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前田 昌彦 (まえだ まさひこ、1969年2月10日 -) は、日本の自動車技術者。元トヨタ自動車取締役で、同社執行役員副社長兼Chief Technology Officer、トヨタZEVファクトリー本部長、クルマ開発センターセンター長、豊田自動織機取締役を歴任。

人物・経歴 
東京都生まれ。1994年東北大学大学院工学研究科修了、トヨタ自動車入社、第一パワートレーン設計部配属。直列6気筒エンジンの開発などに携わったのち、チーフエンジニア希望だったため2001年から製品企画部に異動し、トヨタIMVプロジェクトに参加した。その後、トヨタ・プリウス ZVW30や、8代目トヨタ・ハイラックスの開発を行った。

2015年トヨタ自動車TNGA企画部性能・アーキテクチャ企画室主査。2016年戦略副社長会事務局主査。同年CV Company CVZ ZBチーフエンジニア。2018年常務役員新興国小型車カンパニーPresident。2019年トヨタ自動車執行役員新興国小型車カンパニーPresident、中国・アジア本部副本部長、トヨタ ダイハツ エンジニアリング アンド マニュファクチャリング会長兼社長、インドネシアトヨタ自動車会長。

2020年トヨタ自動車執行役員、Chief Technology Officer、クルマ開発センターセンター長、パワートレーンカンパニーPresident 兼 同統括部部長、アイシン・エィ・ダブリュ取締役。2021年1月、執行役員としてトヨタシステムサプライ担当、トヨタZEVファクトリー本部長を兼務。2021年6月豊田自動織機取締役。2022年トヨタ自動車取締役・執行役員副社長、Chief Technology Officer、クルマ開発センターセンター長、トヨタZEVファクトリー本部長。

2023年4月にトヨタ自動車執行役員副社長を退任し、CTOなどの技術部門の担当から、アジア本部（本部長）、中国本部（副本部長）、トヨタ モーター アジア パシフィック（株）、トヨタ ダイハツエンジニアリング アンド マニュファクチャリング（株）に担当が変更された。同年6月の株主総会で同社取締役からも退任。
中村 健一（なかむら けんいち、1947年 -）は、日本の実業家。中村留精密工業代表取締役社長や、日本工作機械工業会会長、精密工学国際会議（ICPE）実行委員長などを歴任した。精密工学会フェロー。精密工学会賞受賞。石川県出身。

人物・経歴 
1969年　駒澤大学経済学部卒業。

1971年　中村留精密工業入社。

1988年　中村留精密工業代表取締役社長。

1995年　石川県職業能力開発協会会長。

1997年　石川県教育委員会教育委員。

2000年　石川県発明協会会長。

2004年　画期的な複合加工機の上市や、自動加工システムの開発などが評価され、藍綬褒章受章。

同年　北陸銀行監査役。

2005年　日本工作機械工業会会長就任。（3期6年）

2011年　日本工作機械工業会副会長。

2012年　中村留ホールディング代表取締役社長。

2013年　精密工学会フェローの称号を受ける。

2014年　第15回精密工学国際会議（ICPE2014）実行委員長。

2017年　精密工学会賞受賞。

同年　旭日中綬章受章。

2018年　北陸経済連合会常任理事。
オザックス株式会社は、紙製品などの専門商社。明治末期の1910年に創業。原紙・印刷用紙、パルプのほか、外食業界向け業務用消耗資材や包装用樹脂フィルムを扱う。年商800億円。

概要 
江戸時代からの大阪の商業の中心地・船場で「尾﨑洋紙店」として発足した。1978年（昭和53年）創業家で2代目代表取締役社長の尾﨑徳太郎が死去。長男の敏紘が33歳の若さで3代目に就任したため、妻の公子が専業主婦から一転し経営に参画。若い社長を盛り立てながら、船場の老舗を年商800億円の紙パルプ・フィルムの専門商社に育て上げた。

敏紘に続き、次男でみずほコーポレート銀行常務執行役員の豊弘が副社長に就任。2010年（平成22年）に4代目の社長となった。

現在、クラレ、スリーエム、旭化成、日本製紙、東洋製罐グループホールディングスの東罐興業など仕入先2000社超、すかいらーくグループ、大戸屋、江崎グリコ、コクヨなど多岐に亘る分野の販売先を持ち、創業時からの紙・パルプ・ダンボールに加えフィルム事業、生活関連事業が中核事業に成長しており、IT・クラウドサービス事業や外食・施設向け事業にも注力。長年、紙パルプ卸業で培ったB to B（企業間取引）ソリューション提案力を活かし、2018年に消費者に直結の B to C ビジネスとしてコインランドリーフランチャイズ展開にも乗り出している。

主な事業 
 外食・施設向け事業 - ファストフードやファミリーレストラン、居酒屋など外食店舗からシネマコンプレックスやカラオケ、冠婚葬祭などの施設・店舗に、業務用備品・資材・食品から受発注・在庫管理システムや店舗設計など運営ソリューションを提案

 小売向け事業 - スーパーマーケットやドラッグストア、量販店などの小売業向け業務用資材の開発・販売・ソリューション提案

 印刷・パッケージ・特殊紙事業 - 一般紙から特殊機能紙まで「紙」全般を国内外で調達・販売。不織布やフィルムをはじめ各種の材料・素材、複合化で付加価値を高めた製品などを提供

 IT・クラウドサービス事業 - クラウド活用の受発注システム、倉庫管理システム、IoT機器との連携、ワンストップで提供

 グローバルネットワーク - 海外の拠点ネットワークを生かし、販売や調達、三国間など国際貿易から現地ビジネス、助言や支援

沿革 
 1910年（明治43年） - 尾﨑鉄太郎が「尾﨑洋紙店」として創業
 1920年（大正9年） - 「株式会社尾﨑洋紙店」（資本金10万円）に改組
 1938年（昭和13年） - 中国上海・香港に営業所を新設
 1948年 - 尾﨑徳太郎が2代目の代表取締役に就任。東京支店を西銀座に新設
 1963年 - 	東京支店を千代田区内神田に移転（現在地）
 1964年 - 社名を「尾﨑商産株式会社」に変更
 1966年 - 名古屋営業所を新設
 1972年 - 福岡県久留米市に九州営業所を新設
 1974年 - 資本金を2億円に増資。札幌・広島に営業所を新設。九州営業所を福岡市に移転し福岡営業所と改称
 1975年 - 仙台営業所を新設。シンガポールに駐在員事務所を新設
 1978年 - 尾﨑敏紘が3代目の代表取締役社長に就任
 1985年 - 米国ニューヨークに駐在員事務所を新設
 1989年（平成元年） - ニューヨーク駐在員事務所を「オザキU.S.A.コーポレーション」に分離独立
 1990年 - シンガポール駐在員事務所を「オザキシンガポールコーポレーションPte」として分離独立
 1991年 - CIを導入、社名を「オザックス株式会社」に変更。「オザキヨーロッパGmbH」を設立。札幌・名古屋・福岡の3営業所を支店に昇格
 1993年 - 上海に駐在員事務所を新設
 1996年 - 横浜市・埼玉・千葉・山梨に営業所を新設
 2001年 - 沖縄県に営業所を新設
 2002年 - 海外法人「OSDネットワーク社」設立。東大阪市に営業所を新設
 2003年 - 米国に「オーキッドUSA」設立
 2004年 - 中国に「奥吉徳上海国際貿易有限公司」設立
 2008年 - タイに「OSDネットワーク社」設立
 2010年 - 尾﨑敏紘が代表取締役会長に、尾﨑豊弘が3代目の代表取締役社長に就任。マレーシアに「グローバルオーキッドマレーシア社」設立。創業100周年記念行事を挙行。「富士工業株式会社」を完全子会社化
 2015年 - 尾﨑豊弘が代表取締役会長兼社長となる
 2019年 - ベトナムに「OZAX VIETNAM」設立
 2020年（令和2年） - 東京本社を移転
 2022年（令和4年） - 大阪本社（本店登記地）を移転

関連会社 
 富士工業株式会社
 オーキッドシステムソリューションズ株式会社
 オーキッドシステムソリューションズHPへ
 グローバル・オーキッド・ロジスティクス株式会社
 株式会社東京スペース
不二家横浜センター店（ふじやよこはまセンターてん）は、横浜・伊勢佐木町1丁目にある、不二家の店舗である。

歴史 
1910年（明治43年）、藤井林右衛門が横浜元町に洋菓子店を開店。1922年（大正11年）に伊勢佐木町店、1923年には東京に銀座店を開設した。当時の伊勢佐木町店は喫茶店として営業していた。しかし1923年9月1日の関東大震災で3店舗とも焼失した。元町店は再開されなかったが、伊勢佐木町店と銀座店は1924年にバラックで営業再開。1938年（昭和13年）には、伊勢佐木町店の新店舗が再建された。再建以降はレストランとしての営業を始める。

第二次世界大戦後の1948年頃の絵はがきには、米軍に接収されている様子が残る。現在は1階でレストランと洋菓子の販売を行うが、かつては宴会場やビアホール、3階には中華料理店があったとことを示す資料がある（時期不詳）。

建築 
鉄筋コンクリート構造6階建。設計はチェコ出身の建築家アントニン・レーモンド、施工は戸田組。当時使われ始めたガラスブロックをイセザキモールに面した左側に垂直、上部に水平に並べて配置し、左右非対称のデザインを作るとともに、北向きの店内に自然光を採り込む役割も果たす。

2018年度には、DOCOMOMO_JAPAN選定_日本におけるモダン・ムーブメントの建築に選定された。

横浜市内でレーモンドが設計した建築物には、エリスマン邸やKRCビルディングなどがある。
JIS安全色（ジスあんぜんしょく）とは、日本産業規格 (JIS) が定める安全色の規格である。

「安全色」として「赤」「黄赤」「黄」「緑」「青」「赤紫」の6色が規定されており、また安全標識などで安全色を引き立てる「対比色」として「白」「黒」の2色が規定されている。

概要 
危険標識、安全標識（JIS Z 9101）などの色として使われるほか、案内用図記号（JIS Z8210）の色としても使われる。

2020年現在、JIS安全色は「JIS Z 9101：2018（図記号−安全色及び安全標識−安全標識及び安全マーキングのデザイン通則）」および「JIS Z 9103：2018（図記号−安全色及び安全標識−安全色の色度座標の範囲及び測定方法）」において規定されている。

対応する国際規格はISO 3864である。国内規格の「JIS Z 9101:2018」は国際規格の「ISO 3864-1:2011」と一致しているが、国内規格の「JIS Z 9103:2018」は国際規格の「ISO 3864-4:2011」に修正を加えたものとなっており、反射材料、蛍光材料（蛍光レッド、蛍光イエローなど）、蓄光材料などが規定されている。

色 
2018年策定の改正JIS安全色（JIS Z 9103:2018）においては、世界に先駆けてユニバーサルデザインカラーが採用され、3色覚の人（一般の人）だけでなく明度で色を識別している1型・2型色覚の人やロービジョンの人など、色覚多様性に配慮して各色の値が定められた。なお、「色覚多様性」に関して、従来は「色覚異常」または「色覚障害」と呼ばれていたが、多様な色覚は人類が進化の道程で獲得した多様性の一つなので、本来は「異常」または「障害」と呼ぶべきではないとJIS Z 9103:2018 附属書JCで特に注意されている。

安全色

対比色

使用例 
図記号は安全標識の一般的事項（JIS Z 9104:2005）付表1（安全標識の種類とそのデザイン）で規定されている（放射能の図記号に関しては「放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律施行規則」および「ISO 7010 W 003」に規定されている）が、改正JIS安全色（JIS Z 9101：2018）はユニバーサルデザインカラーを採用してどんな人でも見やすい色になったということで、案内用図記号(JIS Z 8210:2017)、ハザードマップなどあらゆる場面で活用することが期待されている。

なお、以下の基本形状の色は2018年改正前の安全色となっていることに注意。
シリオ（Sirio）は、イタリアのアンサルドブレーダが開発し、2020年現在は日立レールが展開する路面電車車両。車内全体の床上高さを低くした超低床電車で、愛称の「シリオ」はイタリア語で「シリウス」という意味である。この項目では、中国の鉄道車両メーカーである中国中車大連機車車輛有限公司がライセンス契約に基づき展開する同型車両についても解説する。

概要

構造 
客室の床上高さが350 mmに統一された、車内に段差がない100 %低床構造の路面電車車両で、台車があり全長が短い車体が台車が存在しない車体（フローティング車体）を挟む形の連接編成が組まれる。開発においては強度の確保を始めとした事故の際の安全性が重視され、運転台は視認性や安全性を考慮して床上高さ850 mmと高い場所に設置されている。車体のデザインはイタリアのカロッツェリアであるピニンファリーナが手掛けており、楕円の形状を持つ前面や流線形の先頭部を基本とするが、ヨーテボリ向け車両を始め異なるデザインを採用した事例も存在する。また、車体設計にはモジュール構造が用いられており、全長や車幅、運転台の数（片運転台、両運転台）など顧客の需要に応じた様々な設計変更にも対応している。

台車は車軸がない独立車輪式台車が用いられ、主電動機（誘導電動機）は側梁の外側にゴム製のショックアブソーバーを介する形で設置されている。主要な電気機器は屋根上に存在し、モジュール構造を取り入れる事で機器の交換が容易となっている。

2021年2月、でこの車両を用いた蓄電池駆動での試運転に成功した。

主要諸元

運用 
開発は1997年から始まり、2000年に試作車（3車体連接車）が製造されで試運転が行われた後、2002年からイタリアを始めとした世界各国への導入が行われた。下記の都市以外にも2010年にハンガリーのミシュコルツ（ミシュコルツ市電）向け車両の受注を獲得したが、後に公共調達仲裁委員会によってキャンセルされた。

トラブル 
シリオのうち、スウェーデンのに導入された車両については、当初の契約内容から大幅に遅れ2005年から納入が始まる事態となり、営業開始以降も空調装置の不具合や騒音、振動などの問題が多発した。更に2013年には台枠に広範囲の腐食が確認され、多くの車両が運用を離脱するにまで至った。また車両のみならず軌道についても摩耗の増加が確認され、脱線リスクや保全費用の増加が指摘されている。

その後、ヨーテボリ市電を運営するヨーテボリ市はアンサルドブレーダに台枠の防腐対策を始めとした修繕を依頼したが、2015年時点で修理が完了した車両は3両のみで、その品質も営業運転に投入可能な条件を満たさないものだった事から、同年にヨーテボリ市はアンサルドブレーダとの契約を打ち切り独自に修繕を行う事を決定した。またヨーテボリ市は一連のトラブルに関する5億7,000万クローナ分の損害賠償の要求を行ったが、2017年にヨーテボリの仲裁裁判所はアンサルドブレーダに対し1億9,000万クローナの賠償金を支払うよう命じた。

シリオTT 
2010年、アンサルドブレーダはイタリアの私鉄であるから超低床電車の発注を獲得した。それまで製造されていた「シリオ」は路面電車規格に沿った設計を用いたのに対し、同鉄道は規格が異なる普通鉄道である事から、アンサルドブレーダは両者の規格に適したトラムトレイン用車両としてシリオTT（Sirio TT）を開発した。

編成は両運転台の7車体連接車、設計最高速度は100 km/hを想定しており、車体設計においては従来のシリオで用いられていたクラッシャブルゾーンなどの安全対策を活かし、ヨーロッパにおける鉄道車両の安全基準であるへ適合させる事となっていた。台車は車軸がある他、枕ばねや軸ばねを搭載する事で騒音や振動を抑える設計であった。そのため台車がある箇所の床上高さは580 mmと高くなっていたが、台車がない部分（床上高さ350 mm）との間に緩やかな傾斜を設ける事で車内の段差がない100 %低床構造が実現していた。

2016年までに最初の車両が完成する予定であったが、同年にジェノヴァ・カゼッラ鉄道は一連のシリオに関するトラブルの影響から発注をキャンセルする事を決定したため、シリオTTの製造は実施されなかった。導入のために捻出した予算については、同鉄道の車両や車庫など施設の近代化に充てられている。

シリオTTの設計上の主要諸元は以下の通りである。

ライセンス生産 
2010年代以降各都市で開業・延伸が続く中国各地の路面電車（ライトレール）には、中国北車や中国南車、両社が合併した中国中車など中国の鉄道車両メーカーが製造した超低床電車が導入されている。これらの車両は各地の工場が独自に欧州企業とライセンス契約を結び、その技術を基に製造を行っているもので、そのうち大連に工場を有する中国北車大連機車車輛有限公司（現：中国中車大連機車車輛有限公司）はアンサルドブレーダとライセンス契約を結び、同社が展開するシリオの同型車両を中国各地の路面電車へ向けて製造している。2020年現在、大連機車車輛製のシリオが導入されているのは以下の路線である。

珠海有軌電車1号線（珠海市） - 2017年開通。アンサルドSTSが開発した地表集電システム「Tramwave」に対応し全区間が非電化（架線レス）となっており、車両には充電用のスーパーキャパシタが搭載されている。ただし、このシステム調整に時間を費やし、試運転の期間は2015年から2年を費やした。
北京地下鉄西郊線（北京市） - 北京市地鉄運営が運営する路面電車（ライトレール）で、2017年に開通。計画当初は「Tramwave」への対応が検討されていたが、実際は全区間架線集電方式で運用されている。

発展車両 
アンサルドブレーダを買収した日立レールは、2019年9月に向けの新型超低床電車の受注を獲得し、翌2020年5月に同市電を運営するGTT社と70両分の契約を結んだ。これはシリオを基にしながらもジウジアーロ・アルキテットゥーラ（Giugiaro Architettura）が手掛けた直線的な車体デザインの採用や空調装置、側窓、車内レイアウトの改善などを図った発展型車両で、全長28 m、最大定員218人の5車体連接車である。最初の車両ととなる30両は2021年から納入される予定となっている。
五月雨江（さみだれごう）は、鎌倉時代に作られたとされる日本刀（打刀）である。日本の重要文化財に指定されており、愛知県名古屋市にある徳川美術館が所蔵している。五月雨郷とも呼ばれる。

概要

刀工・郷義弘について
南北朝時代の刀工・郷義弘により作られた刀である。郷義弘は、通説では越中国新川郡松倉郷（富山県魚津市）に住んでいたことから、郷、もしくは読み替えて同音の江と称されるという。一説には、義弘の本姓が大江氏であるため、1字取って江の字を用いて、転じて郷の字を使用したともいう。義弘は相州正宗の流れを汲む正宗十哲の一人とされ、師匠である正宗に劣らず地刃ともに明るく冴える作品が多く評価が高い刀工であるが、一方で義弘による在銘の刀は皆無であり、本阿弥家が義弘の刀と極めたものか伝承により義弘の刀と言われているもの以外、滅多に義弘の刀を見ないことをもじって「郷とお化けは見たことがない」ともいわれる。

名前の由来
五月雨江の名前の由来は断定はされておらず郷義弘の作と極められたのが五月雨の季節だったという説もあるが、有力説としては刃文が五月雨の日のように霧がかって見えることから名付けられたという説がある。ある日、江戸城大広間で本作が手入れされた際に、手入れに立ち会っていた幕府老中たち（一説には徳川秀忠）が曇って見える本作の刃文を見て、「五月雨江とはよく名付けたものよ」と感心した逸話も遺されている。しかし、実は曇って見える刃文は、本阿弥光悦の孫である本阿弥光甫（こうほ）が錆びないようにと手入れ用の油を鞘の中まで引いていたためと言われており、現在まで残る本作の刃文も光甫が油を引きすぎたため出来たものと言われている。

本作はこれまで名が知られておらず由来も不明であった。当初本阿弥光啄（こうたく）に見いだされた際には、越中に移住し活躍していた大和鍛冶の一派であり、一般的には傑作が少ないとされる越中宇多物と見られていた。当初は刃肉が丸く見分が難しかったが、本阿弥家分家3代目当主にて研磨の名手といわれていた本阿弥光瑳（こうさ）が研ぎなおしたところ刃文が生まれ変わったように変わり、本家10代目当主である本阿弥光室（こうしつ）によって郷義弘の作であると極められた。

黒田長政から徳川将軍家へ
光室によって郷義弘の作であると極められた後には、福岡藩初代藩主である黒田長政が買い求めた。1623年（元和9年）3月20日に長政が死去した際には、長政の遺品として徳川二代将軍である徳川秀忠に献上される。1629年（寛永6年）4月23日、のちに加賀藩三代藩主となる前田光高が元服した際に、秀忠より光高へ下賜される。1633年（寛永10年）2月5日、徳川三代将軍家光の養女である阿智姫が光高のもとへ輿入れした際に、父である前田利常（別説では光高）によって行平の太刀、八幡正宗の脇差とともに本作が家光へ献上される。なお、輿入れに際して徳川将軍家からは信濃藤四郎と太郎作正宗が光高へ下賜されたとされている。

結納祝いとして尾張徳川家へ
1639年（寛永16年）9月21日に尾張徳川家二代藩主である徳川光友と家光の娘である千代姫が入輿（じゅよ、身分の高い人が嫁入りすること）した際、同月28日には家光より婿引出物として光友へ本作と併せて後藤藤四郎（国宝指定）が下賜される。なお、その頃には五千貫の代付けがされていた。

1667年（寛文7年）9月26日、光友の嫡男である綱誠が中納言広幡忠幸の娘と結婚した際、江戸市谷にあった尾張藩上屋敷で祝言を挙げる際に光友から綱誠へ譲られた。また、1699年（元禄12年）6月5日に綱誠が死去したことに伴って、7月25日に綱誠の子である吉通より綱誠の遺品として徳川5代将軍である綱吉へ献上される。

徳川将軍家から再び尾張徳川家へ
その後も徳川将軍家に伝来し、徳川8代将軍吉宗が本阿弥家に命じて編纂させた名刀の目録である『享保名物帳』が成立した頃には金二百五十枚の代付けがされるようになる。1939年（昭和14年）5月27日付で徳川家達公爵名義にて国宝保存法に基づく旧国宝（現在の重要文化財）に指定される。1944年（昭和19年）3月には、徳川家正公爵から尾張徳川家伝来の家宝を展示する徳川美術館へ、同家ゆかりの品として本作が寄贈され、美術館はその謝礼として5万円を家正へ贈った。

作風

刀身 
刃長（はちょう、切先と棟区の直線距離）は71.8センチメートル、反り（切先・棟区を結ぶ直線から棟に下ろした垂線の最長のもの）は1.5センチメートル、元幅（もとはば、刃から棟まで直線の長さ）は2.9センチメートル。刃文（はもん）は、のたれに小乱れ交じり、刃縁が細かく沸て匂い深く、足が盛んに入る。

鍛えは、小板目（板材の表面ような模様）が詰んでおり杢（もく、板材の年輪部分のような同心円状の模様のこと）が交じり、地沸（じにえ、地肌や刃部の境目にある銀砂をまいたように細かくきらきらと輝いているもの）つき地景（ちけい、地鉄の中に鋼の粒子が黒光りして線状に見えるもの）が入る。茎（なかご、柄に収まる手に持つ部分）は大磨上（おおすりあげ、元々長大な太刀だったものの茎を切り縮めて刀身を短くすること）であり目釘穴は二つ、茎尻は一文字に切る（直線になっている）。

外装 
本作には元々拵（こしらえ）が付いており、小柄（こづか、刀に付属する小刀）、笄（こうがい、結髪用具）、目貫（めぬき、目釘穴を隠すための装飾品）など後藤宗乗が作成した三所物（みところもの）が付属していた。この宗乗作の三所物も、1699年（元禄12年）に死去した綱誠の遺品として五月雨江に添えて綱吉へ献上されたものであり、以降も徳川将軍家へ伝来していた。現在は個人所蔵となっている。
坪井 亀蔵（亀藏、つぼい かめぞう、1900年（明治33年）12月16日 - 1990年（平成2年）3月23日）は、大正から昭和期の農業技術者、政治家。衆議院議員、静岡県浜名郡浜北町長、浜北市長。

経歴
静岡県出身。1919年（大正8年）静岡県立蚕業学校（現静岡県立浜松城北工業高等学校）を卒業した。

小学校訓導、赤佐村会議員、静岡県会議員、浜名郡養蚕業副組合長、同桑苗生産組合連合会長、同緬羊山羊組合連合会長、静岡県桑苗組合副会長、浜名郡農業保険組合理事、浜松市農業会理事、静岡県蚕糸業会副会長、静岡県農業会技師などを務めた。

1946年（昭和21年）4月の第22回衆議院議員総選挙で静岡県全県区に無所属で出馬して当選し、1947年（昭和22年）4月の第23回総選挙で静岡県第3区に国民協同党公認で出馬して再選され、衆議院議員に連続2期在任した。この間、国民協同党中央委員、同党政策調査会蚕糸部長などを務めた。その後、第24回総選挙に立候補したが落選した。

以後、全国購買農業協同組合連合会（現全国農業協同組合連合会）専務理事、静岡県購買農業協同組合連合会長を歴任。1960年（昭和35年）浜北町長に選出され市制施行に取り組み、1963年（昭和38年）7月1日、浜北市の誕生に伴い初代市長に就任し、1972年（昭和47年）5月2日まで3期在任した。この間、公共施設の整備、都市基盤の整備、教育施設の充実、産業振興などに尽力した。
平松 雄一（ひらまつ ゆういち、1939年 -）は、日本のシステムエンジニア。ICカード発明者有村國孝と出会い、日本でのICカード市場開発や環境整備などを進めた。日本ICカードシステム利用促進協議会代表理事、日本資金決済業協会副会長等を歴任。

人物・経歴 
北海道生まれ。1962年東京理科大学理学部数学科卒業後、FACOM201でプログラミングに興味を持ったことから、沖電気工業に入社し、コンピュータ部門へ配属された。システムエンジニアとして、金融システムの開発などを担った。1980年にICカード発明者の有村國孝と出会い、1990年からはICカード市場の開発等の新規事業を進めた。2000年には電子商取引安全技術研究組合を設立。2009年から日本ICカードシステム利用促進協議会代表理事を務め、2013年からは改組により協議会代表者となった。電子商取引安全技術研究所取締役会長、電子商取引安全技術研究組合理事長、日本資金決済業協会副会長、日本セキュリティ・マネジメント学会監事なども歴任した。情報化月間推進会議平成14年度情報化月間表彰。2014年第10回情報セキュリティ文化賞受賞。
有村 國孝（ありむら くにたか、1935年11月21日 -）は、日本の技術者、発明家、工学博士。ICカードの発明者。

人物・経歴 
1964年東京工業大学大学院博士課程修了、工学博士。1970年にICカードを発明し特許を取得。アリムラ技研株式会社の代表取締役として、商用化に挑戦したが、経営破綻し1993年に株式会社エイアイテクノロジーへ営業譲渡された。同社は2001年にジーエルサイエンス株式会社に吸収されたが、2013年にジーエルソリューションズ株式会社として再び分社化された。また、基本特許の切れた1990年からは平松雄一などによりICカードの市場開発も行われた。

親族 
有村國俊滋賀県議会議員は甥。有村治子参議院議員は姪。有村國知愛荘町長は甥。
配管系の識別表示（はいかんけいのしきべつひょうじ）とは、日本産業規格(JIS)が定める配管の色である。

ここでは一般施設で用いられる配管系の識別表示について述べる。医療用ガスの配管に関しては医療ガス配管設備（JIS T 7101：2014）を参照。

概要 
配管系のバルブの誤動作の防止と、取り扱いの適正化を目的として定められている。

「物質の識別表示」とは、配管の中の物質を識別表示するために管に施す色で、7種類ある。「状態表示」とは、流れ方向を表示する矢印や文字などに使用される色で、「黒」と「白」の2種類ある。安全表示とは、安全を促すために管に施す色で、「赤（消火表示）」「黄赤（危険表示）」「赤紫（放射能表示）」の3種類の色と、それぞれの色に縁取りするための3種類の色がある。

2020年現在、配管系の識別表示は「JIS Z 9102:1987」において規定されている。対応する国際規格は「ASME A13.1-2015(:en:Pipe markingを参照)」である。ただし、JIS規格の配管の色はASME規格とは全く違っている。

色

物質の識別表示の色

状態表示の色

安全表示の色

安全表示の色の縁取りの色
116Nは、ポーランドに工場を構えるが開発した路面電車車両。車内の多くがバリアフリーに適した低床構造となっている部分超低床電車である。

概要 
長年に渡りポーランド各都市へ向けて多数の鉄道車両を生産していたは、1997年にフランスに本社を置く重電メーカーのGECアルストム（現：アルストム）に買収され、アルストム・コンスタルとなった。設立当初はコンスタル時代から大量生産が行われていた路面電車の生産に重点を置いており、その一環として展開されたのが116Nである。

買収前のコンスタル時代に試作された、車内の一部が低床構造となっている112Nを基に設計が行われたが、2車体連接車であった112Nと異なり、116Nは中間に全長3,800 mmの小型車体を挿入した片運転台式の3車体連接車となっており、車輪も車軸が存在しない独立車輪式台車が用いられている。これにより、112Nと比べて床上高さが低くなっている部分の面積が大幅に広がっており、動力台車が設置された両端を除いた車内の61 %が低床構造となっている。また、車体デザインも変更されており、前面は流線形状の外見となっている。車内の座席配置は利用客の移動を考慮したものになっており、従来の高床式車両（105N、105Na等）から乗降扉の数が減少したにもかかわらず、これらの車両と同様の流動性が確保されている。

後述の通り、製造年によって電気機器が異なっているが、全車とも集電装置はシングルアーム式パンタグラフを用いており、前方車体に設置されている。

車種・運用 
1998年から2000年にかけて、116Nやその発展形式は計29両が製造され、全車ともワルシャワ市電に導入された。アルストムではを始めとした他都市への導入も見込んでいたが、ほとんどの都市では財政などの理由からドイツ、オランダ、オーストリアなど海外からの譲渡車による車両増備が実施されたため、それ以上の製造は行われていない。

116Nおよび発展形式の概要および差異は以下の通り。

116N - 1998年に1両が製造された試作車。主電動機は直流電動機が用いられ、制御装置は電機子チョッパ制御（GTO素子）に対応している。2005年にはバッテリーが搭載され、停電で架線の送電が停止した際も最大6 kmの区間で自力走行が出来るようになった他、2011年にはスーパーキャパシタへの交換が行われ、回生ブレーキから生じた電力も充電可能となっている。
116Na - 1999年に2両が製造された試作車。116Nの車体構造が踏襲された一方で電気機器が変更され、主電動機は三相誘導電動機、制御装置はVVVFインバータ制御装置（IGBT素子）となっている。
116Na/1、116Na/2 - 1999年から2000年にかけて26両が製造された量産車。電気機器は116Naと同様の構造を採用した一方、車内にはチェコの企業・BUSEが製造した、次の停車駅や乗換案内が表示される車内案内表示装置が設置されたほか、運転室に空調装置が搭載されるなど乗客や乗務員の快適性が向上している。形式の違いは採用した電気機器の違いによるものである。

関連形式 
その他コンスタル（→アルストム・コンスタル）製の超低床路面電車
満洲自動車製造株式会社（まんしゅうじどうしゃせいぞう、略称、満自）は、自動車製造に従事した満洲国の国策会社。1939年5月に設立され、本社は当初、新京にあり、1943年に奉天に移転した。1945年、満洲国は赤軍の侵攻により滅亡し、満自も満洲国と運命を共にした。

概要 
満自は、1939年5月11日、 満洲重工業開発の子会社として設立された。本店を新京に置いた。創業当時、安東に工場を建設した。

自身の生産能力の不足のため、満自は、1942年に同和自動車工業を買収するとともに、1943年、同和の本店があった奉天に本店を移転した。

1945年8月、日本は敗戦し、満洲国は滅亡した。 1945年8月時点では、旧満自の工場は、ソビエト軍の管理下で車両の生産を続けていた。1945年10月、ソビエト連邦は旧・満洲重工業開発の傘下にあった企業を接収し、満自の設備もまた、ソビエト軍によって完全に撤去され、ソビエト連邦に送られた。日本にあった満自の支店は、1946年12月、閉鎖機関に指定され、1950年12月、閉鎖された。
上林 忠次（かんばやし ちゅうじ、1906年（明治39年）2月11日 – 1968年（昭和43年）11月23日）は、昭和期の農業技術者、技官、政治家。参議院議員、日本専売公社理事。

経歴 
京都府出身。1930年（昭和5年）九州帝国大学農学部を卒業した。

1930年、大蔵省に入省し、専売局たばこ技術課長、同生産課長、日本専売公社生産部長、同理事などを歴任した。

1953年（昭和28年）4月の第3回参議院議員通常選挙に全国区から無所属で出馬して当選し、1959年（昭和34年）6月の第5回通常選挙に全国区から自由民主党公認で出馬して再選され、参議院議員に連続2期在任した。この間、緑風会政務調査会副会長、自民党政審副会長、参議院建設委員長、第2次池田内閣・通商産業政務次官、国会たばこの会副会長などを務めた。

その他、たばこ耕作組合中央会顧問、葉たばこ輸出促進協議会理事などを務めた。

1968年（昭和43年）11月23日死去、62歳。死没日をもって勲二等瑞宝章追贈（勲六等からの昇叙）、従五位から正四位に叙される。
ロイヤルパープル（Royal Purple）は、が展開するアメリカの潤滑油ブランド。

歴史 
化学合成油開発者のジョン・ウィリアムズ（John Williams）が1986年に創業したのが始まりである。ロイヤルパープルの名はその製品（オイル）の色が紫色であることから名づけられた。2004年には製品の容器を紫色にする商標をアメリカにて取得。2012年にカルメット・ルブリカンツ社（当時）に3.35億ドルで取得され同社の一部門となっている。

製品の特色 
同社の潤滑油製品においては、ブランド名の由来となった紫色の液色のほかにも「Synerlec®」（シナーレック）と呼ばれる同社独自の添加剤の採用を特徴としている（潤滑油類に限らず冷却水添加剤にも採用されている）。

紫色の液色や「Synerlec®」は一部採用されていない製品もあるが、シナーレックが最大の売りであるため、日本の正規輸入元3社が取り扱うモーターオイルには基本的にラインナップされていない。。

日本における取り扱い 
日本では株式会社ティー・ケー科学開発、西進商事株式会社（電源開発株式会社から業務継承）、レッドツリー株式会社の3社が正規輸入元となっている。なお、老舗である株式会社ティー・ケー科学開発、西進商事株式会社の2社においては、一般に流通する自動車用潤滑油類（モーターオイル、ATF、冷却水添加剤等）の販売業務を、それぞれ有限会社ウィズプロジェクト、株式会社アイエーテックに一任している。

市場に流通するロイヤルパープルの自動車用潤滑油類（並行輸入品を除く）の販売価格にはバラ付きがある。これは輸入元3社がそれぞれ独立した企業であり、資金力や輸入量（株式会社ティー・ケー科学開発、西進商事株式会社の2社は産業用オイルも手掛ける）に差があるためで、物自体は正規輸入品であればどれも同じ製品である。
公益財団法人日本習字教育財団（こうえきざいだんほうじんにほんしゅうじきょういくざいだん）は、書道教育および書道文化の推進を目的とする日本の公益財団法人。1953年に前身組織である西日本書道通信学会が原田観峰により設立され、1985年に日本習字教育財団が設立された。書道教育や文化の推進のほか、原田観峰を記念する博物館観峰館の管理運営なども行う。

活動内容 
1953年に原田観峰が西日本書道通信学会を設立した際の「正しい美しい愛の習字」という基本理念の下、書道教育と書道文化の推進・国際交流の促進を目的としている。事業としては書道の通信教育と実習指導、展覧会の開催、書道に関する出版物の刊行、書道に関する資料の調査研究活動とその助成などがある。書道展は「公募日本習字展」「公募日本習字硬筆展」「観梅展」の3つが開催されている。

資料の調査研究については他の博物館や大学との共同研究を展開しており、観峰館を活用して出版物の刊行や資料の修復・データベース化を行っている。観峰館では常設展・企画展・図録の出版などの活動のほか、体験学習や各種イベントも開催されている。

研究活動の助成は日本語論文を発表できる者で、かつ学校教育機関の教員・指導教官からの推薦を受けた大学院生・各種学会または研究団体の会員・館長などから推薦を受けた登録博物館または博物館相当施設の職員などが対象者とされ、募集がかけられている。

教育 
4月号から翌年3月号までの年度受講を基本とし、毎月配布される教材を元に学習する。なお、書写技能基礎講座の楷書篇と行書篇はそれぞれ半年、書道臨書講座の楷書Iは5ヶ月を基本単位とする。書道臨書講座の楷書IIを合わせ、これら4つは文部科学省の認定を受けている。この4つ以外のコースには、成人向きのものにはそれぞれ1年度を基本単位とする漢字部・かな部・ペン部・くらしの書・墨画部・臨書部があり、それとは別に幼児・児童・生徒向けの各学年に合わせたコースが存在する。

講座には段級位が設定されており、審査基準に従った添削を経て段級位の認定が判断される。段級位は下から8級から1級、準初段を経て初段、準二段、と昇段していく。ペン部・かな部の最高段位は五段、漢字部は八段（六段以上は試験制）、臨書部は六段である。幼児部・小学部・中学部の最高段位は八段で、八段は別途試験により昇段が判断される。段位に関連して師範認定も行われており、師範認定合格者に対しては免許状が交付される。例えば、四段では成人の受講者に対して教室を開講することが可能である。

著名な受講者 
竹内朱莉（アイドル、2020年8月時点で四段）
高田ぽる子（お笑いタレント、2021年2月時点で二段）
渋野日向子（ゴルフ選手、2020年1月時点で準二段）

沿革 
1953年12月 - 原田観峰が西日本書道通信学会を設立。
1963年3月 - 西日本習字教育連盟に改称。
1966年10月 - 日本習教育連盟に改称。
1977年4月 - 滋賀県永源寺町（現東近江市）に研修施設すめら学園を設立。
1985年12月 - 日本習字教育財団の設立を文部省が許可。
1994年4月 - 福岡県福岡市西区に研修施設伊都の里研修所を設立。
1995年10月 - 滋賀県東近江市に観峰館を開館。
2013年9月 - 11月2日を「習字の日」に認定。

事務所 
福岡事務所
所在地 - 福岡市中央区警固1-12-11
京都事務所
所在地 - 京都市左京区岡崎南御所町35-15
東京事務所
所在地 - 東京都千代田区九段北4-2-11
リベイロールス1918 (Ribeyrolles 1918) はフランス軍向けに開発された試作自動小銃である。同じく試作された8×35mm弾を使用して有効射程400メートル、25発装填可能な着脱式マガジンを備え、作動方式はストレートブローバックであった。8×35mm弾は初めて専用に開発された中間弾薬であるという触れ込みであったが、実際には .351ウィンチェスターセルフローディング弾をネックダウンして作られたものであった。8×32mmSR弾を使用したとする文献もある。 

正式名称はカラビーヌ・ミトライユース1918 (Carabine Mitrailleuse 1918) であったとされるが、"fusil automatique Ribeyrolles 1918"とする文献もある。分隊支援火器として使用することを意図して前方に軽量の二脚を備え、ベルティエ小銃と同じ小銃用銃剣が取り付けられるようになっていた。

登場作品

ゲーム 
 『ドールズフロントライン』
 戦術人形（萌え擬人化）「リベロール」として登場。
 『バトルフィールド1』
 突撃兵の武器として登場。突撃兵の武器としては低レートだが低反動と高い精度が特徴
スマートコンタクトレンズとは、コンタクトレンズ型のウェアラブルデバイス。

概要 
スマートコンタクトレンズというウェアラブルデバイスは表示用デバイスとセンシングデバイスの2系統ある。

表示用のスマートコンタクトレンズの場合にはコンタクトレンズとして装着して様々な情報を表示する。Mojo VisionがMojo Lensを開発中。拡張現実の表示デバイスや視覚障害者向けの輪郭強調などを目的に開発が進められる。

一方、センシングデバイスとしては涙腺から分泌される涙に含まれるブドウ糖から血糖値を計測する試みがあり、Google コンタクトレンズが試作されたものの、血糖値とは相関性がないことが判明したため、開発は2018年に中止された。
Google Coral（グーグル コーラル）とはGoogleが開発、販売するローカルAIプラットフォームのブランド。

概要 
テンソル・プロセッシング・ユニットであるEdge TPUを備える。アクセラレータとして既存のPCと接続して利用する事も可能。システムオンモジュール:SoMで迅速に機械学習推論アプリケーションを試作可能。

種類 
用途に応じて複数の機種がある。
 Coral Dev Board - 主に組み込み用の開発者向けのシングルボードコンピュータ。スタンドアローンで機能する。
 Edge TPU USB Accelerator - アクセラレータとしてUSBでPCと接続して利用する。
エドワード・ロウリー・ノートン（Edward Lawry Norton、1898年7月28日 ロックランド (メイン州) – 1983年1月28日）は、アメリカ合衆国の技術者、科学者。ベル研究所で働いていた。ノートンの定理で有名。

彼が活発に研究した分野はネットワーク理論、音響システム、電磁気装置、データ伝送である。MITとコロンビア大学を卒業し19件の特許を取得している。

現在ノートンの等価回路と呼ばれる、テブナンの等価回路の双対の開発で最も良く知られる。

通信回路理論と電話回線を介した高速データ伝送に興味を持っていた。1922年にWestern Electric Companyのエンジニアリング部門（後にベル研究所となる）で電話研究のキャリアをスタートさせた。

経歴
メイン大学に2年間在籍し、その後MITに移り1922年にS.B.（電気工学）を取得した。1925年にコロンビア大学からM.A.を取得した。

研究 
1920年代初頭のAT&Tにおけるノートンとその同僚はテブナンの等価回路を適用した先駆的な研究を行った最初の人物の1人と認識されており、この概念を単にテブナンの定理と呼んでいた。

1926年、電流源と並列抵抗を使用した等価回路を提案し、主に電流駆動型の計測機器の設計を支援した。

死
1983年1月28日、で死去した。
AN/AAS-38は、ロッキード・マーティンが開発した、F/A-18戦闘攻撃機専用前方監視赤外線装置（Forward Looking Infra-Red, FLIR）ポッド。愛称はナイトホーク。

概要 
本機は、F/A-18の胴体左側方ハードポイント（Sta.4）に装着できるよう設計されており、内部には赤外線カメラとテレビカメラが収納され、コックピットのいずれかの表示装置に画像を表示することが可能となっている。また、F/A-18が搭載するその他の電子機器類と統合化されているため、兵装投下などの演算にその情報を活用することができ、夜間作戦能力が向上している。

F/A-18には1998会計年度生産機から装着されるようになり、胴体右側方ハードポイント（Sta.6）に装着する、AN/AAR-50感熱画像航法セット（Thermal Imaging Navigation Set, TINS）との組み合わせによって夜間の低高度飛行や目標捕捉が可能になった。

なお、発展型のF/A-18E/Fでは、後継機種のAN/ASQ-228発達型前方監視赤外線（Advanced Targeting Forward-Looking Infra-Red, ATFLIR）ポッドが装着されている。

対応機種 
 F/A-18C/D

型式 
 AN/AAS-38 - FLIRポッド
 AN/AAS-38A - レーザー目標指示/測距（Laser Target Designator/Rangefinder, LTD/R）能力付与型
 AN/AAS-38A/B - レーザー目標指示/レーザー・スポット追跡装置（Laser Target Designator/Laser Spot Tracker, LTD/LST）ポッド

採用国 

 アメリカ海軍

脚注・出典
ユニチカトレーディング株式会社（ゆにちかとれーでぃんぐ、英称： UNITIKA TRADING CO., LTD.）は、衣料繊維・産業資材に特化した、日本のメーカー型商社。

概要
衣料繊維分野においては、化合繊と天然繊維の原糸、原綿からテキスタイル、縫製品のあらゆる形態で、企画、提案、生産、供給までを総合的に手がけ、原糸・テキスタイル販売ではユニチカグループ各社をはじめ、国内外の繊維メーカーと連携し、ニーズに応じた製品を供給するメーカー型商社。

沿革
1942年　- 南興物産（株）設立/大日本紡績（株）（現・ユニチカ（株））の特約店となる
1952年 - 大日本紡績（株）の子会社となる
1970年 - 南興物産（株）からユニチカ通商（株）に社名変更
1975年 - 東京都中央区に現東京支社の母体となる営業所を開設
2001年 - ユニチカ販売（株）、ユニチカサービス（株）商事部門、ユニチカインテリア（株）を統合、ユニチカメイト（株）を子会社とする
2009年 - ユニチカファイバー（株）の衣料部門、ユニチカテキスタイル（株）及びユニチカサカイ（株）の営業部門を統合し、ユニチカ通商（株）から「ユニチカトレーディング（株）」に社名変更

主な事業内容
繊維原料、各種繊維製品の製造、加工、販売及び輸出入
フィルム、樹脂、不織布製品の製造、加工、販売及び輸出入
資材等の製造加工及び販売
生活関連用品の製造販売

事業所
東京支社　- 東京都中央区日本橋室町四丁目1番5号 共同ビル
札幌営業所 - 札幌市中央区南1条西11丁目327 MSマテリアルビル
福井出張所 - 福井市大手三丁目4番1号 福井放送会館4階
宇治開発センター - 京都府宇治市宇治戸ノ内5番地
淡路倉庫 - 大阪市東淀川区西淡路六丁目4番111号 淡路物流センター内

子会社
ユニチカメイト株式会社
ユニチカスピニング株式会社
ユニチカ（北京）貿易有限公司
ユニチカトレーディングベトナム有限会社
PT. ユニチカトレーディングインドネシア

役員
代表取締役社長 - 細田 雅弘	
取締役 - 山中 伸明	
取締役 - 渡邊 巧	
取締役 - 芦田 直彦	
取締役 - 豊田 明生（非常勤）
取締役 - 杉澤 滋（非常勤）
監査役 - 細川 勇夫	
監査役 - 森川 光洋（非常勤）
フレキシティ・リンク（Flexity Link）は、鉄道車両メーカーのボンバルディア・トランスポーテーションが展開する路面電車ブランド・フレキシティのうち、路面電車と普通鉄道を直通するトラムトレイン向けに開発された車種である。

概要・運用 
ザールバーン（Saarbahn GmbH）は、ドイツ・ザールブリュッケンを中心とした公共交通網を運営する企業で、軌道交通としてザールブリュッケン市内の路面電車区間からドイツ鉄道に乗り入れ、国境を越えてフランスのサルグミーヌ（Saargemünd）まで向かうトラムトレインの運行を実施している。この路線の開通に合わせ1995年に発注が行われたのが、トラムトレイン用電車として世界で初めて低床構造を採用した部分超低床電車のフレキシティ・リンクである。

ドイツでは路面電車と普通鉄道で異なる規格が用いられている他、電化方式も路面電車は直流電化、ドイツ鉄道は交流電化と異なる。そのため、フレキシティ・リンクはこの双方の規格に対応した構造を有しており、デッドセクションを通過する際に自動的に対応電圧が切り替わる他、電力が回収可能な回生ブレーキも双方の電圧で使用可能となっている。車内は乗降扉が存在する前後車体の連結面寄り、車内全体の48 %が低床構造（床上高さ400 mm）となっている他、乗降扉下部には併用軌道走行時に展開する収納式ステップが設置されており、プラットホームの高さが異なる区間にも対応可能である。主電動機（三相誘導電動機）や制御装置、抵抗器、空調装置などの電気機器はが製造を担当しており、マイクロプロセッサによる自動制御・診断が行われる。

1997年10月24日のザールブリュッケンのトラムトレイン開通と共に15両（1001 - 1015）が営業運転を開始し、2000年に路線延伸に合わせて13両（1016 - 1028）が増備された事で、2020年現在全28両が使用されている。また、カッセルと周辺都市を結ぶトラムトレイン網（レギオトラム）の開通当初、一部車両が貸し出された事もある。ただし2025年以降、ザールバーンも参加する「VDVトラムトレイン・プロジェクト（VDV TramTrain project）」の一環として開発されるトラムトレイン用標準型車両への置き換えが検討されている。
RFW（アールエフダブリュ）は、特殊自動車や貨物自動車およびバスの製造開発するオーストラリアの企業。ニューサウスウェールズ州、に本社を構える。

概要 
RFWは1969年、元オーストラリア空軍技術者であったロバート・フレデリック・ホワイトヘッド（Robert Frederick Whitehead）によって創立される。消防車、軌陸車、ゴミ収集車など、特別用途向け車両に特化した製造を行う。また、やで使用された高速バスの車体やトラック用車体の製造も行っていた。製造される特殊車両は全て全輪駆動方式であり、製造にはスウェーデンのトラックメーカーであるスカニア製の部品が使用されている。1980年から経営が悪化しており、現在は受注生産のみの対応となっている。

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クーロン爆発（クーロンばくはつ）とは、分子が短時間で複数の電子を失ったときに、正の電荷を持った原子が相互に反発して爆発的に解離する現象である。高強度のレーザーによって引き起こすことができ、レーザー加工技術に応用されている。

機構 
レーザーを集光して平方センチメートル当たり数ペタワットの強度にすると電場の強さは109 V/cmに達し、電子が原子核から受ける相互作用と同程度になる。これほど強い電場の中に置かれた分子の振る舞いは、通常の近似である摂動法とは異なる理論的取り扱いが必要になる。通常、光を受けた分子から放出される電子は一個ずつであり、それらは光量子からとびとびのエネルギーを受け取っている。しかし強いレーザー場の中では複数の電子の同時放出が容易に起こる。残された分子は多価の正イオンになり、正電荷を持つ粒子間のクーロン斥力によってはじけ飛ぶ。

応用技術 
微細レーザー加工において、従来の熱的なアブレーションに代わる低温プロセスとしてクーロン爆発が応用されている。熱的なアブレーションでは、レーザーの照射によって材料を局所的に加熱し、プラズマ化させることでエッチング（切削・穿孔）や物性操作を行う。この方法では余分なエネルギーが熱として拡散するので、加工箇所以外で変形や再結晶のような副次的作用が発生する。対象がPTFEのようなフォーム状物質であれば、触媒や電池としての機能に必要な小孔が溶けて埋まってしまう。

熱的アブレーションに用いられるレーザーは連続波かナノ秒程度のパルスであったが、1990年代になると高強度フェムト秒レーザーパルスの応用が注目され始め、2000年代にはテラワット級の卓上装置が一般化した。超短パルスレーザーは投入エネルギーあたりの集光強度が高く、効率よいアブレーションが可能となる。ピコ秒からフェムト秒領域（~100 fs）のパルス照射では、与えられたエネルギーが熱として拡散する前にクーロン爆発が起きるため、熱変性の影響が非常に小さい。また、パルス幅が長い低強度のレーザーとは光吸収の機構が異なるため、透明材料など多様な対象を加工することができる。

自然現象における例 
アルカリ金属を水に入れると爆発が起きることはよく知られている。その機構は化学反応による水素の発生と燃焼が主体だと一般に考えられていたが、高速度カメラを用いた2015年の研究により、アルカリ金属から電子が急速に水和して残った原子核がクーロン爆発を起こしていることが確かめられた。

ウランの核分裂による核爆発では、ウラン核一個当たり167 MeVのエネルギーがクーロン爆発の形で生成する。すなわち、核分裂片の間にはたらく静電的な反発力がそれらの分裂片に運動エネルギーを与える。このエネルギーが熱として周囲の物質に吸収され、それによる黒体輻射が高温・高密度のプラズマ火球を生み出し、最終的に広範囲の爆風と熱放射が発生する。

刺胞動物門の水棲生物が持つ刺胞の高速な射出過程にクーロン爆発と似た機構が関わっているとする研究がある。それによると、カルボキシ基から水素が解離することによりポリグルタミン酸分子の間に静電的な反発力が生じ、刺胞カプセルの内圧を急速に（50マイクロ秒程度）高めるのだという。

クーロン爆発イメージング 
クーロン爆発ではレーザー照射や高電荷イオンの衝突によって分子から複数の電子が剥ぎ取られ、残った原子核が互いに反発して高速で離れていく。この断片の軌道とエネルギー分布を解析することで、元の分子構造ばかりか動的な解離過程についての知見が得られる。それによると、強いレーザー場に置かれた分子ではまず10フェムト秒程度のうちに電子状態が応答して分子内ポテンシャルを変化させる。その結果100フェムト秒程度の時間をかけて分子の構造変形が進行し、多重イオン化とクーロン爆発に至る。すなわち、分子構造変化の時間より十分に短いパルスを用いてクーロン爆発を発生させれば、断片の軌道は変形を起こす前の構造を反映することになる。これを利用して、化学反応の中間過程を分子構造の変化としてリアルタイムで観察する研究が行われている。
栄香料株式会社（さかえこうりょう）は、東京都中央区に本社を置く香料メーカー。
創業は1945年。創立は1954年。

主な製品 
食品用調合香料、食品添加物、香粧品用調合香料、その他産業用香料、化粧品・トイレタリー用原料の製造・販売
医薬部外品の販売
クローダロム（Croda GmbH/Crodarom Division）／天然植物薬抽出による香粧品原料 アロフロア（Aroflor）ブランドの輸入販売

事業所
 本社 - 〒103-0023  東京都中央区日本橋本町4丁目3番1号
 狭山工場・研究所 - 〒350-1325  埼玉県狭山市根岸658-1

沿革 
1945年8月（昭和20年）  仲山栄一が栄商会を創業
1948年7月（昭和23年）　株式会社栄商会を設立
1954年2月（昭和29年）  商号を栄香料株式会社と変更
1955年4月（昭和30年）  大泉研究所を開設（2008年に狭山工場・研究所へ移転）
1957年3月（昭和32年）  仲山栄一らが渡欧。フランス、イタリア、ドイツ、ベルギー等の多くの香料会社と契約。
1974年7月（昭和49年）  資本金を2,400万円に増資
2008年2月（平成20年）  狭山工場・研究所を開設
2012年8月（平成24年）　鈴木智が新社長に就任
2015年9月（平成27年）  ISO 9001認証を取得