Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_wiki-manufacturing huggingface dataset:
鈴木 武（すずき たけし、1947年11月18日 -）は日本の実業家。トヨタファイナンシャルサービス代表取締役社長や、あいおいニッセイ同和損害保険代表取締役会長、三井住友トラスト・ホールディングス取締役、国立大学法人東海国立大学機構理事等を歴任する。

人物・経歴 
愛知県碧南市出身。碧南市立新川小学校、碧南市立新川中学校、愛知県立刈谷高等学校を経て、1970年名古屋大学経済学部卒業、トヨタ自動車販売（現トヨタ自動車）入社。会計学齊藤隆夫ゼミ出身。経理出身の奥田碩代表取締役社長の知遇を得て経理部門を統括し、2000年取締役に昇格。2003年常務役員。2004年専務取締役経理・財務本部長。2005年専務取締役情報システム本部長。2006年専務取締役経理本部長。同年専務取締役事業開発本部長。

2008年からトヨタファイナンシャルサービス代表取締役社長兼トヨタファイナンス取締役を務め、2009年には東海東京フィナンシャル・ホールディングスの石田建昭代表取締役社長との間で証券業務統合を合意し、2010年に東海東京証券とトヨタファイナンシャルサービス証券の合併を行った。同年東海東京フィナンシャル・ホールディングス取締役。2011年あいおいニッセイ同和損害保険代表取締役会長。2012年キタン会会長。

2013年アイチコーポレーション取締役。2015年あいおいニッセイ同和損害保険特別顧問。同年コーポレートガバナンス強化のため社外役員の比率を増やすなどした三井住友トラスト・ホールディングスの取締役に就任。2018年アイチコーポレーション取締役（監査等委員）。2020年国立大学法人東海国立大学機構理事（機構経営担当） 。この間、トヨタ財団監事、立松財団評議員、財務省円の国際化推進研究会メンバーなども務めた。
佐々木 卓夫（ささき たくお、1956年12月3日 -）は、日本の実業家。トヨタファイナンシャルサービス代表取締役社長を経て、豊田自動織機代表取締役副社長、日本実業団陸上競技連合副会長。

人物・経歴 
東京都出身。1975年開成高等学校卒業。1980年東京大学経済学部卒業、トヨタ自動車工業（現：トヨタ自動車）入社。2003年トヨタモーター コーポレーション オーストラリア出向。2006年経理部部長。2009年常務役員。2011年顧問。同年からトヨタファイナンシャルサービス代表取締役社長を務め、2012年にはトヨタアセットマネジメントを三井住友アセットマネジメントと合併させるなどとする資産運用事業統合に関する合意を行った。2013年トヨタ自動車常務役員経理本部本部長。2015年豊田自動織機専務取締役。2016年豊田自動織機取締役・専務役員。2018年豊田自動織機代表取締役副社長。2021年中部実業団陸上競技連盟会長、ユー・エム・シー・エレクトロニクス取締役、日本実業団陸上競技連合副会長。2022年アイチコーポレーション取締役。
犬塚 力（いぬづか りき、1959年4月15日 -）は日本の実業家。トヨタファイナンシャルサービス代表取締役社長を経て、中部国際空港代表取締役社長。

人物・経歴 
大阪府大阪市出身。大阪府立天王寺高等学校を経て、1982年京都大学法学部卒業、トヨタ自動車工業（現トヨタ自動車）入社。長く人事を担当し、2006年人材開発部部長に就任。2009年人事部部長。同年総合企画部部長。2011年常務役員調査部統括。2013年常務役員商品・事業企画部統括、第1トヨタ企画部統括。

2015年からトヨタファイナンシャルサービス代表取締役社長を務め、トヨタインシュランスマネジメントソリューションズUSA, LLCの設立などを行った。2016年トヨタ自動車常務役員販売金融事業本部本部長。2018年トヨタファイナンシャルサービス監査役。2019年サスティナブル・コ・イノベーションフォーラム2019発起人。同年中部国際空港代表取締役社長。
クレイグ・ネイラー（Craig Naylor、1948年11月24日 - 2015年6月20日）はアメリカ合衆国出身の実業家。デュポンアジア太平洋地区担当上席副社長などを経て、日本板硝子取締役代表執行役社長兼最高経営責任者を務めたが、取締役会と対立して辞任した。

人物・経歴 
ペンシルベニア州メディア出身。1970年スティーブンス工科大学卒業、デュポン入社。1985年エンジニアリング・ポリマー開発マネージャー。1987年デュポン・オートモーティブアジア太平洋地区担当ディレクター。1991年エンジニアリング・ポリマー担当製品ディレクター。1992年ナイロン・レジン担当グローバルビジネスディレクター。1996年エンジニアリング・ポリマー担当上席副社長兼ゼネラルマネージャー。2000年エンジニアリング・ポリマー、フロロプロダクツ、パッケージング・ アンド・イン ダストリアルポリマー担当上席副社長兼ゼネラルマネージャー。2002年高機能材料事業部門担当上席副社長。2004年アジア太平洋地区担当上席副社長、電子・情報技術部門担当上席副社長。2005年から2009年までデルファイ・コーポレーション取締役。2010年から日本板硝子取締役代表執行役社長兼CEOを務め、経営悪化に対応して収益改善施策を進めたが、2012年に取締役会との意見の相違があったとして突如辞任し、日本板硝子取締役執行役に退いた。2015年に病没し、親族によりデラウェア州で告別式が行われた。享年66。
加藤 倫朗（かとう のりお、1943年3月24日 -）は日本の技術者、実業家、工学博士。日本特殊陶業代表取締役社長や、同社代表取締役会長、涼仙ゴルフ倶楽部理事長などを務めた。藍綬褒章受章。自動車技術会賞技術開発賞受賞。

人物・経歴 
愛知県出身。1961年愛知県立旭丘高等学校卒業。1965年名古屋工業大学工学部窯業工学科卒業、日本特殊陶業入社。1987年セラミックターボチャージャの開発で自動車技術会賞技術開発賞を受賞。2001年「構造材料としての窒化ケイ素とエンジン部品への応用に関する研究」で名古屋工業大学博士（工学）の学位を取得。

日本特殊陶業 総合研究所開発部長、取締役、常務取締役を経て、2003年専務取締役。2004年代表取締役社長。2008年藍綬褒章受章。2011年代表取締役会長。2012年涼仙ゴルフ倶楽部理事長。

この間、2000年から2010年まで昭和法人会会長。ユニーグループ・ホールディングス取締役、森村商事取締役、大倉和親記念財団理事長、森村豊明会理事、名古屋フィルハーモニー交響楽団諮問委員等も務めた。
永田 理（ながた おさむ、1957年3月2日 -）は、日本の実業家。トヨタ自動車取締役副社長・最高財務責任者を経て、トヨタ自動車九州代表取締役社長、九州経済連合会副会長。

人物・経歴 
愛知県名古屋市出身。1980年東京大学経済学部卒業、トヨタ自動車工業（現トヨタ自動車）入社。アメリカ合衆国などでの海外事業を長く担当し、渉外部海外渉外室第三グループ課長を経て、2000年からトヨタモーター マニュファクチャリング ノース アメリカに出向した。2007年三好工場工務部部長。

2009年常務役員に昇格し三好工場長、田原工場長に就任。2010年経済産業省独立行政法人評価委員会石油天然ガス・金属鉱物資源機構部会委員。2011年渉外本部副本部長。2013年トヨタモーターノースアメリカ上級副社長、トヨタモーター エンジニアリング アンド マニュファクチャリング ノース アメリカ社長兼CEO。2015年専務役員北米本部副本部長。2017年取締役副社長、Chief Financial Officer、トヨタファイナンシャルサービス取締役、豊田法人会会長。

2018年からトヨタ自動車九州代表取締役社長を務め、記者会見では「立場に関係なく良い意見を持った人を大切にし、風通しのよい職場にしたい」と抱負を述べた。自動車市場の変化に対応するための開発力強化や、人材確保のための採用方法の変更などを進める。九州経済連合会副会長、福岡県経営者協会副会長、北部九州自動車産業アジア先進拠点推進会議顧問等も歴任。
川田 武司（かわた たけし、1947年8月6日 -）は日本の技術者、実業家。アイシン精機取締役副社長や、アドヴィックス代表取締役社長を務めた。

経歴･人物 
大阪府出身。1972年名古屋工業大学工学部第一部経営工学科卒業後、プラントメーカーでエンジニアを務めたのち、1973年アイシン精機に入社。品質保証部に配属されたのち、情報システム部在籍中に過労で休職し、経営企画に異動となる。1999年取締役に昇格。2005年取締役副社長「アドヴィックス社長　川田武司氏　他流試合でトヨタに貢献」中部経済新聞2009年 9月 4日 (金)。2009年からアドヴィックス代表取締役社長を務め、トヨタグループ内のブレーキ事業のアドヴィックスへの集約を進めるなどした。参議院少子高齢化・共生社会に関する調査会参考人なども務めた。
杉野 正博（すぎの まさひろ、1944年11月18日 -）は、日本の技術者、実業家。INAX代表取締役社長、LIXILグループ代表取締役社長などを務めた。

経歴･人物 
愛知県出身。愛知県立刈谷高等学校を経て、1967年名古屋工業大学工学部窯業工学科卒業、伊奈製陶（現LIXIL）入社。1990年営業本部商品企画統括部商品第1部長。1992年取締役新建材事業部長。1994年取締役建材事業本部タイル事業部長。1996年常務取締役建材事業本部長。1999年常務取締役経営管理統括部長。2000年専務取締役。2001年代表取締役社長。2007年から住生活グループ（現LIXILグループ）代表取締役社長及びINAX代表取締役会長を務め、2011年にはトステム、INAX、新日軽、東洋エクステリア、LIXILの統合を行い、同年トステムを商号変更したLIXILの代表取締役社長兼COOに就任。同年取締役相談役。2015年マキタ取締役。2017年ミサワホーム取締役。2018年北恵取締役。
ニーンドルフ・フリューゲル・ウント・クラヴィアファブリック（Niendorf Flügel- und Klavierfabrik、ニーンドルフ・グランドピアノ・アップライトピアノ工場）GmbHは、ドイツ、ブランデンブルク州ルッケンヴァルデに所在するピアノ製造会社である。

歴史

創業と成長 

ヘルマンとカール・ニーンドルフは1896年にルッケンヴァルデで楽器工場「Niendorf & Hemprich」を創業した。彼らの工場はベビーグランドピアノとサロングランドピアノ、アップライトピアノを専門にした。製品は3割はドイツで、残り7割は世界中（主に南米）で販売された。1900年にブランド名「Gebr. Niendorf（ニーンドルフ兄弟）」が使用されるようになった。

1921年に初代の工場がほぼ完全に焼失したため、会社は1922年に新たに作られたルッケンヴァルデ工業団地に約4万5千平方メートルで新たに営業を始めた。この時に、「Gebr. Niendorf Pianofortefabrik AG 」（ニーンドルフ兄弟ピアノ工場株式会社）が設立された。1929年、ニーンドルフ社は他の名高いドイツのピアノ製造業者と同様に、「Deutsche Piano-Werke AG」（ドイツピアノ工場株式会社）に加盟した。この統合の目的は世界恐慌によってもたらされた困難な経済状況を生き抜くためにいくつかの作業工程を標準化することにあった。Piano-Werke AGの生産拠点はルッケンヴァルデにあり、後にはブラウンシュヴァイクに移った。2年後、ヘルマン・ニーンドルフとマックス・ニーンドルフは協同組合から脱退し、再び「Gebr. Niendorf」を商業登記した。

ナチス時代、ニーンドルフ社は破産を申し立てざるを得なくなった。会社はFa. Riese, Hallmann & Co. に引き受けられ、既によく知られていたGebrüder Niendorfのブランド名は守られた。

1945年から1990年 
東ドイツの人民公社（VEB）ドイツピアノ組合ライプツィヒの指導の下、Gebr. ニーンドルフは1974年に強制的に国有化された。高品質楽器の生産は続けられ、アメリカ合衆国、アジア、西欧、ソ連へ輸出された。VEBドイツピアノ組合ライプツィヒでは、「Niendorf」、「」、「Gerbstädt」、「Rönisch」、「Zimmermann」、「Steinbach」、「Fuchs & Möhr」、「Alexander Herrmann」ブランドのアップライトピアノおよびグランドピアノが生産された。これらのより小規模の工場は数年のうちに合併された。年間生産数は約3千台にまで増加した。

フォークトラント音楽祭1985の中で、楽器産業の称賛に値する労働者らがドイツ民主共和国（東ドイツ）の楽器製造における優れた業績により名誉表彰を受けた。第2位の賞はVEBドイツピアノ組合ライプツィヒのルッケンヴァルデ支部のピアノ職人、技術者、設計者に共同で授与された。この賞は高品質のZimmermannグランドピアノ・モデル145を開発した功績を表彰したものであった。このグランドピアノはライプツィヒ・メッセでも金メダルを受賞した。

1990年から 
ドイツ再統一後、1990年代にMärkische Pianofabrikが信託公社として営業を開始し、ニーンドルフブランドの製品を販売した。この会社はすぐにLeipziger Pianofortefabrikによって買収され、それ以降はMärkisches Werk Luckenwaldeという名称で営業した。この時期、50名の労働者がレーニッシュおよびフップフェルトブランドのベビーグランドおよびパーラーグランドピアノを生産した。

1995年にMärkisches Werkは閉鎖が予定されたが、1996年、前従業員と会計責任者のRegina Rotschが会社を買収し、 Rotsch Flügel- und Klavierfabrikの名称で復活させた。不運なことに、最大の顧客であったLeipziger Pianofortefabrikがわずか数カ月後に倒産した。野心を持って、Rotsch Flügel- und Klavierbauはすぐに年間60台を購入する日本の顧客を獲得し、経営を守った。

自身のニーンドルフピアノを設計した1998年、社は営業所も開設し、その一年後にはベルリン・ミッテ区に店を開いた。ニーンドルフ社はピアノ学校も開き、定例の音楽会も開いた。

2000年から2005年まで、会社はRegina Rotschの夫Hennigと彼らの娘Christinaによって経営された。彼らは米国の以前の共同事業者へ楽器を供給した。

2014年、前従業員でピアノ職員のMarkus Ernickeが会社を引き継いだ。2015年からはのアップライトピアノおよびグランドピアノの生産が再開し、続く数年間で生産数と従業員数は順調に拡大した。

楽器 
2018年2月現在、23人の従業員によって年間約60台のピアノが製造されている。製品ラインは高さ118および123 cmのアップライトピアノと全長145、172、227、275 cm（2017年9月）のグランドピアノである。ニーンドルフ社は2016年からドイツ起源の部品のみを使用している。
伊奈 輝三（いな てるぞう、1937年10月15日 -）は、日本の実業家。INAX代表取締役社長・会長。タイルメーカーから総合住宅設備メーカーに転換させ、同社の「中興の祖」とされる。その後トステムとの経営統合を実現し、LIXILグループ設立の立役者となった。愛知県知多郡常滑町（現・常滑市）出身。

経歴 
1937年（昭和12年）10月15日、愛知県知多郡常滑町（現・常滑市）で伊奈製陶（現LIXIL）創業者である伊奈長三郎の三男として生まれた。学業成績は優秀だったが、父が常滑町長をしていたことから地元の愛知県立常滑高等学校に通った。高校卒業後は経営者の子弟が多く通う慶應義塾大学への進学も考えたが、結局父と同じ東京工業大学の経営工学科に進学した
。1960年（昭和35年）3月に東京工業大学を卒業し、4月に父が社長を務めていた伊奈製陶に入社した。1963年（昭和38年）12月に取締役となり、1967年（昭和42年）12月に常務取締役、1971年（昭和46年）12月に代表取締役専務、1978年（昭和53年）1月に代表取締役副社長となった。

1980年（昭和55年）1月には伊奈製陶の第5代代表取締役社長に就任した。温水洗浄便座のヒットなどで、総合住宅用建材・設備機器メーカーへ脱皮を実現し、伊奈製陶の中興の祖とされる。会社は伊奈家のものではないという思いから、1985年（昭和60年）には「伊奈」の名を社名から外したINAXへの商号変更を行った。この際同じ森村グループの倉田隆文ノリタケカンパニーリミテド社長に「ちょっと変わってるでしょ」と挨拶に行ったところ、「うちほどは変わってないかな」と返されたという。1992年（平成4年）には全国タイル業協会の会長に就任した。

1996年（平成8年）には後任の代表取締役社長に水谷千加古が就任し、自身は代表取締役会長に退いた。2000年（平成12年）にはトステム創業者の潮田健次郎に経営統合を提案し、2001年（平成13年）にはINAXトステム・ホールディングス（現LIXILグループ）が設立された。タイルの製造及び施工技術の開発によって業界の発展に寄与した功績が評価され、2001年（平成13年）には日本建築仕上学会学会賞の功績賞を受賞した。2002年（平成14年）には日本セラミックス協会会長に就任した。2005年（平成17年）からは中部国際空港で案内ボランティアを務めており、2007年（平成19年）には常滑商工会議所会頭など30近くあった全公職から退いてボランティアに専念した。2018年（平成30年）秋の叙勲で旭日中綬章を受章した。

親族 
父は伊奈製陶創業者伊奈長三郎。陶工伊奈初之丞は祖父。
妻はトヨタグループ創設者豊田佐吉末弟豊田佐助の娘・節子。トヨタ自動車創業者の豊田喜一郎や、元トヨタ自動車社長の豊田英二は妻の従兄。
金子 達也（かねこ たつや、1953年6月10日 -）は、日本の実業家。ダイハツ工業代表取締役副社長や、トヨタ自動車九州代表取締役社長を経て、同社代表取締役会長、九州経済連合会副会長。

人物・経歴 
愛知県名古屋市出身。1976年一橋大学経済学部卒業、トヨタ自動車販売（現トヨタ自動車）入社。国内営業を担当し、レクサスブランドの日本での導入の責任者を務めた。国内企画部部長、常務役員兼トヨタファイナンシャルサービス取締役、顧問を経て、2011からダイハツ工業取締役専務執行役員を、2013年からはダイハツ工業代表取締役副社長を務め、海外や管理部門を担当した。

2015年からトヨタ自動車九州代表取締役社長を務め、人材確保のため期間従業員の正社員化などを行った。アジア向けスポーツ・ユーティリティ・ビークルの好調などから、2018年には3期連続の売上高1兆円超を実現し、同年代表取締役会長に退き、九州経済連合会副会長に就任した。2022年九電工取締役。九州経済連合会第二会長職務代行、同北九州地域委員長、西日本工業倶楽部理事、福岡県就労支援事業者機構理事、九州オープンイノベーションセンター理事なども歴任。
長島 徹（ながしま とおる、1943年1月2日 -）は、日本の技術者・実業家。帝人代表取締役社長や、同社取締役会長、経済同友会副代表幹事、日本化学繊維協会会長、イオン取締役報酬委員会議長などを務めた。

人物・経歴 
日本統治時代の朝鮮の馬山で生まれる。

日本の降伏後引き揚げ、広島県を経て、英語教師だった父の仕事の関係で、小学校3年のときに京都府から兵庫県篠山町に移り、1955年篠山町立篠山小学校卒業。1958年篠山町立篠山中学校卒業。1961年兵庫県立篠山鳳鳴高等学校卒業。中学・高校では軟式テニスに打ち込んだ。

1965年名古屋工業大学工学部繊維工学科卒業、帝人入社。パラ型アラミド繊維テクノーラの開発などを経て、セールスエンジニアとなる。同期からは遅れて51歳で部長に昇格した。

帝人テクノーラ事業部長を経て、1999執行役員に昇格。2000年取締役。2001年常務取締役。2001年代表取締役社長（COO）。2002年代表取締役社長（CEO）。2006年日本化学繊維協会会長。

2008年帝人取締役会長。2009年オランダ王国オレンジ・ナッソー勲章勲4等受章、名古屋工業大学名誉博士、旭硝子取締役、双日取締役。2010年経済同友会副代表幹事。

2011年積水化学工業取締役。2013年花王取締役。2013年帝人相談役。2014年ものこと双発協議会理事長。2015年日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク理事。2016年イオン取締役、ダイキン工業監査役、旭日重光章受章。

2018年帝人名誉顧問。
奥田 隆司（おくだ たかし、1953年8月19日 -）は日本の技術者、実業家。シャープ代表取締役社長や、同社会長、情報通信ネットワーク産業協会会長、関西大学客員教授などを務めた。

人物・経歴 
大阪府出身。1978年名古屋工業大学大学院工学研究科経営工学専攻修士課程修了、シャープ入社。2001年AVシステム事業本部映像機器事業部長。2003年AVシステム事業本部長。2003年取締役AVシステム事業本部長。2006年取締役調達本部長。2008年執行役員海外生産企画本部長。2010年執行役員海外市場開発本部長。2011年常務執行役員海外事業統轄兼海外事業本部長。2012年から代表取締役社長を務め、経営悪化に陥ったシャープの再建にあたったが、2013年に巨額の赤字を計上し会長に退いた。2015年顧問。2016年顧問退任。関西大学客員教授も務めた。
アメリカン・ピアノ・カンパニー（American Piano Company、略称: Ampico）は、ニューヨーク州に所在したアメリカのピアノ製造会社であった。高品質の自動ピアノの生産を始めたことで知られていた。Ampico社は1908年にボルチモアのWm. クナーベ& Co.の庇護の下で、ボストンのチッカリング&サンズとロチェスターのHaine Brothers、Marshall & Wendell、およびFoster, Armstrong & Companyが合併して設立された。

1913年から、Ampicoは（1913年）および（1905年）と共に、自動ピアノの主要生産者の一つであった。自動ピアノと再生機構はCharles Fuller Stoddard（1876年–1958年）によって設計された。セルゲイ・ラフマニノフ（1873年–1943年）やレオ・オーンスタイン（1893年–2002年）、、Marguerite Volavy（1886年–1951年）といった多数の著名なクラシックおよびポピュラーピアニストがAmpicoのために録音し、彼らのピアノロールは19世紀および20世紀初頭の美的および音楽的活動の遺産である。1929年までにAmpicoは根本的な経済的困難に陥り、最終的に自動ピアノおよびオルガンの製造会社であったによって買収された。エオリアン-アメリカンCorp.と呼ばれたこの合併した会社は所有者を幾度か変えながら1985年の破産まで続いた。

Ampicoの衰退にもかかわらず、Ampico社は公式には1941年まで廃業しなかった。最後のモデルはAmpicoスピネット自動再生ピアノであり、自動ピアノの全ての機能を備えていたが、 $495の低価格でも販売は失敗した。

Rythmodik Music Corporation 
1918年5月、アメリカン・ピアノ・カンパニーの音楽ロール部門が分離し、それ以降はニュージャージー州を拠点とするRythmodik Music Corporationとなった。

歴史 
元々は地域の数十の自動車販売店を生んだ運送会社からDespatch（急送）と名付けられた町（現在のイースト・ロチェスター）は、20世紀の大半は大手音楽製造企業の発祥の地でもあった。ニューヨーク・セントラル鉄道線路と商業街路との間に位置し、Henry Ivesによって設計された25万平方フィートの大建造物は鉄筋コンクリートで建築された米国初の工業用建物であった。その上質の職人技で知られたアメリカン・ピアノ・カンパニーは1920年代中頃まで世界最大のピアノ販売・製造業者であった。Ampicoピアノの人気は経済成長と写真やラジオによって刺激された音楽への関心の高まりのおかげで1920年代に頂点に達した。国中のピアノ生産者は1930年代にはやっていけなくなった。1923年には米国で34万7千台を超えるピアノが購入されたのに対して、8年後にはわずか5万1千台にまで減少した。
カーポートは、住宅の敷地内に家屋に隣接させる形で造られる簡易車庫。建物に付帯して設けられ、恒久的な屋根や壁がある車庫（ガレージ）とは区別される。車庫のように建築基準法による規制を受けない。カーポートを初めて採用したのは、1910年にアメリカ合衆国イリノイ州エルムハーストに建設された「W.B.スローン邸」であった。設計者はフランク・ロイド・ライト事務所出身のウォルター・バーリー・グリフィンで、この家が史上初のカーポート付き住宅であった。「カーポート」という単語の生みの親は、グリフィンの師にあたるライトで、1930年代にユーソニアン住宅にカーポートを設置し、初めてカーポートと呼んだ。

概要 
カーポートは、家屋とは切り離して別棟として造設される屋根と柱だけの簡易な構造の自動車用車庫を指す。扉や壁がついていないため、開放感があるのが特徴。日本では15m2以下の小規模なもので、自動車を雨や太陽光から保護する役割を持つ。カーポートは扉付きガレージと異なり、オープンタイプであるため、所有する車を人に見せたい場合には最適であり、車社会のアメリカでは普及している。一般に上屋根と軽量鉄骨の柱とからなり、床は、洗車を考慮に入れてコンクリート土間とされることが多く、排水溝が設けられ、50分の1程度の水勾配が付けられる。
洗車により、泥と油分が出やすいため、直径20cmほどの排水管が使用され、打ち抜き鉄板や格子蓋を取り付けることが推奨される。屋根材には日本ではポリカーボネート板が普及しているが、耐久性、耐火性などを考慮しカラー鉄板などの不燃材が使われることがある。

日本での市場規模は、2018年現在で460億円と言われる。2018年現在で過去20年間の新築着工数が40%減少する中、エクステリア市場は2%増を続けており、特にカーポートとガーデンの需要はタイトである。また、カーポート購入を検討する人たちの選定ポイントは、第1位が価格、第2位にデザインが続き、カーポートを買わない人たちの理由として70%以上が「住宅に調和しない」が挙げられた。この結果を受け、2017年にはLIXILが次世代カーポートとしてアルミ材を使用し、雨どいを屋根と柱の中空部分を通すことでデザイン性を高めた新製品を開発し、2017年グッドデザイン賞を受賞したほか、2018年には四国化成工業は後方支持でありながら、上吊り部材のない斬新なデザインの新商品を発売するなどなど新たな提案がなされている。

カーポートの例
植木 宏（うえき ひろし、1953年11月28日 -）は、日本の実業家。メルシャン代表取締役社長・CEOや、キリンビールマーケティング代表取締役社長、富士ミネラルウォーター代表取締役社長、日本ワイナリー協会理事長などを務めた。

人物・経歴 
栃木県宇都宮市出身。栃木県立宇都宮東高等学校を経て、1976年小樽商科大学商学部卒業、キリンビール入社。2003年関信越地区本部長。2006年国内酒類カンパニー営業本部営業部長。2007年取締役営業本部営業部長。2008年メルシャン常務執行役員ワイン営業本部長。

2009年からメルシャン代表取締役社長・CEOを務め、水産飼料事業部の循環取引による売上水増し問題に社内調査委員会委員長として対応し、2010年にはキリンホールディングスによる完全子会社化を実行するなど、経営改革にあたった。同年日本ワイナリー協会理事長。

2011年キリンマーチャンダイジング代表取締役社長。2012年キリンビールマーケティング代表取締役社長。2014年富士ミネラルウォーター代表取締役社長。

脚注・出典 

日本の実業家
キリングループの人物
栃木県出身の人物
1953年生
存命人物
横山 清（よこやま きよし、1959年12月13日 -）は、日本の実業家。初の生え抜き社長としてメルシャン代表取締役社長・CEO務めた。その後、キリンビールの監査役を務める。

人物・経歴 
神奈川県川崎市出身。1983年同志社大学法学部卒業、三楽オーシャン（現メルシャン）入社。人事部門などが長く、酒類事業本部販売戦略部事業統括グループ長を経て、2005年人事部長。2007年CSR推進部長。2009年CSR・CC推進部長。2011年取締役執行役員に昇格。2013年から2017年まで生え抜き初の代表取締役社長・CEOを務めた。2017年キリンビール監査役。

脚注・出典 

21世紀日本の実業家
キリングループの人物
同志社大学出身の人物
川崎市出身の人物
1959年生
存命人物
中野 道夫（なかの みちお、1958年10月17日 -）は日本の鉄道技術者、鉄道実業家。京阪電気鉄道株式会社代表取締役社長。

人物・経歴 
大阪市出身。1981年大阪市立大学工学部土木工学科卒業、京阪電気鉄道入社。技術部門で新線建設や、立体交差化、保守管理に携わった。2008年中之島高速鉄道取締役。2010年中之島高速鉄道常務取締役。2012年京阪エンジニアリングサービス（現京阪ビルテクノサービス）代表取締役社長。2013年京阪電気鉄道（現京阪ホールディングス）執行役員に昇格。2016年京阪電気鉄道常務取締役。2017年から京阪電気鉄道代表取締役社長を務め、沿線の人口減少が進む中、再開発を進めるなどした。
竹中 恭二（たけなか きょうじ、1946年11月28日 -）は、日本の技術者、実業家。初の生え抜き社長として第9代富士重工業株式会社（現株式会社SUBARU）代表取締役社長を務めた。

人物・経歴 
大阪府生まれ。1969年大阪市立大学工学部卒業、富士重工業（現SUBARU）入社。1988年商品企画室担当部長。1995年スバル開発本部主管。1999年執行役員スバル開発本部商品企画室副室長兼主管兼SV開発部長。2000年執行役員総合企画本部副本部長兼アライアンス推進室長。

2001年から富士重工業代表取締役社長兼COOを、2003年からは代表取締役社長兼CEOを務め、2006年にはゼネラルモーターズとの提携解消を行い、同年取締役相談役に退いた。ロボットビジネス推進協議会会長なども務めた。
田中 毅（たなか たけし、1935年12月15日 -）は、日本の実業家。富士重工業（現SUBARU）代表取締役社長や、同社代表取締役会長兼最高経営責任者、日本航空宇宙工業会副会長等を務めた。

人物・経歴 
神奈川県出身。1958年横浜市立大学商学部卒業、日産自動車入社。1982年第一調達部長。1985年関係会社室長。1987年取締役。1990年富士重工業（現SUBARU）常務取締役購買本部長。1993年富士重工業代表取締役専務購買本部長兼品質保証本部長。1995年富士重工業代表取締役副社長。

1996年から富士重工業代表取締役社長を務め、2000年にはゼネラルモーターズとの資本提携を行った。2001年富士重工業代表取締役会長兼CEO。2003年富士重工業相談役。日本航空宇宙工業会副会長なども務めた。
川合 勇（かわい いさむ、1922年（大正11年）10月10日 -）は日本の実業家。富士重工業代表取締役社長を経て、同社代表取締役会長に就任したが在職中、贈賄容疑で逮捕・起訴され辞任した。

人物・経歴 
静岡県出身。1945年東京帝国大学工学部卒業。1946年日産自動車入社。日産自動車追浜工場工務部長を経て、1984年取締役に昇格。1985年日産ディーゼル工業代表取締役社長。1990年富士重工業（現SUBARU）代表取締役社長。1996年富士重工業代表取締役会長。

1998年に救難飛行艇開発汚職事件が発覚し、中島洋次郎防衛政務次官に対する贈賄容疑で逮捕・起訴され、富士重工業代表取締役会長を辞職した。2006年最高裁判所で上告が棄却され、懲役1年6月・執行猶予3年とした東京高等裁判所の2審判決が確定した。

1987年秋の褒章で藍綬褒章、1995年秋の叙勲で勲二等旭日重光章を受章しているが、2006年10月31日、ともに返上。
三好 孝彦（みよし たかひこ、1939年2月8日 - 2018年7月8日）は、日本の実業家。日本製紙グループ本社代表取締役社長や、同社代表取締役会長、日本製紙連合会会長を務めた。

人物・経歴 
福井県の酒屋の子として生まれる。灘高等学校を経て、1961年東京大学経済学部卒業、十條製紙（現日本製紙）入社。1992年から取締役企画本部副本部長兼企画部長を務め、山陽国策パルプとの合併に関し公正取引委員会との折衝にあたった。1993年合併後の日本製紙で取締役企画本部長代理に就任。1996年常務取締役企画本部長兼営業管理本部長。1987年常務取締役石巻工場長。1998年専務取締役石巻工場長。1999年専務取締役情報用紙営業本部長。2000年専務取締役企画本部長。2001年代表取締役社長兼日本ユニパックホールディング取締役。2002年日本ユニパックホールディング代表取締役社長。2004年日本製紙グループ本社代表取締役社長。2005年日本製紙グループ本社代表取締役会長。2010年旭日重光章受章。2018年胆嚢がんのため死去。享年79。
西永 裕司（にしなが ゆうじ、1965年2月7日 -）は、日本の実業家。オエノンホールディングス代表取締役社長、合同酒精代表取締役社長。

人物・経歴 
北海道小樽市出身。実家は酒屋。1983年北海道小樽潮陵高等学校卒業。1988年小樽商科大学商学部卒業、証券会社勤務を経て合同酒精（現オエノンホールディングス）入社。2005年富久娘酒造取締役経営管理部長。2007年合同酒精執行役員経営企画部長、総務部長。2008年オエノンホールディングス経営戦略企画室部長。2010年オエノンホールディングス取締役経営戦略企画室長、合同酒精取締役経営企画部長。2011年オエノンホールディングス中期経営戦略策定委員会事務局長。2015年からオエノンホールディングス代表取締役社長を務め、2016年からは合同酒精代表取締役社長。オエノングループ各社の取締役も兼務。以後は鍛高譚やビッグマン（共に合同酒精）、そふと新光（取締役を務める秋田県醗酵工業）といったオエノングループの商品のテレビCMにも出演している（ビッグマンのCMはリーチ・マイケルと共演）。
テフルトリンは、ピレスロイド系殺虫剤の一種である。

用途 
イギリスのゼネカが開発した薬剤で、日本では1993年4月28日に農薬登録を受けた。芋、野菜、果樹、茶、豆、花卉類のネキリムシ、コガネムシ等に適用される。剤形は粒剤で、「フォース」の商品名で市販されている。2007年度（農薬年度。前年10月～当該年9月）の原体輸入量は14トンであった。

日本の毒物及び劇物取締法では毒物（1.5%以下を含有する製剤は劇物）に該当する。
ケンブル（Kemble）は、1911年にロンドン北部のでマイケル・ケンブルによって創業されたピアノ製造会社である。2009年の生産終了までイギリスで約35万台のアップライトピアノおよびグランドピアノを製造した。

父の会社を引き継いだ後、創業者の息子はピアノ生産をミルトン・キーンズのへ移転した。

1964年、イギリスのピアノメーカー・J・B・クラーマー& Co.を買収した。

1968年に日本の楽器メーカーヤマハとの合弁事業Yamaha-Kemble Music (UK) Ltd. が発足し、この会社はイギリスにおけるヤマハの輸入・楽器およびプロオーディオ機器販売業務を担当した。1986年、創業者の孫のブライアン・ケンブルが社長となった。1980年代はイギリスの経済が落ちこみ、1986年にヤマハがケンブル& Co. の支援に乗り出した。以後、2009年まで約12万台のピアノが生産され、1992年には輸出に関する功績によりピアノ産業として唯一「The Queen's Award for Export Achievement」を授与された。

2007年7月、ヤマハはケンブル家が少数保有していたYamaha-Kemble Music (UK) Ltd. の残りの株式を購入した。売却後、Yamaha-Kemble Music (UK) Ltd. はYamaha Music U.K. Ltd. に改名された。にもかかわらず、この売却はヤマハのイギリスにおけるピアノ販売・製造部門であるKemble & Co. Ltd. には影響を与えなかった。

2009年、ケンブルピアノの生産は全てアジアへ移され、欧州での生産が終了した。これによってイギリスにおけるピアノ製造の幕が降ろされた。閉鎖時にも、ケンブルはまだ年間約7千台のピアノを輸出していた。

ケンブルは2018年現在中国で生産されるヤマハの手頃な価格のブランドである。

製造ブランド

Kemble
Brinsmead
1836年に「John Brinsmead」として創業。その後「John Brinsmead & Sons」に改称。20世紀中頃にJ. B. Cramer & Co. によって買収された。ブランド名は1964年にCramerと共にケンブルに移った。
Cramer
B.Squire
Squire & Longson
Rogers Eungblut
Moore & Moore
 1838年に創業したロンドンのピアノメーカー。1933年にケンブルによって買収。
Renn
山下 良則（やました よしのり、1957年8月22日 -）は、日本の技術者、実業家。リコー代表取締役会長、経済同友会副代表幹事。

人物・経歴 
兵庫県加西市出身。兵庫県立北条高等学校を経て、1980年広島大学工学部卒業、リコー入社。資材部で部品調達などに当たる。1995年から2000年英国駐在。2008年Ricoh Electronics, Inc.（米国カリフォルニア）社長。2010年グループ執行役員。2011年常務執行役員。2011年総合経営企画室長。2012年取締役専務執行役員。2016年取締役副社長執行役員。2017年から代表取締役社長を務め、複写機需要の低迷が続く中、人員削減などのリストラ策を進めた。同年、リコーのインド子会社の不正会計による損出発生に伴い、山下を含む5人の役員が報酬を返上した。2018年ビジネス機械・情報システム産業協会会長。2021年経済同友会副代表幹事。2023年代表取締役会長。
近藤 史朗（こんどう しろう、1949年10月7日 -）は、日本の技術者、実業家。株式会社リコー代表取締役社長・最高経営責任者や、同社代表取締役会長を務めた。

人物・経歴 
新潟県柏崎市生まれ。新潟県立柏崎高等学校を経て、1973年新潟大学工学部卒業、リコー入社、厚木事業所電送機器事業部配属。1998年画像システム事業本部プリンタ事業部長。1999年画像システム事業本部副事業本部長。2000年執行役員画像システム事業本部長。2002年上席執行役員。2003年常務取締役。2004年MFP事業本部長。2005年取締役専務執行役員。2007年代表取締役社長執行役員 CEO。2013年代表取締役会長執行役員。2016年代表取締役会長、東北電力取締役。2017年取締役会長。公益財団法人市村清新技術財団理事長、理研と未来を創る会会長等も務めた。
宇進産電（ウジンさんでん）は大韓民国忠清北道槐山郡を拠点とする鉄道車両、バスメーカー。完成車両のほか、既存品の改造、日本の東芝などの技術協力で電装品製造なども行っている。

沿革 

 1974年4月 - 設立。
 1988年11月 - 技術研究所設立。
 2010年
 2月 - KTXの補助ブロック国産化。
 10月 - スマート・モノレール開発。
 2016年12月1日 - 牛耳軽電鉄の運営子会社「牛耳新設軽電鉄運営」社を設立。
 2018年10月24日 - 議政府軽電鉄の運営子会社「宇進メトロ」を設立、2019年より仁川交通公社に代わる運営事業者となる。

子会社 
 宇進機電
 宇進産業技術
 宇進オウサ
 牛耳新設軽電鉄運営。
 宇進メトロ

拠点 
 本社、第1・第2工場 - 忠清北道槐山郡
 ソウル事務所 - ソウル特別市江南区
 梧倉工場 - 忠清北道清州市
 アメリカ支社 - 米国カリフォルニア州アーウィンデール
 曽坪工場 - 忠清北道 曽坪郡 道安駅 隣近

製品

鉄道車両 

 ソウル交通公社5000系4次車,7000系4次車,8000系3次車(共通設計)
 KORAIL311000系6次車、3000系3次車(共通設計)

新造 
 自動案内軌条式旅客輸送システム（K-AGT）
 釜山交通公社4000系電車
 （未）光州都市鉄道2号線 - 72両
 モノレール
 大邱都市鉄道公社3000系電車（日立モノレールのノックダウン生産）
 （未）太宗台観光モノレール（釜山市）
 気動車
 クアラナム国際空港
 APM（自動案内軌条式旅客輸送システム）
 仁川国際空港シャトルトレイン2期
 スカルノ・ハッタ空港スカイトレイン
 他
 （現代ロテムとの共同）
 （未）仁川交通公社2号線増備車6編成12両
 （未）ITX-セマウル用2次車150両。

改造 
 ソウル交通公社2代目4000系
 韓国鉄道9501系気動車
 釜山交通公社2000系
 仁川交通公社1000系
 インドネシア鉄道公社BN-Holec電車
 マレー鉄道クラス81
 マレー鉄道クラス83
 マニラ・ライトレール2000形電車

電装品 
東芝、三菱、日立などの製品の現地生産を多く担当、現代ロテム製完成車への採用例が多い。
 VVVF
 GTO
 IGBT
 TTXなどに採用
 補助電源装置
 永久磁石同期電動機（PMSM）（東芝が供給）
 釜山交通公社2代目1000系に採用

バス 
 バイモーダル・トラム
 仁川広域市GRT
 電気バス「アポロ1000」
 シャトルバス
 梁山市市内バス
有馬 利男（ありま としお、1942年5月31日 -）は、日本の実業家。富士ゼロックス（現:富士フイルムビジネスイノベーション）代表取締役社長や、ジャパン・プラットフォーム共同代表理事、りそなホールディングス取締役指名委員会委員長、キリンホールディングス取締役、富士重工業（現:SUBARU）取締役などを歴任した。

人物・経歴 
鹿児島県鹿児島市出身。ラ・サール高等学校卒業後、1年間の大学受験浪人生活を経て、京都大学にも合格したが国際基督教大学に進学する。1967年に大学を卒業し、富士ゼロックス入社。2002年から富士ゼロックス代表取締役社長を務めた。2006年富士フイルムホールディングス取締役。2007年富士ゼロックス取締役相談役。2007年りそな銀行取締役。2008年富士ゼロックス相談役特別顧問。2010年ジャパン・プラットフォーム共同代表理事。2011年キリンホールディングス取締役。2011年富士重工業（現SUBARU）取締役。2011年りそなホールディングス取締役。2011年グローバル・コンパクト・ジャパン・ネットワーク（現グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン）代表理事。2012年りそなホールディングス取締役指名委員会委員長。2014年度外務大臣表彰受賞。2015年旭日重光章受章。
バウムガルト（Baumgardt）は、スウェーデン・リンシェーピングにかつて存在しピアノ製造会社である。1871年にJohan Otto BaumgardtとAdolf Tenggrenによって創業された。総計約1万1千台のピアノが生産された。リンシェーピングでのピアノ生産は1968年に終了し、その後はまずので、次にフィンランドのでピアノが生産された。ファッツェルでのBaumgardtピアノの生産は1974年に終わった。
山本 正已（やまもと まさみ、1954年1月11日 -）は、日本の技術者、実業家。富士通代表取締役社長や、同社取締役会長、電子情報技術産業協会会長、情報通信ネットワーク産業協会会長、キッズデザイン協議会会長等を歴任した。

略歴 
山口県豊浦郡豊北町（現下関市）出身。山口県立豊北高等学校を経て、1976年九州大学工学部電気工学科卒業後、オイルショックの影響で九州電力や中国電力の採用がなかったため富士通に入社。OASYSの入出力装置開発に携わったのち、パソコン事業に移り、モバイルPC事業部長等を経て、2004年パーソナルビジネス本部副本部長。2005年経営執行役。2007年経営執行役常務。

2010年から富士通代表取締役社長 を務め、半導体事業の構造改革などを進めた。2014年電子情報技術産業協会会長。2015年富士通代表取締役会長。2016年保健医療福祉情報システム工業会会長。2017年富士通取締役会長、キッズデザイン協議会会長、JFEホールディングス取締役。2018年内閣府規制改革推進会議委員。2019年富士通取締役シニアアドバイザー、みずほフィナンシャルグループ取締役。
東原 敏昭（ひがしはら としあき、1955年〈昭和30年〉2月16日 -）は、日本の技術者、実業家。株式会社日立製作所代表執行役会長、日立技術士会会長、日本インダストリアル・エンジニアリング協会会長、一般社団法人日本機械工業連合会会長、ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会会長、公益財団法人日独協会会長。徳島県小松島市出身。学位は工学士（徳島大学・1977年）、修士（ボストン大学・1990年）。

経歴 
阿南工業高等専門学校第3年次中退を経て徳島大学工学部電気工学科を卒業。1977年に日立製作所入社。大みか工場に配属され、制御システムの開発に携わる。1990年にボストン大学大学院コンピュータサイエンス学科を修了。その後、交通システム設計部部長、情報制御システム事業部事業部長、電力グループCOOなどを経て、2010年に日立プラントテクノロジー代表取締役社長に就任。2013年に次世代バイオ医薬品製造技術研究組合を設立、理事長に就任。2014年に日立製作所代表執行役社長兼COO、保健医療福祉情報システム工業会会長に就任。2016年に日立製作所代表執行役社長兼CEO、電子情報技術産業協会会長に就任。2019年に光産業技術振興協会理事長に就任。2021年に日本インダストリアル・エンジニアリング協会会長、日本経済団体連合会副会長、日本電機工業会会長、日立製作所代表執行役会長兼CEOに就任。2022年に日立製作所代表執行役会長、日本機械工業連合会会長に就任。

人物・エピソード 
学部の同期にカリフォルニア大学サンタバーバラ校教授の中村修二がいるが、教養の授業にはあまり行かなかったため面識は無かったという。

履歴

学歴・職歴 
 1977年（昭和52年）3月 - 徳島大学工学部電気工学科卒業。
 1977年（昭和52年）4月 - 株式会社日立製作所入社。
 1990年（平成2年）10月 - ボストン大学大学院コンピュータサイエンス学科修了。
 1999年（平成11年）4月 - 株式会社日立製作所 電力・電機グループ 大みか電機本部交通システム設計部部長。
 2000年（平成12年）8月 - 株式会社日立製作所 電力・電機グループ 情報制御システム事業部交通システム設計部部長。
 2001年（平成13年）10月 - 株式会社日立製作所 システムソリューショングループ 情報制御システム事業部電力システム本部本部長。
 2004年（平成16年）4月 - 株式会社日立製作所 情報・通信グループ 情報制御システム事業部事業部長。
 2006年（平成18年）4月 - 株式会社日立製作所 電力グループCOO。
 2007年（平成19年）4月 - 株式会社日立製作所執行役常務 電力グループCOO。
 2008年（平成20年）4月 - 日立パワー・ヨーロッパ社出向 社長。
 2010年（平成22年）4月 - 株式会社日立プラントテクノロジー出向 代表執行役社長。
 2010年（平成22年）6月 - 株式会社日立プラントテクノロジー代表取締役社長。
 2011年（平成23年）4月 - 株式会社日立製作所執行役常務 社会・産業システム事業担当。
 2012年（平成24年）4月 - 株式会社日立製作所執行役常務 インフラシステムグループ副グループ長兼水環境ソリューション統括本部統括本部長。
 2013年（平成25年）4月 - 株式会社日立製作所執行役専務 医療事業担当兼インフラシステムグループ長兼インフラシステム社社長。
 2013年（平成25年）9月 - 次世代バイオ医薬品製造技術研究組合設立 理事長。
 2014年（平成26年）4月 - 株式会社日立製作所代表執行役社長兼COO。
 2014年（平成26年）6月 - 一般社団法人保健医療福祉情報システム工業会会長。
 2014年（平成26年）6月 - 株式会社日立製作所取締役兼代表執行役社長兼COO。
 。
 2016年（平成28年）4月 - 株式会社日立製作所取締役兼代表執行役社長兼CEO。
 2016年（平成28年）5月 - 一般社団法人電子情報技術産業協会代表理事兼会長。
 2017年（平成29年）5月 - 一般社団法人電子情報技術産業協会副会長。
 2019年（令和元年）6月 - 一般財団法人光産業技術振興協会理事長。
 2020年（令和2年）6月 - 一般社団法人日本電機工業会副会長。
 2021年（令和3年）5月 - 株式会社日立製作所取締役兼代表執行役会長兼社長兼CEO。
 2021年（令和3年）5月 - 日本インダストリアル・エンジニアリング協会会長（現任）。
 2021年（令和3年）6月 - 一般社団法人日本経済団体連合会副会長（現任）。
 2021年（令和3年）6月 - 一般社団法人日本電機工業会会長。
 2021年（令和3年）6月 - 株式会社日立製作所取締役兼代表執行役会長兼CEO。
 2021年（令和3年）12月 - 教育未来創造会議構成員（現任）。
 2022年（令和4年）4月 - 株式会社日立製作所取締役兼代表執行役会長（現任）。
 2022年（令和4年）4月 - 経済産業省 半導体・デジタル産業戦略検討会議構成員（現任）。
 2022年（令和4年）5月 - 金融庁 スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議構成員（現任）。
 2022年（令和4年）5月 - 一般社団法人日本機械工業連合会会長（現任）。
 2022年（令和4年）5月 - 一般社団法人量子技術による新産業創出協議会設立 副代表理事（現任）。

受賞・栄誉 
 2018年（平成30年）2月 - レオナルド国際賞（レオナルド委員会）。

現職 
 株式会社日立製作所取締役兼代表執行役会長
 日立技術士会会長
 日本インダストリアル・エンジニアリング協会会長
 一般社団法人日本機械工業連合会会長
 ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会会長
 公益財団法人日独協会会長
 一般社団法人日本経済団体連合会副会長
 一般財団法人経済広報センター副会長
 公益社団法人発明協会副会長
 一般社団法人量子技術による新産業創出協議会副代表理事
 公益社団法人中小企業研究センター顧問
 学校法人ものつくり大学理事
 一般社団法人産業競争力懇談会理事
 認定特定非営利活動法人全国就労支援事業者機構理事
 公益財団法人がん研究会評議員
 教育未来創造会議構成員
 経済産業省 半導体・デジタル産業戦略検討会議構成員
 金融庁 スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議構成員

著書 
 『日立の壁―現場力で「大企業病」に立ち向かい、世界に打って出た改革の記録』東洋経済新報社、2023年
玉井 光一（たまい こういち、1952年10月21日 -）は、日本の技術者、実業家、工学博士。富士ゼロックス（現:富士フイルムビジネスイノベーション）代表取締役社長を経て、富士フイルムビジネスイノベーション代表取締役会長、ビジネス機械・情報システム産業協会筆頭副会長。

人物・経歴 
大分県出身。1972年大分県立大分工業高等学校卒業、東芝入社。東芝生産技術研究所（現生産技術センター）メカトロニクス開発センター主任研究員などを務め、2002年には「高精細液晶ディスプレイにおける実装技術と実装システムの開発」により東京大学博士（工学）の学位を取得。

2003年富士写真フイルム（現富士フイルム）入社。医療機器などの設計を担当し、2011年富士フイルムホールディングス取締役に昇格。2016年同社取締役副社長。2017年富士ゼロックス代表取締役副社長。2018年から富士ゼロックス代表取締役社長を務め、古森重隆代表取締役会長とのツートップ体制を敷き、ゼロックスとの経営統合交渉にあたった。2020年ビジネス機械・情報システム産業協会筆頭副会長。2021年富士フイルムビジネスイノベーション代表取締役会長。
中嶋 成博（なかじま しげひろ、1948年10月2日 -）は、日本の技術者、実業家。富士フイルムホールディングス代表取締役社長や、日本化学工業協会副会長を務めた。

人物・経歴 
広島県呉市出身。父は元大日本帝国海軍の技術者。聖光学院高等学校を経て、1971年に東京工業大学理学部化学科卒業後、同大学大学院理工学研究科化学専攻修士課程で光化学スモッグの研究に従事。

博士課程進学も考えたが進学希望者が多かったため、1973年に大学院修了後は、先輩の勧めで富士写真フイルム（現富士フイルム）に入社した。入社後は、企業の研究は自由度が低いと考えて工場勤務を志望し、足柄工場技術課に配属され薬剤設計を担当。1979年係長に昇格。

乾剤研究などに携わったのち、足柄工場第三製造部長等を経て、2004年執行役員兼オランダのFuji Photo Film B.V.社長に昇格。富士フイルムヨーロッパ社長を経て、2010年富士フイルムホールディングス取締役兼富士フイルム取締役常務執行役員新興国事業戦略室長に昇格。

2011年富士フイルムホールディングス代表取締役専務兼富士フイルム代表取締役専務。2012年から技術系としては太平洋戦争中に代表取締役社長を務めた春木榮以来2人目となる富士フイルムホールディングス代表取締役社長兼COOを務め、生産技術部門を担当した。2013年度市村産業賞本賞受賞。健康上の理由から2016年に代表取締役副会長に退いた。日本化学工業協会副会長なども務めた。