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ムラカミ カイエ（男性、1974年9月26日 -）は、日本のデザイナー、アートディレクター、クリエイティブディレクター。静岡県出身。

経歴 
1974年（昭和49年）　静岡県生まれ。

1994年（平成6年）　株式会社三宅デザイン事務所入社。三宅一生に師事。
在職中にプロダクトデザイン、キャンペーンビジュアル、ウェブ、パリ・ミラノコレクション演出など広域に渡り活躍。。

2003年（平成15年）　ブランディング・エージェンシー「SIMONE INC.」設立。以来、NY ADCをはじめ国際的な広告賞を多数受賞。デジタルメディア、カルチャー、ファッションを横断する広域に渡る見識、1000を超えるブランディング事例の創出などから、21世紀のブランディングメソッドを切り開く新たなアントレプリナー代表として、INTERVIEW MAGAZINE、WIRED、GQをはじめ国内外多くの雑誌で特集が組まれる。

2011年（平成23年）　Mercedes-Benz Fashion Week TOKYO クリエイティブ・ディレクターを務める。

2012年（平成24年）　WEB技術の開発ラボとなる、ESSENTIALS SAPPORO 設立。翌年、香港にアジア拠点となる、ESSENTIALS HK 設立。

2014年（平成26年）　GQ JAPAN MEN OF THE YEAR 2014

2015年（平成27年）　Ermenegildo Zegnaのグローバルキャンペーンアンバサダーに、加瀬亮、ホンマタカシ、重松象平と、日本を代表するクリエイターの一人として選出。ファッションとテクノロジーの祭典「Decoded Fashion Tokyo Summit」にて２年連続で基調講演。

2016年（平成28年）　AUDI INNOVATION AWARD 2016受賞。

2019年（令和元年）公益財団法人日本デザイン振興会「グッドデザイン賞」審査員、2020年より2年間、フォーカスイシュー・ディレクターを務める。

2020年（令和2年）toe.と共に、全国のライブハウス支援プロジェクト「MUSIC UNITES AGAINST COVID-19」を立ち上げる。

2021年（令和3年）ACC TOKYO CREATIVE AWARD デザイン部門発足とともに審査員を2年務める。

SAVEJAPAN! PROJECT 
2011年（平成23年）3月、ムラカミが発起人となって始動した、東日本大震災の被災地支援を目的とするプロジェクト。東日本大震災の発生を受け、被害地域の情報を交換できる地域別災害情報まとめサイト「SAVEJAPAN!」を立ち上げる。サイトが立ち上がったのは、震災発生後6時間後。twitterやFacebookと連動し、被災地の情報に特定のハッシュタグを付けてツイートすると、地域別に情報は整理され、リアルタイムにサイトにアップされていくという仕組みである。

まとめサイトだけでなく、コンデナスト・ジャパンとUNIQLOと共に、カール・ラガーフェルドやレディ・ガガ、ニコール・キッドマン等の協力によって"UT x SAVEJAPAN! PROJECT"を成功させ、復興支援に寄与。。また、国内外約70ブランドが参加したチャリティセール Fashion Girls For Japanをニューヨークと東京で開催。
日軽形材株式会社（にっけいかたざい、英文社名：NIKKEI EXTRUSIONS COMPANY.,LTD.）は、日本軽金属グループに所属するアルミニウム製品の製造メーカーである。

主力製品・事業 
アルミニウム押出材の製造・販売

主要事業所 
本社 - 岡山県高梁市落合町阿部2100番地
営業部 - 大阪市中央区高麗橋4-1-1（興銀ビル）

沿革 
1973年（昭和48年）4月 - アルミニウム押出材の製造・販売を目的に、光軽金属工業株式会社の完全子会社として株式会社ヒカリ設立。資本金2500万円。
1973年（昭和48年）5月 - 日本軽金属株式会社が資本参加。資本金1億円に増資。
1975年（昭和50年）3月 - 資本金2億円に増資。
1976年（昭和51年）3月 - 日本軽金属株式会社の完全子会社となる。
1976年（昭和51年）9月 - 資本金4億円に増資。
1981年（昭和56年）3月 - 各種形材製品の加工を開始。 
1982年（昭和57年）4月 - 販売会社として中国日軽形販株式会社を設立。 
1985年（昭和60年）2月 - 日軽形材株式会社に商号変更。
1997年（平成 9年）2月 - 山形アルミ株式会社の営業権譲受。
2000年（平成12年）3月 - 資本金7億円に増資。
2000年（平成12年）6月 - 山形工場を閉鎖。
2000年（平成12年）9月 - 資本金19億5000万円に増資。
2004年（平成16年）7月 - 資本金4億円に減資。
2011年（平成23年）3月 -　日軽金アクト株式会社、理研軽金属工業株式会社、日軽建材工業株式会社、株式会社エヌティーシー、日軽新潟株式会社、日軽蒲原株式会社と共同株式移転により、中間持株会社日軽金加工開発ホールディングス株式会社（日本軽金属の完全子会社）を設立。同社の完全子会社となる。
2012年（平成24年）10月 - 親会社の日軽金加工開発ホールディングス株式会社が日本軽金属ホールディングス株式会社の完全子会社となる。

主要関係会社 
日本軽金属ホールディングス株式会社
日軽金加工開発ホールディングス株式会社
日軽金アクト株式会社
日軽蒲原株式会社
日軽新潟株式会社
株式会社エヌティーシー
理研軽金属工業株式会社
他
シイタケ菌糸体抽出物（シイタケきんしたいちゅうしゅつぶつ、extract of  mycelium; LEM.）とは、シイタケの菌糸体を培養して抽出される粉末である。

研究報告 
 シイタケの子実体由来のレンチナンと同様に癌に良いと言われるが、化学療法のような作用ではなく、免疫調節による作用と考えられている。
 人体に対する機能性としては癌患者における免疫力を改善する作用が報告されているほか、癌患者におけるQOLが改善したと言う報告がある。また、制御性T細胞（Treg,regulatory T cell）による癌免疫抑制を解除する作用も報告されている。その他に肝臓保護作用、抗ウイルス作用が報告されている。
公益社団法人日本冷凍空調学会（にほんれいとうくうちょうがっかい、英称: Japan Society of Refrigerating and Air Conditioning Engineers、略称 :JSRAE）とは、冷凍・冷蔵技術とそれに 関連する学術技術の発展と普及を目的として1925年（大正14年）に設立された学会である。

概要 
1925年（大正14年）に民法上の社団法人として設立された。初代会長は和合英太郎。総会員数は個人会員3899名、法人会員231社(2017年3月31日時点)。

毎年10月に年次大会を開催。2008年の民法改正により自動的に特例社団法人（団体名称は従前通り「社団法人」を使用）となったのち、2011年に公益法人認定法による内閣総理大臣認定を経て、同法上の公益社団法人へ移行している。

事業展開 
技術普及及び技術者育成などの教育事業
国際冷凍学会などとの連携・協力による国際交流事業
調査・資料収集及び技術開発・研究開発などの調査研究事業
資格認定及び表彰による学術評価事業
その他目的を達成するために必要な事業
など幅広い事業を展開しており、冷凍・空調機械技術と、食品、エネルギー、環境問題などの周辺技術に関する振興を目指して活動している。

沿革 
1925年（大正14年） - 日本冷凍協会設立
1930年（昭和5年） - 社団法人認可（農林省水産庁 現:農林水産省）
1937年（昭和12年） - 国際冷凍協会（IIR）日本研究委員会発足（日本側窓口となる）
1956年（昭和31年） - 冷凍技術士制度発足（昭和32年に冷凍技士、 昭和37年に冷凍空調技士と改め）
1966年（昭和41年） - 食品冷凍技士制度発足
1978年（昭和53年） - ASHRAEのInternational Associate(国際友好団体)に加入
1984年（昭和59年） - "日本冷凍協会論文集"創刊
1990年（平成2年） - 通信教育「初級冷凍空調講座」開講
1997年（平成9年） - 日本冷凍空調学会と名称変更
2011年（平成23年） - 公益社団法人日本冷凍空調学会に変更
2012年（平成24年） - 中国制冷学会（CAR）と協定を結ぶ
2015年（平成27年） - 第24回国際冷凍会議（ICR2015）日本開催

順位別事業所別会員数 
三菱電機ビルテクノサービス株式会社　　　　　　212名
三菱電機株式会社　　　　　　　　　　　　　　　128名
ダイキン工業株式会社　　　　　　　　　　　　　109名
パナソニック株式会社　　　　　　　　　　　　　　92名
東芝キャリア株式会社　　　　　　　　　　　　　　73名
株式会社九電工　　　　　　　　　　　　　　　　　69名
三菱重工冷熱株式会社　　　　　　　　　　　　　　66名
日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社　　　　58名
株式会社前川製作所　　　　　　　　　　　　　　　54名
日立アプライアンス株式会社　　　　　　　　　　　41名
株式会社日立製作所　　　　　　　　　　　　　　　38名
三菱重工業株式会社　　　　　　　　　　　　　　　33名
株式会社ダイキンアプライドシステムズ　　　　　　29名
新日本空調株式会社　　　　　　　　　　　　　　　26名
株式会社デンソー　　　　　　　　　　　　　　　　25名
（以上、2018年3月31日現在）
Nゲージダイキャストスケールモデル（ナインゲージダイキャストスケールモデル）は、株式会社トレーンが製造・販売する鉄道玩具（スケールモデル）。商品名に「Nゲージ」を冠するが、鉄道模型としての「Nゲージ」とは似て非なる製品である。トレーン社では「N」を「ナイン」と読ませ、本製品の商品名は「ナインゲージ」と読ませる。

本項では、同製品の路面電車版であるTRAM'S（トラムズ）についても記述する。その他の製品については「トレーン (玩具メーカー)」の記事を参照のこと。

Nゲージダイキャストスケールモデル 
ダイカスト技術を用いて製造される鉄道玩具で、玩具店、家電量販店、百貨店、スーパーマーケット、ホームセンター、駅売店、ファミリーレストランなど、さまざまな場所で販売されている。販路の広さと多彩なラインナップ、手頃な価格から、かつてダイカスト製鉄道玩具のトップシェアを占めていたダイカスケールを少数生産に追い込んだ。

製品は箱に合わせた大きさとなっていて、縮尺はおおむね1/120－1/176の「箱スケール」である。鉄道模型のNゲージより車体が一回り大きいことが多い。

車体は金属製で重量感があり頑丈で、鉄道模型よりも玩具としての堅牢性や安全性を重視した造りとなっている。窓ガラスや台車はプラスチック製だが、こちらも破損しにくいよう厚手に作られている。2000年代以降の製品では、はめ込み式の窓ガラスの採用、ロゴマークの印刷などにより精密さが向上している。

また、車両本体だけでなく「Nゲージアクセサリー」として、走らせて遊べる専用レール「おあそびレール」とプラットホーム「おあそびレール　街の駅セット」、ディスプレイ用「おかざりレール」「ディスプレイケース」、車両を連結できる「交換用連結器」が発売されている。

なお、当製品は車輪が絶縁されておらず、二線式鉄道模型のレールに載せて通電するとショートして危険なため注意が必要である。

ラインナップ 
ラインナップは、新幹線をはじめ国鉄・JRの特急形・通勤形車両を中心に、大手私鉄とそのグループ会社、一部中小私鉄（富士急行）や第三セクター鉄道（つくばエクスプレス）を製品化している。機関車を除くと、編成の先頭に来る車両（先頭車など）がほとんどであるが、JR貨物の貨車（コンテナ車）など一部の車種に限り中間車も存在する。

2014年2月1日より価格改定された。本体価格は1,200円（2020年現在）。

No.1「0系新幹線」に始まり、No.87「N700系新幹線」までが製品化されている（2020年現在）。ラインナップは多岐にわたるため、詳細については株式会社トレーンの公式サイトを参照。

TRAM'S（トラムズ）
Nゲージダイキャストスケールモデルと同様のシリーズで、ダイカスト製鉄道玩具の路面電車版として「TRAM'S （トラムズ）」が展開されている。

事業者名入りの線路を模したディスプレイ用台座が付属する。本体価格は650円（2020年現在）。

ラインナップ 
株式会社トレーンの公式サイトに掲載されている現行品のみ記載。
No.3 万葉線
No.4 富山地方鉄道
No.6 岡山電気軌道
No.11 熊本市交通局
株式会社タミヤ製作所（タミヤせいさくしょ）は、奈良県田原本町に本社を置く、ガラスの二次加工メーカー、
建材一体型を含むソーラーパネルの製造メーカーである。

スパッタリングガラス（高性能熱線反射ガラス）においては1983年、日本で初めて製造ラインを導入した。（製造プラントは、ドイツのライボルト・ヘラウス社より輸入。）

2000年から太陽電池の製造をはじめている。

また、太陽電池においては通常の太陽電池のほか、2枚のガラスでセルを挟む建材一体型ソーラーパネル（BIPV)もあり、サイズや出力を自由にカスタマイズできるいわゆるオーダーメイド製作を得意とし、太陽電池セルの隙間から光を取り入れる採光型太陽電池モジュールの製造も行っている。

現在は、本社工場でスパッタリングガラス（高性能熱線反射ガラス）の製造のほか、複層ガラス（ペアガラス）、合わせガラス（防犯・防音）の製造を行い、本社より約2kmほど南東にある味間（あじま）工場にはソーラー事業部があり、建材一体型ソーラーパネル、オーダーメイド太陽電池の製造を行っている。

事業所 
 本社工場　奈良県磯城郡田原本町阪手693
（スパッタリングガラス（高性能熱線反射ガラス）・複層ガラス（ペアガラス）・曲げガラス・合わせガラス製造工場）
 味間工場（ソーラー事業部）　奈良県磯城郡田原本町味間38
（建材一体型太陽電池・オーダーメイド太陽電池製造工場）
 東京営業所　東京都千代田区神田須田町1-7
暗号と情報セキュリティシンポジウム（あんごうとじょうほうセキュリティシンポジウム、Symposium on Cryptography and Information Security、SCIS）は、1984年から毎年1回ずつ日本国内で開催されているシンポジウム。暗号と情報セキュリティ技術に関する最新の研究成果を発表し、情報交換の場を提供する。

概要 
SCISは、電子情報通信学会情報セキュリティ研究専門委員会（ISEC研）が主催している。

近年では通常、毎年1月末に4日間開催されている。
 1日目: 午後の招待講演から始まる。
 2日目: 1日中会議。夜に懇親会。
 3日目: 1日中会議。夜にナイトセッション。
 4日目: 午前中会議。

近年では、会議室を6部屋 (A〜F) 使って、並列して発表がある。したがって、すべての発表を聞くことは不可能になっている。

発表のテーマの例（2010年）：
暗号理論，暗号解析，共通鍵暗号，公開鍵暗号，IDベース暗号，ペアリング，署名，楕円・超楕円曲線暗号，ハッシュ関数，擬似乱数生成，秘密分散，計算手法，数論応用，フォーマルメソッド，鍵共有，暗号プロトコル，鍵管理，PKI，認証，匿名通信，プライバシー保護，実装技術，量子セキュリティ，サイドチャネル攻撃，バイオメトリクス，RFIDセキュリティ，ネットワークセキュリティ，ネットワーク攻撃検知・対策，Webセキュリティ，セキュアOS，電子透かし，コンテンツ保護，ソフトウェア保護，電子投票，電子決済システム，セキュリティモデル，セキュリティポリシー

論文賞 
1993年から論文賞が制定された。当初からの「若手論文賞」は、SCISの発展と活性化、及び暗号と情報セキュリティ分野で活躍する若手の奨励を目的としている。授賞対象者は、学部卒業後10年以内の講演者に限られている。2012年から、授賞対象者を限定しないで新しい研究・技術開発の奨励を行う「イノベーション論文賞」が追加された。

論文賞の選定には、座長と参加者の投票が反映される。2008年に、暗号を用いた電子投票が初めて採用された。選挙管理者にも、投票の匿名性が保たれるしくみになっていた。2010年から、投票は電子投票に限られた。しかし、2013年からは、紙の投票と手作業での集計に戻っている。暗号を用いるシステムの準備に手間がかかるのと、数百票程度の集計は手作業で充分なことによる。2021年は、リモート開催のため、電子投票となっている。

開催期間と開催地 
 1984年 2月9〜11日: 静岡県引佐郡 寸座ビラ - 66名、11件
 1985年 1月31日〜2月2日: 三重県志摩市阿児町賢島 
 1986年 2月6〜8日: 静岡県裾野市 
 1987年 2月5〜7日: 兵庫県宝塚市 
 1988年 2月22〜24日: 静岡県田方郡函南町 
 1989年 2月2〜4日: 静岡県御殿場市 
 1990年 1月31〜2月2日: 静岡県清水市日本平 
 1991年 1月31〜2月2日: 山梨県富士吉田市 
 1992年 4月2〜4日: 長野県茅野市蓼科高原 
 1993年 1月28〜30日: 静岡県田方郡修善寺町 - 第10回
 1994年 1月27〜29日: 滋賀県 琵琶湖
 1995年 1月24〜27日: 愛知県犬山市 名鉄犬山ホテル 
 1996年 1月29〜31日: 埼玉県北足立郡伊奈町小室 KDD研修センタ
 1997年 1月29日〜2月1日: 福岡県福岡市 ホテル海の中道 
 1998年 1月28〜31日: 静岡県浜松市 浜名湖ロイヤルホテル
 1999年 1月26〜29日: 兵庫県神戸市 神戸国際会議場
 2000年 1月26〜29日: 沖縄県那覇市 かりゆしアーバンリゾート那覇
 2001年 1月23〜26日: 神奈川県中郡大磯町 大磯プリンスホテル
 2002年 1月29日〜2月1日: 和歌山県西牟婁郡白浜町 コガノイベイホテル
 2003年 1月26〜29日: 静岡県浜松市 アクトシティ浜松コングレスセンター - 第20回
 2004年 1月27〜30日: 宮城県仙台市青葉区 ホテル仙台プラザ
 2005年 1月25〜28日: 兵庫県神戸市垂水区 舞子ビラ
 2006年 1月17〜20日: 広島県広島市 広島プリンスホテル
 2007年 1月23〜26日: 長崎県佐世保市 ハウステンボス
 2008年 1月22〜25日: 宮崎県宮崎市 フェニックス・シーガイア・リゾート ワールドコンベンションセンターサミット
 2009年 1月20〜23日: 滋賀県大津市 大津プリンスホテル
 2010年 1月19〜22日: 香川県高松市 サンポートホール高松、かがわ国際会議場、全日空ホテルクレメント高松
 2011年 1月25〜28日: 福岡県北九州市 リーガロイヤルホテル小倉
 2012年 1月30日〜2月2日: 石川県金沢市 金沢エクセルホテル東急、金沢歌劇座
 2013年 1月22〜25日: 京都府京都市 ウェスティン都ホテル京都 - 第30回
 2014年 1月21〜24日: 鹿児島県鹿児島市 城山観光ホテル
 2015年 1月20〜23日: 福岡県北九州市 リーガロイヤルホテル小倉
 2016年 1月19〜22日: 熊本県熊本市 ANAクラウンプラザホテル熊本ニュースカイ
 2017年 1月24〜27日: 沖縄県那覇市 ロワジールホテル那覇
 2018年 1月23〜26日: 新潟県新潟市 朱鷺メッセ
 2019年 1月22〜25日: 滋賀県大津市 びわ湖大津プリンスホテル
 2020年 1月28〜31日: 高知県高知市 ザ クラウンパレス新阪急高知
 2021年 1月19～22日: 福岡県北九州市 リーガロイヤルホテル小倉 → オンライン開催
 2022年 1月18〜21日: 大阪府大阪市 グランキューブ大阪 - ハイブリッド開催
 2023年 1月24〜27日: 福岡県北九州市 リーガロイヤルホテル小倉 - ハイブリッド開催
ペン E-P2（PEN E-P2）は、オリンパスが製造・販売するミラーレス式一眼デジタルカメラ（マイクロ一眼デジタルカメラ）である。マイクロフォーサーズシステムを採用している。2009年12月4日に発売された。同年7月3日発売のオリンパス PEN E-P1の上位機種にあたる。デジタル版ペン シリーズの第二弾となる。

概要 
オリンパスとしては2機種目のマイクロフォーサーズシステムの一眼デジタルカメラで、第1号機であるE-P1の上位機種にあたる。日本国外では2009年 11月5日、日本では同12日に正式発表された。

第1号機の E-P1との最大の相違点は、アクセサリーポートを設け、オリンパスがライブファインダーと呼ぶ外付け電子ビューファインダーを装着可能としたことである。対応する電子ビューファインダーVF-2は別売りで、視野率100%、倍率1.15倍、約144万ドット。

また、アートフィルターにジオラマとクロスプロセスの2モードが追加されたこと、仕上がりモードにi-FINISHが追加されたこと、動体追尾AF機能が付加されたこともE-P1との相違点である。

ボディカラーは、E-P1がシルバー及びホワイトであったのに対して、E-P2ではシルバー及びブラックが用意された。シルバーモデルは、E-P1では黒だったグリップがブラウンにされている。

本体カラーのほかには、アクセサリーポートを設けたことにより、ホットシュー部が盛り上がっている点がE-P1との外観上の相違点である。ただし、仕様上の本体サイズは突出部を含まないためE-P1と同サイズとされている。また、重さも335gと、アクセサリーポートを設けたことによる増加はない。

仕様

利用可能な交換レンズ

その他のマイクロフォーサーズシステム採用カメラ
ブロー成形（ブローせいけい）、または中空成形（ちゅうくうせいけい）、吹込み成形（ふきこみせいけい）とは、プラスチックの加工法の一種。ペットボトルやポリタンクなど、中空の製品を作るのに用いられる。ブロー成形にはダイレクトブロー成形、インジェクションブロー成形、シートブロー成形、フリーブロー成形等があり、それぞれの用途に合せて使用される。

直接ブロー成形 
原理は吹きガラスと同じである。ペレット状のプラスチック原料をブロー成形機にて溶かして、パイプ状にする（通称パリソンと呼ぶ）。ホットパリソン法と呼ばれる。パリソンは上から下にでてくるが、このパリソンを製品の外側のみ彫られている金型で挟み込み、中に空気を吹き込む。この空気で膨らませて製品を作ることがブロー成形である。

金型内で冷却されたものが、製品形状となる。ブロー成形の場合、必ずバリと言われる不要部分がつく。このバリを取り払うと、ブロー成形品となる。

射出成形と比較して低圧で成形されるので強度はそれほど要求されないため、金型は電鋳や試作用途では3Dプリンタによる製造が可能で費用を低減することが可能である。

用途 
化粧品、洗剤などの容器類、灯油タンク、パイプ、ダクトなど、建材など、自動車用ダクト、ホース、サスペンションなどのカバー、また、水泳用コースロープなどのスポーツ用品、医療用タンク容器、工業用タンクカバー、単管パイプと組み合わせて使用される仮設ガードレール、農機具用タンク、球場、体育館のベンチ、仮設トイレや特異な所では1/12スケールのガンダムなど、他にもさまざまな分野に使われている。

インジェクションブロー成形(射出吹込み成形) 
射出吹込み成形や２軸延伸ブロー成形とも呼ばれ射出成形とブロー成形を組み合わせた成形法で両者の利点を取り入れている。射出成形により試験管状の有底パリソン（プリフォーム）を成形してからブロー成形に使用する。ダイレクトブロー成形に比べ、高精度でバリ取り等の後工程がなく延伸倍率が高くなることから強度に優れ、その結果肉薄化が可能となって使用樹脂量を減らすことができる。
射出成形とブロー成形を連続して行うホットパリソン・インジェクション・ブロー法（１ステージ法）と、一度冷却してから別のブロー成形機で加熱軟化成形するコールドパリソン・インジェクション・ブロー法（２ステージ法）があり、それぞれに長所短所がある。

ホットパリソン・インジェクション・ブロー
連続して成形するので再加熱の必要性がないのでコールドパリソン・インジェクション・ブローと比較してエネルギーの無駄が少なく、また機器の設置面積も少なくて済む。射出成形とブロー成形の金型の取り数が同数の場合、射出成型工程のサイクル時間がより長くなるため、ブロー成型の能力が過剰となる。この問題を解消するため、ブロー成形の金型数を射出成形の金型数の約数とした装置も存在するが、今度は射出成形後からブロー成形までの所要時間にばらつきが生じる為、温度条件の難易度が増す。なお、もともとは直接ブロー成形で使用される連続した中空のパイプ状のものをホットパリソンと呼んでおり、混同に注意が必要である。
コールドパリソン・インジェクション・ブロー
再加熱するのでエネルギーの無駄がある一方で、ブロー成形時のプリフォームの温度条件を一定としやすいので、製品品質の安定に繋がる。歴史的には１ステージ法より早く登場し、射出成形とブロー成形が独立していることから、それぞれ個別に機器の大型化が進み、現在では比較的大量生産に向けた規模の設備が主流である。この方式の最大のメリットは、比較的技術難易度の低いブロー成形だけを飲料メーカーなどが自社で行えるようになった点であり、従来外部から缶や瓶を調達する場合には、ほとんど空気を運送していたも同然だったものが、プリフォームであれば見かけ比重は樹脂ペレットとほぼ同程度に密であり、運送コストの削減に加え、最終製品の需要に応じて容器を製造することができ、中間在庫の削減を可能とした。海外ではこのためのプリフォームの市場が発展したが、日本ではプリフォームを外販する製造者が少なく、この製法は大手の飲料メーカーや、容器メーカーに限られていた。

フリーブロー成形 
航空機のバブルキャノピーのようにアクリル樹脂やポリカーボネートのような熱可塑性樹脂の平板を加熱、軟化させて内部に空気を送り込むことで泡状に膨らむことで成形する。ドーム状の物体の成形に適する。
利点
表面の平滑性に優れるので鏡面仕上げが不要、底部の型枠のみ必要で雄型、雌型が不要。
欠点
寸法、厚みの精度がやや劣る、生産性がやや低い、加工形状がドーム状のものに限定される。
一般社団法人日本防衛装備工業会（いっぱんしゃだんほうじんにほんぼうえいそうびこうぎょうかい、 略称JADI）は、防衛装備品の生産に関わる業界団体である。本部所在地は東京都新宿区舟町。かつての所在地は東京都港区赤坂。2009年7月7日に現在の所在地に移転した。正会員数は130社、賛助会員は50社9人、推薦会員13人。元防衛省所管。

概要 
防衛装備品等の製造及び修理に携わる主要企業の多くが加入している。前身は昭和26年（1951年）創設の株式会社日本技術生産協力会であり、昭和27年（1952年）兵器生産協力会への改組、翌昭和28年（1953年）、日本兵器工業会（略称：兵工会）への改称の後、昭和63年（1988年）、日本兵器工業会の解散と同時に社団法人日本防衛装備工業会が設立され現在に至る。組織は企画運営委員会のほか各部会（銃砲部会・誘導武器部会・弾火薬部会・車両部会・電子部会・水中武器部会・艦艇兵装部会・艦船搭載武器部会・哨戒機武器部会・航空機搭載武器部会・材料部会）に分かれている。

沿革 
 1951年10月24日 - 株式会社日本技術生産協力会創立 
 1952年7月1日 - 日本技術生産協力会解散、兵器生産協力会設立
 1953年10月23日 - 日本兵器工業会と改称 
 1988年9月16日 - 日本兵器工業会解散、社団法人日本防衛装備工業会が設立。
 2009年7月7日 - 東京都新宿区舟町に移転。

事業内容 
事業内容は以下のとおりである。
 防衛装備品等に関する調査及び研究
 防衛装備品等に関する資料，情報等の収集及び提供
 防衛装備品等に関する研究開発の支援
 防衛装備品等の近代化，高性能化及び生産基盤の確立に関する提言
 防衛装備品等に関する講演会，研修会等の開催
 防衛装備品等に関し，関連団体との連携及び協力
 防衛装備品等に関する委託研究の実施
 防衛装備品等の規格，基準等に関すること
 政府が行う輸出管理への協力に関すること
 その他の事業（定期刊行物：月刊JADI）

歴代会長 
※役職は当時のもの
 旧・日本兵器工業会
 郷古潔（1952年7月1日就任）
 石塚粂蔵（1960年5月10日就任、日本製鋼所会長）
 河野文彦（1962年10月23日就任、三菱重工業社長）
 柳武（1965年5月19日就任、日本製鋼所社長）
 小林佐三郎（1965年12月10日就任、日本製鋼所社長）
 荒牧寅雄（1967年5月26日就任、いすゞ自動車副社長）
 大久保謙（1969年5月28日就任、三菱電機社長）
 玉置敬三（1971年5月27日就任、東京芝浦電気副社長）
 四本潔（1973年5月28日就任、川崎重工業社長）
 土屋義夫（1975年5月26日就任、ダイキン工業会長）
 荒牧寅雄（1977年5月25日就任、いすゞ自動車会長）
 棚次富王（1979年5月25日就任、東京芝浦電気副社長）
 舘野万吉（1981年5月22日就任、日本製鋼所社長）
 梅田善司（1983年5月31日就任、川崎重工業会長）
 関本忠弘（1985年5月28日就任、日本電気（NEC）会長）
 稲葉興作（1987年5月29日就任、石川島播磨重工業社長）

 日本防衛装備工業会
 稲葉興作（1988年9月16日就任、石川島播磨重工業社長）
 大庭浩（1990年6月1日就任、川崎重工業社長）
 飯田庸太郎（1992年6月1日就任、三菱重工業会長）
 北岡隆（1994年6月1日就任、三菱電機社長）
 佐藤文夫（1996年6月1日就任、東芝会長）
 大西敬三（1998年6月1日就任、日本製鋼所社長）
 増田信行（2000年6月1日就任、三菱重工業会長）
 佐々木元（2002年6月1日就任、日本電気（NEC）会長）
 伊藤源嗣（2004年6月1日就任、石川島播磨重工業社長）
 田崎雅元（2006年6月1日就任、川崎重工業会長）
 野間口有（2008年6月1日就任、三菱電機会長）
 西田厚聰（2010年6月1日就任、東芝会長）
 佐藤育男（2012年5月24日就任、日本製鋼所社長）
 矢野薫（2014年5月27日就任、日本電気（NEC）会長）
 大宮英明（2016年5月25日就任、三菱重工業会長）
 斎藤保（2018年5月28日就任、IHI会長）
 柵山正樹（2020年5月29日就任、三菱電機会長）
 村山滋（2022年5月26日、川崎重工業特別顧問）
和田 豊治（わだ とよじ、1861年12月19日（文久元年11月18日） - 1924年（大正13年）3月4日）は、日本の明治・大正期の財界人、貴族院勅選挙議員。富士紡績会社や理化学研究所など、創立に携わった会社は数十社を超え、渋沢栄一に続く大正時代の「財界世話人」として君臨した。

従五位勲三等瑞宝章（1924年）。藍綬褒章（1911年）。

人物 
豊前国（現・大分県）生まれ。中津藩士・和田薫六の長男。

はじめ川端楊坪の塾で書を学び、次いで大久保逕造の塾で四書五経を修める。藩校・進脩館の後身校「中津市学校」に入学し、村上家に寄食して医者を目指す。上京し、小幡篤次郎の推薦で1882年（明治15年）に慶應義塾へ入学。明治17年（1884年）7月に慶應義塾を卒業して翌年に渡米し、甲斐織衛の商店や葉巻煙草製造所で職工として働く。

1891年（明治24年）に帰国し、日本郵船神戸支店へ入社したが翌年退社し、三井銀行を経て鐘淵紡績東京本店支配人に就任。欧州の先進技術を導入して同社の経営を立て直し、その功績により1911年（明治44年）に藍綬褒章を受けることになる。 1893年（明治26年）から1900年（明治33年）まで中国に漫遊し、日清戦争や遼東還附、義和団の乱を見聞した。帰朝後の1901年（明治34年）に三井家を辞職し、富士紡績に身を移し、専務取締役となった。東洋協会評議員、南亜公司相談役となり、大正元年（1912年）にエジプトで行われた万国紡織聯合会に日本国代表者として出席。

1913年（大正2年）に東京商業会議所特別議員となり、日本興業銀行総裁を辞退、以来政府の国策政策に次々と関わるようになり、大正4年（1915年）正六位、同年に明治神宮奉賛会理事長。大正6年（1917年）日本郵船取締役、東洋製鐵会社取締役、翌年日華紡績会社社長。大正8年（1919年）輸出綿織物連合会組長、第一生命保険会社相談役。大正9年（1920年）日華実業協会副会長。大正10年（1921年）皇典研究所理事、同仁会理事に就任し、理化学研究所創立に奔走した。大正11年（1922年）貴族院勅選議員、日本経済連盟会常務理事、南洋協会副会頭、山東鉱業会社を創立し、中国を漫遊。南満州鉄道株式会社に入り社長に推されるも辞退。大正12年（1923年）には、山本内閣の下で帝都復興審議会委員（大臣待遇）として聘され、内務省社会局参与に就任した。大正13年（1924年）に多忙により健康を損ね、胃癌のため早世した。叙従五位勲三等瑞宝章。

「鴎会」を創立してよく中国を漫遊し、中国と日本の間の友好と相互的経済発展を促進したことでも知られる。ワシントン会議と期を同じくして、原敬内閣の下では、首相官邸で話し合いが行われ渋沢栄一以下、井上準之助、和田、藤山雷太、団琢磨の五人が発起人となって実業団を編成して「英米訪問実業団」が途についた。財界に大きな足跡を残し、渋沢敬三の晩酌人を務めた。渋沢栄一が財界から身を引いた後は、和田と井上準之助の二人が「財界世話役」としてこれを継がんとしたが、両君ともに他界してからは、政界と密接に癒着して頭角をあらわしてきた「番町会」のパトロン・郷誠之助がその座に就いた。

皇典講究所理事としては、國學院大學（当時皇典講究所が経営母体であった）の渋谷移転に尽力。皇典講究所・國學院大學の創立以来、校地に神殿がないことを遺憾とし、校庭に学神を鎮祭する神殿建立を希望してその費用1万5千円を指定寄付したが、関東大震災で着工が遅れ、1930年（昭和5年）5月1日の鎮座を目にすることなく死去した。

設立・経営に関わった会社 
代表的なものは、日本工業倶楽部、東洋製鉄や日華紡織が良く知られている。その他にも理化学研究所や第一生命保険、伊藤忠、帝国商業銀行など多数の設立に関与。九州水力電気創立委員長、豊国銀行相談役、京王電気軌道相談役、大分紡績創立、王子電気相談役などを歴任して南満州鉄道や日本興業銀行にも所属して敏腕をふるった。

所属機関

政府 
国産奨励会創設評議員、米価調節調査会委員、南洋協会副会長、東洋協会評議員、明治神宮奉賛会理事長、経済調査会委員、海軍協会評議員、東京商工奨励館設立期成会顧問、軍需評議員会評議員、救済事業調査会委員、臨時国民経済調査会委員、臨時財政経済調査会臨時委員、臨時産業調査会委員、朝鮮総督府臨時産業調査委員、教育評議会委員、臨時法制審議会臨時委員、内務省社会局参与。

学校 
慶應義塾評議員、皇典研究所理事、東亜同文書院（東亜同文書院大学）監事、済生会理事、高等工業学校（現・東京工業大学）商議員嘱託、斯文会監事、講道館監事、日本女子大学評議員、実践女学校評議員。

伝記 
『[ 和田豊治氏と其の言行]』（近代デジタルライブラリー）
インド型装輪装甲輸送車 (ACV-IP)は、インド型輸送車、または他の類似した名前のもと、第二次世界大戦中にインドで生産された装輪装甲車である。これらのタタ・ロコモーティブの生産車両は、工場の所在地からタタナーガースと呼ばれた。

歴史 
第二次世界大戦の勃発により、イギリス本国はイギリス連邦のための装甲戦闘車の需要を満たせなかった。そこで多くの連邦国は、自前の車両を開発するに至った。戦車のように重装甲な車両の開発には、それらの国に欠けている先進産業を必要としたため、大部分の開発された戦闘車輛は装甲車であり、輸出車の車体をしばしば基として改修したものであった。インドでは一連の装甲車両が開発され、インド型装輪装甲輸送車、またはACV-IPと呼ばれた。これらの車輛はカナダから輸出された、フォード・モーター、ゼネラルモーターズのCMPトラックの車体を利用していた。

装甲部分はインド鉄道会社で組み立てられた。兵装は一般的にブレン軽機関銃を装備し、少数の派生型は小さな砲塔を備え、ボーイズ対戦車ライフルを搭載した。No. 19無線機が装備された。この車輛は1940年から1944年まで生産され、総計4,655輌が作られた。

ACV-IPは、極東、中東、北アフリカ戦線およびイタリア戦線で、インド軍部隊に使用された。一般的な用途は師団隷下の偵察連隊が用いる偵察車両、兵員輸送車、対空兵器輸送車、または前進観測車である。

派生型 
 マークI 初期のバージョンである。フォードのモデル1940トラックの車体と前部のエンジンを用い、マーモン・ハリントンの四輪駆動キットを装備した。
 マークII フォードのCO11QRF 車体を用いた。（全輪駆動形式、後部エンジン位置、右側に操縦席を持つ）
 マークIIA 修正された装甲車体を持つ。
 マークIIB 装甲が厚くされた。
 マークIIC フォードのC191QRF 車体を使用し、装甲天井とブレン軽機関銃を装備する砲塔を備えた。
 マークIII マークIICと同様だがわずかに車体が変更された。276輌生産。
 マークIV フォードのC291QR 車体を使用。開放型の車体である。
株式会社三雄工芸（さんゆうこうげい）は、日本の企業。シルバーアクセサリーや高級ジュエリーのメーカーである。この記事は関係者が宣伝広告目的で作成したものであり、中立的な観点で書き直す必要がある。

概要 
キャスト（鋳造）から石留め、研磨、最終仕上げまですべての工程を一貫して行うジュエリーの製造工場。現在では、シルバーアクセサリー、ゴールド・プラチナといった高級ジュエリーはもちろん、ステンレスを使ったアクセサリー、プレス製品、機械加工、ラバーキャスト、樹脂やアクリル素材のアクセサリー等、多種多様な加工法・営業品目でOEMに携わっている。また、自社のオリジナル商品の企画・製造・販売も行っている。

企業概要 
 本社：新潟県見附市今町5丁目2-33
 社長：平沢和雄（創業者）

沿革 
1980年、新潟県長岡市で創業。社員数名でのスタートだった。
 1980年 - 平沢和雄により創業。シルバーアクセサリーのOEM生産を開始。
 1983年 - 新潟県見附市今町5丁目に移転。
 1989年 - 法人化し、株式会社三雄工芸を設立。
 1998年 - 新社屋へ移転。
 2008年 - 国際宝飾展においてオリジナルブランド「BeauBijou」（ボービジュ）を発表。
 2010年 - 国際宝飾展においてオリジナルブランド「LOVE OF DESTINY」（ラブ・オブ・デスティニー）を発表。

主なブランド 
 BeauBijou
 LOVE OF DESTINY
堀金箔粉株式会社（ほりきんはくふん）は、京都府京都市中京区に本社を置く金箔メーカーである。1711年創業の老舗企業。工芸品だけでなく、様々な分野に事業展開している。

事業内容 
各種金属箔粉、オリジナル商品の製造及び販売

沿革 
1711年 - 初代砂子屋伝兵衛により至善堂創業
徳川幕府の下、金座付箔師として金箔を製造
1864年 - 禁門の変にて類焼
1868年 - 新政府より「貨幣局附金箔打座」の鑑礼を受ける。
明治維新以降、販路を全国へ拡大
1950年 - 株式会社へ改組
1955年 - 金閣寺再建に箔を使用
1985年 - 食用金箔「舞妓印」製造
2000年 - 24K「黄金箔」の製造に初めて成功。
2011年 - 創業300周年を迎える老舗。

主な商品 
純金その他の金属箔、粉
食用金箔「舞妓印」
転写箔
箔押し、装飾加工
あぶらとり紙など各種オリジナル小売商品
ノベルティ商品

支店・営業所 
東京オフィス
大阪営業所
丸善CHIホールディングス株式会社（まるぜんシーエイチアイホールディングス）は、丸善株式会社（現・丸善雄松堂株式会社）と株式会社図書館流通センター (TRC) が経営統合して、平成22年2月1日に設立した共同持株会社である。大日本印刷株式会社の連結子会社で、社名の「CHI」は、ローマ字表記「知」を意味する。

沿革 
2008年（平成20年）12月 - 大日本印刷が、連結子会社の丸善と図書館流通センターが株式を移転して共同持株会社を設立し、経営を統合することを発表する。
2010年（平成22年）
1月 - CHIグループの東京証券取引所への上場が承認され、丸善は上場を廃止する。
2月 - 丸善と図書館流通センターが共同持株会社「CHIグループ株式会社」を設立し、両社を傘下とする。
 12月 - インターネット事業の子会社として株式会社honto（現・hontoブックサービス）を設立する。
 2011年（平成23年）
 2月 - ジュンク堂書店、丸善書店、雄松堂書店を子会社化する。丸善から出版事業部を分社して丸善出版株式会社を新設する。
 5月 - 丸善CHIホールディングス株式会社に社名を変更する。
2012年（平成24年）
1月 - ジュンク堂書店を丸善書店の完全子会社とする。
 5月 - 図書館流通センターが運営するネット通販型書籍販売事業「オンライン書店ビーケーワン」を、電子書籍販売サイト「honto」を運営する株式会社トゥ・ディファクトに譲渡する。
 2015年（平成27年）2月 - 丸善書店がジュンク堂書店を吸収合併し、株式会社丸善ジュンク堂書店に社名を変更する。
 2016年（平成28年）2月 - 丸善が雄松堂書店を吸収合併し、丸善雄松堂株式会社となる。
 2022年（令和4年）4月 - 東京証券取引所の市場区分再編により、上場市場区分をスタンダード市場に移行。
 2023年（令和5年）2月 - 専門情報に関する調査・分析等の業務を支援するWebサービスの企画・運営の主体とするため、事業子会社である株式会社hontoブックサービスの定款を変更し、商号を「株式会社丸善リサーチサービス」に変更。

子会社 
 丸善雄松堂株式会社 - 大学等教育研究機関及び公共図書館への学術情報を中心にした書籍販売等並びに建築及び内装設備の設計・施工、図書館運営業務の受託、文化系小売業の店舗設備の設計施工
 第一鋼鉄工業所 - 書店棚、CD・DVD棚等の製造業、倉庫業
 編集工学研究所（51.1％） - 編集システム事業、編集教育事業
 雄松堂ビルディング（97.5％） - 文教市場販売事業に係る不動産の賃貸並びに管理
 カルチャー･ジャパン - 非連結子会社。
 東京ブックランド - 非連結子会社。海外書籍の輸入卸販売
 Maruzen International Co., Ltd. - 非連結子会社
 株式会社エム・シーアイ（97.5%） - 非連結子会社。医療系の学会事務局の業務受託および学会誌の発行
 サイエンティスト社 - 非連結子会社。医学、薬学、統計などの専門書および絵本などの出版事業
 株式会社図書館流通センター（TRC）- 図書館用書籍の販売及びその加工、書誌データの作成・販売、図書館運営業務の受託
 TRC北海道 - 図書館用書籍の販売及びその加工、書誌データの作成・販売
 TRC埼玉 - 図書館用書籍の販売及びその加工、書誌データの作成・販売
 TRC神奈川 - 図書館用書籍の販売及びその加工、書誌データの作成・販売
 TRC川崎 - 図書館用書籍の販売及びその加工、書誌データの作成・販売
 図書館流通センター豊中（98.5％）- 図書館用書籍の販売及びその加工、書誌データの作成・販売
 株式会社図書流通（59.9％）- 書籍の入出荷業務等
 図書館総合研究所 - 図書館向けのコンサルタント業務
 岩崎書店（99.3％）- 児童図書及び図書館向け図書の出版業
 グローバルソリューションサービス（70.3％） - パソコン及びタブレット等通信機器の修理、ネットワーク設定、ヘルプデスク、アプリケーション開発
 明日香 - 総合保育サービス - 保育士派遣、保育園・託児所運営業務請負
 パブリックマネジメント - 地方公共団体向けのコンサルタント業務
 ライブラリー・アカデミー - 図書館の振興・発展に貢献しうる人材の教育・研修
 日本政策総研 - 非連結子会社。コンサルティング事業・シンクタンク事業
 日外アソシエーツ（87.2％） - 非連結子会社。出版事業
 株式会社ポスネット - 非連結子会社。ポスティング事業
 TRC-ADEAC株式会社 - 非連結子会社。デジタルアーカイブシステム「ADEAC」の運用
 TRCファシリティーズ - 非連結子会社。
 株式会社丸善ジュンク堂書店 - 店舗における書籍・文具等の販売及びその他関連事業（「丸善」、「ジュンク堂書店」、「淳久堂書店」の運営）
 淳久堂書店 - 書店の経営
 台灣淳久堂股份有限公司 - 店舗における書籍・文具等の販売
 函館加藤栄好堂（旧・リブレリーフィール） - 非連結子会社。
 丸善出版株式会社 - 学術専門書を中心とする出版業、電子書籍・映像商品の制作及び販売
 丸善プラネット - 出版に係る企画、編集、製作等の請負
 丸善リサーチサービス（旧・hontoブックサービス） - 通信ネットワークを利用した情報提供サービス業他。
マーシア・ルーカス（Marcia Lucas、1945年 -）またはマーシア・グリフィン（Marcia Griffin）は、アメリカ合衆国の編集技師。

来歴 
南カリフォルニア大学時代に出会ったジョージ・ルーカスと1969年に結婚。

1971年に『アメリカン・グラフィティ』でヴァーナ・フィールズと共にアカデミー編集賞にノミネートされる。その後『タクシードライバー』、『アリスの恋』と、マーティン・スコセッシ監督作品の編集を手掛ける。

1977年には『スター・ウォーズ エピソード4/新たなる希望』の編集によりアカデミー編集賞を受賞。

1981年に娘のアマンダを養子に迎えるも、1983年に離婚。
モハマッド・ヤーシン・サデキ（1946年 -）は、アフガニスタンの政治家、軍人（政治将校）。中将。

経歴
カーブル周辺のカマリ村に生まれる。タジク人。バブラク・カールマルの母方の親戚。1966年からアフガニスタン人民民主党、パルチャム派。1973年、化学技術者専攻で、モスクワ化学技術大学を卒業。

1972年～1977年 - 窒素肥料工場とマザーリシャリーフ市の発電所の技師、班長、主任技師、工場長
1974年 - 将校として軍に勤務
1977年～1978年 - カーブル自動機械専門学校の講師

1978春の四月革命後、再び窒素肥料工場と発電所の所長。間もなく、工場内での「パルチャム派の陰謀」と関連して、所長から降格され、その後解雇された。この事件は、ハルク派のヌール・ムハンマド・タラキーとハフィーズッラー・アミーンにより、パルチャム派弾圧の口実として利用された。解雇後、サデキは、地下に潜伏し、武装組織を創設し、土地改革に反対するよう農民を恫喝した。

ソビエト軍のアフガン侵攻とカールマル政権樹立後の1980年、アフガニスタン人民民主党バルフ州委員会書記となる。

1981年～1982年 - 北東地帯全権代表代行を兼任
1982年4月 - 閣僚会議附属地方権力機関局長
1982年9月 - 軍政治総局長。同年末にアフガニスタン人民民主党中央委員会委員
1982年12月12日 - 党中央委員会書記
1986年1月16日 - 革命閣議議員
1986年5月 - ムハンマド・ナジーブッラーの書記長選出後、政治総局において、反対者と支持者のリストを作成した。
1986年7月10日 - 党と軍の全職務を解任
1987年 - 鉱業・産業次官兼窒素肥料工場長
1988年 - ナジーブッラーの命令により逮捕され、6ヶ月間、独房に収監された。
1989年 - 建設第一次官

1992年、家族を連れてモスクワに移住。難民の資格を得て、モスクワ化学技術大学の寮に在住。1990年代末～2000年代初め、大学院を卒業し、2001年、化学技術科学準博士の学位を取得した。
ペンタクロロフェノール（略称PCP）は、化学式C6HCl5Oで表される有機塩素化合物。

ベンゼン様の臭気を有する白色結晶で、有機溶媒に可溶。水にはほとんど解けないが、ナトリウムなどの塩にすれば溶ける。

用途 
日本では当初、日本住血吸虫を媒介するミヤイリガイの駆除剤として用いられ、その際に2,4-Dでは枯れないノビエなどの除草効果が山梨県農業試験場の由井重文らにより1954年に報告された。そして殺菌剤としてナトリウム塩が1955年9月22日に、除草剤としてナトリウム塩が1956年12月26日に農薬登録を受け、水田用の除草剤として広く用いられた。その後魚毒性などが問題化し、殺菌剤としてはバリウム塩が1975年3月8日、ナトリウム塩が1989年11月10日、銅塩が1990年6月26日に失効。除草剤としてもヒドラジン塩が1969年6月20日、カルシウム塩が1975年11月20日、ナトリウム塩が1990年2月19日に失効している。

農業用途のほか木材の防腐やシロアリ駆除、水虫薬にも使用された。アメリカでは獣皮の防腐処理に使用されたが、PCP処理した獣皮から採取した脂肪を与えられたブロイラー数百万羽が水腫で死ぬ事件が1957年に起きている。

安全性 
日本の毒物及び劇物取締法では1%以下の製剤を除き劇物に分類されている。また、労働安全衛生法の第2類特定化学物質に指定されている。

半数致死量（LD50）はラットへの経口投与で110mg/kg、ラットへの経皮投与で96mg/kg。最小致死量（LDL0）はヒトへの経口投与で401mg/kg。国際がん研究機関（IARC）は発癌性についてグループ2B（人に対し発癌性があるかもしれない）としている。ゼブラフィッシュに対する半数致死濃度（LC50）は15~30μg/L/36Hと、強い魚毒性を持つが、生物濃縮の影響は大きくないと見られている。PCPを製造していた石原産業・日産化学工業・保土谷化学工業・三井東圧を初め、農家や家具工場などで皮膚障害や肝障害などの職業病が発生し、7人が死亡、90人に中毒症状が起きている。福岡県久留米市の製剤工場では周辺住民に健康被害が発生し、1973年に訴訟が行われた。

不燃性だが200℃以上で分解し、ダイオキシン類を含む有毒ガスを生じる。
エンドリンは、化学式C12H8Cl6Oで表される有機塩素化合物。ディルドリンとは立体異性体の関係にある。

用途 
日本では1954年6月3日に殺虫剤として、1963年1月23日に殺鼠剤として農薬登録を受けた。野菜のアオムシやアブラムシ、カメムシ、果樹のハマキムシの駆除に使われたが、その後1971年に作物残留性農薬および水質汚濁性農薬に指定され、柑橘類の幼木以外への使用が禁止され、1973年6月22日に殺鼠剤として登録失効。1975年12月18日には殺虫剤としても登録が失効した。1981年には化審法により特定化学物質に指定され、全ての用途での製造・販売および使用が禁止された。日本以外では大半がワタに用いられた他、テンサイやタバコ、穀類の栽培にも使われた。環境に対する影響が大きいため、多くの国で使用が禁止されている。

合成 
ヘキサクロロシクロペンタジエンから多段階の経路で合成される。

安全性 
日本の毒物及び劇物取締法では毒物に分類されている。半数致死量（LD50）はラットへの経口投与で6.54mg/kg、ラットへの経皮投与で8.07mg/kg以上。摂取した場合には中枢神経に影響し、眩暈や脱力感、嘔吐、痙攣などの症状が生じる。皮膚からも吸収される。
不燃性だが、245℃以上で分解し、塩化水素やホスゲンを生じる。

1970年9月10日、京浜地区へ出荷されたキュウリから許容基準値を上回るエンドリンが検出されて問題視された。

環境への影響 
残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約により、残留性有機汚染物質に指定されている。ピンクシュリンプに対する96時間半数致死濃度（LC50）は0.000037mg/Lと水生生物に対し非常に強い毒性があり、脂溶性のため魚介類などで生物濃縮が起こる。

化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律 (化審法) 昭和四十八年 法律百十七号 第二条 2により第一種特定化学物質として指定されている
有限会社キュー・ゲームスは、日本に所在するコンピュータゲーム制作会社。

概要 
元アルゴノートゲームス社員であり、『スターフォックス』および『スターフォックス2』、『X』、『ピポサル2001』などのプログラマだったディラン・カスバートらによって設立。

ディランは、アルゴノートと任天堂との契約により、17歳から任天堂で働くことになった。その経緯から、キュー・ゲームスは任天堂およびソニー・インタラクティブエンタテインメントのゲームやシステム開発（PlayStation 3の起動画面のグラフィック等）に携わっている。

開発作品

任天堂 
 bit Generations DIGIDRIVE（ゲームボーイアドバンス）
  Art Style DIGIDRIVE（ニンテンドーDSiウェア）
 スターフォックス コマンド（ニンテンドーDS）
 リフレクトミサイル（ニンテンドーDSiウェア）
 スターシップディフェンダー（ニンテンドーDSiウェア）
 X-RETURNS（ニンテンドーDSiウェア）
 スターフォックス64 3D（ニンテンドー3DS）

ソニー・インタラクティブエンタテインメント 
 PixelJunkシリーズ（PlayStation 3・PlayStation Portable・PlayStation 4・PlayStation Vita・Microsoft Windows）
 The Tomorrow Children（PlayStation 4）
Pixelmator（ピクセルメーター）は、macOS向けに英国Pixelmator Team Ltd.が開発を行っているペイントソフトである。2007年にMac OS X v10.4専用アプリケーションとして登場。

概要・特徴 
macOSのCore Imageをフルに活用し、GPUのプログラマブルシェーダを使って画像のフィルタ処理を行うのが最大の特徴。大容量のVRAMを搭載したMacでは非常に高速に動作する。

他にOpenGL、OpenCL、ImageMagick、Cairo、Sparkleといったオープンソースのテクノロジーをベースにしている。

半透明のウィンドウとパレットのデザインをベースにした独特のユーザーインターフェースをそなえ、100種類以上のファイルフォーマットに対応。各種のブラシ、130種類以上のフィルタ処理、イメージのスライス、文字入力とラスタライズ、レイヤーなどの機能を持ち、ペンタブレットの筆圧検知にも対応している。Adobe Photoshop Elementsに相当する価格帯であるが、クリッピングマスクやレイヤーマスクなど上位版のPhotoshopに相当する機能もある。ColorSyncには対応しているもののCMYKは未サポートで、Webへの画像出力に向いている。

様々な面でmacOSに特化した仕様となっており、iSightやイメージキャプチャからの画像取り込み、スライドショー、iPhotoとの連携、「iCloud」を使った各種ブラシ・スウォッチ、設定などのバックアップと同期機能を搭載。バージョン1.6でSnow Leopardの64ビットにフル対応した。

2011年10月リリースの2.0では大幅に機能が増強され、ドロー、シェイプ、修復、コンテンツに応じた塗り、スマッジ、覆い焼き、拡大鏡ツールを使ったピクセル単位の編集、Content-Aware Fillなどの機能が搭載された。Mac OS X v10.5に搭載されたAutomatorによる作業の自動化、Mac OS X v10.7に搭載されたオートセーブなど、最新のMacの機能を積極的に搭載しており、古いOSのサポートは比較的早い時期に打ち切られる傾向にある。Windowsなど、他のプラットフォームへの移植予定はない。

英語、日本語など6ヶ国語に対応。Mac App Storeにてオンライン販売されている。

後継版としてPixelmator Proがリリースされたこともあって、3.9より名称がPixelmator Classicへ変更された。