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ヴィッテル (Vittel) は、ナチュラルミネラルウォーターのブランドである。現在はネスレグループが商標を所有している。日本国内では、ネスレ日本株式会社が輸入し1986年より国内販売が開始、2003年1月からはサントリーフーズ、2014年1月からはポッカサッポロフード&ビバレッジが販売していたが、2018年、国内販売は終了した。2022年4月、日仏貿易が正規販売代理店となり4年ぶりに日本での販売が再開された。

ロンドンマラソンの公式飲料となっていたほか、2008年からは同じネスレグループのミネラルウォーターである「アクアレル」（日本未発売）に代わってツール・ド・フランスの公式飲料となった。

基本情報 
 水源：フランスのヴィッテル村
 硬度：768度（硬水、採水地はグランドソース）、1990年から2021年は硬度315度、ボンヌソースからの採水。

歴史 
 1882年 - ヴィッテルの販売開始。
 1898年 - 採水地をヴィッテルスパ（グランドソース）に変更。
 1903年 - ヨーロッパ全体へ輸出開始。
 1986年 - ネスレにより日本での販売開始。
 1990年 - 採水地を第二採水地のボンヌソースに変更。
 2003年1月7日 - サントリーフーズが日本における販売元となる。
 2014年1月7日 - コントレックスとともに、日本での販売をポッカサッポロフード&ビバレッジに移管し、同日付でパッケージリニューアル。
 2018年 - 日本国内での販売を終了。
 2022年4月 - 日仏貿易により日本国内販売再開。採水地をグランドソースに戻す。

ツール・ド・フランスでの活動 
ツール・ド・フランス2008からは最後の選手が通過した後に宣伝として、「チーム・ヴィッテル」を出走（実際に走るのではなく、バイクのサイドカーを改造した台の上にローラー台を乗せてその上に乗ってペダルを回している）させたが、選手は「40年以上同じ機材を使い続けている」「平坦地形のレースで山岳賞を受けた」等の、実際にはありえない経歴の選手で占められている。この凝った宣伝が好評で、ベスト・キャラバン賞を受賞した。

チームは2009年にも出場し、選手とヴィッテルのボトルを配布する車だけでなく、実際にレースに参戦しているチームと同じように監督車とメカニックの乗った車が併走するなど、さらに凝った宣伝体制となった。選手の中にはマイヨ・ジョーヌのレプリカを着用した女性も含まれており「女性では初のマイヨ・ジョーヌ着用者」として宣伝していた。チームの監督は、本物の元ロードレース選手で、マイヨ・ジョーヌの着用経験もあるヴァンサン・バルトー。

YouTubeにはチームのオフィシャルチャンネルもあり、現地にいない人間にも楽しめる用に工夫が凝らされている。
株式会社テンヨーは、日本の東京都江東区に本社をおく玩具メーカーである。マジック用品が主力商品であり、他にもパズル玩具やジグソーパズル、パーティーグッズなどを扱っている。

社名は、創業者の父である奇術師の松旭斎天洋に由来する。

初代引田天功がここから育っている。

歴史
前身の「天洋奇術研究所」は、1953年に設立された。

1960年4月に「株式会社天洋奇術研究所」が設立される。1962年に「株式会社天洋」、1970年に「株式会社テンヨー」と商号を変更して現在にいたる。

主な商品
奇術研究所が前身であるため、商品の多くが奇術（手品）用具である。主な商品に「マジックテイメント」シリーズ、「ターベルコース・イン・マジック（書籍）」日本語版などがある。

奇術用具の他にはプラパズル等のパズルや、奇術と同じ原理を使った「コインが消える貯金箱」などの不思議グッズなどがある。他にジグソーパズルも有名である。普通のものの他に、ギネスブックに認定された世界最小のパズルや、自分の顔写真を携帯カメラで撮影したものがジグソーパズルになるジガゾーパズルなどがある。

クリエイター 
近藤博
菅原茂
鈴木徹
下村知行
小宮賢一
熊澤隆行
佐藤総
田中大貴
帽章（ぼうしょう）とは、帽子に付く徽章のことで、特に服制の定めのある者が被る制帽の徽章のことをいう。所属する組織・団体を表章する徽章がよく採用され、円形章もよく用いられる。

学生帽の帽章の場合は、通常は校章が用いられる。

軍隊の制帽の場合、陸軍は剣や小銃、海軍は錨、空軍は鳥、翼、プロペラなどの意匠を用い、これと国章、国を象徴する動植物、政治体制を象徴する意匠（王冠や赤い星など）等を組み合わせている場合が多い。ただし国によっては帽章の軍種ごとの差異が希薄なものや、逆に兵科や部隊ごとに独自の帽章を用いている場合もある。

警察、消防、鉄道、警備業者など、官帽を服制に取り入れている団体では全て導入されている。

世界各国の帽章（おもに軍帽） 
国旗・国章を基本にした帽章がもちいられた例

独自の帽章がもちいられた例

軍種・兵科・部隊ごとに異なる例

その他

日本の公務員の制帽の帽章の例 
旧日本陸軍：五芒星。近衛師団附は桜葉が付く。（日本陸軍の軍服）。
旧日本海軍：士官は桜に錨に円廊を桜葉と蕾（抱き茗荷）が囲む意匠。下士官用では初期は錨に円廊、太平洋戦争中に改正され士官用に類似した意匠となる。兵用ではペンネントが用いられた。（日本海軍の軍服）。
陸上自衛隊：桜星と桜葉。近衛兵帽章に類似するが着用位置等異なる。幹部・陸曹用と陸士用でデザイン、素材が異なる。
海上自衛隊：幹部自衛官は桜に錨と輪金。幹曹士ともに旧海軍のものに類似するが、細部異なる。
航空自衛隊：五芒星が入り翼が生えた日の丸の上にワシ。航空自衛隊旗や航空自衛隊章に用いられる意匠と同様。
警察：花と葉（男性用5枚、女性用3枚）がある桜の枝で囲まれた五角形の光条を持つ旭日章。「国警五（三）枚葉旭日章」と呼ばれる。
刑務官：花と葉がある桜の枝で囲まれた五角形の光条を持つ旭日章。警察の物に近いデザインだが、花・葉・旭日章ともに銀色で旭日章の外側に刑務所の塀を象徴する輪 がある。
衆議院と参議院の衛視：花と葉がある桜の枝で囲まれた五角形の光条を持つ旭日章。警察の物に似ているが、葉の数が多い。
消防：消防章（雪の結晶と日章に水柱のイメージ、全方向に向いた6本の管槍（かんそう、放水用ノズル）、中央には巻かれたホース、以上の組み合わせ）。消防章を桜の形で囲むと消防庁章。
消防団員：桜花とY字型の消防徽章（戦前の消防組の消防徽章と同じ）の組み合わせ。
海上保安官：32方位の方位磁針と旭光、救命浮環、鴎、梅の模様。
入国審査官・入国警備官：鳩と旭光と「I.A.」の文字に「IMMIGRATION」の黒文字入りリボン。
税関職員：銀色の篆書体で「関」の字。囲むように桜の花と葉5枚。
検疫官：金色の錨、銀色の翼、銀色の「Q」の字。囲むように銀色のつぼみを持つ金色の桜の葉7枚。
家畜防疫官：銀色の橄欖で囲まれた銀色の日本政府紋章（五七の桐）。
植物防疫官：金色の橄欖で囲まれた金色の日本政府紋章。
船員労務官：金色の橄欖で囲まれた金色の錨と浮輪、カモメ。
日本国有鉄道：日本政府紋章と蒸気機関車の動輪。
郵政省：伝書鳩のイメージ。羽ばたく鳩が足に手紙をつかむ。
警防団：旭光と桜花の組み合わせ。
消防組：Y字型の消防徽章。
TOWA株式会社（トーワ）は、京都府京都市南区に本社を置く精密金型、半導体製造装置メーカー。

沿革 
1979年4月 - 東和精密工業株式会社として設立。
1988年12月 - 現在の社名に変更。
1996年9月11日 - 大阪証券取引所第2部、京都証券取引所上場。
2000年9月 - 大阪証券取引所第1部指定替え。
2000年11月 - 東京証券取引所第1部上場。

所在地 
本社・工場 - 京都府京都市南区
京都東事業所 - 京都府綴喜郡宇治田原町
坂東記念研究所 - 京都府宇治市
九州事業所 - 佐賀県鳥栖市
四輪自転車（よんりんじてんしゃ）、又は4輪車、 クアドライサイクル (quadricycle)、クアドラサイクル (quadracycle)、クアドロサイクル (quadrocycle) は、4つの車輪を有する自転車（人力によって走行する乗り物）。

なお、本項目では、四輪（以上）を備える、ペダルまたはハンドクランクにより推進し、運転者が車体に乗車して利用するもの（電動アシスト自転車に該当するものを含む）を扱う。

概要 
初期の自転車は速度が出なかったため、四輪自転車は、運動安定性を得る目的と特性に合致しており、1つの解決策として作られた。一般的だったのは車輪が長方形に位置するデザインだったが、それ以外には菱形（凧形）のデザインもあった。このうち菱形デザインの安定性は、長方形デザインより低いという特徴を有している。

写真の様に複数席のモデルが典型的で、前後に座るタイプと、左右に並んで座るタイプがあった。

蒸気エンジンなどの内燃機関を付けた蒸気4輪車も実験されたが、自動車の登場によって取って代わった。人力単独ではせいぜい0.5馬力が出力できるか否かであり、車輪が多いと重量・抵抗が増すので運転が簡単にはできない事情があったためである。

現代一般的な サリー（元々は19−20世紀の軽馬車）と呼ばれるスタイルの自転車は、ベンチシートを有し、ラック・アンドピニオン式ステアリングと天蓋付きで、観光地などでレクリエーション用の移動手段として使われる。

日本 
日本ではリカンベントではない大人1人乗りの自転車としては、1980年 - 2010年代は、三輪自転車が存在するように技術的には不可能ではないものの、補助輪扱いでの4輪自転車以外は普通自転車とは認められなかったことから、後述の事情（「法令」参照）により、日本国内で需要が存在せず、国内では一人または二人乗りの四輪自転車はあまり製作されていなかった。1人乗りは輸入車としては存在し、三輪リカンベントからの四輪車化改造車なども存在していた。多人数乗りの、介護用2人乗り自転車や自転車タクシー・ベロタクシーなどの多人数乗車用の安定性確保目的の自転車は製作されている。

2020年12月1日改正法令施行により、従来の普通自転車の規制サイズを満たす四輪の自転車も、普通自転車と認められ、条件付きの歩道通行、および自転車道の通行が必須となった。これに伴い、主にシニア向けに普通自転車サイズの電動アシスト式四輪自転車が国内でも販売されている。なお、これは構造上比較的小型となり、従来見られた比較的大型のものの四輪自転車は、車体の大きさを満たさないため、依然として普通自転車以外の自転車となる（後述）。

法令 
2020年12月1日改正法令施行により、従来の普通自転車の規制サイズ（長さ190cm以下、幅60cm以下）を満たし、かつその他の普通自転車の要件を満たす四輪の自転車も、普通自転車と認められ、条件付きの歩道通行が認められた。

なお、これは構造上比較的小型となり、従来見られた比較的大型のものの四輪自転車は、車体の大きさを満たさないため、普通自転車以外の自転車となり依然として条件付きの歩道通行不可、さらには自転車道も通行できない。

また同改正により「長さ190cm以下、幅60cm以下の四輪自転車」（サイドカーまたはサイクルトレーラー付きを除く）は、みなし歩行者の扱いを受ける事となり、押し歩きは歩道等を通行する事となる。同じく自転車道（狭義）についても、そのような規制サイズ以下の四輪自転車は、自転車道を通行可であり、このうち普通自転車に該当するものは通行義務が生じる。

旧法令 
2020年12月1日改正法令施行以前は、四輪自転車は、条件付きの歩道通行不可、さらには自転車道（狭義）も通行できず、ほぼ自転車以外の軽車両の扱いとなっていた。

なお、従来の法令では二輪又は三輪の自転車（サイドカーまたはサイクルトレーラー付きを除く）を押して歩いている者はみなし歩行者の扱いを受け、歩道や路側帯を通行でき、かつ通行する必要があった一方で、四輪自転車はこのみなし歩行者扱いが無いために、結果として四輪自転車を押して歩いている者は軽車両扱いとなり、原則として車道だけを通行する事となっていた。

自転車道（狭義）の通行についても同様に、従来の法令では二輪又は三輪の自転車（サイドカーまたはサイクルトレーラー付きを除く）は、自転車道を通行可であり、このうち普通自転車に該当するものは通行義務があった。四輪自転車は全て通行不可であった。

製造者 
 International Surrey Company, offering surreys designed specifically for the rental industry
 The Rhoades Car
 Champiot, Rowed quadracycles with linkage drive train
 Rowbike, The maker of the 420 Crewzer
 List of Manufacturers

 Eric Staller's Conference Bike 7人乗り4輪車（後輪２個が間隔を狭くデザイン）、名称：カンフェレンス・バイク（会議自転車）

 ランドウォーカー 「ニュークークル」1人乗りユニバーサル自転車、 「かるがも」幼児2人同乗用自転車
 カワムラサイクル ランドウォーカーから移管
 マックス「ニュークークルS」カワムラサイクルを子会社化し、販売に参入
 東部マックスより「クークルM」の商標・意匠・特許等の権利を譲受て参入
  「リンリン3/4」1/2/3人乗り（サドル2席付き）4輪車
 アーテック 「クワイク」四輪リカンベント
 協栄製作所 シニア向け電動アシスト付き4輪自転車「けんきゃくん」
Rotem電車（ローテムでんしゃ）は、香港鉄路（港鉄）の直流通勤形電車。正式には将軍澳線用が C651 型電車、東涌線用が C6522-04E 型電車である。

概要 
将軍澳線の開業に向けて、韓国ロテム社で104両が製造された。なお、電装機器は三菱電機製である。基本設計は、従来のMTR車両をベースにしている。
 
将軍澳線用として製造されたが、過去には観塘線で使用されている。

東涌線 
2003年の九広西鉄線と南昌駅、2005年ディズニー線と欣澳駅が開業した事と、混雑緩和を目的とする増発の為、4編成が導入された。営業最高速度は135km/hである。台車には最高速度135km/hに対応するためヨーダンパが設置されており、観塘線のK-Trainは省略されている。
株式会社オイシス（英称：Oisis Corporation）は、兵庫県伊丹市に本社、兵庫県神戸市長田区に本店を構える、製パン、製菓、製麺および、ベーカリーの運営を手掛ける企業。コーポレート・スローガンは「毎日に、おいしい発見」。

事業・主なブランド 
「ラ・メール」「キンキパン」「うまいもん関西」の3種のブランドで、菓子パン・調理パン、調理米飯、麺、惣菜、和洋菓子など約1000種の商品を製造し、スーパーマーケットやコンビニエンスストアなどの特約店約7,000店に納入している。

また、グループ会社とともに、ベーカリーショップ事業として「マザーバスケット」「アローム」「ロンドン」の3系列を展開している。

社名である「オイシス」（Oisis）の由来は、企業ポリシーの中の5つのキーワードから、Originality（独創性）・Improvement（品質向上）・Safety（安全性）・Impression（おいしい感動）・Satisfaction（満足）の頭文字を合わせた造語である。

沿革 

 1946年（昭和21年） - 兵庫県伊丹市で製パンの株式会社アロームが創業。
 1948年（昭和23年） - 兵庫県神戸市長田区で製パンの近畿食品工業株式会社が創業。
 1957年（昭和32年） - 大阪府高石市で富士屋株式会社が創業。
 1963年（昭和38年） - 近畿食品工業が明石市に明石工場を建設し、近畿地方全体向けのパン製造販売を開始。
 1986年（昭和61年） - 近畿食品工業が業務用パン卸売の子会社、株式会社神戸ロイヤルフーズを設立。
 1987年（昭和62年） - 近畿食品工業が和菓子製造販売の子会社・株式会社八風堂および、損害保険代理店業務の子会社・株式会社オイシスエンタープライズを設立。
 1990年（平成2年） - 近畿食品工業が西宮市に西宮工場を建設。
 1992年（平成4年） - 近畿食品工業が加古川市に加古川工場を建設。
 1994年（平成6年） - 近畿食品工業が神戸市兵庫区に神戸工場を建設。
 1996年（平成8年） - 近畿食品工業が大阪府南河内郡美原町（現：堺市美原区）に南大阪工場を建設。
 1997年（平成9年） - 近畿食品工業がアロームを傘下に入れる。
 2000年（平成12年） - 近畿食品工業が富士屋を傘下に入れ、社名を株式会社オイシスに社名変更。
 2005年（平成17年） - 株式会社サンジェルマンと業務提携。
 2008年（平成20年） - 加古川市に、はりま工場を建設。
 2013年（平成25年） - 滋賀県守山市に滋賀工場を建設。
 2016年（平成28年） - 八風堂岡山工場がオイシス岡山工場に改組。
 2018年（平成30年） - 創立70周年を記念し、伊丹工場に歴史資料室「史創室」を開設。
 2020年（令和2年） - 岡山工場の建物を解体し、和菓子生産ラインを明石工場に集約。

事業所 

 本店
 兵庫県神戸市長田区東尻池町2-5-3
 本部・伊丹工場・伊丹営業所
 兵庫県伊丹市池尻2-23
 伊丹工場の製造品目 - パン、洋菓子（焼菓子）、冷凍パン生地、米飯
 明石工場・明石営業所
 兵庫県明石市大久保町松陰246
 明石工場の製造品目 - パン、サンドイッチ、冷凍パン生地、和菓子
 高石工場
 大阪府高石市高砂2-2-4
 製造品目 - 業務用パン、冷凍パン生地
 はりま工場
 兵庫県加古川市平岡町高畑520-18
 製造品目 - 洋菓子（チルドデザート・焼菓子）、チルド麺、サラダ、惣菜
 加古川工場
 兵庫県加古郡稲美町六分一1362-62
 製造品目 - チルド麺、米飯
 神戸工場
 兵庫県神戸市兵庫区浜中町1-18-11
 製造品目 - サラダ、惣菜
 西宮工場
 兵庫県西宮市東町1-12-22
 製造品目 - サンドイッチ
 南大阪工場
 大阪府堺市美原区木材通2-1-12
 製造品目 - サラダ、惣菜、サンドイッチ
 滋賀工場
 滋賀県守山市大門町390-1
 製造品目 - チルド麺、洋菓子（チルドデザート）、和菓子

廃止された事業所 
 岡山工場
 岡山県岡山市南区浦安本町51-3
 製造品目 - 和菓子

子会社 
 株式会社アローム - 製パン、米飯製造、ベーカリーショップ「アローム」の運営。本社は兵庫県伊丹市池尻2-23。
 富士屋株式会社 - 製パン、パン生地製造、ベーカリーショップ「ロンドン」の運営。本社は大阪府高石市高砂2-2-4。
 株式会社神戸ロイヤルフーズ - 業務用製パン。本社は兵庫県明石市大久保町松陰246。
 株式会社オイシスエンタープライズ - 保険代理業。本社は兵庫県伊丹市池尻2-23。
富士通フロンテック株式会社（ふじつうフロンテック）は、富士通グループに属する電子機器の開発・製造メーカーである。本社は東京都稲城市矢野口に所在。

概要
2002年7月に商号を富士通フロンテックに変更したが、それまでの社名は富士通機電株式会社であった。

1928年、新潟県西蒲原郡燕町（現:燕市）に洋食器製造業として創業。1940年に株式会社に改組後、1944年、富士通信機製造（現：富士通）が全株を引き受け電話機及び電話交換機の部品製造会社として再スタート。主力の金融機関向け、ATM（現金自動預払機）や営業店端末、流通業界向けのPOS端末やハンディターミナル、公営競技場向けのトータリゼータシステム等で、業界上位のシェアーを持っている。製品は、親会社である富士通を経由して販売される比率が高い。また、日本国外の販売比率も高まっており、グローバルに事業を展開している。

2020年9月30日に親会社の富士通による株式公開買付けが成立。富士通フロンテックは同年12月24日に上場廃止となり、同年12月28日付で富士通の完全子会社となった。

関連会社 
日本国内
株式会社ライフクリエイト
株式会社富士通フロンテックシステムズ
トータリゼータエンジニアリング株式会社
日本国外
FUJITSU DIE-TECH CORPORATION OF THE PHILIPPINES
富士通先端科技（上海）有限公司
Fujitsu Frontech North America Inc.
FUJITSU FRONTECH CHUNGHO GLOBAL PRODUCTS Co. Ltd.

ATM 
ATM自動機製品のFACT-Vシリーズを主力機種として、富士通株式会社を通じて販売している。ATMをトータルに監視・運用するサービスやシステムも行っている。海外向けには、紙幣ユニットなどのメカコンポーネントを供給している。

手のひら静脈認証 
金融機関のATMで先行して導入された手のひら静脈認証装置は、人の生体的特徴を利用して高精度で個人を識別することのできる「バイオメトリクス（生体認証）」の一つであり、高精度で、且つ偽造や「なりすまし」などの不正行為に対し強堅という特徴を持つ。同社では、この認証装置をパソコン用マウスに搭載した手のひら静脈認証PCログインキットを製品化しており、手軽に世界最高水準のセキュリティを利用できる。

POS 
POSはpoint of sale（販売時点情報管理）のことで、同社はハードウェアとソフトウェアを量販店や専門店などに納入している。TeamPoSシリーズのような一般的なPOSの他に、セルフレジやタブレットを利用したモバイルPOSも製造している。

ハンディターミナル 
業務用の携帯情報端末であるハンディターミナルを、運送業・小売店・製造業などに納入している。スキャナやプリンターを搭載したモデルや、タブレット型も製造している。

RFID 
個別に情報を埋め込んだICタグと、その情報を通信により読み書きするリーダライタを製造、販売している。近年ではアパレル店舗への導入が始まっている。

トータリゼータシステム 
同社は親会社である富士通の配下でトータリゼータシステムの一部を納品している。製品は導入実績が豊富で、高性能、システムの信頼性が高い事から、多くの公営競技場に採用されている（競馬場ではシェア1位）。

しかし、2011年12月7日に（財）車両情報センターに導入されている同社システムの障害により、当日開催していた全15カ所の競輪場が影響を受けた。このトラブルで14カ所が途中でレースを取りやめ、ナイターだった松山は全レースが中止となった。関係者の試算によると、この日の損失額は約10億円になるという。

投票券や発券機の特徴として、
 文字の白抜きと黒抜きが出来るので、枠番車番が見分けやすい
 マークカードの両面読取に対応、又一枚の券面に複数の式別の記載が可能（マルチユニット）
 多彩な購入方法がある（総流し、フォーメーション等）
 少点数（1〜2点）と券面に選手名等を記載できる（旧式は非対応、ソフトウェア上で有無を選択可能）
 普通紙（磁気券）と感熱紙の両方の利用が可能
 販売を停止することなく釣銭と投票券原紙の補充可能
 発券が速い
等があり、特に発券が速いことから、入場者が多い所では重宝されている。

主な採用箇所 
 中央競馬 (JRA)（J-PLACE笠松、J-PLACE金沢、J-PLACE福山駅前、J-PLACE柳津、J-PLACE高知、J-PLACE宿毛、パルス高知、パルス藍住を除く（笠松は日本ベンダーネット、それ以外は日本トーターを使用））、大井競馬場、船橋競馬場、浦和競馬場、川崎競馬場、ばんえい競馬、ホッカイドウ競馬、盛岡競馬場、水沢競馬場、名古屋競馬場、園田競馬場、姫路競馬場（旧福山場外〈日本トーター〉を除く）、佐賀競馬場等の各競馬場
 京王閣競輪場、川崎競輪場、松戸競輪場、平塚競輪場、伊東温泉競輪場、岐阜競輪場、熊本競輪場等の各競輪場
 唐津競艇場、江戸川競艇場、大村競艇場、ボートピア三日月、ボートピア市原、ボートピア習志野、ボートピア名古屋、ボートピア金峰、ミニボートピア天文館、ボートピアみやき、ボートピア呉宮島、オラレ上越

競馬場での採用率は非常に高い。三連勝単式等の新賭式導入の際に実績のある日本トーターに奪われ、一時シェアを落とした。しかしその後、包括的民間委託を開始するにあたって、小倉競輪場では同社が提案コンペティションに勝ち、同社製に乗り換えた。また競艇場では従来唐津だけだったが、江戸川も2008年5月から採用した。逆に山陽オートレース場のように包括的民間委託のコンペティションに負け、日本トーターに切り換えるところもある。

なお納入機器の保守管理については、JRAについてはJRAシステムサービス、それ以外の公営競技場については子会社のトータリゼータエンジニアリングが担当している。

大型映像情報表示システム 

スーパーフロンテックビジョン (Super Frontech Vision)という製品名で大型映像装置の製造を行っており、公営競技施設などへの納入実績がある。
また、スコアボードや医療機関・空港向けの表示システムも手掛けている。

主なものとしては、川崎競馬場に2003年6月に設置された、当時世界最大の大型映像装置「キングビジョン」、2009年6月にそれを改良拡大し、あらためて世界最大の大型映像装置となった「川崎ドリームビジョン」がある。

本社工場の屋上にも据え付けられ電光ニュースを流しており、最寄駅の京王電鉄相模原線京王よみうりランド駅から見ることができる。
藤本 喜久雄（ふじもと きくお、1888年〈明治21年〉1月12日 - 1935年〈昭和10年〉1月9日）は、大日本帝国海軍の造船官。最終階級は海軍造船少将、位階勲等は従四位勲三等。石川県出身。

来歴・人物 

斬新な発想の持ち主で、新技術の導入に熱心であった。長門型戦艦の悩みの種であった、艦橋に煙突の排煙が逆流してしまう問題を、第1煙突を後ろに大きく曲げて「屈曲煙突」にする独自の発想で解決した。先輩の造船官である平賀譲から「屈曲煙突は戦艦の威容を損ねる」と批判されたものの、長門型の艦容は「芋虫煙突」と日本国民から親しまれた。同様の煙突は、他国海軍でも採用された。

1927年に、艦艇設計の責任者である海軍艦政本部第四部基本設計主任に就任し、最上型重巡洋艦・初春型駆逐艦などを設計した。これらの艦はいずれも高性能であったが、ロンドン海軍軍縮条約によって制約された予定の排水量を大幅にオーバーし、また艦体の強度面で問題を抱えていた。新技術を積極的に用いて海軍軍令部など用兵者の要求に応えようとする藤本の造船官としての姿勢は、保守的な造船官である平賀に厳しく批判された。

友鶴事件で謹慎処分となり、海軍技術研究所への出勤を続けていたが、1935年1月9日、自宅で脳溢血で倒れて急逝。新聞の訃報欄では「わが海軍造船の至宝」と記された。享年47。同月12日、葬儀が青山斎場で海軍葬により執行された。

友鶴事件により、藤本のそれまでの名声が損なわれたことは否めないが、その設計思想の柔軟さと、新技術投入を惜しまない姿勢は、保守的な建造形式を重視してきた平賀とは対照的であり、平賀よりも人望はあったとされている。金剛級代艦の設計でも、旧来のイギリス式集中防御に拘った平賀案に対し、藤本案はバイタルパートの延長という部分に重点を置き、艦艇の被弾によるダメージコントロール分野でも、藤本の方が研究熱心だったとされている。

藤本の死後、平賀はそういった藤本案を撤廃してしまったが、

略歴 
 1909年 海軍造船学生
 1911年 東京帝国大学工科大学造船科卒業、海軍造船中技士（中尉相当官）に任官、横須賀鎮守府附。
 1921年 東京帝国大学工学部講師嘱託。
 1927年 ジュネーブ海軍軍縮会議全権随員、海軍艦政本部第四部基本設計主任、海軍造船大佐。
 1933年 海軍艦政本部第四部出仕、海軍造船少将。
 1934年 友鶴事件。
 1935年1月9日 死去、叙従四位。
株式会社生産技術（せいさんぎじゅつ）は、かつて富山県富山市婦中町青島に存在した企業。

主にロボット・溶接機・産業機械のレンタル、ロボット機械製造・再生販売を行っていたが、2010年6月1日付けでレンタルのニッケンが資産および従業員を受け入れた。同時に、同社の営業拠点として「生産技術センター」を開設した。

営業譲渡後から2013年5月26日までは、レンタルのニッケン　生産技術センターとして営業していた。2013年7月には工場跡地にワシントン靴店の配送センターが移転される。これにより生産技術は正式に解散・清算される事になった。

当社は架空仕入れと架空売り上げを計上し、赤字にもかかわらず、利益が出ていたように偽り実際より多い売上高を示して金融機関の融資を受けていた。2008年5月期の売り上げを約113億円、資産の減価償却後の利益を約10億円と計上していたが、実際の売上高は約17億円と赤字状態だったという。

2013年10月以降、本社工場の一部は、第一レンタルの富山センター（北陸最大級のショールームを備えている）となっている。

沿革 
 1973年 - 不二越を退職した堀辺峻雄が「北陸生産技術」として創業。
 1976年 - 株式会社に改組し、株式会社生産技術を設立。
 2009年7月9日 - 富山地方裁判所に民事再生法の適用を申請。
 2009年7月30日 - 富山地方裁判所より民事再生手続開始決定を受ける。
 2010年3月20日 - 第8工場のロボットミュージアムを閉館
 2010年5月18日 - レンタルのニッケンへ全事業を営業譲渡することが決定。
 2010年6月1日 - レンタルのニッケンが資産および従業員を継承。同日、生産技術センターを開設。
 2013年5月27日 - レンタルのニッケン、賃貸契約切れに伴い富山市中田に移転。
 2013年
7月 - 跡地にワシントン靴店の配送センターが稼働。これを以て生産技術は解散・清算される。
10月 - 第一レンタルが工場の一部を取得し、富山センターを稼働開始。

テレビコマーシャル 

 1990年から行っており、2009年にはほぼ日本全国で放送されていたが、前述の民事再生法の申請に伴い、すべて放送を取りやめてしまった。
 生産技術のCM放送スケジュールは、ホームページで見ることができた。
株式会社日本製紙グループ本社（にっぽんせいしグループほんしゃ、英文社名 Nippon Paper Group, Inc.）はかつて存在した日本製紙グループの持株会社。

2013年4月1日、子会社であった日本製紙株式会社に吸収合併された。

主力製品・事業 
新聞用紙
印刷出版用紙
情報用紙
産業用紙

主要事業所 
 本社 - 東京都千代田区一ツ橋1-2-2
 ロングビュー支店 - アメリカワシントン州ロングビュー市
 中国事務所 - 中国上海市

沿革 
 2001年（平成13年）
 3月30日 - 日本製紙株式会社と大昭和製紙株式会社の事業統合により株式会社日本ユニパックホールディング設立。日本ユニパックグループ発足。
 4月2日 - 日本製紙と大昭和製紙が共同出資し、日本紙共販株式会社（洋紙販売を担う）を設立。また、大昭和製紙と日本板紙株式会社、東北製紙株式会社が共同出資し、日本板紙共販株式会社（板紙販売を担う）を設立。
 2002年（平成14年）10月1日 - 日本板紙を完全子会社とする。
 2003年（平成15年）4月1日 - 日本ユニパックグループ事業再編。
 日本製紙が大昭和製紙および日本紙共販を合併、グループの洋紙部門となる。
 日本板紙が日本大昭和板紙株式会社に社名変更。日本板紙共販を合併・大昭和製紙の板紙部門を統合し、グループの板紙部門となる。
 2004年（平成16年）10月1日 - 株式会社日本製紙グループ本社に社名変更。グループの名称も大昭和製紙との統合以前の「日本製紙グループ」に戻った。
 2008年（平成20年）
 2月1日 - 三島製紙（現・日本製紙パピリア）を完全子会社とする。
 4月1日 - 日本製紙クレシアを直接子会社とする。
 2009年（平成21年）
 6月18日 - 四国コカ・コーラボトリングを直接子会社とする。
 10月1日 - 四国コカ・コーラボトリングを完全子会社とする。
 2012年（平成24年）10月1日 - 直接子会社の日本大昭和板紙を日本製紙が吸収合併。
 2013年（平成25年）4月1日 - 日本製紙と合併。存続会社は日本製紙で、合併後テクニカル上場制度によって約12年ぶりに東証一部に再上場する。なお大証・名証への上場は行われない。
 2018年（平成30年）5月28日 - 印刷用紙の需要減に対応するため、2019年7月に釧路工場の一部を停止、2020年1月に勇払事業所の洋紙生産の全てを停止すると発表。

主要関係会社

国内グループ企業 
日本製紙グループは2007年（平成19年）9月30日現在、子会社146社および関連会社51社で構成されていた。

 日本製紙（洋紙部門）
 日本紙パック（液体用紙容器部門、2012年10月日本製紙に合併）
 日本製紙ケミカル（化成品部門、2012年10月日本製紙に合併）
 日本製紙木材（木材部門）
 日本製紙総合開発
 日本紙通商
 日本大昭和板紙（板紙部門、2012年10月日本製紙に合併）
 日本製紙クレシア（家庭紙部門）
 日本製紙パピリア（特殊紙部門）
 四国コカ・コーラボトリング
くめ・クオリティ・プロダクツ株式会社（Kume Quality Products）はかつて存在した日本の納豆ブランドメーカー。本社は茨城県常陸太田市に、東京都、茨城県、群馬県、大阪府、愛知県に営業所を置いていた。

沿革 

1952年 創業
1972年2月 「有限会社くめ納豆店」を設立して、法人化
1984年9月 有限会社くめ納豆店が、「有限会社くめ食品工業」に商号（社名）変更。販売部門を別会社とし、「株式会社くめ納豆店」を設立 
1987年 株式会社くめ納豆店が、「くめ・クオリティ・プロダクツ株式会社」と商号（社名）変更 
1993年7月 くめ・クオリティ・プロダクツ株式会社が、有限会社くめ食品工業の製造部門を吸収して、製造販売業となる。3,000万円の増資し、資本金4000万円とする。
1997年 研究施設と工場、コミュニケーションルームを併設した「こしらえの丘」が落成
2009年8月 民事再生手続の開始を申し立て

民事再生手続きによる再建 
2009年8月25日に、東京地裁へ民事再生法の適用を申請。負債総額は、約110億円。少子高齢化により日本国内市場が縮小する中、食品製造大手のミツカンが参入してさらに納豆の販売競争は激化。業績が低迷して事業譲渡を検討していたが、株式会社ミツカンが営業権を、株式会社ミツカングループ本社が商標権をそれぞれ買い取る事で基本合意し、「くめ納豆」ブランドでの販売は継続されることとなった。従業員組合が出資し設立した新会社・金砂郷食品株式会社が常陸太田市にある本社工場と高柿工場を引き継ぎ、ミツカンが同社に製造を委託している。

2009年9月24日開催の債権者説明会で、数年に渡って粉飾決算が行われていたことを明らかにしており、今後の再建への影響が生じる可能性がある。

主な商品（ブランド） 
納豆
丹精
味道楽
秘伝金印
もろみ酢だれ納豆
黒米入り黒豆納豆
テンペ

マーケティング・ブランディング

くめ納豆倶楽部 
公式ファンクラブ「くめ納豆倶楽部」を設け、その名誉会員にはPENICILLIN、東海林のり子が在籍していた。

テレビ・ラジオ提供番組(過去) 
 くめ納豆倶楽部（茨城放送「たかとりじゅんのビタミンJ!」内 金曜11:12～）
松本電気鉄道5000形電車（まつもとでんきてつどう5000けいでんしゃ）は、松本電気鉄道（現在のアルピコ交通）が保有していた電車。東京急行電鉄5000系電車の譲受車である。

概要 
1986年（昭和61年）に上高地線が架線電圧を750Vから1500Vに昇圧する際、これまで使用されていた10形を代替するため、8両が投入された。
譲受に際し、下記の改造が実施されている。
ワンマン機器（バックミラー、出入口表示器等）の取り付け
前照灯のシールドビーム化
両運転台化（モハ5007・5009）
電装解除（クハ5002・5004・5006）
塗色を白地に赤・青の帯・「MRC」のロゴの入ったものに更新
なお、東急で譲渡工事終了後の試運転に際し、下塗りの白一色の状態で試運転されている。

形式は下記の通りである。種車は全て東急在籍当時は制御電動車（デハ5000形）であった。
 モハ5000形
 5001・5003・5005
 片運転台の制御電動車。クハ5000形と編成を組んだ。

 5007・5009
 両運転台の制御電動車。元の連結面側に前面貫通型の運転台を取り付けた「平面ガエル」。両運転台化用の機器は別の廃車されたデハ5000形の発生品を使用している。
 クハ5000形
 5002・5004・5006
 片運転台の制御車。前述の通り種車はデハ（制御電動車）であるが、入線に際して電装解除されたものである。

編成は2両編成4本。番号は下記の通り（左側が新島々寄り）。
モハ5001-クハ5002、モハ5003-クハ5004、モハ5005-クハ5006、モハ5007+モハ5009

車両番号の変遷

入線後の動向 
入線以来、上高地線の営業列車として運用されてきた。しかし非冷房であったことや車体・機器の老朽化から車両の代替が行われることになり、1999年（平成11年）から翌2000年（平成12年）にかけて3000形（元京王電鉄3000系）に代替され、全車廃車となった。なお5007+5009は閑散時の1両運転を考慮して両運転台化されたものであったが、。

なお、2006年（平成18年）5月には上田電鉄がイベントに際して同社5200系の外観復元を行った際、本系列で使用されていたパンタグラフが譲渡された。

保存 

廃車後は大半の車両が解体処分されたが、5005+5006編成のみは解体を免れ、新村駅隣の新村車庫に静態保存された。長年の屋外留置のため車体の傷みが目立つ状態となったため、地元・沿線ボランティア等による再塗装が2009年頃に完了し、現役当時の塗装に復元された。2011年7月には、首都圏や県内の鉄道愛好家有志によって東急時代の姿に復元するための作業が始まり、同年9月にグリーン一色となった姿で公開された

2020年（令和2年）3月24日に新村車庫より搬出され、群馬県前橋市富士見町赤城高原へ陸送された。現在は同所に保存されているデハ3450形3499号車と隣り合わせの状態で設置されている。
優先順位の逆転（ゆうせんじゅんいのぎゃくてん、Priority Inversion）とは、スケジューリングにおいて優先順位の高いタスクが必要としているリソースを優先順位の低いタスクが占有しているときに発生する状態である。低い優先順位のタスクがそのリソースを解放するまで高い優先順位のタスクが実行をブロックされるため、実質的に二つのタスクの優先順位が逆転する。他の中程度の優先順位のタスクがその途中で動作するなら、そのタスクは高優先順位のタスクと低優先順位のタスクの両方に優先して動作していることになる。

運が良ければ、優先順位の逆転があっても被害をまぬがれるかもしれない。優先順位の高いタスクの遅延により致命的な何かが起きる前に、運良く、低優先順位のタスクがリソースを解放して、それで間に合うかもしれないからである。しかし一方、優先順位の逆転が深刻な問題の原因となる状況も多々ある。もし高優先順位のタスクがリソーススタベーションの原因となっているのにブロックされているなら、システム全体の誤動作を引き起こすかもしれないし、事前に定義された矯正手段（例えば、ウォッチドッグタイマによるシステム全体のリセット）の引き金となる可能性もある。火星探査船「マーズ・パスファインダー」で発生した問題は、リアルタイムシステムでの優先順位の逆転が引き起こした典型的な例である（#外部リンク参照）。

優先順位の逆転はシステムの見た目の性能も低下させる。低優先順位のタスクは迅速に処理しなくてもよいから低優先順位に設定されている（例えばそれはバッチ処理かもしれないし、他の非対話型処理かもしれない）。同様に、高優先順位のタスクは時間的制限が問題となるから高優先順位に設定される。対話的にユーザーにデータを提供している場合もあるし、何らかのリアルタイムな応答を保証した処理をしているかもしれない。優先順位の逆転は低優先順位のタスクが高優先順位のタスクをブロックしてしまうので、システムの応答性能の低下を招き、保証された応答性能の違反となる可能性もある。

この問題は1970年代から知られているが、この状況を予測する確実な方法はない。様々な解決策は存在している。最も一般的な解決策は次のようなものである。
 クリティカルセクションを保護するために全ての割り込みを不可とする。
 優先度上限プロトコル
 優先度継承

割り込みを不可にして優先順位の逆転を防ぐことができる場合、preemptible と interrupts disabled の二つの優先順位しかない。それ以外の優先順位がない場合、逆転は不可能となる。ひとつしかロックデータ（割り込み可能ビット）がないので、ロックの順番間違いも起きないし、デッドロックも発生しない。クリティカルセクションは常に最後まで実行されるので、ハングアップも発生しない。これは全割り込みを不可にした場合のみ有効であることに注意されたい。特定のハードウェア割り込みのみ不可にしたとしても、優先順位の逆転は防げない。

簡単なバリエーションとして、「単一の共有フラグロック」を複数CPUシステムで使用することがある。これは、共有メモリ上にひとつのフラグを用意して、全CPUについてプロセッサ間のクリティカルセクションをビジーウェイトでロックするものである。プロセッサ間通信は多くの複数CPUシステムでコストが高く低速である。従って、そのようなシステムではリソースの共有を極力しないよう設計している。結果として、素朴な方法であっても多くの実用システムでこれがうまく動作しているのである。

このような単純な手法は単純な組み込みシステムで広く使われている。組み込みシステムは信頼性、単純さ、リソースをなるべく使わないといった点が特徴である。これらの手法はクリティカルセクションが（例えば100μ秒以内などの）一定時間以内に終わるよう精密にプログラミングすることを要求する。汎用のコンピュータのソフトウェア技術者にとって、それは全く現実的な条件ではない。

このような手法は優先度上限プロトコル (Priority Ceiling Protocol) と似ている。優先度上限プロトコルでは、共有されたミューテックスプロセス（オペレーティングシステムのコードを実行する）が固有の（高い）優先度を持っている。そしてミューテックスをロックする処理はそのプロセスが行う。ミューテックスにアクセスしようとする他のタスクが上限優先度より高い優先度を持っていない限り、この方式はうまく機能する。

優先度継承 (Priority Inheritance) では、低優先度タスクが高優先度タスクの優先度を継承する。それによって中程度の優先度のタスクが低優先度タスクに先立って動作することを防ぐ。これにはオペレーティングシステムの特殊な設計を要する。

注
株式会社東京アールアンドデー（とうきょうアールアンドデー、東京R&D）は、東京都千代田区に本社を置く自動車・メカトロニクス・複合材料などの研究開発を行う企業である。

量産車・競技用車両・関連部品などの研究開発・設計・試作や、カドウェルなどのレーシングカーの開発、スポーツ用品の開発など幅広い活動を行っている。1998年には、長野オリンピックのスピードスケート・男子500mで、清水宏保が同社製のスケート靴を使用し金メダルを獲得した。また、スポーツカーVEMACの輸入・販売も行っている。電気自動車をはじめとする電動車両の開発に取り組み、東日本旅客鉄道（JR東日本）気仙沼線BRT用電気バス（e-BRT）を開発した実績などを有する。

なお同社のレース部門の子会社であったR&D SPORTは、2008年3月末に資本関係を解消して独立しており、現在は全く関係はない。

沿革 
 1981年 童夢の主要メンバーだった三村建治、小野昌朗、入交昭廣らが独立して東京R&D設立。業務内容は量産車両の車体関係のスタイリング、設計、試作。
 1982年 レーシングカーの研究開発事業を開始。
 1983年 オートバイ用オーディオシステム、農機具の開発。
 1984年 炭素繊維強化樹脂等の先進複合材料応用技術の自主開発、電気自動車の自主開発に着手。コンセプト電気バイク、メカトロニクス機器の開発事業を開始。スクリュータイプコンプレッサーの開発。
 1985年 グループCレーシングカーの開発開始。
 1986年 鈴鹿事業所を開設。4輪電気自動車の開発に着手。車両事業部、メカトロニクス事業部、コンポジット事業部、レース事業部を開設。
 1987年 厚木市金田（現空力研究所）に事業所を開設。コンポジット事業部を移設。
 1990年 東山田事業所、新横浜事業所、EV事業部を開設。スクリーンクラフト事業部、メカトロニクス事業部を移設。電気自動車「NAV」発表。
 1991年 3次元CAD「IBMCATIA」導入。平塚事業所を開設。コンポジット事業部を移設。慶應義塾大学・東京電力と共同で開発した電気自動車「IZA」を発表。R&D SPORT設立。
 1992年 EV、メカトロニクス両事業部を「EV/システム事業部」に統合。
 1993年 厚木事業所を開設。車両事業部を移設。横浜開発研究所を横浜事業所に変更し、同時に新横浜事業所を横浜事業所に統合。
 1994年 エンジン事業部を開設。スクリーンクラフト事業部を有限会社スクリーンクラフトとして分社。
 1995年 厚木市金田にエンジン試験室を開設、ダイナモ設置。
 1996年 F4空力開発に着手。
 1998年 EVシステム事業部を厚木事業所に移設。メカトロニクス事業部を横浜事業所に新設。
 1999年 EV／システム事業部が株式会社ピューズとして独立。
 2000年 VEMAC RD180発表。
 2003年 車両事業部、EVシステム事業部を「研究開発事業部」に統合。
 2004年 東京R&Dとビーエーシー・テラシステムズが合併。府中事業所にエンベデッドシステム事業部を開設。
 2005年 「ISO9001」の審査登録を達成。
 2006年 厚木市金田にエンジニアリング事業部開設。
 2011年 本社を富国生命ビル2階に移転。
 2015年 日本ハイドロシステム工業株式会社設立。
 2016年 東京アールアンドデーアジア設立。
 2017年 東レと資本提携締結。
 2023年 Turingと業務提携。
東京モノレール100形電車（とうきょうモノレール100がたでんしゃ）、及び200形電車・300形電車・350形電車は、かつて東京モノレールに在籍していた跨座式モノレール電車である。

概要
1964年（昭和39年）9月の開業に合わせて登場した。日本国内におけるアルヴェーグ式モノレールの事例では名古屋鉄道モンキーパークモノレール線に次ぐ、2例目となった。当時の日立のフィルムでは「日立アルウェーグ式モノレール」と呼んでいた。

後述する4車種を組み合わせた3両を1ユニットとした編成で、1～2ユニットを連結した3～6両で運転された。制御装置は日立製作所製MMC（抵抗制御）、制動装置は発電制動併用電磁直通式 (HSC-D) 、1ユニットに出力130kWの電動機を4個装着し、設計最高速度は100km/h、実際の最高速度は80km/hであった。

車体はアルミニウム合金製で、客用扉は片開き式が片側2か所、車端部は運転台と戸袋窓、扉間には幅の広い2段窓を3つ配した。室内は前面展望を考慮した開放式の運転台とされ、座席は車輪上部が背中合わせのロングシート、ドア間は新幹線二等車（普通車）と同様の配置の片側2人掛け・3人掛けの転換クロスシートであった。

登場時の車体塗装はクリーム・水色・濃青の配色であったが、後に500形同様の赤・白・灰に変更された。通風装置はファンデリアで、冷房は搭載していない。

車種

100形
先頭車で前面は丸妻構造、貫通扉を設けている。全長10.8mの2軸車で、中間に200形を挟んだ3両で組成された。200形連結側は全断面の幌で結ばれる。定員は80名。

200形
中間車。全長8.8mの2軸車で、100形・300形・350形に挟まれた3両で組成された。100形の運転台部分を取り除いた形状である。定員は80名。

300形
6両編成用の流線型の先頭車。全長10.8mの2軸車で、中間に200形を挟んで350形を連結した3両で、300形 + 200形 + 350形または350形 + 200形 + 300形で組成された。100形同様に貫通扉を持つが、流線型のため中間には組み込まれない。前面は100形を流線型にした形状とされた。定員は80名。

350形
6両編成用の中間車。全長10.1mの2軸車で、300形の編成の200形を挟んだ反対側に連結された。100形の運転台部分を客室に変更した。200形連結側は全断面の幌で結ばれ、反対側は100形・350形と連結可能な幌で簡易運転台を持つ。定員は89名。

製造
1964年から全車が日立製作所で製造された。製造両数は100形14両、200形11両、300形4両、350形4両である。

廃車
1973年（昭和48年）に107-204-108の編成が事故のため、1974年（昭和49年）に304-211-353の編成が状態不良のためそれぞれ廃車となった。

その後登場した500形や600形といった大型ボギー車と比較した場合収容力がなかったこと、加えて老朽化したことから廃車が進み、1978年（昭和53年）3月までに全廃された。
レマコ (Lemaco) は、スイスの真鍮製鉄道模型のインポーター (輸入業者) である。

概要 
1985年、スイスにおいてUrs Egger (ウルス・エガー) によってLEMACO SA (レマコ社) が創業された。後にLEMACO PRESTIGE MODELS SA (レマコ高級模型社) と社名が変更された。ウルス・エガーは創業前は同業であるフルグレックスに在籍していた。社名の由来はレマン湖の略称である「レマ」と日本語の「湖」をあわせた「レマ湖」からきている。レマコ製品は当初は主に日本で製造されていたものの、円高の影響で2010年現在は主に韓国で製造されている。2006年にLEMATECH SA (レマテック社) に売却された。

製品 
スイス、フランス、イタリア、ドイツなど主にヨーロッパの鉄道車両をNゲージ、HOゲージ、Oゲージ、1番ゲージ、2番ゲージなどで製品化している。製造は主に韓国で行われている。

ファウルハーベル製の5/7極直流モーターを使用している。
朝日屋（あさひや）は、かつて大阪府にあったメーカー。

概要・沿革 
正式には朝日科学玩具工場と言い、明治40年ごろ創業し、昭和20年代にかけて存在した科学玩具や模型を製造販売したメーカーである。電動モータや蒸気機関で動く船舶模型、50mmゲージ・35mmゲージおよびOゲージの鉄道模型、及び部品類を製造していた。製品の販売においては関西一円の直営店のほかに日本全国各地に特約店を持っていた　。また製品を供給するだけでなく、雑誌『科学と模型』を発行する等の活動も行なっていた。

1945年3月の大阪大空襲によって本社の社屋が焼失、資料や参考品、機材、社員等あらゆる物を失った為、窮乏状態が続いた。第二次世界大戦後、縮尺1/50、軌間22mmの日本型Sゲージを提案、販売するが振るわず、その後経営者は模型界を離れ故郷徳島で遊園地の経営を始めたという。また勤めていた人が昭和20年代にOゲージの阪井模型をはじめている。

製品
模型船舶、機関車用蒸気エンジンや模型用モーター等の部品を供給し、日本の模型界の黎明期を支えた会社である。製品は外観は実物に忠実というよりティンプレート的な物が多く、構造は実際に実物同様の原理で作動する事に重点がおかれていた。製品の価格帯は高額であったが、『科学と模型』の執筆者はいずれも当時の産業界で活躍していた人物で、掲載される記事は工学理論的にも裏付けされた物であった。

『科学と模型』では1937年（昭和12年）に、日露戦争で日本海軍が使用したマルコーニ社製の無線機と同じ原理で作動する火花送信機とコヒーラ検波器を使用した無線操縦（ラジコン）の製作記事が掲載されていた。また、欧米起源のOゲージよりも国産の35mmゲージを積極的に推奨する記事があった。
有機化学において、フェノール類（フェノールるい、phenols）は芳香族置換基上にヒドロキシ基を持つ有機化合物を指す。フェノール類のうち最も単純なものはフェノール C6H5OH である。複数のヒドロキシ基を有するものはポリフェノールと呼ばれる。フェノール類を指して phenolic acids と表現することもできるが、この場合はしばしば phenol carboxylic acids とは区別される。

フェニル基とヒドロキシ基を合成した化合物とも言い換えることができる。

構造上ヒドロキシ基を有するという点でアルコールと類似するが、置換している基が飽和炭化水素でなく芳香族であることに由来する特徴的な性質を持つため、フェノール類は普通アルコールには分類されない。すなわち、フェノール類のヒドロキシ基はアルコールのそれよりも水素イオン H+ を解離させ、−O− イオンになりやすい傾向を持つ。これは酸素原子上の負電荷が共鳴によって芳香環上に分散され、安定化されるためである。

フェノール類のヒドロキシ基の酸性度はアルコールとカルボン酸の中間程度で、はおよそ10から12である。プロトンを失ったアニオンはフェノラートと呼ばれる。

フェノール類のうちある種のものは殺菌効果を持ち、消毒薬に配合される。女性ホルモン様の作用を持つものや内分泌攪乱化学物質であるものも存在する。

合成法
実験室でフェノール類を合成する反応として、以下のものが知られる。
 フリース転位によるエステルの転位。
 バンバーガー転位によるN-フェニルヒドロキシルアミンの転位。
 フェノール類のエステルやエーテルの加水分解。
 キノンの還元。
 亜硫酸水素ナトリウムと水を用いた、芳香族アミンのヒドロキシ基による置換を起こすブヒャラー反応 (Bucherer reaction)。
 ジアゾニウム塩の加水分解。
 酸触媒による環状不飽和ケトンのジエノン-フェノール転位。

反応
以下に示すように、様々な反応が知られる。
 エステル化およびエーテルの生成。
 ヒドロキシ基が活性化基として作用することを利用した芳香族求電子置換反応。カリックスアレーンの合成などにも使われる反応である。
 亜硫酸水素ナトリウムを用いたナフトールとヒドラジンの反応であるブヒャラーカルバゾール合成 (Bucherer carbazole synthesis)。
 酸化的開裂。例えばピリジン中酸素と塩化銅の存在下で、1,2-ジヒドロキシベンゼンから 2,4-ヘキサンジカルボン酸モノメチルエステルが得られる。
 トイバー反応 (Teuber reaction)、すなわち酸化的脱芳香族化によるキノンの生成。酸化剤としてフレミー塩やオキソンが使われる。
 エルブス過硫酸酸化によるベンゼンジオールの生成。
 フェノラートは金属カチオンに対する配位子である。

主なフェノール類
 フェノール — 親化合物。消毒剤や化学合成に用いられる。
 ジブチルヒドロキシトルエン (BHT) — 脂溶性の抗酸化剤、食品添加物。
 ビスフェノールA (BPA) — 合成樹脂の原料。内分泌攪乱化学物質。
 クレゾール — コールタールやクレオソート油に含まれる。
 エストラジールなどのエストロゲン — ホルモン。
 オイゲノール — クローブの精油の主成分。
 没食子酸 — 多くの植物に含まれる。水溶性タンニンの基本骨格。
 グアイアコール — 焙煎したコーヒー豆、ウイスキーなどに含まれる煙のようなにおいの成分。
 ピクリン酸 — 爆発物。
 フェノールフタレイン — 酸塩基指示薬。
 セロトニン、ドーパミン、アドレナリン、ノルアドレナリン — 神経伝達物質。
 チモール — うがい薬に含まれる殺菌剤。
 チロシン — アミノ酸の1つ。

医薬品
 カンナビノイド — 大麻に含まれる成分。
 ジエチルスチルベストロール — スチルベン骨格を持つ合成エストロゲン。
 L-ドーパ — パーキンソン病の治療薬。
 サリチル酸メチル — シラタマノキ属 (Gaultheria) の精油に含まれる。消炎剤、鎮痛剤に用いられる。
 プロポフォール — 点滴静脈注射で投与される麻酔剤。
 シロシン — シビレタケ属のキノコに含まれる、幻覚剤の効果を持つアルカロイド。
 サリチル酸 — 鎮痛剤、解熱薬、抗炎症薬としての効果を持つ植物ホルモン。アスピリン（アセチルサリチル酸）の前駆体。