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アメリカ機械学会（アメリカきかいがっかい、, ASME）は、アメリカ合衆国における機械工学についての学会であり、職能団体である。1880年、Alexander Lyman Holley、Henry Rossiter Worthington、John Edison Sweet、Matthias N. Forney が蒸気ボイラの圧力容器の事故が頻繁に起きたことへの対策として創設した。ASMEは機械装置の基準と規格を策定していることで知られている。世界最大の技術書出版社 ASME Press も運営しており、機械工学分野の論文集を発行している。また、各種国際会議や数百の職業訓練コースの毎年の開催、様々な外部の教育プログラムへの後援も行っている。

2006年現在、12万人の会員を擁する。

ASMEの基準と規格 
ASME は世界でも最も古くから規格策定を行ってきた組織の1つである。約600種類の基準 (code) と規格 (standard) を策定してきた。その範囲は広く、ボイラ部品、エレベーター、閉導管内の流体測定、クレーン、工具、ファスナー、工作機械などの規格がある。

基準と規格は次のように定義される。
 規格 (standard): 技術的定義と指針の集まり。その装置の設計者・製造者・運用者・ユーザーにとっての説明書の役割を果たす。
 基準 (code): 1つ以上の政府に採用され、法律によって強制された規格。または、ビジネス契約に組み込まれた規格。

ASME BPVC（ボイラ及び圧力容器基準） 
ASMEでも、その規模と策定に関与した人数において最大の規格は、ボイラ及び圧力容器基準（ASME Boiler and Pressure Vessel Code、BPVC）である。BPVCはボイラーおよび圧力容器の設計・製造・検査についての規則を提供する規格である。3年ごとに見直しされている。BPVC は以下のように12巻に分かれている。

 I - 動力ボイラ（Power Boilers）
 II - 材料（Materials）
 Part A - 鉄鋼材料仕様（Ferrous Materials Specifications）
 Part B - 非鉄材料仕様（Nonferrous Material Specifications）
 Part C - 溶加棒、電極及び溶加材（Specifications for Welding Rods, Electrodes and Filler Metals）
 Part D - 特性（米国習慣単位）（Properties (Customary units)）
 Part D - 特性（メートル単位）（Properties (Metric units)）
 III - 原子力施設用機器の製作に関する規則（Rules for Construction of Nuclear Facility Components）
 Division 1, Subsection NCA - Division 1, 2, 3 の一般要求事項（General Reqs for Divisions 1, 2, and 3）
 Division 1, Subdivision NB - Class 1 Components 
 Division 1, Subdivision NC - Class 2 Components  
 Division 1, Subdivision ND - Class 3 Components  
 Division 1, Subdivision NE - Class MC Components  
 Division 1, Subdivision NF - Component Supports  
 Division 1, Subdivision NG - Core Support Structures  
 Division 1, Subdivision NH - Class 1 Components in Elevated Temp Service  
 Division 1, Appendices 
 Division 2, コンクリート製原子炉容器及び格納容器の規格（Code for Concrete Reactor Vessels and Containment）
 Division 3, 使用済燃料と高レベル放射性廃棄物の格納システム及び輸送パッケージ（Containment Systems & Transportation Packaging of Spent Nuclear Fuel）
 IV - 加熱ボイラ（Heating Boilers）
 V - 非破壊検査（Nondestructive Examination）
 VI - 加熱ボイラの保守及び運転に関する推奨規則（Recommended Rules for the Care and Operation of Heating Boilers）
 VII - 動力ボイラの保守に関する推奨指針（Recommended Guidelines for the Care of Power Boilers）
 VIII - 圧力容器（Pressure Vessels）
Division 1 - Design and construction code for pressure vessels up to 3000 psig pressure, and having design factor 3.5 on tensile and other yield and temperature considerations.
Division 2 - 代替規則（Alternative Rules）
Division 3 - 圧力容器製作の代替規則（Alternative Rules for Construction of High Pressure Vessels）
 IX - 溶接及びろう付けの認定（Welding and Brazing Qualifications）
 X - 強化プラスチック(FRP)製圧力容器（Fiber-Reinforced Plastic Pressure Vessels）
 XI - 原子力発電所用機器の操業中の点検に関する規則（Rules for In-service Inspection of Nuclear Power Plant Components）
 XII - 輸送タンクの製作及び継続使用（Rules for Construction and Continued Service of Transport Tanks）

ASME B31（圧力配管基準） 
B31.1 - 動力配管（Power Piping）
B31.3 - 化学・石油精製配管（Process Piping）
B31.4 - 液化石油輸送配管（Pipeline Transportation Systems for Liquid Hydrocarbons and Other Liquids）
B31.5 - 冷却配管（Refrigeration Piping）
B31.8 - ガス輸送分配配管（Gas Transportation and Distribution Piping）
B31.9 - 建築配管（Building Services Piping）
B31.11 - スラリー輸送配管（Slurry Transportation Piping Systems）
オクタカルボニル二コバルト とは、分子式が Co2(CO)8 と表されるコバルトの錯体の一種。コバルトカルボニル、二コバルトオクタカルボニル、オクタカルボニルジコバルト、ジコバルトオクタカルボニル とも称される。有機金属化学で試薬として用いられ、関係するいくつかの有機合成反応が知られる。ヒドロホルミル化反応の触媒としても利用される。純度の高い結晶は橙色で、空気中に放置すると褐色を帯び、さらに自然発火することがある。水素と一酸化炭素の雰囲気中では安定である。水に不溶。

合成 
オクタカルボニル二コバルトは、コバルト(II)の塩を高圧の一酸化炭素と反応させて合成される。その際にシアン化物の塩が添加されることがある。

炭酸コバルト(II)へ水素と一酸化炭素を加圧して合成する方法も知られる。
 {2CoCO3} + {2H2} + 8CO -> {Co(CO)8} + {2H2O} + 2CO2

分子構造 
オクタカルボニル二コバルトには構造異性体が存在する。よく知られた2例は下式のような構造式で表される。

結晶中では右側の、2個のカルボニル配位子が2個のコバルトをμ-架橋した C2v 対称構造 ((CO)3Co(μ-CO)2Co(CO)3) が優勢であり、そこでは Co-Co 結合の距離は 2.522-2.525 Å、架橋カルボニルとコバルトの距離 Co-CObridge は 1.883-1.949 Å、末端カルボニルとコバルトとの距離 Co-COterminal は 1.770-1.818 Å と報告されている。この構造は Fe2(CO)9 と似ており、比べるとカルボニル架橋が1個少ないだけである。液相では式の左側の非架橋型との異性化が起こる。非架橋型 ((CO)4Co-Co(CO)4) はD3d 対称性を持つ。

反応 
オクタカルボニル二コバルトは水素と反応して単核のヒドリド錯体へと分解する。
 {Co2(CO)8} + H2 -> 2HCo(CO)4

このヒドリド錯体はヒドロホルミル化の活性種であり、アルケンに付加するとアルキルCo(CO)4 中間体を与え、それからカルボニルが C-Co 結合に挿入、水素化を受けアルデヒドとなる。

カルボニルのいくつかを三級ホスフィンで置き換えた Co2(CO)_{8-x}(PR3)_{x} の形の誘導体は、ヒドロホルミル化反応を触媒するときにその立体障害のためより高い選択性を示す。

アルカリ金属で還元するとアニオン種が発生する。これは上のヒドリド錯体の共役塩基に相当する。
 {Co2(CO)8} + 2Na -> 2NaCo(CO)4

オクタカルボニル二コバルトはアルキンと強い付加体を作り活性化させる。その性質を利用して、アルキンとアルケンと一酸化炭素を縮合させてシクロペンテノン環を得るポーソン・カンド反応や、プロパルギルアルコールのヒドロキシ基を求核剤と置き換えるニコラス反応の試薬として利用される。

ピリジンなどルイス塩基の作用でオクタカルボニル二コバルトは分解する。
 {6\mathit{pyridine}} + 3/2 Co2(CO)8 ->\ {[Co(\mathit{pyridine})6][Co(CO)4]2} + 4CO

加熱すると一酸化炭素を放出しながら四面体型のクラスター  Co4(CO)12 へと変わる。

安全性 
オクタカルボニル二コバルト自身は揮発性を持ち、また、分解すると一酸化炭素を発生させる。反応性の高さから空気中では発火の危険性がある。通常は暗所で冷蔵保存される。
津島ガス株式会社（つしまガス、登記上の商号津島瓦斯株式会社）は、愛知県津島市に本社を置く、愛知県西尾張をエリアとする一般ガス事業者である。

沿革 
 1952年（昭和27年）11月 - 愛知県津島市に津島瓦斯株式会社（資本金5,000万円）設立。
 1953年（昭和28年）4月 - 事業開始。
 1956年（昭和31年）9月 - 愛知県江南市に江南営業所開設。
 1957年（昭和32年）4月15日 - 江南地区での供給開始。
 2005年（平成17年）
 6月8日 - 債務整理などを目的に民事再生法の適用を申請（17日再生手続き開始）。
 7月1日 - 江南地区での事業を東邦ガスに譲渡。
 2006年（平成18年）
 3月 - カニエJAPAN株式会社の完全子会社となる。
 4月 - 民事再生手続き終了。

営業エリア 
2013年現在の営業エリアは愛知県津島市・愛西市の一部である。

江南市での事業 
津島ガスは2005年（平成17年）まで、津島市周辺に加えて尾張北部の江南市でも都市ガス供給事業を展開していた。

江南地区での事業は、市の発展を目的に江南市が誘致したもので、1957年（昭和32年）4月15日に開始した。以来津島ガスは江南地区で都市ガスを製造・供給していたが、原料の天然ガスへの転換を計画するにあたり、同地区の事業を東邦ガスに譲渡することとなった。東邦ガス側も津島ガス江南地区が自社供給区域に隣接することから受け入れを決定、2004年（平成16年）に両社の間で合意が成立した。2005年（平成17年）7月1日に事業譲渡は実施され、江南市への都市ガス供給事業は東邦ガスへ移管された。

ガス工場は江南市大間町新町に所在。1957年から石炭を主原料とする都市ガスの製造を開始、1965年（昭和40年）からは石油系の都市ガスの製造に転換した。工場は事業譲渡に伴い東邦ガス江南製造所となったが、天然ガス転換の完了により同年12月に操業を停止した。
株式会社アースケアは、大阪府豊中市に本社を置くオリジナル化粧品や健康食品等の企画開発、製造、通信販売会社。「肌をキレイにする」に関わる商品・サービスの提供を幅広く行っている。

事業 
2000年2月に基礎化粧品の卸売業として創業。2002年に卸売業から、Eコマースによるオリジナル商品の販売に業態転換し、安全性を考慮したサイトの開発や、利便性に富んだ「とくとく定期お届けサービス」など、インターネットに疎い使用者の目線でサービスを充実させ、愛用者を増やしている。

2011年には、創業時よりこだわる自社内での発送作業や電話受付業務を拡充させるために、自社ビルを新設する。

スキンケアに関する情報サイト「10万人のスキンケア」を運営し、肌トラブルで悩む人への情報発信も展開している。

特色 
 極度の敏感肌・乾燥肌の代表者が、自身が使えることを基準に基礎化粧品を開発
 保湿に特化したオールインワンゲル（アクアテクトゲル）が主力商品
 すべての商品は、顧客からの要望・感想をもとに開発。複数の顧客が試用し、効果が実感できたものだけを商品化することをモットーとしている
 「肌を健康にするには、使用者自身が化粧品や情報を見極める知識を持つことが必要である」という考えから、スキンケア・化粧品に関する情報発信を創業以来約20年継続して行っている

主な商品 
 アクシリオ
 アクアテクトゲル
 ダブルクレンジングゲル
 ピーリングゲル
 キュベリィ
 アクアミストスプレー
 やさしいＵＶカットミルク
 やさしい石けん
 やさしいシャンプー
 やさしいコンディショナー
 ステキレイ
 うるキレイ
 美白日傘

沿革 
 2000年2月 - 株式会社アースケアを大阪市東淀川区に設立。基礎化粧品の卸売事業を開始。
 2002年
 7月 - 基礎化粧品の卸売事業を移譲。
 8月 - 自社ウェブサイトと楽天市場にて、オリジナル基礎化粧品「アクシリオ」を販売するEコマース事業を開始。
 2003年
 7月 - 楽天市場を退店。公式自社サイトでの販売のみに方針転換。
 9月 - 業界に先んじて、ログイン機能を持たせた会員専用サイトの運営を開始。
 10月 - インターネット通販専売化粧品メーカーとして初の定期お届けサービスを開始。
 2005年12月 - 業容拡大に伴い、同区内で移転。トイレタリー商品の開発を開始。
 2006年2月 - 愛用者のモニターテストを経て、「やさしい石けん」や「やさしいシャンプー」と「やさしいコンディショナー」の販売開始。
 2011年6月 - 業容拡大に伴い、大阪府豊中市に自社ビルを新設し、移転。
 2013年8月 - キレイ肌を作るための情報発信サイト「10万人のスキンケア」の運営事業を開始。
 2015年6月 - オリジナルの健康食品「ステキレイ」と「うるキレイ」を開発し、販売を開始。
 2016年5月 - オリジナルの日傘「美白日傘」を開発し、販売を開始。
 2018年12月 - オリジナルの化粧品「まつげ保湿液」のモニターテストを開始。
2019年5月 - オリジナル日傘「美白日傘」を一般販売開始
2019年7月 - 敏感肌のための日焼け止め「やさしいＵＶカットミルク」を一般販売開始
2020年5月 - オリジナル日傘「美白日傘」2020年度版の一般販売開始

主な受賞歴 

 2020年3月 第34回全日本DM大賞 銅賞入賞
株式会社オンデーズは、東京都品川区に本社を置く、メガネおよびサングラスなどの開発・販売を行う日本の企業である。日本国内に約240店舗、世界13の国・地区に460店舗以上を展開している。

概要 
企画製造から販売までを一貫して担うSPA（製造小売業）方式で、薄型レンズ代込みのシンプルかつ安価な価格帯を実現する。また、最速20分の即日加工や業界最高水準の保証サービスが特徴である。メガネフレームは同社で企画・デザインしたプライベートブランドを約20種展開し、店舗に並ぶ商品数は常時約1,500ともいわれる。

実質的な本社機能を持つ株式会社オンデーズは東京都品川区に置かれるが、グループ持ち株会社としてのOWNDAYS株式会社の本社所在地は那覇市に位置する。

創業 
1989年に創業したビックカメラ系列のビックコンタクトレンズが同社のルーツである。日本興行銀行の銀行員であった森部好樹は、出向先であったビックコンタクトでアイウェアビジネスを経験し、2002年にオンデーズを設立、する。徹底した生産コスト削減により超低価格メガネチェーンとして出発したオンデーズは、設立から3年足らずで約50店舗を出店した。

再生 
しかし、2008年に創業者の放漫経営によって14億円にのぼる巨額の債務超過に陥り、倒産寸前となる。同年2月、現社長の田中修治が70%の株式を取得し、大幅な構造改革を行い企業再生を開始する。2013年にはシンガポール進出を皮切りに海外への出店を加速し、2023年現在、日本国内に約240店舗、シンガポール・台湾・タイ・フィリピン・マレーシア・カンボジア・オーストラリア・ベトナム・インドネシア・香港・インド・アラブ首長国連邦に進出し、13ヶ国・地区に460店舗以上を展開する。2022年にはインドで最大のアイウェア企業であるLenskartと経営統合した。

社名 
「Own Days（それぞれの日々）」と「切り替える」という意味の「OnOff」の「On」の発音を組み合わせた造語である。

組織 
 本社（東京都品川区東品川2-2-8 スフィアタワー天王洲 26・27階）
 商品センター（東京都北区）
 大阪営業所（大阪府大阪市中央区）
 福岡営業所（福岡県福岡市博多区）
 オンデーズ琉球株式会社
 OWNDAYS SINGAPORE PTE LTD.
 恩戴適股份有限公司
 OWNDAYS DOWNUNDER PTY LTD,
 OWNDAYS (THAILAND) CO.,LTD.
 OWNDAYS PHILIPPINES
 OWNDAYS MALAYSIA SDN. BHD.
 OWNDAYS VIET NAM CO., LTD
 Branch of OWNDAYS SINGAPORE PTE. LTD.
 OWNDAYS Europe B.V.
 株式会社フィジカル・イノベーション
 ダイバージェント株式会社

沿革 
 1989年3月2日 - 株式会社ビックコンタクトレンズ設立。
 2001年9月 - 社名を株式会社興和に変更。
 2002年
 8月21日 - 株式会社オンデーズを設立。代表取締役に就任。株式会社興和の全事業を同社に譲渡。
 8月25日 - 株式会社ビックカメラが株式会社興和を吸収合併。第一号店を東京、関東地区に出店。大阪、近畿、福岡、九州地区に出店。
 2003年 - 新潟、北陸、愛知、中部、宮城、東北地区に出店。
 2004年 - 岡山、中国地区に出店。
 2005年 - 富山、北陸地区に出店。
 2006年 - 北海道に出店。日本全国で50店舗目を出店。
 2008年
 2月29日 - 第三者割当増資を実施。田中修治が70%の株式を取得。
 3月03日 - 田中修治が代表取締役社長に就任。
 2009年 - 沖縄に出店。三重、東海地区に出店。
 2010年 - 東京ガールズコレクション vol.10 A/Wにオフィシャルスポンサーとして参加。
 2011年
 日本国内で100店舗を出店。
 シンガポールにて WORLD RUNWAY – PREMIERE – にオフィシャルスポンサーとして参加。
 年間販売本数 50万本突破。
 2012年
 薄型非球面レンズにて追加料金0円の新価格制度を開始。
 第四回沖縄国際映画祭に、オフィシャルスポンサーとして参加。年間販売本数60万本を突破。
 2013年
 7月5日 - シンガポール第一号店をプラザ・シンガプーラに出店。初の海外進出を果たす。
 11月 - 沖縄県那覇市に同社が100%出資する子会社、オンデーズ琉球株式会社を設立。
 2014年 - 台湾第一号店をブリーズ台北に出店。
 2015年
 6月 - 同社が100%出資する外国人専門の人材紹介会社ダイバージェント株式会社を設立。
 10月 - カンボジア王国第一号店をイオンモールプノンペンに出店。
 10月 - タイ王国第一号店をメガバンナーに出店。
 12月 - フィリピン共和国第一号店をエスタンシアに出店。
 2016年
 1月 - マレーシア第一号店をベルジャヤタイムズスクエアに出店。
 1月 - オーストラリア第一号店をチャッツウッドに出店。
 ベトナム第一号店をサイゴンセンターに出店。
 9月 - 欧州第一号店をオランダ・デンハーグに出店。 
 12月 - 業界最高水準の保証サービス「オンデーズの安心保証10カ条」を開始。 
 2017年
 4月 - ロシアに現地法人オンデーズ ロシアを設立。
 海外100店舗を達成。グループ全体で200店舗に。
2018年 - 香港第一号店（二号店）をTMT Plaza、East Point Cityに同時出店。
2019年（平成31年/令和元年）
1月 - インド第一号店をチェンナイに出店。
6月 - グループ全体で300店舗を達成。
11月 - LVMHモエ ヘネシー・ルイ ヴィトン系の投資会社Lキャタルトン・アジア（L CATTERTON ASIA）及び三井物産の投資事業子会社である三井物産企業投資（MCPI）と、第三者割当増資、株式の一部譲渡についての契約を締結。
2021年 - グループ全体で400店舗を達成。
2022年（令和4年）6月 - インドのアイウェア最大手Lenskart Solution Private Limitedと経営統合に合意。アジア最大規模のアイウェア企業グループとなる。
シェリング・プラウ（Schering-Plough Corporation）は、かつて存在したアメリカ合衆国の大手製薬会社である。

本社をニュージャージー州・ケニルワースに置き、医薬品事業のほか「ドクター・ショール」ブランドでのフットケア事業、および「コパトーン」ブランドでのスキンケア事業も行っていた。

2009年、同じくニュージャージー州を拠点とする製薬会社であるメルク（Merck & Co.）に吸収合併されて消滅した。

概要

前史
プラウ社
エイブ・プラウ（Abe Plough）により1908年、テネシー州・メンフィスに設立され、急成長を遂げてメイベリン（現在はロレアル傘下）やコパトーンも傘下に収めた。

シェリング社
1851年、ドイツに設立された「シエーリング （Schering AG）」が始まりである。

アメリカ合衆国のシエーリング
1941年、第二次大戦によりシエーリングの米国内資産は凍結され、米国シエーリングは米国政府の管理下に置かれた。1952年に管理が解除され民間に売却されて独立のシェリングが発足した。
ドイツ本国のシェーリング
ドイツのシエーリングは2006年、バイエル（Bayer AG） に統合され、バイエル・シェーリング・ファーマ（Bayer Schering Pharma）となった。

歴史
シェリング・プラウは1971年、シェリング社（アメリカ合衆国）とプラウ社の合併によって設立された。初代会長はプラウ社の創設者、エイブ・プラウであった。

2007年、婦人科向け医薬品に強みを持つ製薬会社・オルガノン（Organon）社を、オランダのアクゾ・ノーベル社から144億ドルで買収して統合した。

しかしながら2009年11月、同じくニュージャージー州に本社を置くアメリカ合衆国の製薬会社・メルク社（Merck & Co.）に買収されて消滅した。

日本での事業
日本法人としてシェリング・プラウ株式会社があり、本社を大阪市に置いていた。

2008年（平成20年）7月には、シェリング・プラウ本体によるオランダの製薬会社・オルガノンの吸収合併に伴い、同社の日本法人であった日本オルガノンの事業を統合した。

しかしながら、シェリング・プラウ本体がメルク（Merck & Co.）に買収された翌年である2010年（平成22年）10月1日、メルクの日本法人であった万有製薬に統合されて消滅した。統合後の新会社は、MSD (Merck Sharp and Dohme) 株式会社として東京・九段北に本社を置いて営業している。

扱っていた主な製品
クラリチン（抗ヒスタミン剤、アトピー性皮膚炎・アレルギー性鼻炎治療薬）
イントロン・ペグイントロン（インターフェロンα・C型肝炎治療薬）
レベトール（抗ウイルス薬・C型肝炎患者向け、上記のインターフェロン製剤と併用で使われる）
ナゾネックス（点鼻ステロイド薬、アレルギー性鼻炎治療薬）
アズマネックス（吸入ステロイド薬、気管支喘息治療薬）
ゼチーア（コレステロール吸収阻害剤、高コレステロール血症治療薬）
尾去沢石（おさりざわせき）は、鉱物（硫酸塩鉱物）の一種。化学組成はPbCuAl(SO)(OH)で、結晶系は三方晶系。明礬石グループの鉱物。

1961年に秋田県の尾去沢鉱山で発見された日本産新鉱物 で、名前は発見地にちなむ。

産出地 
世界各地で見つかり、日本では尾去沢鉱山のほかにも秋田県の亀山盛鉱山などに産する。

性質・特徴 
黄緑色をなし、硬度は3 - 4。模式地では粉末状の微細な結晶集合体として産出する（新潟県三川鉱山では肉眼的な結晶を産出する）。二次鉱物である。

銅ビーバー石 (PbCuFe(SO)(OH)、当時はビーバー石) の Fe が Al に置換したものであるが、肉眼での区別は難しい。1999年の明礬石超族の命名規約成立に伴って、両者は共に独立種として認められた。

サイド・ストーリー 
発見者の田口靖郎は1974年に櫻井賞を受賞した。
ホバースピード・グレートブリテンは、1990年に建造された、ウェーブ・ピアサー船型の高速フェリーである。

概要 
ホバースピード・グレートブリテンは1990年にインキャット社によって建造され、フェリー運航会社ホバースピード社の所有となった。そして同年、運航が開始され、大西洋を平均速力36.6ノット、航海日数3日7時間54秒で横断するという新記録を打ち立て、40年ぶりに客船ユナイテッド・ステーツの記録を更新してブルーリボン賞を受賞した。その後ホバースピード・グレートブリテンはスピード・ランナー1と改名し、フェリーとして地中海で運航されている。
東燃化学合同会社（とうねんかがく、英文名称Tonen Chemical Corporation.）は、ENEOS株式会社子会社の化学メーカー。合成樹脂原料など石油化学製品の製造を行う。

沿革 
1960年に東亜燃料工業株式会社（現・ENEOS株式会社）100%出資により設立され、1962年に川崎工場（現・川崎製造所）が竣工した。川崎製造所は、ENEOS川崎製油所の石油精製設備と一体的な運用が行われている。

主な製品 
 エチレン
 プロピレン
 ブタジエン
 ブテン-1
 イソブチレン
 メチルエチルケトン
 石油樹脂
株式会社ENEOS NUC（エネオス エヌユーシー、英文名称ENEOS NUC Corporation）は、ENEOSグループの化学メーカー。ポリエチレン樹脂の製造を行う。

概要 
ポリエチレンやエラストマーなどを製造する化学メーカーで、かつては東燃化学（東燃ゼネラル石油グループ）が50%、ユニオンカーバイド（ダウ・ケミカル100％子会社）も50%と対等出資による合弁企業であったが、2013年7月に東燃ゼネラル石油グループの完全子会社となり、2021年1月に株式会社NUCから現社名に変更した。

主な製品 
 低密度ポリエチレン樹脂
 熱可塑性エラストマー
 電線被覆材料

事業所 
 本社 - 〒210-0007 神奈川県川崎市川崎区駅前本町12 番1　川崎駅前タワー・リバーク 10 階
 川崎工業所 - 〒210-0862 神奈川県川崎市川崎区浮島町8-1

沿革 
 1961年
 日東化学工業とユニオンカーバイドとの合弁で、「日東ユニカー株式会社」として設立。
 川崎工業所を開設、操業開始。
 1962年 - 高圧法低密度ポリエチレンを生産開始。
 1965年 - 三菱レイヨンが日東化学工業へ資本参加したことに伴い、日本側の株主が三菱レイヨンに変更。
 1966年 - 日本ユニカー株式会社に社名変更。
 1967年
 シリコーンを生産開始。
 架橋ポリエチレンを生産開始。
 1970年 - EEAコポリマーを生産開始。
 1971年 - EVAコポリマーを生産開始。
 1980年 - 日本側の株主が東燃石油化学（現・東燃化学）に変更。
 1983年 - ユニポール法ポリエチレンを生産開始。
 1996年 - 小松工業所を開設、操業開始。
 2004年 - シリコーン事業を東レ・ダウコーニングに営業譲渡。
 2008年 - 販売・研究開発部門をダウ・ケミカル日本に、保全部門を東燃化学に移管
 2013年7月 - ユニオンカーバイドが保有株式をTGSH合同会社（東燃ゼネラル石油グループの中間持株会社）に譲渡。
 2014年1月1日 - 株式会社NUCに社名変更。
2021年1月11日- 株式会社ENEOS NUCに社名変更。

事件・事故

産業廃棄物処理法違反 
1976年2月、川崎市内の銭湯で燃料タンクの爆発が相次いだことから川崎警察署が捜査に着手。同年3月8日までに、日本ユニカー川崎工場がガソリンを含む洗浄油（廃油）を危険を承知で売り払っていたことが判明している。

配管破裂事故 
2008年6月1日21時過ぎ、気密性確認の為、窒素を流し、圧力をかけていた配管を圧力が抜けてないまま外そうとして、配管が破裂し、作業員1人が死亡、1人が軽症を負う事故が起こった。
土木地質図（どぼくちしつず）とは、学問のためではなく実際に適用する、設計から施工及び維持管理までのサイクルを対象とし、地質解析図を元に工学的視点を付加した図の総称である。地質図の一種。

概要 
土木地質図には、土木建設事業に携わる計画及び設計を行う技術者に、地域特有の地質環境と最適な調和をもって土木構造物を作り上げ、それを維持するための基礎資料となる情報が表現されている。
利用者を特定した必要情報が記載された図面であり、基礎データから必要情報を抽出したり、用途に応じた詳細な情報を記載し、地質学見地に新たな情報を付加する作業が行われる。

基礎となる地質には個性があり、更に地域毎に特化した特長を反映するため、細部の枠組みは個別に適切な表現方法が用いられている。

標準化 
国際的にはWTOを中心にした、技術分野における標準化が進められた。これにより、任意の国内規格を対応すべく、TBT協定に基づいて整合性を図る必要性が生じた。しかしながら、実際に何がどの規格に適応するのか細部まで定められていないため、技術的優位性を持つ貿易輸出国に対する抑制となった。日本では、標準化に向けて建設CALSを導入し、情報基盤整備を進めるとともに、国際標準化機構（ISO）の動向に対応するJIS規格を介して整合性が図られている。

枠組みの整理 
社団法人全国地質調査業協会連合会（略称：全地連）では、避けては通れない電子化を前提とした土木地質図の標準化作業が実施された。従来通り使用されていた現場毎の特徴的な重要性が損なわれないことを共通認識した整理が行われている。

土木地質図の特徴 
 最大の利用者は土木技術者である。 
 学問的な地質図をベースマップとし，対象物に即した工学的判断を表現している。 
 地質名は工学的特徴を明確にするための「フィールド名」が利用されることが多い。 
 対象物により図面の縮尺やレイアウト等が一般の地質図と異なる。

土木地質図の要求事項 
 調査項目、調査内容、表示項目、内容、表示方法についての要求事項。 
 内容：要求事項に応じた、地形の形状、地質の状況、構造物の配置、形状や基準線、調査、試験、計測などの位置、結果等々の情報。 
 図の基本的構成：主体となる地質図と、説明のためのタイトル、凡例、方位記号、縮尺の標尺などで構成。 
 図の方向：原則として対象とする構造物の配置・形状に合わせた図の方向。 
 図の縮尺：記載精度により基図の縮尺を決定。 
 記号および用語：学問的な地質図をベースに、工学的判断に必要な地質情報が必要。

関連の学問 
自然環境を改変して土地を利用する土木建設に必要な情報を提供する地質学を土木地質学という。災害関連に特化した地質学を災害地質学といい、近年の多様性とともに学問の適用範囲も広がり近隣の学問を含めて、広義の意味で応用地質学と総称するようになった。
ザルトリウスは、ドイツ・ゲッティンゲンに本部を持ち、医薬品製造用の機器や実験室用機器の製造・販売を行っている多国籍企業。ヨーロッパ、アジア、アメリカに生産工場を持つと共に、110を超える国に販売支社と代理店を持つ。日本法人はザルトリウス・ジャパン株式会社およびザルトリウス・ステディム・ジャパン株式会社。

会社概要 
現在の傘下には、大きく2つの法人がある。

 バイオプロセス部門（Bioprocess Solutions）。ろ過、流体制御、発酵、精製などバイオ医薬品の製造工程において、必要とされる機器の製造を行う。

 ラボ用製品部門（Lab Products & Services）。実験室用機器および消耗品の製造・サービスを行う。

部門別の売上では、バイオプロセス部門が73％、ラボ用製品部門が27％、地域別の売上では、EMEAが42％、南北アメリカが33％、アジア太平洋地域が25％となっている。がフランクフルト証券取引所に上場するほか、はユーロネクスト・パリに単独で上場している。

沿革 

1870年、ゲッティンゲン大学で機械工学を専攻していたフロレンツ・ザルトリウスが、「」と呼ばれる精密計量機器会社を設立し、分析用天秤の生産を開始した。1898年にゲッティンゲンに工場を新設、アウグスト・ベッカー社とルートヴィヒ・テスドルフ社の買収により顕微鏡や望遠鏡用の機器がポートフォリオに加わり、1927年にメンブレンフィルターの工業生産が始まり、今日まで続くバイオプロセス部門の礎となった。

ノーベル化学賞を受賞したオットー・ハーンの勧めを受け、ザルトリウスは1948年に流体軸受の製造を開始、1954年に電磁式天秤の製造を開始、1955年にマイクロ天秤の製造を開始、1969年にクロスフロー型のフィルトレーションシステムを開発し、1970年に電子式の精密天秤を開発、1971年にはザルトリウスのナノグラム天秤が世界で最も正確な計量との評価を受け、ニール・アームストロングの持ち帰った月の岩石の計量に使用された。1972年にデジタル式小型分析天秤を発表、1975年にマイクロプロセッサー搭載の精密天秤を発表、1976年にオートクレーブ対応のフィルターカートリッジを発表、1970年代には海外からの製品の注文が飛躍的に伸び、海外法人の設立が相次いだ。1982年に世界初の防爆型電子精密天秤を発表、1989年に微細化された大面積フィルターカートリッジを発表、1990年に株式公開企業となり、1994年にモノリシック計量技術を導入、1996年に2100万桁の分解能と0.1µgの精度を備えた超微量天秤を発表した。

1999年、細胞培養技術やタンパク質精製に強みを持つやアメリカ合衆国の同業を買収し子会社化、2000年、ビー・ブラウンからバイオテクノロジー事業を買収し、バイオプロセス部門の著しい強化につながった。

2007年、ザルトリウスはフランス・オバーニュに本拠を置くバイオテクノロジー企業のステディムとの合併を発表、事業再編が行われ、バイオプロセス部門は新たに設立された傘下ののもとに行われることとなった。2008年にスイスに本拠を置くバイオリアクター製造企業のを買収、2016年、アメリカ・ニューメキシコ州に本拠を置くインテリサイトの買収に続き、2017年、アメリカ・ミシガン州に本拠を置き生細胞解析事業を行うエッセンバイオサイエンスを買収した。

日本におけるザルトリウス 
日本では「ザルトリウス・ジャパン株式会社」および「ザルトリウス・ステディム・ジャパン株式会社」の2つの法人がある。ザルトリウス・ジャパン株式会社は、電子天秤やロードセル、工業用台はかりなど計測器の輸入・販売を行っており、ザルトリウス・ステディム・ジャパン株式会社は、濾過用フィルターや超純水製造装置など医薬品製造用製品の輸入・販売を行っている。オフィスはともに東京（北品川）にある。
中国鋼鉄（ちゅうごくこうてつ、略称：中鋼）は1971年に設立された台湾最大の製鉄会社。高雄市小港区に本社を置く。正式名称は中國鋼鐵股份有限公司。2010年10月3日現在の董事長は鄒若齊。粗鋼生産能力は年間約1300万トン規模であり、日本では2003年11月1日に住友金属工業 (現日本製鉄)、住友商事との2社による日本製鉄和歌山製鉄所上工程合弁事業の一環として東アジア連合鋼鐵を設立した。

主要製品 
鉄鋼
鋼棒
線材
熱間圧延機製品
冷間圧延鉄鋼製品
電気亜鉛メッキ鋼製品
電気鋼
ステンレス鋼
3,3',5,5'-テトラメチルベンジジン（単に テトラメチルベンジジン とも。3,3',5,5'-tetramethylbenzidine、TMB）は、免疫組織を可視化するための化学染色（免疫染色）に用いられる有機化合物で、ベンジジンの誘導体。テトラメチルベンジジン法、ELISA試験で利用される。結晶状のときは無色で、酢酸エチルの溶液状とすると弱い青緑色を呈する。

利用 
溶液中で Horseradish peroxidase (HRP) などのペルオキシダーゼが作用すると酸化を受け強い青色の化合物に変わる。その色の変化は分光計で定量的に解析され、370 または 655 nm の波長が追跡される。酸化反応が完結すると黄色となり、450 nm の光で読み出せるようになる。また、この反応は酸や適切な反応停止剤で止めることができる。

保管、安全性 
テトラメチルベンジジンは日光に直接あてると分解を起こすため、暗所に保管される。変異原物質とみなされている。
天窓（てんまど）とは、建物の屋根部分に取り付けられる窓。採光や換気を目的とする。
「ルーフ・ウィンドウ（=屋根の窓）」、「スカイライト・ウィンドウ（=天光の窓）」「トップライト（=天頂部の明かり）」とも呼ばれる。中国語では「天窗」と表記するが、「天井」という語で天窓を意味する場合がある。

天窓の機能 
天窓は屋根面に取り付けられた窓である。

採光のみを目的とするガラスや合成樹脂をはめ殺しにした天窓と、採光と換気・火災が発生した時の排煙の両方を目的とする開閉式天窓がある。降雨時には利用できないが排気窓として利用するには有効である。電動式で開閉できるものもある。また、日射の影響を抑えるためブラインドとセットの天窓もある。なお、吹き抜けの上部・上屋に取り付けられた窓は高窓という。

なお、屋上などで人が出入りする場所に設置する天窓に関しては、鉄筋コンクリートなどの構造と比べて強度が弱い関係もあり、実際に体を載せたりして割れて転落する事故も発生するため、注意を必要とする。

歴史 
ローマ時代の遺構、パンテオンの天窓は、透明ガラス製の板材が入手できない時代のものであり、採光と換気を目的としてドームの中央部分が「目」のようにぽっかりとあいていて「オクルス」(oculus、「目」という意味)と呼ばれている。

ヨーロッパ建築では、屋根にドーマーやリュカルネなどと呼ばれる小部屋のような空間を設け、垂直な窓をつけて採光、換気に用いるものもある。

また、採光用には鏡やプリズムなども利用して、天窓よりも深い場所まで光を導けるライトチューブなどと呼ぶ集光装置が屋根に取り付けられる例がある。

江戸時代、江戸の長屋の土間の上には開閉式（閉める際は縄を引く）の天窓が設けられていた（限られた空間を利用するために日光を入れる天窓を必要とし、限られた資材で構築されたため、煙突を必要としなかった）。この他、茶室の「突上げ窓」が挙げられる（「窓#窓の分類」も参照）。『世界大百科事典』の突上窓の説明によれば、慶長6年（1601年）に茶人の千道安が突上窓＝天窓を茶室に構築したことが記されている。この他にも、織田信長の弟である有楽斎が元和4年（1618年）に建造した茶室「如庵」にも突上げ窓が確認できる（「如庵」の項目にある写真でも屋根の天窓の確認が可能）。

ギャラリー
酸化防止剤（さんかぼうしざい、英語：antioxidant）とは、製品中の成分の酸化を抑制するために添加される抗酸化物質である。例えば食品、化粧品、合成樹脂、ボディソープなどに使用されることがある。

食品添加物 
食品の酸化、特に油脂類の酸化は色や風味の劣化、褐変や退色、栄養価の低下の原因になる。酸化防止剤は食品成分の代わりとなって酸化されることにより食品の酸化を抑制する。代表的なものに清涼飲料水の酸化防止に使われるアスコルビン酸（ビタミンC）がある。

酸化防止剤として用いられる抗酸化物質には、ビタミンC（アスコルビン酸）、ビタミンE（トコフェロール）、BHT（ジブチルヒドロキシトルエン）、BHA（ブチルヒドロキシアニソール）、エリソルビン酸ナトリウム、没食子酸プロピル、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸カリウム、ピロ亜硫酸カリウム、二酸化硫黄、コーヒー豆抽出物（クロロゲン酸）、緑茶抽出物（カテキン）、ローズマリー抽出物などが挙げられる。

ペットフードへの酸化防止剤 
ペットフードに使用される酸化防止剤やその他の添加物についてのパッケージへの表示は、最近の法律・規定制定によって義務化されている。酸化防止剤については、特に何が使用されているかの明記が必須である。各社の製品パッケージには、クエン酸やローズマリー抽出物等の自然派成分として知られているものから、BHA、BHT等の合成酸化防止剤が表示されている。

合成樹脂への酸化防止剤
次世代ロボット市場創造連盟（じせだいロボットしじょうそうぞうれんめい）は、テムザック・ビジネスデザイン研究所・ゼットエムピー・ヴイストンのロボット関連のベンチャー4社が設立した、家庭用ロボットの販促組織。

概要 
2008年6月18日、連盟の設立が記者発表された。連盟の会長をテムザックの代表取締役髙本陽一とし、本部をビジネスデザイン研究所内に置いた。

目的 
販促を一元化することにより、効率化させ、家庭用ロボットの市場拡大を目指す。
2008年秋に各地の百貨店において、共同で4社の製品の販促活動を行う。
マーケティングや開発を共同で推進する。
将来的には、ロボットに搭載されるソフトウェアの共通化や・技術の相互利用に取り組む。
海外のロボット情勢の調査や、海外へのロボット販売を進める。第一弾として2008年10月に韓国のロボット展示会である「韓国ROBOT WORLD2008」の視察を4社の社長と部長らで行った。

本部所在地 
愛知県名古屋市中区栄3-18-1 ナディアパークデザインセンタービル7F デザインラボ
Founder FIT（ファウンダーフィット）は、方正が販売するDTPソフトウェアである。

特徴 
あらかじめ定型カセット（子組）パターンを登録し、データベースの項目と関連付けを行なうことにより、大量のデータを短時間に自動組版するのが最大の特徴。
自動組版機能で作成したレイアウトデータの修正が自動的にデータベースへ反映される。
｢データパレット｣でデータベース内の各項目が確認可能。
修正状況が色分けで確認可能。
目次やインデックス等の表組みを作成する機能がある。
作図ソフトがなくても、文字飾り機能等で編集可能。
日本自動車輸入組合（にほんじどうしゃゆにゅうくみあい）は、特別法により法人格が付与されている日本の法人であり、輸出入取引法に基づく輸入組合の一つ。略称はJAIA（ジャイア）。

組合の主なメンバーは、外国自動車メーカーとの直接輸入契約により正規輸入車を取り扱うインポーター（いわゆる正規代理店）で構成され、業界団体としての特性を有する。

概要 
前身は1952年8月1日に設立された「輸入自動車協会」、一旦1957年に「米国自動車輸入協会」「欧州自動車輸入協会」「自動車部品輸入協会」に分裂後、1962年に再統合されて「自動車輸入協会」となっていた。自動車の輸入が自由化された1965年11月1日、輸出入取引法に基づく非営利法人である輸入組合として改組された。

輸入車市場の健全な発展のために、諸統計の作成、共同展示事業、技術情報の提供等の事業を行うことを目的としている。設立当初には日本の自動車メーカーの抵抗で分離開催を余儀なくされていた「東京オートショー」（通称外車ショー）の開催や、税関の証明業務の代行なども行っていた。

長年最大手インポーターであったヤナセの社長・会長を務めた梁瀬次郎ら、大手ディーラーの代表者が理事長を務めていたが、今日では組合役員の理事の多くは国外メーカーの日本法人となっており、2022年9月時点の理事長は、輸入車業界大手のビー・エム・ダブリュー株式会社代表取締役社長であるクリスチャン・ヴィードマンが務めている。

毎年2月頃、神奈川県大磯町の大磯プリンスホテルでマスコミ向けにJAIA主催でインポーター合同の試乗会を行っている。

よく似た名前の団体として「外国自動車輸入協同組合」（略称FAIA）があるが、これは並行輸入業者の団体であり当組合とは無関係である。
国鉄2700形蒸気機関車（こくてつ2700がたじょうききかんしゃ）は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道院・鉄道省に在籍したタンク式蒸気機関車である。

概要 
元は房総鉄道が、1897年（明治30年）に、アメリカ合衆国のクック・ロコモティブ・アンド・マシン・ワークスから2両（製造番号2370，2371）を輸入した、車軸配置0-6-2(C1)で2気筒単式の飽和式機関車である。房総鉄道では、製造番号の順に6, 7と付番したが、1899年（明治32年）に北越鉄道に譲渡され、D形（13, 14）となった。北越鉄道への入籍は、1900年（明治33年）であり、この間に日本鉄道の大宮工場で側水槽の拡大（高さで165mm、長さで762mm）が行われたものと推定されている。

動軸3軸の機関車は、第2動輪をフランジレスにすることが多いが、本形式は第3動輪がフランジレスとなっていたのが特徴的である。また、先輪のない機関車の例にもれず、先頭となる第1動輪のタイヤの摩耗が激しく、脱線も多かったため、逆行運転を常態とするようになった。また、第3動輪と第2動輪のタイヤを入れ替え、第2動輪をフランジレスとするよう変更していた。

1907年（明治40年）には、北越鉄道は国有化され、1909年（明治42年）に制定された鉄道院の車両称号規程では、2700形（2700, 2701）に改番された。

側水槽の拡大により激しくなったものと推定されているが、動軸各軸上の重量が第1動輪から13.72t、9.14t、9.14tとアンバランスとなっていた。その改善のため、1910年（明治43年）と翌1911年（明治44年）に本形式に対してビッセル式の先輪を追加する改造が新橋工場と長野工場で実施された。これにより車軸配置は2-6-2(1C1)と変わり、形式番号は3040形（初代。3040, 3041）と変更された。また、後部炭庫は拡大され、下部を水槽としている。しかしながら、第1動輪軸重の改善は、わずかに1.4t減の12.3tとできただけであった。

国有化後は、敦賀と長野で入換用とされていたが、その後富山、大宮に移された。廃車は1922年（大正11年）で、3041は常総鉄道に払い下げられて7（2代）となったが、あまり使い勝手は良くなかったらしく、1931年（昭和6年）に廃車となった。

主要諸元

2700形 
1909年版形式図の諸元を示す。
 全長 : 10,109mm
 全高 : 3,886mm
 全幅 : 2,451mm
 軌間 : 1,067mm
 車軸配置 : 0-6-2(C1)
 動輪直径 : 1,372mm
 弁装置: スチーブンソン式基本形
 シリンダー（直径×行程） : 381mm×508mm
 ボイラー圧力 : 9.8kg/cm2
 火格子面積 : 1.30m2
 全伝熱面積 : 73.9m2
 煙管蒸発伝熱面積 : 66.0m2
 火室蒸発伝熱面積 : 8.0m2

 機関車運転整備重量 : 37.08t

 機関車動輪上重量（運転整備時） : 32.00t
 機関車動輪軸重（最大・第1動輪上） : 13.72t
 水タンク容量 : 4.15m3
 燃料積載量 : 2.03t
 機関車性能
 シリンダ引張力 （0.85P）: 4,480kg

 ブレーキ装置 : 手ブレーキ、蒸気ブレーキ

3040形 
1914年版形式図の諸元を示す。
 全長 : 10,579mm
 全高 : 3,886mm
 軌間 : 1,067mm
 車軸配置 : 2-6-2(1C1)
 動輪直径 : 1,372mm
 弁装置 : スチーブンソン式基本形
 シリンダー（直径×行程） : 381mm×508mm
 ボイラー圧力 : 9.8kg/cm2
 火格子面積 : 1.30m2
 全伝熱面積 : 80.1m2
 煙管蒸発伝熱面積 : 72.2m2
 火室蒸発伝熱面積 : 7.9m2
 ボイラー水容量 : 2.9m3
 小煙管（直径×長サ×数） : 50.8mm×2023mm×151本
 機関車運転整備重量 : 52.30t
 機関車空車重量 : 40.72t
 機関車動輪上重量（運転整備時） : 35.14t
 機関車動輪軸重（最大・第1動輪上） : 12.30t
 水タンク容量 : 5.86m3
 燃料積載量 : 1.73t
 機関車性能
 シリンダ引張力（0.85P） : 4,480kg

 ブレーキ装置 : 手ブレーキ、真空ブレーキ
龍田紡績株式会社（たつたぼうせき）は兵庫県姫路市東延末に本社を置く紡績会社である。1901年（明治34年）創業。「タツボー」とも称する。

会社概要
綿糸・テキスタイルの生産を行う企業である。特にニットではその名を知られていた。また子会社を通じて、セラミック製品の製造・販売及び不動産事業も手掛けている。

かつて綿糸では、一時国内随一クラスの業績を誇ったこともあり、関西地区などを中心に多数生産拠点を置いていた。その後合成繊維への生産移行や合理化が遅れたことにより、その後本社工場を含めて、その殆どが閉鎖された。現在は1975年（昭和50年）に竣工した熊本県上益城郡に所在する熊本工場のみで製品が生産されている。ただし市川工場の跡地は太陽光発電用地に転用された。

沿革
同社の前身は1901年（明治34年）10月に龍田兼也が兵庫県飾磨郡荒川村井ノ口（現・姫路市井ノ口）に創業した龍田織物工場である。1910年（明治43年）3月この工場は兵庫県飾磨郡手柄村延末（現・姫路市延末）へ移転した。
 
1922年（大正11年）10月には紡機4,176台を導入して綿紡績に参入、合資会社龍田紡織工場へと改組した。
現在の名前である龍田紡績株式会社として設立されたのは1937年3月のことである。

1941年（昭和16年）12月、海軍省管理工場として航空機用絹パッキングを生産するようになり、1943年（昭和18年）5月には龍田工業株式会社と社名変更した。  

1945年（昭和20年）7月、米軍の空襲で工場は全焼した。その翌年1946年（昭和21年）5月には社名をもとの龍田紡績株式会社に戻している。綿紡績は1949年（昭和24年）には約1万錘を復活、1951年（昭和26年）12月時点では更に31,048錘に増設されていた。1954年（昭和29年）12月にはコーマー設備が新設され、コーマー綿糸の紡出が開始された。 

さらに1955年（昭和30年）12月、兼屋綿布株式会社綿紡績工場5,040錘を買収して自社の岸和田工場とした。
1957年（昭和32年）7月には本社第二工場を建設。同年には綿・ポリエステル混紡糸の紡出を開始している。

1963年（昭和38年）12月、姫路市花田町に市川工場が建設され、仮撚機10台が設置された。

同年、クラレと提携してニット生地の編み立てに進出。ニット生地に合繊混紡の先染め糸を使用した収益性の高い商品が、大いに業績を高め、1990年代初め頃のニット用ポリエステル綿混糸のシェアは20%近くあった。

1974年（昭和49年）5月、市川工場をポリエステル仮撚工場から紡績工場に転換。市川工場は設備規模8,000錘、月産120トン（660梱）と小規模ながら、トレーニングウェア向けなどのトップ染め杢糸を生産して海外などからの高評価を得ていた。

1975年（昭和50年）、当時最新鋭の熊本工場を熊本県上益城郡御船町に建設した。熊本工場は28,112錘の規模で、月産390トン（2150梱）、1988年に増設した6,912錘の設備は当時の社長・龍田信也曰く「紡績技術の粋を集めた」もので、1シフトを3人の管理者で操業する完全自動化システム、年間操業342日に達し「省人化の限度近くまで合理化した自慢の工場」だった。この超近代化紡績設備は1992年（平成4年）に更に5,184錘が増設された。

1978年（昭和53年）9月、岸和田工場を閉鎖し紡績設備12,400錘を本社工場へ移設、本社工場の6,800錘を熊本工場へ移設。これ以降更に工場の閉鎖が続く。1994年（平成6年）3月には、市川工場が、2001年（平成13年）1月には本社工場が閉鎖された。この2か所はかつて綿織物・綿紡績の盛んだった姫路で最後まで残っていた綿紡績工場だった。 

1999年（平成11年）8月、東京都中央区日本橋に東京事務所を開設。 2008年（平成20年）1月、兵庫県姫路市東延末に本社事務所が竣工した。