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タペストリー （Tapestry, Inc.、2017年10月31日以前の社名コーチ、Coach, Inc.) は1941年にニューヨーク・マンハッタンで創業の皮革工房を起源とするアメリカ合衆国のファッション企業である。「コーチ」「ケイト・スペード」「スチュアート・ワイツマン」などの高級ファッションブランドを展開する。

コーチの頭文字であるCのシグネチャー柄のハンドバッグや財布、パスケースなどが代表的な商品で、柄の種類やレディース・メンズの各ラインによりシグネチャー、オプアートなど豊富なバリエーションを展開している。
日本では、20代～30歳前後の女性の購入単価や購入頻度の高さが特徴である。

フラグシップブランドの「コーチ」は「乗り物」を意味しており、馬車の代名詞であったハンガリーのコーチ (Kocs) という都市名からきている。

概要 
高級ブランドを取り扱う企業。売上上昇率、利益率などが高く、企業評価が高い。また、高級品を出す一方で、アウトレット店などの経営によって中低所得層にも商品を販売しており、「全ての層を相手に商売をできる」という評価がある。アウトレット店の増加により、正規店の売上減少やブランドイメージ低下の可能性はあるものの、2007年からサブプライムローン問題を機に米国景気が伸び悩む中でも、強気の出店姿勢を崩していない。

略歴 
1941年の創業当初は皮革工房であり、1961年にマイルズ・カーン夫妻が買収した。野球グラブの革を使用した鞄などをアメリカ国内で生産する比較的小規模な企業で、メインターゲットは比較的高齢の男性であった。しかし、1962年に映画「ローラ」「王様と私」など映画作品60本の衣装を手掛けたボニー・カシンをデザイナーとして契約し、女性向け牛革バッグなどを製作を開始した。COACHのアイコニックな真鍮製のターンロックの留め具は彼女の考案である。1985年にサラ・リー社に買収され、2000年10月に株式公開を行いニューヨーク証券取引所に上場。買収後はバッグと財布などの皮革製品メーカーから、世界的な総合ファッション企業への発展へと急速に路線変更を行った。

路線転換 
生産をドミニカ共和国や中国などへの外注に切り替えたほか、1996年にはリード・クラッコフをクリエイティブ・ディレクターに迎え、2001年には日本市場を中心に人気のあるキャンバス地のシグニチャー・ラインを発表し、その後のコーチの流れを決定づけた。バブル期の1988年、日本にも初出店し、2001年には住友商事と合弁で日本法人「コーチ・ジャパン」を設立した。2005年には、米コーチ社がコーチ・ジャパンの株を買い戻し、現在ではコーチ・ジャパン（現タペストリー・ジャパン合同会社）はタペストリー社の100%子会社である。
2013年には、LVMH傘下のロエベのクリエイティブ・ディレクターを経験し、各種デザイナー関連の賞を受賞しているスチュアート・ヴィヴァースをエグゼクティブ・クリエイティブ・ディレクターに迎え、モダンかつモードに進化を続けている。

日本企業とのコラボ 
 トヨタ自動車 1999年から2001年にかけてレクサスブランドで、コーチの皮革を内装に利用した乗用車が限定販売された。ブランドアイテムを内外装に使用する、いわゆるラグジュアリー・カーと呼ばれる市場を狙ったものである。米国のレクサスブランドと製造ラインが共通であったウィンダムにも同仕様のコーチ・エディションが存在する。なお同じくトヨタのアバロンにもコーチ・エディションは存在する。

 ナムコ 2019年、アーケードゲームパックマン（1980年）の意匠を用いた製品を発売。
独立行政法人自動車技術総合機構（どくりつぎょうせいほうじんじどうしゃぎじゅつそうごうきこう）は、国土交通省所管の独立行政法人。略称は自動車機構。

拠点 
本部: 東京都新宿区四谷本塩町4番41号住友生命四谷ビル4階
研修センター: 東京都八王子市滝山町一丁目222番地3
交通安全環境研究所: 東京都調布市深大寺東町七丁目42番27号
検査事務所: 全国の運輸支局・自動車検査登録事務所所在地に9検査部84事務所

業務 
自動車検査登録制度のうち、
登録の申請事項に虚偽がないかどうかなどの確認調査（道路運送車両法第24条の2）
道路運送車両の保安基準（昭和26年運輸省令第67号）への適合性の審査（道路運送車両法第74条の2）
自動車形式指定制度のうち、保安基準への適合性の審査（道路運送車両法第75条の5）
リコール制度のうち、
保安基準不適合の原因が設計・製作過程にあるかの技術的検証（道路運送車両法第63条の2）
改善措置の内容が適切であるかの技術的検証（道路運送車両法第63条の3）
陸上運送および航空運送に関する安全確保、環境保全、燃料資源の有効利用についての試験、調査、研究、開発とその成果普及

沿革 
1990年代末に行政改革の一環として、従来運輸省が手がけていた自動車検査のうち、検査場での検査を独立行政法人化する方針が出された。これに基づき、2002年7月1日、自動車検査や立入検査での保安基準適合性審査を担う独立行政法人として、自動車検査独立行政法人が発足した。

 2002年7月1日 - 自動車検査独立行政法人（通称：自動車検査法人）の発足。
 2007年4月1日 - 職員が公務員型から非公務員型に移行（非公務員化）。
 2008年1月4日 - 自動車審査証紙による手数料直接納付を開始。
 2008年9月 - 1回の申請における検査コースへの入場回数制限を開始。
 2016年4月1日 - 交通安全環境研究所と統合し独立行政法人自動車技術総合機構となる。

歴代理事長
交通安全環境研究所（こうつうあんぜんかんきょうけんきゅうじょ）とは、国土交通省所管の独立行政法人自動車技術総合機構の内部機関。

概要 
所在：東京都調布市深大寺東町7-42-27
 自動車試験場 ：埼玉県熊谷市御稜威ヶ原1-1
 自動車試験場第二地区 ：埼玉県熊谷市上之2959-22

構成 
5部1室から構成されている。

自動車認証審査部
自動車型式指定制度に基づき、自動車等の安全・環境基準への適合性について、公正・中立な立場で技術的な審査を行う我が国で唯一の認証審査機関。
自動車認証審査の確実な実施を通じ、基準不適合車の生産・流通を未然に防止し、自動車に係る国民の安全・安心の確保及び環境の保全に貢献。
リコール技術検証部
自動車ユーザーの一層の安全と安心につなげるため、自動車の不具合の原因が設計又は製作過程にあるかの技術的な検証を通じ、リコールの実施に貢献。
また、高度化・複雑化する自動車の新技術や不具合に対応するため、外部機関との連携等を実施。

環境研究部
各種の環境課題の解決、高度化･複雑化する環境規制･環境技術への対応等の観点から、基準策定・試験方法の改善等のための研究を実施し、公害の防止に貢献。
交通分野における地球温暖化の防止・環境負荷の低減・省エネルギーの推進・エネルギー源の多様化等に関する課題分析と施策提言を行う観点から、燃費基準の高度化・有害物質排出・騒音の評価方法の高度化等、環境にやさしい交通行動や環境負荷の低減に資する研究を実施。
自動車安全研究部
自動運転システム等の高度化・複雑化する新技術に対応した安全基準・技術評価手法の開発、運転者や歩行者の視点に立った自動車の安全についての研究等を通じ、自動車交通の安全リスク低減による安全・安心社会の実現に貢献。
交通事故死傷者数の削減を行う観点から、被害軽減のための衝突安全や事故を未然に防ぐ予防安全等のテーマについて、各種の調査・研究の実施。また、点検・整備・検査時審査等に関して、新技術に対応した手法の改善等も提案。
国際調和推進統括
国際連合欧州経済委員会自動車基準調和世界フォーラム（UN-ECE/WP.29）で進められている自動車技術基準の国際統一に関する取組みには、日本も参加している。交通安全環境研究所は国の活動を支援する立場から、WP.29の下に組織されている様々な会議に参加するとともに、研究成果や認証審査の知見を活用し、我が国の先駆的な自動車技術に基づく基準・試験方法等について積極的に提案を行い、自動車技術基準の国際統一化に貢献している。
鉄道認証室
2012年に我が国初の鉄道分野における認証機関として国際規格（ISO/IEC 17065)に適合した認証機関として認定を取得し、2023年現在、IEC 62278 (RAMS)、IEC 62425(セーフティーケース)、IEC 62279（ソフトウェア安全）、IEC 62280（通信）を認定範囲の規格として認証業務を実施。 国際規格（ISO/IEC 17065）に基づく認証活動を通じ、鉄道製品・技術の国際展開に貢献。
交通システム研究部
鉄道、LRT（低床式次世代路面電車）等の交通システムに係る安全・安心及び安定輸送の確保に貢献するため、事故の原因究明、省コストで安全性の高い事故防止策の検討、新たなシステム・車両の技術評価等に取り組むとともに、公共交通の利用促進等を通じ、環境問題の改善に貢献。
加えて、地域交通の持続可能な維持・活性化、高齢者や交通弱者の移動の安全・安心の確保、自動車と鉄道等の技術連携など、陸上交通の総合的な安全・環境に係る課題についても実施。

沿革 
1950年（昭和25年）4月1日 - 運輸省に運輸技術研究所を設立。
1963年（昭和38年）4月1日 - 船舶技術研究所に改称。
1970年（昭和45年）7月1日 - 交通安全公害研究所として独立。
2001年（平成13年）1月6日 - 国土交通省に移管。
2001年（平成13年）4月1日 - 独立行政法人化により独立行政法人交通安全環境研究所が発足。
2016年（平成28年）4月1日 - 自動車検査独立行政法人と統合し、独立行政法人自動車技術総合機構の内部研究所となる。
光山社（こうざんしゃ）は、群馬県に本拠を置く企業グループ。後に衆議院議員となった小渕光平が群馬県吾妻郡中之条町に興した小渕製糸所が源流である。昭和恐慌後の混乱に乗じて時流にのり、大規模企業として成長した。製糸業の枠からはみ出し、多角的な経営を行い、時代の寵児としてもてはやされた。小渕光平が衆議院議員在職中の1958年に死去した後は、長男の小渕庚午が二代目小渕光平を襲名し総帥となった。現在の主力は日本電気の下請けとして精密機械工業を担う光山電気と、メリヤス事業。秋田県・フィリピンなどに工場を持つ。

沿革 
1923年　初代小渕光平が小渕製糸所を設立
1959年　二代目小渕光平が2代目社長に就任 
1961年　光山社グループを立ち上げる 
1964年　光山電化工業・光山運輸工業を設立 
1978年　NEC量販商品の販売を開始 
1993年　光山フィリピンを設立 
1998年　光山ソフトウェアーを設立

構成企業・過去に構成していた企業 
光山電気
光山倉庫
光山石材
光山電化工業
光山興業
光山商事
光山木材
光山自動車工業
吾妻観光自動車
吾妻貨物自動車
北毛自動車運送社
ホテル光山荘
光山フィリピン
光山ソフトウェア
光山カビデ
赤城通信工業
株式会社日立プラントテクノロジー（ひたちプラントテクノロジー）は、かつて存在した日立グループの企業。社会・産業インフラ機械、メカトロニクス機械、エネルギーシステム、産業プラントシステム、空調システムなどを手掛けていた。

2013年4月1日、親会社の日立製作所に吸収合併された。

沿革 
 1929年 - 株式会社共成組を設立。
 1935年 - 日立製作所の子会社となる。
 1940年 - 日立工事株式会社に社名変更。
 1968年 - 日立プラント建設株式会社に社名変更。
 1970年4月1日 - 東京証券取引所、大阪証券取引所各2部に上場。
 1971年 - 東京証券取引所、大阪証券取引所各1部へ指定替え。
 2006年4月1日 - 日立プラント建設・日立機電工業・日立インダストリイズおよび日立製作所の電機グループの一部を統合し、株式会社日立プラントテクノロジーに社名変更。
 2010年4月1日 - 日立製作所の完全子会社となる。
 2013年
 2月1日 - 完全親会社である日立製作所が、同年4月1日付で当社を吸収合併すると発表。
 4月1日 - 日立製作所に吸収合併され、解散。
主水正正清（もんどのしょうまさきよ、寛文10年（1670年） - 享保15年6月6日（1730年7月20日））は、江戸時代の薩摩国の刀工。俗名は宮原清右衛門、覚太夫。新刀最上作にして大業物。

丸田正房の門人で、はじめ銘を「吉景」「清盈」と切っていたという。享保6年（1721年）1月、八代将軍徳川吉宗の命により江戸浜御殿において作刀、その出来の良さを認められ葵一葉紋を茎に切ることを許されるとともに、将軍家の斡旋により7月13日に主水正を受領した。

作柄としては地鉄は板目肌が良くつんだものや大板目に地景の入るものがあり、刃文は荒い沸のついた互の目乱れのたれ乱れなどを焼き、「芋の蔓」という長い金筋が混じるものが多い。弟子に正近・正盛などがおり、正清の代銘を切っている。
ビッグサム （BigThumb）は、日産ディーゼル工業（現・UDトラックス）がかつて生産していた大型トラックである。なお、同車は韓国のルノーサムスンでも同じ名称で生産されていた。

概要 
1990年にレゾナの後継として発売された。マイナーチェンジを繰り返して長期生産され、2004年に後継車のクオンが登場するも、2005年まで生産された。

車名は直訳すれば「大きな親指」だが、転じて「偉大な父」「頼れる父」という意味を持っている。

歴史 

 1989年12月 発表（発売は1990年1月から）。U-C＃、W-C#系。90～92年式はフロントグリルにシャーシ記号と馬力が表示されているのが特徴。（例：CK340など）キャッチコピーは「固いのに柔らかい。柔らかいのに固い」。90年代中盤から2010年頃までよく見られた、セミトラクタのエアタンクを横置き3連にした配置はビッグサムが最初であった。4軸低床車はレゾナのLG型から、CG型へと変わった。この時はまだ、第1軸が大きいタイヤで第2軸〜第4軸が4t車流用の小径タイヤというスタイルであった。
 1991年 2月 電子制御自動変速機「E-MATIC」搭載車を設定。
 1991年10月 第29回東京モーターショーにビッグサムアーバンダンプを参考出品。
 1992年12月 マイナーチェンジ。内装およびラジエータグリルの造形を変更。RG8、RF8TA型エンジンを追加。ABSとASRをオプション設定。
 1994年12月 車両総重量22t・25t車を発売（翌年に実施したマイナーチェンジモデルにおいて）
 1995年2月 マイナーチェンジで中期型へ移行。ここからKC-C＃系。ヘッドライト形状とフロントリッド、フロントグリルを変更、楕円UDマークが装着される。フロントウインカーはクリアレンズで、電球にオレンジ色のレンズが付くスタイルに。また、初期型まではフロントウインドシールドの中央部分に「NISSAN DIESEL」の白字のロゴが大きく表示されていたが、マイナーチェンジで右寄りの端に小さく表示されるようになった。平成6年排出ガス規制適合、「E-MATIC」を進化させたフルAT「ESCOT-AT」、およびセミAT「ESCOT-II」が設定された。IIは変速時のクラッチ操作を不要とした（クラッチフリー）タイプである。V型タイプが310馬力のRF8、350馬力のRG8、新たに400馬力のRH8、V10タイプのRH10に変更。キャッチコピーは「ダイエット・ビッグ」。
 1996年 低床4軸車 (CG) に車両総重量22t・25t車を追加。
 1997年12月 マイナーチェンジ。シャシー構造を軽量化し、ディスチャージヘッドランプと運転席エアバッグを標準装備、低床4軸車（CG）は車両総重量25t車のタイヤサイズを総軸同径化。第1軸の位置は変更なしで、従来の位置のまま総輪同径化された。これにより1台あたりのスペアタイヤを2個から1個に減らしている。ESCOTを自動変速可能とした（発進時のクラッチ操作は必要）機械式AT「ESCOT-III」に変更。低床3軸車の構造を大幅に変更。ヘッドライトのディスチャージ化によってフォグランプがバンパーの穴へ移動した。
 1998年11月 新開発ユニットインジェクタ装備のGE13型直6ターボインタークーラーエンジン搭載車発売。
 2000年2月 マイナーチェンジで後期型へ移行。KL-C＃系。フロントリッド、フロントバンパー変更。フロントウインカーがオレンジの有色レンズに戻る（前期型と形状は異なる）。「NISSAN DIESEL」のロゴがフロントのウインドシールドからフロントリッドのグリル内右側に移動。平成11年排出ガス規制適合。エンジンは、V8がRG8(320ps)、RH8(360、400、430)に変更、直6はPF6型、NF6型を廃止、MD92型を追加し、GE13型とMD92型の2機種にした。また、低床4軸車（CG）のフロントアクスル（第1軸）の位置を前進し、他の前輪1軸車と同じ位置になった。この時点で、フロントアクスルが後退した位置に存在しているのは6×2FのCV系のみとなる。
 2002年6月 CNG車追加。
 2003年4月 マイナーチェンジ。速度表示灯廃止とCI変更（UDマークデザイン変更）、平成13年騒音規制適合、ESCOTを発進時クラッチ操作不要化とした「ESCOT-AT IV 」に変更。日野自動車に除雪車のOEM供給開始。キャブ左後方にあるシュノーケルが後にデビューするクオンと共通になった。クオンのキャブバックパネルはビッグサム用を流用しているため、シュノーケルの外形はビッグサムと同じである。フェンダーの銀色のカバーが廃止される。
 2004年11月 後継車のクオン登場。発売後約3ヶ月間はクオンとの併売であった。
 2005年 日本向けの製造終了。オーストラリア、台湾、中国向けには以降も製造が続けられる。
 2014年3月 海外向けの製造も終了。最後のビッグサムはボリビア向けであった。

トランスミッション 
 ESCOT-III
 ESCOT-AT IV
 ESCOT-II

ラインナップ 
 CK (4x2)
 CD (6X2R)
 CV（6X2F）
 CW (6X4)ダンプ車では、通常よりも第1軸が前進された仕様が多く存在する。
 CW-Z（低床6X4）前1軸で唯一フロントアクスルが後退しているタイプ。前期タイプのCGから第2軸を省いた構造になっている。
 CW-X（改良型低床6X4）マイナーチェンジでフロントアクスルが前進され、他の前1軸車と同じ位置になっている。
 CG（低床8X4）3種類のバリエーションがあり、第1軸のタイヤが大きい異径タイプ、総輪同径かつFアクスルが後退しているタイプ、総輪同径かつFアクスルが他車同様に前進されたタイプが存在する。いずれもマイナーチェンジによって生まれた違いである。
 CF（4X4総輪駆動）
 CZ（6X6総輪駆動）
 CB（8×8総輪駆動）
 CK-T（4X2セミトラクタ）
 CW-T（6X4セミトラクタ）
 WD （6X4構内専用車）

搭載エンジン 
これらはあらかじめそれぞれのエンジンに特定の番号が付けられており、そのエンジンを搭載する車には区分の数字が型式に入る。
たとえば、KC‐CK551BHTの場合、「55」はRH8搭載車となる。これにより、型式から搭載エンジンを特定することができる。
以下はそれを表にまとめたもの。
トレーサー（tracer）とは、液体など流体の流れ、あるいは特定の物質（代謝などで化学変化する場合を含む）を追跡するために使われる、微量添加物質や性質である。追跡子(ついせきし)ともいう。

概要 
トレーサーとは具体的に、（大量の）塩、インクなどの色素や薬品、放射性同位体、煙などの微粒子などを示す。これらを実験対象物に添加し、あらかじめ想定しておいた範囲内で化学的検出手法、紫外線、ガンマ線カメラ等を用いて添加物を検出し、伝播の状態や範囲を追跡調査する。

また、物質以外に、温度など一定時間保たれる性質も、条件は限られるがトレーサーとして使用できる。物質のトレーサーも、「濃度」という性質と考えることもできる。

利用 
 生体内での薬品、化学成分の伝播状況
 水源（井戸水）や地すべり地における地下水の移動状況
 空気に関し、飛行機や自動車の形状の評価、ファンや換気装置・空気調和装置などにおける風の流れの最適化。

注意点 
人体や地下水等で放射性同位体や大量の塩を使う際には、人体や環境に影響のでない規模で慎重に行う必要がある。

類似の技術 
同位体ラベリングは、同位体トレーサーのように同位体を使うが、流体に混入させるのではなく、分子の中で置き換えるという違いがある。
小野谷信号場（おのたにしんごうじょう）は、滋賀県甲賀市にかつて存在した信楽高原鐵道信楽線の信号場である。

1991年12月8日以降はまったく使用されなかった（後述）。その後、2018年度（平成30年度）に廃止手続きが行われ、2021年度までに信号設備や脇線線路など設備の撤去が完了している。

概要 
国鉄信楽線は特定地方交通線に指定され、1987年に第三セクター鉄道の信楽高原鐵道に転換されたが、1991年に滋賀県甲賀郡信楽町（現・甲賀市）で「世界陶芸祭セラミックワールドしがらき'91」が開催されるにあたり、それまで全線一閉塞で途中駅に列車交換設備のなかった同線の輸送力増強のために設置されたのがこの小野谷信号場である。

この信号所の設置で信楽高原鐵道は下請けの信号工事会社に信号システムの設計も依頼していたが、貴生川駅が西日本旅客鉄道（JR西日本）の管轄であったことから貴生川駅の設備改修は受託工事とはいえJR西日本の子会社が行った。この信号所の設置は世界陶芸祭の実行委員から鉄道輸送の要請を受けてのものであり、事業費約2億円は滋賀県と信楽町とが信楽高原鐵道に追加出資することで賄われた。直通列車乗り入れのためJR西日本も積極的に関与しており、完成後に実施された直通運転では、車両とともに乗務員も貸し出されていた。また、滋賀県と信楽町は「世界陶芸祭」を毎年開催していくことで、世界へ発信するだけでなく、鉄道による観光輸送につなげたい思惑もあった。

同年3月16日、従来の本線に側線を貼り付ける形で当信号場が完成し供用が開始された。線形からすれば一線スルーの構造であったが、それぞれが上下列車の主本線とされた単純な列車交換用のものだった。なお安全側線はどちらにも設置されなかった。

だが、工事認可後にJR西日本と信楽高原鐵道がそれぞれバラバラに、無認可でこの信号の制御論理を改造し、報告しなかったことや、待機しているべき対向列車が不在にもかかわらず青信号でJR西日本の運転士が列車を進めたこと、信楽高原鐵道が赤信号にもかかわらず列車を強引に出発させたことが原因で、同年5月14日にJR西日本から乗り入れる臨時快速列車「世界陶芸祭号」と信楽高原鐵道の普通列車とがこの信号場の信楽寄りで正面衝突する大事故（信楽高原鐵道列車衝突事故）を起こし、42名の死者と614名の負傷者を出した。

事故後、信楽線は約7か月間運休し、その間滋賀県警察による信号場の走行試験を含む作動調査などが行われた。その後1991年12月8日に運転を再開したが、このとき閉塞方式をスタフ閉塞に変更したため、当信号場の使用は停止された。その際、証拠保全のため信号機には無効を示す白いバツ印を付けられ、一連の裁判の終結後にバツ印は取り外された。信号場は使用されなくなったが、鉄道施設は一度廃止すると再認可が難しいため設備はほぼ事故当時のまま残された。そのため信号機は横向きにされただけで分岐器を始めとする線路や信号機など設備は残された。しかし、利用計画はなく維持管理費も要することから、信楽高原鉄道と甲賀市は廃止手続きに入ることで合意し、2018年11月に国土交通省から廃止の認可が下りた。

2020年までに分岐器は取り外され、上り線の線路も撤去された。さらに2021年度中に信号設備や脇線線路など設備の撤去が完了した。

撤去した設備の跡地には、2022年2月に桜の木、8本が植樹されている。

隣の駅 
 信楽高原鐵道
 信楽線
 貴生川駅 - 小野谷信号場 - 紫香楽宮跡駅
シャープNECディスプレイソリューションズ株式会社は、東京都港区に本社を置き、ディスプレイ・プロジェクターなどの映像表示装置および映像表示ソリューションの開発、製造、販売を行う企業。

概要 
2000年1月18日に日本電気と三菱電機のディスプレイ部門の合弁により「NEC三菱電機ビジュアルシステムズ」として設立。設立当初の従業員700名は日本電気ホームエレクトロニクスと三菱電機の双方から出向していた。しかし2005年3月31日をもって三菱電機との合弁解消が発表され、翌日4月1日付で「NECディスプレイソリューションズ株式会社」へ社名変更した。

2007年1月26日、同年4月1日付でのNECグループのプロジェクター製造会社であるNECビューテクノロジー（略称：NVT）との合併が発表された。登記上はNVTにNDSが吸収される形での合併であり、旧NDSは解散となるが、合併と同時にNVTが以前と同じ「NECディスプレイソリューションズ株式会社」（2代目）に社名を変更したため、社名が残ることとなった。

2020年3月25日、同年7月1日付で日本電気が保有している株式の内66%がシャープへ譲渡され、同社の子会社となること、及びそれ以降もNECブランドで販売を継続する予定であることが発表された。株式譲渡が完了した同年11月1日付で、社名を「シャープNECディスプレイソリューションズ株式会社」に変更した。

沿革 
 2000年（平成12年）1月18日 - NEC三菱電機ビジュアルシステムズ株式会社（NMV）設立。
 2005年（平成17年）
 3月31日 - 三菱電機との合弁を解消。
 4月1日 - NECの完全子会社となり、NECディスプレイソリューションズ株式会社（初代）に社名変更。
 2007年（平成19年）4月1日 - NECビューテクノロジー株式会社（NVT）が初代NDSを吸収合併し、NECディスプレイソリューションズ株式会社（2代目）となる。
 2020年（令和2年）11月1日 - NECが保有している株式の内66%がシャープへ譲渡され、シャープNECディスプレイソリューションズ株式会社（SNDS）に社名変更。

事業所 
 本社：東京都港区三田1-4-28 三田国際ビル
 湘南テクニカルセンター：神奈川県足柄上郡大井町西大井686-1
スピード測定器（スピードそくていき）は、運動する物体の速度の特定方向成分を測定する測定機器である。一般には、ディケイター・エレクトロニクスの商標であるスピードガンの名称で知られる。

原理と構造 
測定する物体に向けて電波を照射し、物体による反射波を測定する。物体が運動している時はドップラー効果によって反射波の周波数が変化するため、これと発射波の周波数を比較することにより、運動の速さを算出する。電波を利用して測定するため、対象物の運動が光速を超えない限り、理論的には計測が可能である。

自動車の速度違反取締り 
制限速度を超過して走行している自動車を検出するために用いられる。

電波法令上は無線標定陸上局または無線標定移動局であり、警察用であるので、操作またはその監督に第二級陸上特殊無線技士以上の無線従事者を要する。

速度違反自動取締装置と呼ばれる自動で速度違反車の証拠写真を撮影するスピード測定器は、一般にはボーイングの商標であるオービスの名称で知られる。また、ヨーロッパでは従来の定点速度を計測するシステムではなく、2地点間の平均走行速度で取り締まる平均速度取締装置が2000年前後から導入されるようになった。

野球の球速測定

概要 
野球において、投手が投げるボールの速さを測定するために用いられ、専らスピードガンと呼ばれる。但し英語ではレーダーガン(Radar gun)という。
空中線電力0.1W以下の適合表示無線設備（技適マークのあるもの）を用いた無線標定陸上局または無線標定移動局であれば、操作に無線従事者は不要で誰でも使用できる。

日本での導入経緯 
スピードガンが日本に初めて伝わったのは、1976年（昭和51年）秋のこと。翌年より木庭教がスカウト活動で用いるようになり、1979年（昭和54年）には全球団に広まった。

テレビの野球中継でスピードガンによる球速表示を初めて行ったのは、1979年（昭和54年）4月1日の巨人対阪神戦とされている。球場の電光掲示板において球速表示がされるようになったのは、1980年（昭和55年）4月5日のナゴヤ球場である。

高校野球における甲子園球場（オーロラビジョン）での球速表示は、2004年（平成16年）の選抜高校野球からである（それまでは、球速表示と同時に広告も表示されていたため、表示が見送られていた）。

メジャーリーグ 

日本に先駆けて20世紀後半から球速の測定にはスピードガンが使われてきた。

軍用のレーダーから派生した、警察の速度取締用のポリスレーダーは第二次世界大戦後の1946年に登場しており、1972年には可搬式のポリスレーダーが開発された。これを最初に野球の球速測定に応用したのは元メジャーリーガーの野球指導者であったであり、1974年にJugs Sports社と最初のスポーツ向けのスピードガンを共同開発し、自身が指導していたミシガン州立大学の投手力分析に活用した。Jugs社は翌1975年にスピードガンを正式に発売し、トロント・ブルージェイズのスカウトを長年勤めたはこのスピードガンをスカウト活動に導入した最初の野球関係者であった。ボルチモア・オリオールズのコーチを務めていたアール・ウィーバーも、同年の春季トレーニングよりJugs社のスピードガンをオリオールズに導入した。メジャーリーグの公式戦で初めてレーダー装置による球速の測定が試みられたのは1974年の事で、同年8月20日と9月7日にロックウェル・インターナショナルが開発した大掛かりなレーザー・ドップラー・レーダー装置(ドップラー・ライダー)によって、ノーラン・ライアンによる時速100マイルを超える球速が記録された。

スポートビジョン社の開発した「PITCHf/x」という投球解析装置が2006年のポストシーズンからメジャーリーグ各球場へ設置され始めた。「PITCHf/x」は現在メジャーリーグ全球場に共通の機種が設置されており、MLB公式ホームページの1球速報「Gameday」やアメリカの野球データサイト「FanGraphs」などでデータが一般公開されている。3方向から投球を解析するこの装置の導入により、球速に限らず投手のリリースポイントやボールの回転数、変化球の曲がり具合、落差などを解析することが可能となり、スピードガンの問題点であった機種や設置場所による精度の違いを克服した。「PITCHf/x」の他にも、ドップラー・レーダーを利用して投手のリリースポイントと、そこからのボールの移動速度やボールの回転数、回転速度を計測して「ボールの伸び」を解析する装置がデンマークのトラックマン社によって開発されている。また、近年では野手の送球も計測されている。

なお、機械的装置を用いた球速の測定自体は戦前より行われており、最も古いものは1912年にレミントン・アームズ社が自社の弾速測定装置を用いて、ウォルター・ジョンソンとの球速の測定を試みた記録である。その後、1917年にはアメリカ陸軍弾道研究所が「重力降下間隔測定器(gravity drop interval recorders)」と呼ばれるクロノグラフを用いたより本格的な砲口初速測定装置を用いてジョンソン、クリスティー・マシューソン、スモーキー・ジョー・ウッドの球速の測定を行った。1939年には光電管クロノグラフ、1946年には蛍光管クロノグラフ、1953年にはオシログラフをそれぞれ用いた弾速測定装置で球速の測定が行われた。変わったところでは、1940年に元野球選手で映画関係者でもあったが、ボブ・フェラーの球速を測定する為にフェラーの投球に併せてオートバイを併走させて2台の映画撮影用カメラで撮影を行い、オートバイのスピードメーターの数値と比較することで球速を特定しようとした試みも記録されている。1960年にはハイスピードカメラによる球速測定も試みられた。
独立行政法人医薬品医療機器総合機構（いやくひんいりょうききそうごうきこう）は、厚生労働省所管の独立行政法人である。医薬品機構、（ぴーえむでぃーえー）などと略す。

医薬品の副作用又は生物由来製品を介した感染等による健康被害の迅速な救済を図り、並びに医薬品等の品質、有効性及び安全性の向上に資する審査等の業務を行い、もって国民保健の向上に資することを目的とする（同機構法3条）。

その業務には、医薬品の副作用などによる健康被害救済業務、医機法に基づく医薬品・医療機器などの承認審査関連業務、医薬品や医療機器などの安全性を確保する安全対策業務及び情報提供業務（審査報告書、添付文書情報等提供）を行っており、日本独自のセーフティトライアングルと呼ばれている。

さらにレギュラトリーサイエンスは、国立衛生試験所（現在の国立医薬品食品衛生研究所）元所長の内山充により日本に紹介された学問分野で、科学技術と人間生活の調和・調整のための科学である。2009年にレギュラトリーサイエンス推進部が設立され、2010年からの医学部、薬学部との連携大学院の設置、レギュラトリーサイエンス学会の設立協力などの活動を行う。特に大学やベンチャー企業における医薬品・医療機器開発の促進のため、2011年度より薬事戦略相談制度が創設された。

また、国際活動として、従来よりICH等の活動を行う。2009年には国際部を設置し、アメリカ合衆国及びヨーロッパに部長級の職員を常駐させる体制とした。2015年6月、厚生労働省は国際薬事規制調和戦略をとりまとめ、アジアトレーニングセンターとレギュラトリーサイエンスセンターを設置することとなっている。

職員 
初代理事長：宮島彰（元厚生労働省医薬局長）
第2代理事長：近藤達也（前国立国際医療センター病院長。理事長は前身時代を含め、これまで行政官OBによる天下りが占めていたが、初の行政官以外からの登用となる。2008年4月1日～）
第3代理事長：藤原康弘（前国立がん研究センター中央病院副院長。2019年4月1日～）

職員の約2割、部長以上の幹部の約8割が、厚生労働省からの現役出向者で占められていた。

理念 
医薬品医療機器総合機構の理念は以下の通りである。
わたしたちは、以下の行動理念のもと、医薬品、医療機器等の審査及び安全対策、並びに健康被害救済の三業務を公正に遂行し、国民の健康・安全の向上に積極的に貢献します。

 国民の命と健康を守るという絶対的な使命感に基づき、医療の進歩を目指して、判断の遅滞なく、高い透明性の下で業務を遂行します。
 より有効で、より安全な医薬品・医療機器をより早く医療現場に届けることにより、患者にとっての希望の架け橋となるよう努めます。
 最新の専門知識と叡智をもった人材を育みながら、その力を結集して、有効性、安全性について科学的視点で的確な判断を行います。
 国際調和を推進し、積極的に世界に向かって期待される役割を果たします。
 過去の多くの教訓を生かし、社会に信頼される事業運営を行います。

沿革 
2004年4月1日 - 国立医薬品食品衛生研究所医薬品医療機器審査センター、医薬品副作用被害救済・研究振興調査機構、医療機器センターの一部が組織統合し発足
2005年4月1日 - 研究振興業務を独立行政法人医薬基盤研究所に移管

先駆け審査指定制度 
世界では承認されていても、日本では承認されていない未承認薬・適応外薬を解消するための制度で、平成27年（2015年）4月1日に試行的運用が始まった。指定を受ける医薬品は、以下の4つのすべての要件を満たすことが必要となる。

医療機器・体外診断用医薬品・再生医療等製品についても基本的に同様で、平成27年（2015年）7月1日に始まり、以下の4つのすべての要件を満たすことが必要となる。

通常の新医薬品及び新医療機器の場合、12か月を目標に審査を行っているところ、この制度を活用することで、審査期間の目標を6か月に短縮することが可能になる。
指定手続きは毎年度行われている。

先駆け審査指定制度の対象品目一覧表は随時更新されており、2018年11月現在、承認を受けたものの指定から承認までの期間は下記の通り。

医薬品 
2018年9月21日現在、16品目指定
 シロリムス（ラパリムスゲル0.2%）[2年5カ月] - 結節性硬化症に伴う皮膚病変
 バロキサビルマルボキシル（ゾフルーザ錠10mg、20mg）[2年4カ月] - A型又はB型インフルエンザウイルス感染症
 ギルテリチニブフマル酸塩（ゾスパタ錠40mg）[2年11カ月] - 再発又は難治性のFLT3遺伝子変異陽性の急性骨髄性白血病

医療機器 
2018年3月27日現在、6品目指定
 チタンブリッジ（甲状軟骨形成術2型）（チタンブリッジ） [1年10カ月]- 内転型痙攣性発声障害における症状の改善

体外診断用医薬品 
2017年2月28日現在、1品目指定、承認を受けたものはない

再生医療等製品 
2018年3月27日現在、9品目指定、承認を受けたものはない

医薬品条件付早期承認制度 
2017年（平成29年）10月20日、厚生労働省は、新薬の臨床試験を一部省略するなどして、今までより数年早く発売できるようになる特例制度の実施を通知、同日施行された。医薬品の臨床試験の後期（フェーズ3、検証的臨床試験）をせずに申請できるようになり、代わりに有効性や安全性のデータを市販後に収集するなどの条件を企業に課すため「条件付き」の文言が加わった。試験期間は約2年、費用約40億円、審査期間も通常は12カ月のところが9カ月に短縮される。承認申請を行うことを希望する場合は、PMDAで「医薬品条件付き早期承認品目該当性相談」を実施する必要がある。
重篤で有効な治療法が乏しい疾患の医薬品で、患者数が少ない等の理由で検証的臨床試験の実施が困難なものや、臨床試験の実施に長期間を要するものが対象。
 ロルラチニブ（ローブレナ） - チロシンキナーゼ阻害剤、ALK融合遺伝子陽性非小細胞肺がん治療薬
 ペムブロリズマブ（キイトルーダ）- 抗ヒトPD-1モノクローナル抗体、マイクロサテライト不安定性（MSI-High）固形がん（適用追加）
一平 安代（いちのひら やすよ、延宝8年4月19日（1680年5月17日） - 享保13年11月28日（1728年12月28日））は江戸時代の薩摩国の刀工である。新刀最上作にして大業物。

御紋正清と同じく、享保6年（1721年）、八代将軍徳川吉宗の命により江戸にて作刀、その出来のよさから茎に葵一葉紋を切ることを許される。その後主馬首を受領。作柄としては、地金板目が良くつむ、刃文は広直刃など焼く。荒錵がつき華やかな作風。重要文化財、重要美術品の刀がある。

作刀 
刀 銘主馬首一平安代敬白云々トアリ
重要文化財（旧国宝、1914年4月12日指定）、宮坂神社（鹿児島県鹿児島市）旧蔵、第二次世界大戦後、アメリカ合衆国軍に没収され、所在不明。

小説 
波平由紀靖著「薩摩刀匂えり」（郁朋社・2004年8月）
PSM（Projekt System & Management）はドイツの軍需企業である。

概要 
ドイツ連邦軍の向けの兵器開発を調整する目的とプーマ装甲歩兵戦闘車の生産の為に、クラウス＝マッファイ・ウェグマンとラインメタル・ランドシステムの合弁事業として2002年に設立された。

なお、プーマ装甲歩兵戦闘車は演習などで不具合が多発。2022年12月、ドイツ政府から新規調達が中止されることが発表された。

ラインメタルはPSMを通じたプーマの製造・サポート事業を継続する一方で、独自にプーマとほぼ同級のリンクス歩兵戦闘車を開発。2020年にハンガリーから218両の発注を得る等、各国に売り込みを進めている。

また仏国営企業ネクスターと合併しているクラウス=マッファイも、ボクサー装輪装甲車の各種ミッション・モジュールを装備できる、ボクサー装軌型を開発している。
高松機械工業株式会社（たかまつきかいこうぎょう、Takamatsu Machinery Co., Ltd.）は、石川県白山市に本社を置く、CNC旋盤などを製造販売する企業である。

沿革 
1948年（昭和23年）9月 - 高松鉄工所（たかまつてっこうじょ）を創業。
1961年（昭和36年）7月1日 - 高松機械工業株式会社を設立。
2001年（平成13年）2月21日 - 株式を店頭公開。
2006年（平成18年）4月21日 - 東京証券取引所2部上場。
平河ヒューテック株式会社（ひらかわ、英文社名：Hirakawa Hewtech Corp.）は、東京都港区に本社を置く、電線、ネットワーク機器、光中継システムなどを製造、販売を行う企業。

主力製品・事業 
電線
ネットワーク機器
光中継システム
医療チューブ

主要事業所 
本社 - 東京都品川区
古河事業所 - 茨城県古河市
桃生工場 - 宮城県石巻市
福島工場 - 福島県伊達市
新潟工場 - 新潟県新潟市西蒲区
森町工場 - 静岡県周智郡森町

沿革 
1948年9月 - 平河電線株式会社設立。
1990年10月 - 株式会社ワイヤープロセス、株式会社ワイヤーモールドと合併し、現社名に変更。
2006年5月2日 - 東京証券取引所2部に上場。
2007年9月14日 - 東京証券取引所1部へ指定替え。

主要関係会社 
明興電工株式会社

国内グループ企業 
四国電線
新潟電子

海外グループ企業 
HIKAM AMERICA, INC.
HIKAM ELECTRONICA DE MEXICO,S.A.DE C.V.
HIKAM TECNOLOGIA DE SINALOA, S.A. DE C.V.
福泰克(深圳)電子有限公司
福泰克香港有限公司
和泉守兼定（いずみのかみ かねさだ）は、日本刀の銘および刀工の名称。室町時代に美濃国関（現岐阜県関市）で活動した和泉守兼定（之定）が著名であるが、同名の刀工は江戸時代末期に会津藩で活動した和泉守兼定（会津兼定）も知られている。

歴史 
美濃国の刀工に著名工が輩出するのは南北朝時代以降である。室町時代には備前国と美濃国が刀剣の二大生産地とされるが、新刀期（慶長以降を指す）には備前伝が衰退していったのに対し、美濃伝系統の鍛冶は各地で活動しており、新刀期の刀剣の作風に大きな影響を与えている。美濃の関鍛冶は南北朝時代の金重に始まると伝える。関を含め、美濃の刀工には、兼氏、兼元など「兼」の字を冠する名を持つ刀工が多い。兼定は同銘の刀工が複数存在するが、初代（通称「親兼定」）、2代（和泉守を受領し和泉守兼定と銘する通称「之定」）、3代（通称「疋定」(ひきさだ)）の評価が高い。特に2代の通称「之定」はこの時代の美濃国では随一の刀匠といわれ有名である。

初代兼定については、かつてはその作刀が明確でなく、「之定」が事実上の初代とみなされていたが、享徳二二年（享徳四年・1455年）二月日の年紀を有し、「濃州関住人兼定」と銘する太刀が発見され、これが初代に該当するものとされている。

歴代兼定
 関兼定
 初代（親兼定）
 二代（之定、和泉守兼定）
 三代（疋定）

 会津兼定（古川兼定家）
 初代（孫四郎兼定。父の清右衛門を初代とする説もあり）
 二代（孫一郎兼定）
 三代（孫左衛門兼定）
 四代（入道兼定）
 五代（数右衛門兼定）
 六代（近江兼定）
 七代（治太夫兼定）
 八代（近江兼定）
 九代（与惣右衛門兼定）
 十代（業蔵兼定、近江兼氏）
 十一代（友弥兼元、和泉守兼定）

和泉守兼定 (之定) 

生没年不詳。「定」のウ冠の下が之に見えることから「之定（のさだ）」の通称でも知られる。室町時代後期で美濃国関で活動し、同時代同地域の名匠である孫六兼元と人気を二分する。江戸時代には「千両兼定」といわれた。永正元年（1504年）に法華経第二十五普門品（観音経）を出版（この経文は後にアーネスト・サトウが入手し、現在は大英博物館の図書部門所蔵）甲州出身で美濃に来て初代兼定の門人になる、後に養子になる。その刀は切れ味よく、最上大業物にランクされている。
その作刀期間はかつては明応2年（1493年）紀の作刀を最古とし、同年から大永6年（1526年）頃までと推定されていたが、『室町期美濃刀工の研究』（鈴木・杉浦、2006）は、文明二二年（文明四年・1472年）銘の平脇指を紹介し、これを2代兼定の最古作とみなしている。

永正5年（1508年）紀の脇差の銘には「和泉守」の文字がないが、同8年（1511年）紀の刀には「和泉守」と銘することから、この間に和泉守を受領したと推定される。
受領の背景には伊勢の神宮における派閥争いにおいて刀剣を鍛え供したことの恩賞と考えられている。現地（山田）にて鍛えた旨が刻銘された遺作が現存する。佐野美術館蔵の永正14年（1517年）紀の刀の銘には「石破渋谷木工頭明秀」「伊勢山田是作」とあり、伊勢の御師渋谷明秀からの注文で打った作であることがわかる。伊勢で駐槌したことから村正との交流もあり、村正から秘伝を受けている。二代兼定は「定」の字をウ冠の下に「之」で切ることが多いことから、刀剣界では二代兼定を「之定」（ノサダ）と呼び習わされている。これに対して3代目兼定は銘の「定」字を「疋」と切ることから「疋定」（ひきさだ）と呼ばれ区別されている。2代兼定の作刀でも初期作の銘字は常用漢字体と同じ「定」となっている。「之定」銘を切る最古の作刀としては、明応9年（1500年）紀の脇指が紹介されている。一方、明応8年（1499年）紀の刀は「定」を常用漢字体に作るので、この間（明応8 - 9年）に銘の字体を変えたことがわかる。「兼」字は、第1画を「ノ」のように打った後、第2・3画は短い点を2つ、同一線上に打ち、字の下部は「よつてん」とする手癖がある。

作風 
刀剣鑑定家・研究者である本阿弥光遜によると和泉守兼定の作風は、

とされる。

本阿弥光遜の言うように兼定の作風は幅が広く、刃文は匂勝ちで匂口沈むもの、匂口締り小沸つくものなどさまざまである。相州伝、備前伝のもののほか、板目の流れた鍛えに直刃調の刃文を焼いた大和風の作もあるが、直刃調であってもどこかに互の目が交じる。帽子は返りの長いもの、一枚風となるものもあるが、おおむね小丸に返る。地鉄が白け気味となるのもこの工の特色である。茎仕立は先を栗尻とし、鑢目は鷹の羽とするのが原則である。

エピソード 
永正元年（1504年）に法華経第二十五普門品（観音経）を出版し鍛冶業以外に宗教活動も行っていた。ただし、悪筆であった。（この経文は後にアーネスト・サトウが入手し、現在は大英博物館の図書部門に所蔵されている。）
森長可は愛用のノサダの十文字大槍に「人間無骨」と彫りを入れていた。

之定（ノサダ）を所持した武将 
武田信虎、津田信澄、柴田勝家、明智光秀、池田勝入斎、細川幽斎、細川忠興、黒田長政、森長可などが愛用し、また島津家にも「之定」の名刀が伝わっていたとされる。
会津兼定は幕末に新選組副長土方歳三が用いた。
号を持つ物としては、忠興の歌仙兼定などがある。
日立アプライアンス株式会社（ひたちアプライアンス）は、かつて存在した日立グループの電機メーカー。

概要 
2006年4月1日に株式会社日立製作所の分社化第一号の株式会社日立空調システムを存続会社として日立グループの白物家電会社日立ホーム&ライフソリューション（日立H&L）との合併により発足。

その際、日立H&Lの子会社だった日立コンシューマ・マーケティング等は日立製作所の子会社になった。

沿革 
 2006年4月1日 - 日立H&Lと日立空調システムが合併し、日立アプライアンス株式会社を設立。
 2010年10月1日 - 照明事業会社である日立ライティングを吸収合併。
 2012年12月 - 縦型洗濯機「白い約束」NW-8SY/6SYのOEMモデルである三菱電機ストアー向け洗濯機「MAW-70AP/60AP」を生産開始。
 2013年4月 - 日立空調テクノサービス株式会社を吸収合併
 2015年10月1日 - アメリカのジョンソンコントロールズ社との合弁で日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社を設立、日本国内向け製品は製造のみ同社へ移管され、販売は従来通り日立アプライアンスが担当。
 2019年4月1日 - 日立コンシューマ・マーケティングと合併し、日立グローバルライフソリューションズに商号変更。

主要事業 
 家電事業
 オール電化事業
 総合空調事業

製造事業所 
 栃木事業所（栃木県栃木市）
 多賀事業所（茨城県日立市）
 青梅事業所（東京都青梅市）
青梅事業所は新会社以降後の2019年に閉鎖、2020年現在は解体済み。

栃木事業所の一部と以下の2事業所は日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社となった。
 清水事業所（静岡県静岡市）
 土浦事業所（茨城県土浦市）

関連会社 
 日立アプライアンステクノサービス株式会社（旧:日立多賀テクノロジー株式会社)　(日立市)
 日立空調関東株式会社（練馬区）
 株式会社新潟日立（新潟市東区）
 日立空調関西株式会社（大阪市中央区）
 日立空調九州株式会社（福岡市博多区）
 株式会社関東エコリサイクル（栃木市）
 株式会社日立ソフテック（港区）

以下の2社は日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社の関連会社となった。
 日立レフテクノ株式会社（栃木市）
 日立空調SE株式会社（静岡市清水区）

不祥事 
 日立製作所時代、1986年に1982年〜1983年にかけて製造した冷蔵庫に発煙、発火が起きる不具合があることが発覚。2010年時点での改修率は99.5％であるが、実際に物置で壁を焦がす事故が発生している。それを受けて日立では再度、改修を受けていないユーザーに対して受けるように告知を出している。
 2009年4月20日、冷蔵庫の断熱材製造工程でCO2排出量を約48%削減したとしながら、虚偽であったとして、公正取引委員会から不当景品類及び不当表示防止法違反（優良誤認）で排除命令を受ける。また同時に「省エネ大賞」受賞を返上を申し出、取り消しを受ける。その影響によりテレビCMはしばらくの期間、日立アプライアンスと日立製作所の連名によるお詫びCMに差し替えられていた。
ヤマサ蒲鉾株式会社（ヤマサかまぼこ）は兵庫県姫路市に本社を置く食品メーカー。兵庫県南西部（播磨地方）では老舗で、近畿地方を代表する魚肉練り製品（蒲鉾・竹輪）メーカーの一つ。社紋「山（ヘの字）にサ」を、そのまま社名とする。

創業時は姫路市域の白浜町に本社があり、1989年に夢前町に移転したが、2006年3月27日に同町が姫路市へ編入合併されたため、再び姫路市の企業となった。

概要 
本社は夢前川中流の静かな谷間に位置し、その隣に、ショッピングコーナーやそば処を備えたかまぼこ工房夢鮮館がある。同じく本社に隣接した第一工場と第二工場では、蒲鉾製造工程を見学できる。本社工場敷地内には多数の芝桜が植えられており、シーズン中に期間限定で夜間も公開されている。

かつては間近の播磨灘などに原材料を求めていたが、現在ではスケソウダラはアメリカ・ベーリング海産、ハモは中国産、イトヨリダイはタイ産など、広きにわたって仕入れている。またオーストラリアにも現地法人を設立するなど、活発に活動している。

地元兵庫県のサンテレビ・ラジオ関西・Kiss-FM KOBEでCMを流している。以前は関西テレビ『ノンストップゲーム』の提供スポンサーだった。また、以前関東地方でもニッポン放送でCMを流していた。

製品パッケージにはマスコットの「さっちゃん」のイラストが印刷されている。なお、ヤマサ醤油との混同を避けるためにロゴマークはサをデフォルメしたものではなくサそのものを使用している（ヤマサ醤油のロゴはサをデフォルメしており、傘の部分に上の文字が書かれている）。

主力商品 

 蒲鉾
 竹輪
 揚げ蒲鉾
 カニ風味蒲鉾
 グラタン
 こんにゃく
 ごぼう天

沿革 
 1916年（大正5年） - 現在の姫路市白浜町で創業
 1953年（昭和28年）3月 - 法人設立、ヤマサ蒲鉾有限会社に
 1962年（昭和37年）8月 - 株式会社化
 1984年（昭和59年）9月 - 夢前町（当時）に第一工場が完成
 1989年（平成元年）7月 - 第二工場完成。本社を姫路市白浜町から夢前町置本へ移転
 1996年（平成8年）11月 - 雪彦温泉を営業開始
 2004年（平成16年）5月 - かまぼこ工房夢鮮館が開業（食事処・同社製品販売など）
 2013年（平成25年）4月 - 姫路市西二階町の西二階町商店街に無人のアンテナショップ「さっちゃんの家」を出店。

営業所 
 東京営業所（品川区）

主な販売地域 
 近畿
 東海
 北陸
 関東
 台湾

関連会社 
 ヤマサ食品株式会社（兵庫県姫路市）
 株式会社アサシヲ
 ヤマサ商事株式会社
 株式会社海幸館（兵庫県姫路市）
 ヤマサ水産有限会社（兵庫県姫路市）
 ヤマサ木工有限会社（兵庫県姫路市）
 有限会社名田商事

関連施設 
 かまぼこ工房夢鮮館
 雪彦温泉
株式会社オフィスエランは日本の企業。主にコンテンツに関する企画会社兼ソフトウェアメーカー。所在地は東京都世田谷区。

主にマルチメディア電子書籍の企画開発を行っており、同社では自社ノベルソフトを「オーディオビジュアルノベル」と呼称し、登録商標としている。

東映アニメーションによる「ゲゲゲの鬼太郎」プロモーションwebサイト企画から業務を開始し、その後ゲームコンテンツの企画・ムービー制作・音声収録と多岐にわたる業務を行っている。実写によるDVD制作も行う。

自社ソフトウェアブランドとして「トリニトライ」を運用しており、「ライフウィズアイドル」シリーズを企画制作している。同タイトルは2008年8月にWindows用ノベルソフトとして発売され、Yahoo!Japanトップニュースで報道された。その後2009年8月に続編が発売されている（販売：株式会社イーネット・フロンティア)。関連商品として楽曲を音楽配信とCDにより発売。本編、webラジオ等を含む関連の制作は全て自社にて行われている。

2010年10月に、初のiPad用オーディオビジュアルノベルとしてSF作家小松左京の児童向けSF「空中都市008 -アオゾラ市のものがたり-」を発売。

公式Webサイトにはライフウィズアイドルに次ぐ2011年オリジナル新作「夏雲の空へ」についても記載されている。

 一般社団法人日本動画協会準会員（アニメーション制作会社団体）
 一般社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)正会員（ソフトメーカーによる著作権保護団体)。
Direct access storage device（DASD、ダスド、直接アクセス記憶装置）とは、メインフレームやミニコンピュータなどのコンピュータにおける、大容量ながら比較的低速で、直接アクセスの補助記憶装置を指す。

歴史 
IBMは歴史的には、以下のような機器をDASDと呼んだ。
 磁気ディスク装置
 磁気ドラムメモリ
 データセル(IBM 2321)

しかし、磁気ドラムとデータセルは比較的すぐに使われなくなり、もっぱらディスク装置を指す語となった。現在でもDASDという用語は、IBM系の一部の技術文書などで使用されている。

アクセス 
「直接アクセス」（direct access）とは、しばしばランダムアクセスと混同され、またRAMへのアクセスの用語として使われることもあるが、本来は磁気テープ装置などの順次アクセス(sequential access)への対義語である（sequential accessへの対義語であることは「ランダムアクセス」という語も全く同様である）。順次アクセスでは記憶メディアの中の目的のデータにアクセスするのに相対的に長い時間を必要とするが、直接アクセスではより短時間である（ランダムアクセスでも、順次アクセスで必要な相対的な長い時間よりも、より短時間である）。

一般にメインフレームでは、CPUがIOを直接扱うことによる不利を避けるため、I/O装置へのアクセスは専用のプロセッサであるチャネル・コントローラを経由して行う構成とするのが基本である。チャネル・コントローラはチャネルプログラムによって、チャネルを制御する。

詳細は:en:Direct access storage deviceを参照。