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たま電気自動車は、1940年代後半から1950年代初頭にかけて、立川飛行機の流れを汲む東京電気自動車株式会社（1949年に本車両に因み「たま電気自動車株式会社」に改名、プリンス自動車工業株式会社の前身）が製造・発売していた、世界で初めて量産された電気自動車。車名は工場の位置する地名の「多摩」から命名された。

歴史 
製造元の東京電気自動車は、1945年の日本の敗戦に伴い軍需産業からの撤退を余儀なくされた立川飛行機の関係者ら約200名によって立ち上げられた。

当時の日本ではガソリンの流通が統制されており安定した利用が期待できなかった一方で、電力に関しては山間部の水力発電所からの電力供給は滞りなく行われていたにもかかわらず、電力を大量に必要とする工場などは多くが空襲により操業不能に陥っていたため、民間への供給にも余裕があった。これらの理由により電気自動車が当時の現状に適していると判断され、早くも1946年には2台の試作車が作成された。

東京電気自動車の設立と同年の1947年に東京都北多摩郡府中町（現・府中市）の借工場で量産が始まり、日立製作所が製造したモーターや湯浅蓄電池（現・GSユアサ）が製造した鉛電池を搭載していた。派生型の開発と製造も行われていたが、1950年の朝鮮戦争勃発の煽りを受けてバッテリーの主要な原材料である鉛が高騰し、加えて同時期には電気自動車の開発を選択した最大の理由であったガソリンの供給状況が改善へ向かったため、1950年から1951年頃に全ての電気自動車の製造を終了した。

当車種以後、日本での電気自動車販売は長く途絶えていたが、21世紀に入って自動車各社で電気自動車の開発販売が本格化すると、このたま電気自動車は再注目されるようになった。2010年（平成22年）、旧プリンス自工を合併した日産自動車が電気自動車『初代リーフ』を発売する際、社内の有志によりE4S-47型（下記参照）が原型への復元と走行可能な状態への整備が行われ、横浜市西区のみなとみらい地区にある日産グローバル本社内ギャラリーで一般公開された。同年には一般社団法人日本機械学会から「機械遺産」の認定を受けた。その後、この復元車両は同社座間事業所に開設されている「日産ヘリテージコレクション」へ移動され、動態保存の状態で社外への一般公開、および同コレクションのウェブサイト内でのオンライン公開などが行われている。

車種 
EOT-46型 - 試作車。オオタ型トラックを流用して製作された。

EOT-47型 - 乗用車型に先行して発売されたトラック型。2人乗りで荷台には500kgまでが積載可能であった。

E4S-47型 - 乗用車型。タクシー等として運用された。1948年に商工省（現・経済産業省）が主催した第1回電気自動車性能試験において、航続距離96km、最高速度35km/hというカタログ記載値以上の突出した性能を発揮し、高い評価を受けた。

E4S-48型  / E4S-49型 - 通称「たまジュニア」。1948年に発売されたモデルで、従来品の木骨鋼鈑張りではなく全鋼鈑製のボディを採用しているなど、外見が近代的なものに一新された。

EMS-49型 - 通称「たまセニア」。1949年に発売された5人乗り4ドアセダンタイプで、車格が拡大されたほか一度の充電で200kmの走行が可能となり、最高速も従来のたまを大幅に上回る55km/hまで引き上げられた。
81-775/776/777形電車は、ロシア連邦の首都・モスクワ市内の地下鉄であるモスクワ地下鉄で使用されている電車。最新技術の導入や利便性向上などの改良を多数行った形式で、"モスクワ-2020"という愛称を有する。

概要 
2018年、ロシアの首都・モスクワの地下鉄であるモスクワ地下鉄を運営するは、最新技術を取り入れた新型電車「2020」を開発する計画を発表した。これに合わせてメトロワゴンマッシュやで量産が実施されているのが81-775/776/777形、通称「モスクワ-2020」である。

モスクワ地下鉄には2017年以降、車両間の貫通幌の設置や乗降扉幅の拡大、バリアフリーに対応した設備、USB用コンセントの設置などの革新的な技術を取り入れた「モスクワ（Москва）」こと81-765/766/767形の導入が続いていたが、この「モスクワ-2020」は運用実績を基に、以下のような設計変更や更なる改良が実施されている。

前面デザイン・車内塗装の変更 - 前面デザインについては日本の日産を含めた各種メーカーやデザイン会社による提示が実施され、利用客による投票が行われた結果、イタリアのイタルデザイン・ジウジアーロが手掛けたデザインが採用された。
通路幅の拡大 - 車両間の貫通路や乗降扉の幅が「モスクワ」から拡大し、両者とも1,600 mmに改められた。これによりラッシュ時などを始めとした混雑の緩和が図られている。
USB用プラグの増設 - 「モスクワ」では1編成（8両編成）につき72箇所に存在したパソコンやスマートフォンの充電に用いられるUSB用プラグが大幅に増設されて368箇所となり、各座席に設置されるようになっている。
方向幕の改良 - 利用客の誤乗車を防ぐため、側面の方向幕に列車の終点駅名が表示されるようになった。これはモスクワ地下鉄において初の事例となる。
乗降扉の設計変更 - 視認性向上を目的に、両開きの乗降扉のガラス面積を「モスクワ」から更に下方向へ拡大した他、乗降扉付近にはLED照明が設置され、開閉時に乗客に注意を促す機構が取り入れられた。
車内案内表示装置の改良 - 「モスクワ-2020」の車内乗降扉付近の天井には、モスクワ地下鉄に関する情報や次の停車駅などを示すディスプレイが設置されている。また、壁面には「モスクワ」と同様に列車情報を記すタッチパネルが設置されているが、面積が「モスクワ」から拡大している（19インチ→27インチ）。
運転台の改良 - 「モスクワ」の運用実績を基に、「モスクワ-2020」の運転台はボタンの数を半分に減らした代わりにワイドスクリーンのタッチディスプレイが搭載されている。また運転席の椅子についても人間工学を利用し乗り心地の改善が図られている。
騒音の抑制 - 「モスクワ-2020」は「モスクワ」を含む従来の車両と比べて走行時の騒音が15 %抑えられている。

これらの改良に加えて「モスクワ-2020」の車内各所には安全対策として監視カメラが設置されている他、車内にはUVランプを含んだ消毒装置が導入され、ウイルスや消毒を99 %殺菌する。車両の耐用年数は31年を想定している。

最初の車両は2020年に製造され、9月にモスクワ市長や報道陣に公開された後、10月6日から環状線で営業運転を開始した。以降も同線に加えてカルーシュスコ＝リーシュスカヤ線、大環状線での運用に向けて170編成以上（1,300両以上）の大量生産が予定されており、これらの路線で使用されていた旧型電車を置き換える事になっている。これにより2023年までにモスクワ地下鉄における平均車齢は15年から10年へとなり、大幅な近代化が達成される。
澤田 勉（さわだ つとむ、1937年11月26日 -）は、日本の実業家、技術者。

経歴 
東京に生まれる。
1956年福岡県立修猷館高等学校を経て、1960年東京大学工学部航空学科を卒業し日産自動車に入社。

日産自動車にて、1984年2月シャシー設計部長、1987年1月車体設計部長、1989年6月取締役となり、1992年6月にはゼクセル（現・ボッシュ）取締役を兼務する。1993年6月日産自動車常務取締役、1995年6月専務取締役を経て、1996年6月代表取締役副社長に就任する。1999年6月同社顧問となり、同年7月から2005年2月までルノー上席副社長（会長顧問）を務める。

1998年5月から2000年5月にかけて自動車技術会会長を務める。
陰極防食法（いんきょくぼうしょくほう、カソード防食法とも、英語：Cathodic protection、略称:CP）は、金属表面を化学電池の陰極にすることにより、金属表面の腐食を防止する方法の一つ。

イオン傾向が卑の陽極を犠牲に化学的に電流を発生させる方法と直流電源を用いて電流を発生させる方法の二通りがある。

船舶や洋上風力発電装置など海水に晒されるものの他再塗装が困難な鉄筋コンクリート内部の鉄筋の保護など幅広い用途に用いられる。

種類

流電陽極方式 
異種金属接触腐食を逆手に取った方法。海水中や土中などの電解質中にある被防食体よりもイオン化傾向の大きいアルミニウム、亜鉛、マグネシウムのような金属(犠牲陽極)を接続し、両者間の電位差を利用して被防食体に電流を流す方式。陽極は次第に腐食するので交換が必要。

外部電源方式 

陽極と被防食体の間に直流電源を設置し、常に電流を流すことでイオン化傾向に関係なく被防食体を保護する方式である。

チタンなど腐食しにくい耐久性電極を用いることで長期にわたってその効果を保つ。

歴史

タイプ

ガルバニック

感銘を受けた現在のシステム

ハイブリッドシステム

アプリケーション

温水タンク/給湯器

パイプライン

船とボート

海洋

コンクリート中の鋼

内部陰極防食

亜鉛めっき鋼

自動車

テスト

問題

水素の生産

陰極剥離

陰極防食
バイオロック（英: Biorock . seament,seacreteとも形容される）は、海水中のイオンを電気的に析出させることで人工的に岩石を形成させる技術でありBiorock社によって使用される商標名である。

概要 
バイオロック技術は電着技術の発明者Wolf Hilbertz博士及びGlobal Coral Reef Alliance（地球珊瑚礁友の会）会長のTom Goreau博士がこの技術を開発し、1979年に特許を取得した。

水中の電極に電流を流すことによって機能する。 電流が流れる限り、構造体はほぼ無制限に成長を続ける。バイオロックは漁礁としての役割を果たすほか電流が流れることでサンゴの付着、成長促進も期待されている。

仕組み 
電着技術をサンゴの増殖に応用したもの。鉄筋の構造物を陰極とし、近くに置いた陽極との間に直流低圧電流を流す。すると電気分解により海水中のカルシウムイオンやマグネシウムイオンが炭酸カルシウムなどとなり析出、コンクリート上の構造物が出現する。

陽極には腐食に強いチタンなど耐久性電極が用いられ、析出物の組成は通電電流、電圧及び海水の組成、温度によって変動する。また炭酸カルシウムと水酸化マグネシウムの比率が50%程度の電着物はコンクリート以上の強度を持つ。通電は陰極防食法の外部電源方式と同じ効果を持ち、海水中であっても鉄はほとんど腐食しない。

構造物が発する微弱な電界は、カキやタコなどの生物が吸い寄せ、移植されたサンゴは通常の3～5倍の速さで成長するようだが理由はよくわかっておらず、また成長の促進に関する科学的データは乏しい。

歴史
青嶋 次郎（あおしま じろう、1897年（明治30年） - 1949年（昭和24年））は、日本の飛行家・実業家。青島文化教材社の創業者。

来歴 
静岡県静岡市葵区両替町生まれ。

静岡尋常高等小学校（現・静岡市立葵小学校）卒業後、近くの建具店に奉公に出るが、1915年（大正4年）に家出同然で上京。

その後、伊藤音次郎を頼り、1917年に（大正6年）に工員として伊藤飛行機研究所に入る。1919年（大正8 年）には飛行機の操縦訓練を受けるようになり、1921年（大正10年）に、勤め先で知り合った女性と結婚。1923年（大正12年）に三等飛行機操縦士免状を交付され、退社。

翌1924年（大正13年）、安東練兵場の隣地に青島文化教材社の前身となる青島飛行機研究所を設立し、資金を集めてニューポール83型機「静岡号」で郷土訪問飛行を果たした。しかし、直後に不時着事故を起こして「静岡号」を大破させ、その後アブロ式練習機を後援会から与えられたが、事業そのものは不採算で、1926年（昭和元年）をもって飛行家としての活動を終える。

以後ハイヤー業や自転車屋等の商売を手がけたが、1932年（昭和7年）に、木工が盛んだった静岡の地場産業の技術を生かして木製の動力付き模型飛行機を発売。ゴム動力で飛行する「ライトプレーン」が、学校の指定教材となる。現在の青島文化教材社の事業は、この模型小売店「青島模型飛行機」に遡る。

1940年（昭和15年）に県の指導を受け静岡県模型航空機工業組合が作られ、初代理事長に就任。同年全日本模型工業連合会理事、翌年静岡県小売商組合理事長、理工教材組合理事等を歴任した。

1949年（昭和24年）に静岡県模型倶楽部会長に推されるも、夜の懇親会の席上で急逝した。
東光電気株式会社（とうこうでんき）は、かつて存在した東京電力系の電気機器メーカーである。

2012年10月に高岳製作所と共同持株会社「東光高岳ホールディングス」を設立した後、2014年4月に高岳製作所と共に「東光高岳ホールディングス」（現・東光高岳）に吸収合併され、解散した。

事業内容 
開閉器、変成器、監視制御機器、エネルギーマネジメントシステム、電力量計器などの製造販売並びに 計器失効替工事、設備工事などの請負及び施工、さらに不動産の賃貸等の事業活動を展開していた。

沿革 

 1928年（昭和3年）9月 東京電灯株式会社（現在の東京電力株式会社の前身）の自家用電球製造工場が独立して東電電球株式会社を資本金200万円で設立、トウランプの商標により電球の製造を開始。
 1929年（昭和4年）1月 東京電灯株式会社の自家用修理工場が独立して、芝浦電気工業株式会社を資本金50万円で設立、変圧器、電動機の製造修理を開始。
 1932年（昭和7年）4月 東京電灯株式会社の電気器具部門が独立して、東電電気商品株式会社を資本金50万円で設立、電気器具販売と電気工事を営む。
 1937年（昭和12年）1月 研摩布紙の製造を開始。
 1938年（昭和13年）6月 東電電球株式会社、芝浦電気工業株式会社及び東電電気商品株式会社の三社が合併、新社名を東電電球株式会社とする。
 1939年（昭和14年）4月 商号を東光電気株式会社と変更。
 1948年（昭和23年）4月 蛍光ランプの製造を開始。
 1949年（昭和24年）5月 東京証券取引所へ上場。
 1952年（昭和27年）3月 芝浦紙器株式会社（現・連結子会社東光器材株式会社）を設立。
 1953年（昭和28年）4月 当社製品の販売会社であった東西電球株式会社を吸収合併。
 1953年9月 電力量計修理事業の株式会社協同電機製作所及び株式会社王子電機工業所の事業を承継。
 1958年（昭和33年）3月 電力量計失効替工事の請負開始。
 1960年（昭和35年）5月 油入開閉器の製造を開始。
 1962年（昭和37年）10月 機器製造部門を埼玉に新設。
 1965年（昭和40年）4月 システム機器の製造を開始。
 1969年（昭和44年）12月 ６KVモールド形計器用変圧変流器の製造を開始。
 1970年（昭和45年）4月 研摩材製造部門を埼玉に移設。
 1971年（昭和46年）5月 高圧気中開閉器の製造を開始。
 1976年（昭和51年）9月 電力盤並びに計測機器の製造を開始。
 1980年（昭和55年）3月 有限会社鈴木組運輸（後に株式会社化し、東光物流株式会社に商号変更）を買収。
 1980年5月 東光計器工事株式会社を設立。
 1981年（昭和56年）3月 給電盤の製造を開始。
 1984年（昭和59年）9月 計器修理部門を埼玉に移設。
 1984年12月 電機製造部門を埼玉に移設。
 1987年（昭和62年）3月 研摩布紙の製造を中止。
 1988年（昭和63年）3月 蛍光ランプの製造を中止。
 1990年（平成2年）3月 技術センターを建設。
 1993年（平成5年）7月 新塗装工場の建設及び柱上変圧器修理設備の導入。
 1998年（平成10年）3月 機械加工工場を建設。
 2004年（平成16年）7月 東光物流株式会社及び東光計器工事株式会社の二社が合併、新社名を東光工運株式会社（現・連 結子会社）とする。
 2004年12月 東京都品川区に賃貸オフィスビルを建設。
 2005年（平成17年）8月 中華人民共和国江蘇省蘇州市に蘇州東光優技電気有限公司（連結子会社）を設立。
 2008年（平成20年）2月 東京都港区に賃貸ビルを建設。
 2009年（平成21年）12月 東光東芝メーターシステムズ株式会社（連結子会社）を設立し、株式会社東芝の電力・ガス・水 道向け等の計器事業を承継。
 2012年（平成24年）10月1日 株式会社高岳製作所と東光電気株式会社は、共同株式移転の方法により両社の完全親会社となる株式会社東光高岳ホールディングスを設立。
 2014年（平成26年）4月1日 株式会社高岳製作所および東光電気株式会社を吸収合併し、商号を株式会社東光高岳に変更。
SD採炭（SDさいたん）は、日本の北海道にある太平洋炭礦及び釧路コールマインで行われていた石炭の採掘方法。

「シールド」自走枠の"S"、「ドラム」カッターの"D"を組み合わせた造語である。

機械化採炭の歴史
前史として、機械化採炭は摩擦鉄柱とカッペという金属梁を使った切羽支保、H型のパンツァーコンベア（略称PC）が普及した戦後から発展した。戦前は、木柱木梁による切羽支保を切羽面に接するように施さなければならず、コンベアの移設に難渋し、コールカッターは下盤の上に直置きされており截炭作業も容易ではなかった。鉄柱カッペ採炭では、片持ち梁で切羽の天盤を支えられるため、コンベアの移設も容易であり、コールカッターをH型のコンベアの上に載せて走行させることにより截炭作業が容易になる恩恵もあった。

木柱木梁時代は、カッターで下盤の炭を透かして発破で崩し、石炭をすくい終えた後にその都度コンベアを解体し移設していた。鉄柱カッペ導入により解体せずに移設が可能となり、画期的であった。

鉄柱カッペ採炭は、コールカッターと発破を組み合わせた採炭方法によく適合する一方で、裸天盤が徐々に生じるホーベル採炭やドラムカッター採炭には不適であった。裸天盤を少しでも減らすために千鳥型の鉄柱配列をおこなったが、千鳥型の鉄柱配列は切羽内の通行や作業に支障をきたすので、最適ではなかった。

太平洋炭礦における自走枠の歴史
太平洋炭礦における自走枠は、ドイツのフェロマティック社のフェロマティック旋回式自走枠に始まり、三井三池製作所のIU枠（Uの字の中にIの字型の部材が先行し、Uの字型の部材が後行する自走枠）、UI枠（Uの字型の部材が先行し、Iの字の部材が後行する自走枠）、UU枠（Uの字型の部材を2つ組み合わせた自走枠）と導入されたが、支持力や移設能力不足、荷重が不均等に掛かる等の問題を解決できず、水圧鉄柱支保に逆戻りした。

UI枠による機械化薄層採炭は技術的には達成できたものの、薄層に起因する保安上の問題が多発し、労働組合の申し入れにより中止された。

自走枠による採炭に転機が訪れたのは、三井三池製作所が技術提携していたソ連のOMKT（オーエムカーテー）枠の導入によってである。従来の枠とは違い、部材を交互に移設するのではなく、枠が一つの部材で完結しており、移設が一回で終わる上に、古洞側にシールドと言う覆いがあるので古洞からのズリのバレ込みなく保安上も有利であった。

しかし、OMKT枠も万全ではなく、支柱を1本から2本に強化し、天盤を支えるカッペの面積を広くする等の改良をおこなったが決定打に欠き、MK（エムカー）枠をベースに4本柱のSMK（エスエムカー）枠を開発した。

SDを構成する機器類

シールド自走枠
OMKT枠に始まり、実用に十分耐えるSMK枠から、採掘フィールドの深部化に伴う支持力が大なるシールド自走枠に順次改良強化されていった。太平洋炭礦が最後に導入したシールド自走枠は、ドイツのDBT社のTH-7型枠で2本柱の自走枠となった。

ドラムカッター
ドラムカッターは当初はシングルレンジグ（首振り型）ドラムカッターであったが、後にダブルレンジングドラムカッターに切り替えた。メーカーは、三井三池製作所及びドイツのアイコフ社の物が使われていた。

シールド自走枠同様、最後に導入された物は外国製で、アメリカのJOY社の4LS-5 型の1ドラム1モーター型のものとした。

ドラムカッターと言う呼称は日本独自のもので、英語圏はドラムシアラと言う。

切羽パンツァーコンベア
パンツァーコンベアは当初はダブルチェーンコンベア（チェーンとスクレーパーが縄梯子状の形状をしている）から、センターチェーンコンベア（スクレーパーの中央にチェーンが繋がっている）になり、海外製のパンツァーコンベアに切り替える前にはダブルセンターチェーンコンベア（センターチェーンをダブルにしたもの）を使用していた。三井三池製作所のシールド自走枠を使用していた際のパンツァートラフはボックス型、DBT社のシールド自走枠に切り替えた際に、シグマ型のトラフになった。

なお、パンツァーコンベアの英語名称は、Armored Face Conveyer（略称AFC）である。

ホーベル（コールプレーナ）
ドラムカッターはヘリカル型を使用していたので積み込み能力はあるが、下盤の切り残し炭や残炭積み込みのためにホーベルが使われていた。残炭の積み込み及び下盤の切り残し炭処理のために装備されていたホーベルは最終的に用いられなくなった。残炭は、トラフの切羽面側の形状を切羽面に押し付けた際に積み込めるようにして、処理するようにした。

ステージローダー
ゲートのベルトコンベアと切羽パンツァーコンベアを中継する装置で、当初はダブルチェーンコンベアが使用されていたが、最終的にはセンターチェーンコンベアが使用された。ステージローダーには大塊を処理するロールサイザー（クラッシャ）が付属している。また、ステージローダーの上部には、切羽機器のスイッチ類（マインパワーセンター：略称MPC）や盤打ちに用いるバックホーが搭載されている。

切羽の機器配置
太平洋炭礦のSD採炭は、当初こそ、コンベアやホーベルの駆動部を配置するステーブル（機械）座を有していた。後の切羽から、コンベアやホーベルの駆動モーターに大容量の物を用い、片肺で駆動させることにより風坑ステーブル座を廃し、ゲートステーブル座はゲート坑道に駆動モーターを配置し、ゲートパンツァーに石炭を流し込むセパレータと言う中間掻き板装置を開発することにより廃した。ステーブル座を有すると、切羽内での人力作業を廃することが出来ず重装備機械化による能率の向上を阻害する。

当初は片肺運転であったホーベルとパンツァーコンベアも切羽面伸長に伴い、両肺運転に変更されたが、風坑側のコンベア駆動用モーターは横抱き、ホーベルはT型配置とした。

ホーベルの駆動用モーターも後に横抱き方式の片肺運転に切り替えられた。

その他
太平洋炭礦では、SDと言う独自の名称が使われていたが、他の炭鉱では、シールド自走枠とドラムカッター、シールド自走枠とホーベル、鉄柱カッペとホーベル、鉄柱カッペとドラムカッターの組み合わせであれ、独自の名称は使われず、長壁式採炭の英語名称であるLong-wall miningの略称であるロングと呼称していていた。

最初に導入したシールド自走枠が旧ソ連のものであったこともり、三井三池製作所ので造られた物は、英語読みではなく、ロシア語読みで自走枠のモデル名を呼称していた。
Link Layer Discovery Protocol (LLDP)は、ネットワークデバイスが、IEEE 802（主に有線イーサネット）に基づいてLAN上で自ノードの情報（ID、機能、隣接ノードの情報）を広告するために使用する、ベンダニュートラルなリンク層プロトコルである。

このプロトコルはIEEE 802.1ABで定義され、規格上はStation and Media Access Control Connectivity Discoveryと呼ばれている。IEEE 802.3の6章79節で追加対応されている。IEEEで標準化される以前にメーカ独自実装されたである、(CDP)、(FDP)、'NDP)、Link Layer Topology Discovery(LLTD)などと同様の機能を有する。また、LLDPの拡張規格としてLLDP-MED (LLDP for Media Endpoint Discovery)があり、2006年4月にANSI/TIA-1057として公開されている。

LLDP対応機器は、システム・接続ポート・VLAN名・管理IP・PoE・リンクアグリゲーションの情報などをネットワークに通知する。これらの情報はSNMPでMIB情報として取得することができ、LLDP対応機器を巡回収集することでネットワークトポロジを検出することができる。

収集する情報
LLDPで収集された情報は、デバイス管理情報ベース(MIB)に保存され、RFC 2922 で規定されているSimple Network Management Protocol(SNMP)を使用して照会することができる。ホストをクロールしてこのデータベースを照会することで、LLDP対応ネットワーク・トポロジを発見することがでる。LLDPで取得できる情報には以下のようなものがある。
 システムの名前と説明
 ポートの名前と説明
 VLANの名前
 IP管理アドレス
 システムの能力（スイッチング、ルーティングなど）
 MACとPHYの情報
 MDIで供給できる電力

応用
LLDPは、ネットワーク管理・ネットワーク監視アプリケーションの一部として使用することができる。例えば、データセンターのブリッジング要件での使用がある。Data Center Bridging Capabilities Exchange Protocol（DCBX、データセンター・ブリッジング能力交換プロトコル）は、ネットワーク全体で一貫した構成を確保するために、隣接ノード間で機能と構成を伝達するために使用されるプロトコルである。

LLDPはpower over Ethernet(PoE)能力の広告や電力供給の要求・ネゴシエートにも使用される。

LLDP-MED 
LLDP-MED(LLDP-Media Endpoint Discovery)はLLDPの拡張であり、次の機能を提供する。
ネットワークを介したプラグアンドプレイを可能にするための、LANポリシー（VLAN、レイヤ2プライオリティ、DiffServの設定など) の自動検出。
デバイスの位置情報を検出して位置情報データベースを作成する。VoIPの場合は、（緊急用電話）で利用可能である。
PoEエンドポイントの拡張と自動化された電源管理。
インベントリ管理により、ネットワーク管理者がネットワークデバイスを追跡し、その特性（メーカー、ソフトウェアやハードウェアのバージョン、シリアル番号または資産番号）を決定する。

LLDP-MEDプロトコル拡張は、2006年4月に(TIA)により正式に承認され、ANSI/TIA-1057として公開された。

System Capability Codes

フレーム書式 
LLDP情報は、ネットワーク機器から定期的に以下のイーサネットフレームの形式で送信される。

宛先MACアドレスは、IEEE 802.1D準拠のブリッジ転送されない特殊なマルチキャストアドレスが一般的に用いられるが、他のマルチキャストアドレスやユニキャストの宛先MACを用いてもよい。

LLDPのデータユニット(LLDPDU)はType-Length-Value (TLV)構造であり、Type値が7ビット、Length値が9ビット、Value値が511バイト以下の任意長で構成される。その書式は以下の通り。

カスタムTLVは、TLV type 127として提供される。カスタムTLVの値は、24ビットの組織固有識別子(Organizationally Unique Identifier)と、1バイトの組織定義サブタイプ(organizationally defined subtype)の後にデータが続く。組織固有のTLVの基本フォーマットを以下に示す。

IEEE Std 802.1AB、§9.6.1.3によると、組織固有識別子は、IEEE Std 802-2001で定義された組織のOUIを含まなければならない。各組織は、そのサブタイプを管理する責任がある。
メコンは、タイで最初に国内製造された欧米系の蒸留酒のブランド。ビア・チャーンを製造するタイ・ビバレッジが製造販売している。

名称はメコン川（แม่น้ำโขง）に因んでおり（後述）、外国人観光客らからは、メコンウィスキーと俗称され、英語で"The Spirit of Thailand ("Spirit"に「蒸留酒」と「精神」を掛けている）としても知られている。

歴史 
1914年、個人が所有していたスラバンイーカン蒸留所（パトゥムタニー県）がタイ政府に譲渡され、財務省物品税局の監督下に置かれた。その後、資金調達のため入札により民間に営業させていたが、この許可自体は、ラーマ7世の治世中の1927年に失効、1929年4月1日に同省は蒸留と流通の許可を取り消し別の企業に製造を引き継いだ。蒸留所は近代化され、現在でも販売されている薬用酒「Chiang-Chun（長春薬酒）」を含む、多くのブランドで新しい28度の蒸留酒を製造するようになった。販売に関しては、物品税局が指名する、各地域の卸売業者によりなされた。

1941年、物品税局は、ハーブと伝統的な薬用リキュールのレシピを組み合わせ、新たなアルコール度数35度のブレンド蒸留酒を作り上げた。当時、輸入ウイスキーをソーダで割ったものが人気であり、政府は外貨の流出に悩んでいたところ、この物品税局が作成したブレンド蒸留酒はソーダに合うようブレンドされており、輸入を大幅に削減することに寄与した。

この蒸留酒が開発された当時、ピブン・ソンクラム政権下で、後にタイ・フランス領インドシナ紛争を引き起こすメコン川の東岸に位置する4つの県（シエムラット、プラタボン、シソポン（以上、現カンボジア）及びチャンパーサック（現ラオス））をフランスの支配から返還するよう運動を展開していた。運動の一環として、当時の芸術部長であったルワン・ウィチットワータカーンは、『故郷の人々(スワニー河）』を原曲にして、タイ語の愛国的な歌詞をつけた『カム・コン(ข้ามโขง:「メコンを渡れ」「メコンを渡って」)』を普及させた。この歌は非常に人気を博し、タイの人々の心に愛国心を植え付た。このような風潮を受け、物品税局は新たに生産された蒸留酒に「メコン」と名付けた。

以来、製造を財務省物品税局、販売を各地の卸売業者という体制の下、タイの代表的大衆蒸留酒としての地位を確立したが、1998年販売を各地の卸売業者の一つであったタイ・ビバレッジが、財務省からスラバンイーカン蒸留所を買収、子会社スラバンイーカン株式会社を設立し2000年から商用製造を開始した。2013年には、国外での販売拡大を目指し、ラベルをタイ語から英語に変え、ボトルのデザインも変更するなど、ブランドイメージを一新している。

製造 
メコンは、ウイスキーと呼ばれているが、ラム酒に近い。原料は95％のサトウキビ／糖蜜と5％の米であり、蒸留後、その香りと味をつけるために、ハーブやスパイスとブレンドされる。現在も、バンコク郊外のスラバンイーカン蒸留所で蒸留、ブレンド、瓶詰めされている。アルコール度数は35％。

メコンをベースとしたカクテルに「タイサバイ」がある。

大衆文化 
 ザ・ポーグスのアルバム『ヘルズ・ディッチ(Hell's Ditch)』 (1990年)で他の一般的なタイの飲み物とともに何度も言及されている。
 イギリスのバンドのアルバム『Fizzy Fuzzy Big & Buzzy』には、タイの酒場を舞台とした『Mekong』という曲が収録されている
ユニック P107 (Unic P107) はフランスのシトロエン社が1930年代に開発し、ユニック社において量産された軍用の半装軌車(ハーフトラック)である。

概要 
1920年代から30年代にかけて、フランスのシトロエン社はケグレスの発明した特許に基づいて何種類かのハーフトラックを開発・生産していた。1934年にの後継機種となるシトロエン・ケグレス P107を開発したが、シトロエンが経営危機を迎えると、シトロエンの親会社となったミシュランは民間市場に重点を置く施策を取った。これに伴い、ユニック社がフランス軍向けのP107の生産ライセンスを取得し、ユニック P107 として1935年から生産を開始した。

フランス軍向けに生産されたP107は主に砲兵トラクターおよび工兵車両として使用され、1940年にフランスがドイツによって占領されるまでに、総計3,276両が生産された。

ドイツ軍での運用 
1940年にドイツ軍がフランスを占領すると、鹵獲されたユニックP107はドイツ軍によって leichter Zugkraftwagen U304(f) の形式名を与えられ、引き続き砲牽引車などとして使用される事となった。

ドイツ国防軍の装甲師団の一つであるは1943年に北アフリカ戦線で壊滅した後、フランス国内で再編されたが、この際に使用可能な装備の多くがフランス国内に残されていたフランス製の鹵獲車両であった。第21装甲師団の技術将校であったはフランス製車両の改造・改修に尽力した人物として知られているが、ユニックP107も彼の主導によって装甲ハーフトラックに改造され、装甲兵員輸送車や自走対戦車砲として、再編された第21装甲師団に配備された。これらの車両は1944年に連合軍がノルマンディーに上陸した後の戦闘で実戦に投入された。
サンミーは、神戸屋が製造している菓子パン。関西で知名度があり、大阪のソウルパンや関西のソウルパンとも称されている。

概要 
1971年（昭和46年）に誕生した菓子パンで、デニッシュパンを元に考え出された。商品名は、クリームとケーキ生地とチョコレートを一度に味わえることを示す「三味」（さんみ）にちなむ。

デニッシュ生地にクリームを包み、ケーキ生地をトッピングして焼き上げた菓子パンで、表面にチョコレートで線描きがされている。

姉妹品として、季節限定で様々な素材を使って4つ目の味を加えたヨンミーがある。

メディア 
 秋本治の漫画『こちら葛飾区亀有公園前派出所』の単行本第196巻第17話「愛しのサンミー」は、サンミーが題材となっている。
ソミュア MCG (SOMUA MCG) はフランスの社が1930年代に開発した軍用の半装軌車(ハーフトラック)である。

概要 
フランス陸軍が第一次世界大戦時から運用していたシュナイダーM1917C 155mm榴弾砲の牽引を目的として、ソミュア社がケグレスの特許技術を使用して1930年から31年にかけてMCG 4と呼ばれる軍用ハーフトラックを開発し、55hpのエンジンを搭載した最初の生産車約40両がフランス陸軍の砲兵部隊に試験的に配備された。この時開発されたMCG 4には3種類のタイプがあり、
車体後部に第五輪（カプラー）を装備し、砲を連結して牽引可能なタイプ
車体上に弾薬や人員を乗せ、車体後部に通常の牽引フックを持つタイプ
車体にクレーンユニットを装備し、必要に応じ火砲や車両の回収作業を行える回収型
となっていた。4基の155mm榴弾砲に対して2種類のトラクター型が各4台ずつ、そして1台の回収型が割り当てられた。

MCG 4の試験運用は成功し、陸軍は約200両の追加発注を行った。これを受けてソミュア社は、より重いGPF 155mmカノン砲の牽引の可能な新型MCLを提案すると共に、MCG 4の改良を進める事とした。

1934年にMCG 4のエンジンを60hpに強化し、変速機を改良するなどした新型が開発され、第五輪（カプラー）を装備する牽引タイプがMCG 11、通常牽引型（カーゴキャリア+牽引フック型）および回収型がMCG 5と分類された。

1936年には、それまでフランス陸軍砲兵部隊で運用されていたシュナイダーM1913 105mm榴弾砲がシュナイダーM1936L 105mm榴弾砲に更新され重量が約2台になったことで、同じくそれまで運用されていた装輪式のLatil KTL4 牽引車が力不足となり、MCGが105mm榴弾砲の運用部隊でも使用される事となった。105mm榴弾砲の運用部隊ではカプラー型の牽引車（MCG 11)は使用されず、すべてMCG 5（通常牽引型）であった。

この他、M1897 75mm野砲の運用部隊でも、それまで回収用途で使用していたに変わってMCG 5の回収車型の運用を開始した。MCG 5の回収車型は他の砲兵部隊にも配備された他、軽戦車の部隊でも使用された。

1939年10月の時点でカプラー装備の牽引型297両、通常牽引型564両、回収車型311両が生産されていた。また105mm榴弾砲運用部隊向けに生産された牽引型はこの時点までに264両生産された（総計は345両）とされるが、この数字は前述の通常牽引型564両に含まれると考えられる。

ドイツ軍での運用 

1940年にドイツ軍がフランスを占領すると、鹵獲されたソミュアMCGはドイツ軍によって Leichter Zugkraftwagen S.307(f) の形式名を与えられ、引き続き砲牽引車や弾薬運搬車などとして使用された。

ドイツ国防軍の装甲師団の一つであるは1943年に北アフリカ戦線で壊滅した後、フランス国内で再編されたが、この際に使用可能な装備の多くがフランス国内に残されていたフランス製の鹵獲車両であった。第21装甲師団の技術将校であったはフランス製車両の改造・改修に尽力した人物として知られているが、ソミュアMCGや改良型のMCLも彼の主導によってその一部が装甲ハーフトラックに改造された上で以下のような様々なバリエーションが製作され、再編された第21装甲師団等に配備され、西部戦線で実戦投入された。

Schützenpanzerwagen S307(f) - 装甲兵員輸送車型
Pionierpanzerwagen auf Fahrgestell S307(f) - 装甲戦闘工兵車型。突撃橋を装備したものもあった。
Panzerjäger-Fahrzeuge mit 7,5 cm PaK 40 auf Fahrgestell S307(f) - 装甲兵員輸送車型の車体部分に7.5 cm PaK 40を搭載した自走対戦車砲型。
8 cm schwerer Reihenwerfer auf Schützenpanzerwagen S307(f) - 装甲兵員輸送車型の車体後部に設けた360°回転可能なプラットフォーム上にブラント81mm迫撃砲Mle27/31を16基配置した多連装自走迫撃砲型。
8 cm Vielfachwerfer auf m.gep.Zgkw. Somua S307(f) - ソ連軍から鹵獲したカチューシャロケット（BM-8-48）をコピーした8 cm Vielfachwerferの48連装発射機を搭載した自走多連装ロケット砲型。この車両は武装親衛隊で使用されたと考えられている。
15 cm Panzerwerfer 42 auf m.gep Zgkw. Somua S307(f) - パンツァーヴェルファー42型発射機を搭載した自走多連装ロケット砲型。
ソミュア MCL (SOMUA MCL) はフランスの社が1930年代に開発した軍用の半装軌車(ハーフトラック)である。

概要 
ソミュア社が1930年に開発したソミュア MCGはフランス陸軍砲兵隊で好意的に評価を受け、これを受けてソミュア社は、より重量のあるGPF 155mmカノン砲の牽引の可能な改良型の開発を検討した。このモデルは当初M22 CL5と呼ばれていたが最終的にMCLとして開発が行われた。M22はエンジンが80hpである事を表しており、これはMCGの初期型（55hp）および後期モデル（60hp）よりも大きなものになっている。

1935年にMCLの2種類のタイプが開発された。これは
MCL 5 - カーゴボディと牽引フックを装備した通常型。
MCL 11 - 車体後部に第五輪（カプラー）を装備し、砲を連結して牽引可能な型。
となっていた。

1937にフランス陸軍がMCL 11の試験を行ったが、装輪式のに比べて性能的には低いと判断され、本格導入は見送られた。最初に生産されていた15両は12基のGPF 155mmカノン砲を運用する一つの部隊のみで集中運用される事になった。

また、MCL 5の回収車両型も開発され、いくつかの戦車部隊に配備された。これら生産・配備されたMCLのエンジンは後にソミュア社の手によって90hpのエンジンに換装されている。

ドイツ軍での運用 

1940年にドイツ軍がフランスを占領すると、鹵獲されたソミュアMCLはドイツ軍によって Leichter Zugkraftwagen S.303(f) の形式名を与えられ、引き続き砲牽引車や弾薬運搬車などとして使用された。

ドイツ国防軍の装甲師団の一つであるは1943年に北アフリカ戦線で壊滅した後、フランス国内で再編されたが、この際に使用可能な装備の多くがフランス国内に残されていたフランス製の鹵獲車両であった。第21装甲師団の技術将校であったはフランス製車両の改造・改修に尽力した人物として知られているが、ソミュアMCLも彼の主導によってその一部が装甲ハーフトラックに改造された上で以下のようなバリエーションが製作され、再編された第21装甲師団等に配備され、西部戦線で実戦投入された。

8 cm schwerer Reihenwerfer auf Schützenpanzerwagen S303(f) - 装甲車体型の車体後部に設けた360°回転可能なプラットフォーム上にブラント81mm迫撃砲Mle27/31を20基配置した多連装自走迫撃砲型（同様の改修を行ったMCGベースの車両と比較し、迫撃砲の本数が増やされている）。
8 cm Vielfachwerfer auf m.gep.Zgkw. Somua S307(f) - ソ連軍から鹵獲したカチューシャロケット（BM-8-48）をコピーした8 cm Vielfachwerferの48連装発射機を搭載した自走多連装ロケット砲型。この車両は武装親衛隊で使用されたと考えられている。
15 cm Panzerwerfer 42 auf m.gep Zgkw. Somua S307(f) - パンツァーヴェルファー42型発射機を搭載した自走多連装ロケット砲型。
アセルサン（頭字語: Askeri Elektronik Sanayi, Military Electronic Industries）は、トルコのアンカラに本社を置くトルコの防衛企業である。

主な事業領域は、空軍、陸軍、海軍向けの先進的な軍事商品の研究、開発、製造。同社はトルコ軍の主要な請負業者の一つで、Defense News誌で売上高第48位の防衛企業にランクされた。トルコ軍基金が創業者であり、主要株主である。

歴史 
アセルサンは1975年にトルコ軍基金によって設立された。ASELSANの初代CEOはM.ハシム・カモイであった。

1979年初頭、投資（カード決済システムなど）とインフラ整備期間を経て、アセルサンは、アンカラのマカンコイ施設で生産を開始した。それ以来、アセルサンは、主に現地での研究開発、現地で訓練を受けた人材、そしてトルコの他の研究機関や大学との協力に基づいて、製品と顧客のポートフォリオを拡大してきた。

組織 
アセルサンは、トルコ国内および海外の軍事・産業顧客向けに最新の電子システムを設計、開発、製造している。本社はトルコのアンカラにあるマチュンコイ施設にある。アセルサンは、活動分野に応じて5つの事業分野で構成されている。

情報 

 通信・情報技術事業部門（HBT）
 マイクロエレクトロニクス・誘導・電気光学事業部門（MGEO）
 レーダー・電子戦システム事業部門（REHIS）
 防衛システム技術事業部門（SST）
 輸送、セキュリティ、エネルギー、自動化システム事業部門（UGES）

通信・情報技術事業部門（HBT）、レーダー・電子戦システム事業部門（REHIS）、防衛システム技術事業部門（SST）、輸送、セキュリティ、エネルギー、自動化システム事業部門（UGES）は、マカンコイの施設でエンジニアリングと生産にハイテクと自動化されたインフラ設備を持っている。電子機器の生産には、表面実装技術、多層FPC基板、機械・金型生産、システムインテグレーション、実地テストなどがある。通信・情報技術事業部門（HBT）の主要製品の範囲は、軍事・専門の通信システムを対象としているが、レーダー・電子戦システム事業部門（REHIS）の主要事業はレーダー、電子戦で、防衛システム技術事業部門（SST）の主要事業は指揮統制システムを対象としている。マイクロエレクトロニクス・誘導・電気光学事業部門（MGEO）は、複合マイクロエレクトロニクス回路、暗視装置、赤外線カメラ、レーザー距離測定器/照準器、慣性航法システムをアキュルトの施設で製造している。

すべての事業分野において、CAD（コンピュータ支援設計）、CAE（コンピュータ支援エンジニアリング）、CAM（コンピュータ支援製造）の技術を用いて、MIL規格やISO9001に準拠した方法論を適用している。

アセルサンは、TÜMAKÜDERおよびIPCのメンバーである。

施設 

 レーダーおよび電子戦技術センター

2015年3月16日、アセルサンは、アンカラのゴルバシュ地区に新施設を開設した。3年かけて1億5,700万ドルの経費で建設されたこの施設は、トルコ軍（陸軍、海軍、空軍）、宇宙、無人プラットフォームで必要とされるレーダーや電子戦機器の生産を担当している。施設は35ヘクタール（86エーカー）の土地にの面積をカバーしている。合計776人のエンジニア、261人の技術職員、200人以上の支援要員がセンターで働いている。

技術センターでは、主に長距離追尾型防空レーダーや戦闘機用レーダーだけでなく、各種レーダーやアンテナ、、ソフトウェアなどの電子戦システムの設計、研究開発、生産、試験、ロジスティックサポートを行っている。

自殺と突発的な死 
2006年から2009年にかけて、アセルサンで高度に戦略的な暗号化・復号プロジェクトに従事していた若いエンジニアの不審死が4件発生した。これらの事件は当初自殺と発表された。2011年には4件のうち3件がエルゲネコンとの関連性の可能性を調査するために再調査された。

2006年8月7日、アセルサンで生産技術者として10年間勤務していた31歳の機械エンジニアのヒュッセイン・バシュビレンの遺体が、アンカラのプルサクラの車内で発見された。左手首と喉を切られ、頭は助手席側のグローブボックスの下にあり、足は運転席の上にあった。2009年、裁判所は自殺との判決を下した。2011年には「エルゲネコン」の捜査の一環として事件が再捜査された。

2007年1月16日、30歳のハリム・ウンセム・ウナルが、アンカラのゴルバシュの車内で拳銃で撃たれて死亡しているのが発見された。中東工科大学出身の電気技師は、アセルサンに3年間勤務していた。

2007年1月26日には、アンカラのバトゥケントにある６階建てのアパートのバルコニーから、もう一人の電気技師、エヴリム・ヤンチェケン（26歳）が転落した。彼が残したメモの中で、彼は死の責任を主張している。

事件はほとんど、またはまったく調査なく自殺として処理された。  

2007年10月7日、ブルハネディン・ヴォルカンは、勤務していた軍楽隊学校の衛兵室で銃創が原因で死亡した。2005年にハセッテペ大学を卒業後、アセルサンの航空指揮管制センターでソフトウェアエンジニアとして2年間勤務した。同僚3人が自殺した後、精神的な問題を経験し、家族の元に戻ってきた。

2012年1月25日、ハカン・オクスズは、アンカラの南環状道路の主要交差点で交通バリアに衝突するという交通事故で死亡した。彼はアンカラのアキュルトにあるアセルサンの施設でエンジニアとして働いていた。

2015年1月15日、28歳のエルデム・ウルが、アンカラのチャンカヤの自宅でLPG中毒で死んでいるのが発見された。ベッドに横たわり、2日前に注文したガスボンベからホースが口の中につながっていた。アパートの入り口には、「ガス注意」と書かれたメモが貼られていた。彼はイズミルのドクズ・アイル大学を卒業し、2014年2月14日からアセルサンで磁場の専門家として働いていた。

2016年トルコクーデター未遂事件の後、トルコ政府はギュレン運動が死の原因であると述べた。

国際展開 
アセルサンは、アゼルバイジャン、カザフスタン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦に関連会社を持つ。その上、同社は2015年10月に「現地支店のアセルサン南アフリカから民間企業を形成する協力関係を模索する」ことで南アフリカ事業の拡大計画を発表した。
大阪金剛簾（おおさかこんごうすだれ）とは、大阪府の富田林市、河内長野市、大阪市で作られていた真竹製のすだれ。別名、「金剛簾」。

主に御翠簾、座敷すだれ等が作られている。

1700年頃に新堂村（現在の富田林市若松町）に武士が竹細工の技術を伝えた。以降、金剛山や葛城山系の麓、石川河岸に自生する真竹を用いて、当地を中心に竹籠作りのかたわら竹簾作りが行われて、一大産業として発展。
明治時代になり製作道具などが改良されて、竹簾作りが盛んになり産地が形成された。

沿革 
 1985年7月26日- 「金剛簾」が「大阪の伝統工芸品」に指定。
 1994年 -「大阪簾工業協同組合」が設立。
 1996年4月8日- 「大阪金剛簾」が「経済産業大臣指定伝統的工芸品」に指定。
Peripheral Sensor Interface 5（PSI5）はセンサのためのデジタルインタフェース。

PSI5は、周辺センサーを自動車用電子機器の電子制御ユニット（ECU）に接続するために使用される2線式インタフェース。非同期および同期データ転送を使用したポイント・ツー・ポイント構成とバス構成の両方がサポートされている。

機能説明 
PSI5は、電源線でデータを送信するための送信電流を変調する電流インターフェース。比較的高い送信電流とビット符号化にマンチェスタ符号を使用することで、放射エミッションによる干渉に対する高い耐性が得られる。したがって、ほとんどの応用先では安価なツイストペアケーブルを使用するだけで十分であるが、自動車ではより高価なケーブルが使用される。

データワードは、2ビットの開始ビット、8〜24ビットのデータビット、および1ビットのパリティビットまたはオプションの3ビットCRC（巡回冗長検査）で構成される。ビットレートは125kbit/s、オプションで189 kbit/sとなる。

標準化 
オープンインタフェース規格の目標に続いて、PSI5はオートリブ、ボッシュ、およびコンチネンタルの企業の既存の独自の実装に基づいて開発された。最初の一般的な出版物は、2005年5月にニュルンベルクで開催された「Sensor」見本市でリリースされた。2006年夏以降、Siemens VDOはPSI5の標準化もサポートしている。Siemens VDOは現在、コンチネンタルグループ企業である。

Preipheral Sensor Interface 5 (PSI5) のIEC EMC規格 IEC 62228-6「集積回路－トランシーバのEMC評価－第6部：PSI5トランシーバ」