合は後述のブライトストックと混合して作られる。
 減圧残油（減圧残渣油）
精留されず残った部分。沸点が約550℃以上の炭化水素からなり、極めて重質な留分となる。C重油やアスファルト、脱歴後は高粘度潤滑油(ブライトストック)の原料として使用される。

これらの製品はそのまま重油の混合原料として使用されることもあるが、大気汚染低減などの理由から水素化脱硫処理を行うことが一般的になってきている。

蒸留塔 

減圧蒸留装置の中心となる蒸留塔を減圧蒸留塔という。原油全体を処理する常圧蒸留装置より処理量が小さいにもかかわらず蒸留塔の塔径はむしろ大きく、見た目がずんぐりしている。これは圧力が低いために内部の気体の体積が大きくなるためである。内部には棚段（トレイ）あるいは蒸留用充填物（パッキング）が設置されている。

常圧では蒸発しなかった高沸点の原油成分も併設された加熱炉によって暖められて減圧蒸留塔の底部に吹き込まれると、比較的低い沸点の成分が減圧によって蒸発し塔内を上昇して、上部で凝縮して減圧軽油留分が得られる。主蒸留塔の底部に水蒸気を導入して水蒸気蒸留とすることもある。蒸留塔の塔底部からは、蒸発せずに液状のまま残った留分が減圧残油として抜き出される。

付属設備 
主要な付帯設備を以下に示す。

 加熱炉
 原料油を350 - 400℃に加熱して蒸留に必要な熱エネルギーを与える。
 真空排気設備
 塔内を低圧に保つためにガスを排出する水蒸気駆動エジェクタ。
鉄道車両のモニタ装置（てつどうしゃりょうのモニタそうち）とは、鉄道車両に装備されている各種機器の状態などを表示し、監視・制御するものである。

概要

モニタ装置 

日本で初めてモニタ装置を鉄道車両に装備したのは京阪2600系電車の第21編成である。また、同時期の小田急7000形電車（LSE）でも2階運転席のため乗務員が床下点検の負荷軽減のためにモニタ装置が装備された。

最初期の「モニタ装置」は極めて簡易的なもので、東武鉄道の9000系電車を例にすると、「号車毎のドアの開閉状態・トジメ表示・MG故障表示・MM過電圧表示」といったものをランプの点灯で表示盤上に表すものであった。この東武鉄道などでは1980年代からこれらの簡易的なモニタ装置を採用していたが、この方式では表示内容が限られる。解決策として200系新幹線や横浜市交通局2000形電車ではプラズマディスプレイ（PDP）を採用していたが、現在のようなフルカラーではなくモノクロだったうえ表示できる文字が限られていた（たとえば200系では漢字が表示できなかった）。

その後液晶ディスプレイやタッチパネルが普及し、コンピュータの性能向上でさまざまな文字やグラフが表示できるようになった。冷房や照明といったサービス機器をモニタ装置で操作することもできるようになり、モニタ装置は単なる「表示器」から脱皮した。

制御伝送装置 
1988年には営団03系電車で初めてモニタ情報の表示だけではなく、マスター・コントローラーを通じた力行やブレーキなどの運転操作も直列伝送で送信する「制御伝送装置」として、三菱電機製のTIS（Train-control Information Management System・車両制御情報管理装置）が搭載されてその後の標準装備となったほか、JRでも1992年以降同様の装置をJR東日本209系電車などが搭載したほか、大手私鉄でもTISが1999年の東急3000系電車 (2代)などから搭載され始めるなど、車両の各種制御伝送情報系統を統合しシステム化することにより、電気配線の大幅な削減による軽量化、メンテナンスの省力化に寄与している。

その後の発展型はTIMS (Train Integrated Management System) などとも称されているほか、日立製作所製の制御伝送装置がATIという名称で東京メトロの07系（ただし、営団名称のためTISと呼ぶ）や西武20000系電車などに搭載されている。並行して表示・操作デバイスもPDPからLCDに進化、制御引き通し線を従来の銅線から光ケーブルとした車両も現れている。ユニークなものでは東日本旅客鉄道（JR東日本）相模線用の205系に汎用パソコン (NEC FC-9800) を使用したシステム（MON5型）も存在した（現在はMONを改良したものに更新（MON3型））。なお、TIMSは基幹伝送路にアークネットを、機器接続伝送路にRS485を採用していたが伝達速度の低さ（10Mbps）から伝送容量が限界に達しつつあることからイーサネット（ethernet）にて各伝送路の容量拡大・速度向上を図ったINTEROSが発展形として登場した。

機能 

大きく分けると乗務員モードと検車モードに分かれる。モードの切替は、運転台内の論理部にあるスイッチによって行う。

乗務員モード 
運行時に必要な機能を表示・設定する。車両によっては運転士用モードと車掌用モードに分かれる。
 列車情報（列車種別・列車番号または運行番号・行先・列車の現在位置・次停車駅）
 乗務行路表（乗務員用の時刻表 : メモリーカードが使用できる場合）
 主要機器の動作状態
 力行・制動状態（『加速』『回生』、主幹制御器のノッチ位置などを表示）
 ドアの開閉状態（ドア挟み・戸袋引き込み・ドア制御機器故障）
 車内環境（温度・湿度・乗車率）
 空調設定（冷房・除湿・暖房・送風の切替えと風量の強弱）
 自動放送・車内案内表示装置の設定
 緊急時・故障時の操作支援、機器の遠隔操作

検修モード 
車両基地等での点検・整備時に使用する。基本的に整備を担当する検修担当社員しか使用しないが、仕様を熟知した乗務員が使用することもある。
 機器動作状況の履歴
 積算走行距離・電力量の記録
 機器動作試験（ドア開閉や放送試験など）
 試運転時のランカーブ出力・記録

初期のモニタ装置の種類と装備車両 
現在ではほとんどすべての車両にモニタ装置が搭載されているため、本節では最初期にモニタ装置を搭載していた車両に限って紹介する。

日本国有鉄道（国鉄）  
 211系（各車両のドア開閉状況やユニット動作、異常などをLEDランプで表示するもの）
 213系（同上）
 新幹線200系電車（8行×33列のドットマトリクス方式の単色PDPにカナ英数が表示できる）
 新幹線100系電車X編成（カラーCRTモニタ1画面）

 205系（JR東日本時代のクハ205-89･クハ204-89以降。表示内容は211系や213系のものとほぼ同一）

東京地下鉄（東京メトロ） 
 ユニバーサル表示器
 6000系
 7000系（副都心線乗入れ非対応車）

 故障表示灯
 01系
 02系（丸ノ内線本線用・ワンマン運転未対応車、支線用車両）

東武鉄道 

 モニタ表示器
 9000系（副都心線乗入れ未対応車）
 10030系・10080系
 20000系・20050系・20070系

小田急電鉄 
 モニタ装置
 1000形

名古屋鉄道 
 故障表示灯
 1000系

メリット・デメリット 
導入することによる主なメリット・デメリットは以下のとおり。

メリット 
 従来NFBの入切や指令器により行っていたサービス機器（電灯・空調・表示器類）の制御を、モニタで一括して行うことができる（空調については、外気温・乗車率などの各センサーのデータを考慮して制御を行うことができ、全自動制御にすることも可能）。
 モニタから機器の動作状況が得られることで、検査の時間短縮や故障時の応急処置、原因究明が行いやすくなる。（パソコンを接続したり、ICカードにデータを記録し故障記録を読み出すことも可能）
 制御伝送化により力行やブレーキなどの電気指令信号配線を集約できるため、製造時の工程減と車体の軽量化に繋がる。
 シミュレーター教習との親和性が高い。

デメリット 
 機器の制御をモニタに集約すると、モニタに不具合が発生した場合に制御が出来なくなる（制御伝送装置以降のシステムは対策として伝送線と中央装置の論理部などが二重化されている）。

主なメーカー 
 三菱電機 - TIMS, TIS, INTEROS
 コイト電工
 日立製作所 - ATI, Synaptra
 東洋電機製造
 東芝  - TEBus
 日本信号
 京三製作所
 信号電材

主なオペレーティングシステム 
 Windows Embedded
 MS-DOS
 Linux
 QNX
 OS-9
日鉄ケミカル&マテリアル株式会社（にってつケミカルアンドマテリアル、英文社名 NIPPON STEEL Chemical & Material Co., Ltd.）は、東京都中央区に本社を置く、日本製鉄グループの化学メーカー・素材メーカー。日本製鉄の完全子会社。

2018年に前身の新日鉄住金化学（存続会社）と新日鉄住金マテリアルズが経営統合し、現社名として発足した。主に石炭化学・石油化学分野、半導体・電子部品の材料・部材の事業を行う。

概要 
製鉄過程でコークスを製造する際に発生するコールタールや、コークス炉ガス （COG) などを原料とする石炭化学事業と、石油精製過程で得られるナフサなどを原料とする石油化学事業を展開する化学メーカーで、芳香族化合物を始めとする化学品を主な製品としていた。2018年10月に、新日鉄住金化学と新日鉄住金マテリアルズが経営統合し、半導体用・電子部品用の材料・部材や、金属加工品などの製造も行うこととなった。

旧・新日鉄住金化学は、新日鐵化学時代に東京証券取引所に株式を上場していたが、2003年に新日鉄の完全子会社となったため、上場を廃止した。前身企業は1956年に設立された旧・八幡製鐵系列の化学メーカーで、明治時代にセメントの製造やコールタール蒸留などの事業も手がけていたが、いずれも分離しており現在は自社では行っていない。当時は国内では初の副産物回収型コークス炉を稼働させ、高炉スラグから生まれる化学品を再利用したロックウール事業を手がけた企業である。

製造拠点は、九州製造所（北九州市戸畑区、日本製鉄九州製鉄所八幡地区隣接）・広畑製造所（兵庫県姫路市、日本製鉄瀬戸内製鉄所広畑地区構内）・木更津管理室（日本製鉄東日本製鉄所君津地区隣接）の3か所がある。

沿革

新日本製鉄化学工業 
 1956年（昭和31年）10月1日 - 八幡製鐵所の化学・セメント部門が独立し、八幡化学工業株式会社設立。
 1965年（昭和40年）4月 - 堺工場開設。
 1968年（昭和43年）3月 - 君津製造所操業開始、コークス事業開始。
 1969年（昭和44年）2月 - 大分製造所操業開始、石油化学部門に進出。
 1970年（昭和45年）4月 - 新日本製鉄化学工業株式会社に社名変更。旧・富士製鐵の化学品販売業務を継承。

日鐵化学工業 
 1939年（昭和14年） - 日本ピッチコークス株式会社設立。
 1949年（昭和24年） - 日鐵化学工業株式会社に社名変更。

新日鐵化学→新日鉄住金化学 
 1984年（昭和59年）4月1日 - 新日本製鉄化学工業が日鐵化学工業を合併、新日鐵化学株式会社が発足。
 1987年（昭和62年）3月 - 東証2部に株式上場。
 1990年（平成2年）9月 - 東証1部に指定替え。
 1991年（平成3年）4月 - 新日鉄広畑製鐵所の化学部門を継承し、広畑製造所が発足。
 1999年（平成11年）2月1日 - セメント事業を新日鐵高炉セメントとして分社化（親会社の新日鐵資本）。
 1999年（平成11年）4月 - ポリスチレン事業を東洋スチレンへ移管。
 2003年（平成15年）7月23日 - 上場廃止。
 2003年（平成15年）7月29日 - 株式交換により、新日鉄の完全子会社となる。
 2004年（平成16年）10月1日 - シーケムを設立し、タール事業を移管。
 2007年（平成19年）7月1日 - 会社分割により、コークス事業と君津製造所を新日鉄に移管。
 2010年（平成22年）4月1日 - 製造を除くエポキシ樹脂事業を新日化エポキシ製造から移管。
 2011年（平成23年）8月1日 - 昭和電工との合弁によりNSスチレンモノマーを設立し、芳香族化合物事業を移管。
 2012年（平成24年）10月1日 - 新日鉄住金化学株式会社へ商号変更。

日鉄ケミカル&マテリアル 
 2018年（平成30年）10月1日 - 新日鉄住金マテリアルズ株式会社と合併し、日鉄ケミカル&マテリアル株式会社へ商号変更。

主な製品 
 基礎化学品
 ベンゼン
 トルエン
 キシレン
 スチレンモノマー
 フェノール
 ビスフェノールA
 硫酸アンモニウム
 潤滑油・グリース
 工業用ガス（酸素・窒素・アルゴンなど）
 機能性化学品
 ビフェニル
 ジビニルベンゼン
 エポキシ樹脂
 液晶ディスプレイ（LCD）用材料
 フレキシブルプリント基板（FPC）用2層銅張積層板（CCL）
 回路実装材料
 有機ELディスプレイ材料
 半導体・電子部品用
 ステンレス箔（ステンレス精密圧延品） - 金属箔工場（山口県光市）で製造
 半導体封止材用シリカ球状微粒子 - マイクロン事業部（兵庫県姫路市）で製造
 アルミナ球状微粒子 - 同上
 炭化ケイ素ウェハー
 化学機械研磨（CMP）パッド用コンディショナー - CMPドレッサーユニット（愛知県東海市、名古屋製鉄所内）で製造
 金属加工品（スパッタリングターゲット材など） - HIPユニット（福岡県北九州市戸畑区、八幡製鉄所内）で製造
 自動車排気ガス浄化用ステンレス担体 - メタル担体工場（愛知県東海市、名古屋製鉄所内）で製造
 炭素繊維強化プラスチック（CFRP）- コンポジット事業部姫路工場（兵庫県姫路市）で製造

主な関係会社

日本国内 
 日鉄エポキシ製造株式会社 - エポキシ樹脂メーカー。旧・東都化成株式会社→新日化エポキシ製造株式会社で、2018年10月に現社名へ変更。1995年8月に子会社化、現在は完全子会社。
 日鉄カーボン株式会社 - カーボンブラックメーカー。完全子会社。
 株式会社シーケム - コールタールの蒸留設備を持つ、タール製品メーカー。完全子会社。かつては新日鐵住金（当時）系列のエア・ウォーターも出資していた。
 新日本テクノカーボン株式会社 - 炭素・黒鉛製品メーカー。NSCMと日本カーボンの折半出資。
 東洋スチレン株式会社 - ポリスチレンメーカー。デンカが50%、NSCMが35%、ダイセルが15%出資。
 日本クレノール株式会社 - キシレノール・オルソクレゾールを製造。旭化成ケミカルズが70%、NSCMが30%出資。
 NSスチレンモノマー株式会社 - スチレンモノマー・ベンゼン・トルエン・キシレンを製造。（ジビニルベンゼンはNSCMより製造受託）NSCMが51%、昭和電工が49%出資。
 日鉄マイクロメタル株式会社 - 1987年設立。半導体の接続材料（ボンディングワイヤ・はんだボール）を製造。
 日本グラファイトファイバー株式会社 - 1995年4月設立。炭素繊維メーカーで、ENEOSと共同出資。

日本国外 
 錦湖P&B化学株式会社 - 大韓民国において、ビスフェノールAを製造。錦湖アシアナグループとの合弁。2000年設立。
 國都化学株式会社 - 大韓民国において、エポキシ樹脂などを製造。
佐野信号所（さのしんごうじょ）は、群馬県高崎市上佐野町にある上信電鉄上信線の信号場である。

歴史 
 1973年（昭和48年）12月28日：開設。
 1980年（昭和55年）- 1981年（昭和56年）：構内を一線スルー化。

構造 
南高崎駅と佐野のわたし駅の間に所在し、JR上越新幹線の橋脚を挟んで2線を有する信号場。高崎駅 - 山名駅間で唯一交換設備を持ち、日中は当信号所で列車交換が行われることが多い。

構内は片開き分岐器を使用し、直線である主本線側上下双方面に出発信号機を備えた一線スルー構造を採用している。このため上り列車は列車交換を行う場合副本線側に転線を行うが、列車交換を行わない場合はそのまま主本線側を通過する。なお副本線側の出発信号機は上り方面のみに設置されているため下り列車は副本線への入線は出来ない。

空いているスペースが資材の仮置き場となっているほか、運転士が使用する安全確認用の足場があり、しばしば使用される。

隣の駅 
 上信電鉄
 上信線
 南高崎駅 - 佐野信号所 - 佐野のわたし駅
新屋信号所（にいやしんごうしょ）は、群馬県甘楽郡甘楽町金井にある上信電鉄上信線の信号場である。1980年代初頭に行われた上信線近代化事業の一環として列車の増発を行うために赤津信号所とともに設置された。

歴史 
 1981年（昭和56年）11月12日：開業。

構造 
両隣の西吉井駅と上州新屋駅はいずれも列車交換ができない1線のみの駅であり、その間の上州新屋寄りの場所にある。主に日中の列車交換に使用されているが、一日あたりの使用頻度が上信線にある3か所の信号場の中で最も少ない。構内は片開き分岐器を使用し2線のうち1線が出入口ともに分岐器の直線側を通る配線となっており、この線路の上下双方面に出発信号機を設けて上り・下り共用の主本線とした一線スルー方式を採用している。このため上り列車は列車交換を行う場合分岐する副本線に転線を行うが、列車交換を行わない場合はそのまま主本線を通過する。なお佐野信号所・赤津信号所と同じく副本線側の出発信号機は上り方面のみに設置されているため下り列車は副本線へ入線出来ない。

隣の駅 
 上信電鉄
 上信線
 西吉井駅 - 新屋信号所 - 上州新屋駅