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インターネットソサエティ（ISOC、アイソック）は、1992年に設立された国際的非営利組織で、インターネット関連の標準・教育・方針についてリーダーシップを提供している。その目的は「全世界のあらゆる人々の利益のため、インターネットのオープンな開発/進歩/利用を保証する」ことである。

ワシントンD.C.とスイスのジュネーブにオフィスがある。130以上の団体と55,000人以上の個人が参加している。会員は地域毎や関心事毎に支部を設立している。世界中に90以上の支部がある。

インターネット協会、インターネット学会とも。

歴史 
ISOC は1992年、インターネットの成長に関する活動主体となる組織構造を提供するため正式に設立された。ヴィントン・サーフ、ロバート・カーン、ライマン・チェーピンが発表した Announcing the Internet Society という文書にインターネットソサエティ設立の理由が示されている。その文書には次のように当初の綱領が記されている。

当協会は非営利組織とし、次のような国際的な教育的・慈善的・科学的目的に沿って運営される。

 研究・教育基盤としてのインターネットの技術的発展を促進・サポートし、学術・科学・工学コミュニティなどがインターネットの発展に関わることを奨励する。
 インターネットの技術・利用・応用について、学界や社会を教育する。
 インターネット技術の科学的・教育的応用を促進し、様々なレベルの教育機関、産業、および一般大衆におけるその利用を高める。
 新たなインターネットの応用について討論の場を提供し、インターネットの運営と利用について各種組織の協力関係を育む。

Internet Engineering Task Force(IETF)などのインターネット領域の様々な団体は法的には公式な組織とは呼べない状態であった（一部は現在もそうである）。そのため財政面のサポートや組織構造の面でのサポートの必要性が強まった。インターネットソサエティは、インターネットの発展のために重要なサポート構造を提供し、活動を促進するために非営利の教育団体として設立された。

インターネットソサエティはIETFの上層団体である。インターネット標準を含むIETFの全ての Request for Comments (RFC) 文書の著作権はインターネットソサエティが有している（ただし、配布は自由で無料）。しかし別の見方をすれば、ISOC は IETF から派生した団体であり、企業組織としての構造が必要な各種活動をサポートするために生まれたとも言える。実際、IETFの事務局はCNRIが担っていたが、CNRIの活動資金を提供していたアメリカ国立科学財団 (NSF) は1991年までで資金提供を打ち切るとした。そのため、インターネットソサエティが新たに設立されたという面がある。CNRIはインターネットソサエティの運営面の母体となった。

2012年、インターネットソサエティは20周年を迎え、インターネットの殿堂を創設し「インターネットの発展と進歩に重要な貢献をしたと一般に認識されている」人物を毎年表彰することにした。

活動状況 
インターネットソサエティは、標準化、社会政策、教育の主要3分野での様々な活動を行っている。

標準化活動は Internet Engineering Task Force (IETF)、インターネットアーキテクチャ委員会 (IAB)、Internet Engineering Steering Group (IESG)、Internet Research Task Force (IRTF) を通して行われる。インターネットソサエティはこれら標準化団体の作業をサポートし、促進している。インターネットソサエティはまた、オープンで透明性のある合意に基づく意思決定についての理解を促進することに努めている。

ISOC は .ORG トップレベルドメインを運用しているPublic Interest Registry の親会社となっている。ISOC は毎年開催される国際会議(INET) の後援団体として、各種出版物やトレーニングセミナーに関わっている。ISOCのオフィスはバージニア州とジュネーヴにある。

社会政策活動としては、各国政府や各種組織や市民社会や民間などと共同で、インターネットの価値を高める政策の実現を促進している。そういった面でのインターネットソサエティの基本的姿勢は次の文言に表されている。

我々は、世界中の人々が生活の質を向上させるためにインターネットを活用している世界を想像している。そのためには、標準、テクノロジー、商慣習、政府の政策が、技術革新や創造性や商業的機会のためのオープンで誰でもアクセス可能な基盤を支えていく必要がある。

インターネットソサエティはインターネットガバナンスについての議論の場を提供しており、例えば、世界情報社会サミット (WSIS) や  (IGF) にも深く関与している。

教育の分野では、インターネット関連の最新の話題について実地訓練、セミナー、会議などを調整・提供することを目的としている。例えば、各地域のインターネット組織のサポート、インターネット技術についての概要文書やホワイトペーパーの発行、インターネット専門家を開発途上国に派遣する資金の提供なども行っている。

2012年に開催された World IPv6 Launch というイベントを企画・運営した。このイベントはIPv6への移行促進が緊急課題であることを広く一般に知らせることを目的に、Facebook、Google、Yahoo!、アカマイ・テクノロジーズ、主なISPといった企業が賛同して実施したものである。

インターネットソサエティは理事会が管理運営している。

ISOC 日本支部

ISOCの日本支部は1994年8月に発足し、2009年ごろまで一般財団法人インターネット協会がISOC日本支部の役割を果たしてきた。しかし2009年に活動が停滞していたことから、「再活性化が必要な支部」とされ、2010年からは学術・産業界の有志らにより一般財団法人インターネット協会とは別の形で再活性化に向けた活動が開始された。2012年8月にISOCより正式な支部として再認定を受け、IETF報告会などの活動を実施している。
アジポニトリル (adiponitrile) は有機化合物の一種で、ジニトリルである。可燃性で有毒ガスを放出する恐れがあることから、国連危険物分類の分類6「毒物類」に指定されている。また、日本の毒物及び劇物取締法の関連法令である毒物及び劇物指定令の第2条 第32号では「有機シアン化合物」の一種として劇物指定されている。日本の消防法に定める第4類危険物（引火性液体）の第3石油類に該当する。

アジポアミドを五酸化バナジウムなどを触媒として脱水することで得られる。
 H2NCO(CH2)4CONH2 -> NC(CH2)4CN\ + 2 H2O

アジポニトリルにニッケルなどを触媒として水素を付加することでヘキサメチレンジアミンが得られる。
 NC(CH2)4CN\ + 4H2 -> H2N(CH2)6NH2

アジポニトリルの加水分解により、アジピン酸が得られる。

6,6-ナイロンの合成中間体として重要な化合物である。
本田賞（ほんだしょう）は、本田技研工業創立者の本田宗一郎らの寄付金で設立された公益財団法人本田財団が授与する賞。1980年創設。毎年1件で、エコテクノロジー技術に顕著な貢献をした個人（またはグループ）に与えられるもので、国籍は問わない。副賞は1000万円。毎年9月下旬頃に発表され、11月に授賞式が行われる。

受賞者一覧 
 2022年: 香取秀俊
 2021年: アリム・ルイ・ベナビッド（Alim Louis Benabid）
 2020年: ヘニング・カガーマン（Henning Kagermann）
 2019年: ジェフリー・ヒントン
 2018年: 舛岡富士雄
 2017年: 松波弘之
 2016年: 磯貝明、矢野浩之
 2015年: ラッセル・テイラー（Russell H. Taylor）
 2014年: ヘルムート・クレメンス（Helmut Clemens）
 2013年: ジョン・ティンズリー・オーデン（:en:J. Tinsley Oden）
 2012年: デニ・ルビアン（:fr:Denis Le Bihan）
 2011年: ガボール・ソモライ
 2010年: アントニオ・ダマジオ
 2009年: イアン・フレイザー（:en:Ian Frazer）
 2008年: マキシミリアン・ハイダー、ハラルド・ローゼ、クヌート・ウルバン
 2007年: フィリップ・ムレ（:fr:Philippe Mouret）
 2006年: リチャード・ネルソン（:en:Richard R. Nelson）
 2005年: ラジ・レディ
 2004年: ウォルター・ウィレット
 2003年: 森健一 
 2002年: バリー・ジョン・クーパー（Barry John Cooper）
 2001年: ドナルド・マッケイ（Donald Mackay）
 2000年: 中村修二
 1999年: アレクサンドラ・コルンハウザー（:sl:Aleksandra Kornhauser Frazer）
 1998年: ユベール・キュリアン（:en:Hubert Curien）
 1997年: ギュンター・E・ペツオー（Gunter E. Petzow）
 1996年: ブルース・エイムス
 1995年: オーケ・アンダーソン（:sv:Åke E. Andersson）
 1994年: ブノワ・マンデルブロ
 1993年: 堀越弘毅
 1992年: ヘルマン・ハーケン
 1991年: モンコンブ・スワミナサン
 1990年: フライ・オットー
 1989年: ロトフィ・ザデー
 1988年: パオロ・マリア・ファゼラ（Paolo Maria Fasella）
 1987年: ジャン・ドーセ
 1986年: 西澤潤一
 1985年: カール・セーガン
 1984年: ウンベルト・コロンボ（Umberto Colombo）
 1983年: イリヤ・プリゴジン
 1982年: ジョン・F・コールズ（John F. Coales）
 1981年: ハロルド・チェスナット（:en:Harold Chestnut）
 1980年: グナー・ハンベリュース（:sv:Gunnar Hambraeus）
シーバンス（Seavans）は、清水建設、NTT都市開発等により計画建設された、東京都港区芝浦に建つツインタワー型の高層ビル。

概要 
近隣の東京ガスビルディング、東芝ビルディングと共に、港湾施設の沖合移転後の都市環境整備計画の一環として計画された。芝浦運河側を将来の顔として意識し、どこからでもアクセスできる配置計画としている。アトリウムを設けるなど、湾岸に位置するオフィス街区の開発である、ニューヨークのバッテリーパークシティに影響を受けている。名前は、海を意味する“SEA”、前進の“ADVANCE”、建設主体となったNTT都市開発の“N”、清水建設の“S”の組み合わせからきている。昼間人口は合わせて8,500人弱。

敷地を斜めに横切る日本では最大規模のアトリウム「ア・モール」と、これを挟んで向き合う高さ約100mのオフィスビル「N館」、「S館」によって構成される。2棟のビルとアトリウム棟は敷地に対して45度振ることで、近接するビルとの視線の交差を避け、街路への導入部側の「丘の広場」と運河側の「水の広場」に奥行きと眺望を確保している。

隣接の東芝ビルディングの公開空地と連なるアーバンデザインを考慮した公開空地は敷地の7割を占め、浜離宮庭園、旧芝離宮恩賜庭園につらなる水辺のグリーンベルトを構成し、1991年度の都市景観大賞を受けている。運河沿いの緑道および親水護岸と一体となった南側の「水辺の広場」は、中央の「水のラビリンス(迷路)」を核に憩いの場として計画されている。

アトリウム棟は、Aクラスのモール（散歩道）を目指して「ア・モール」と名付けられた。公開空き地に指定されている、長さ100m、幅20m、高さ30mのア・モール内には、中央に小川が流れ樹木が植えられている。小川沿いには雁行する4層の商店街が構成され、街路として通り抜け出来るよう7:00 - 23:00に開放されている。ア・モール内の空調や照明は外部の環境や時間経過に合わせ、コンピュータにより自動制御される。

入居者 
N館
 兼松
 UBE
 （退去済）松下電工、東芝
S館
 三井住友トラスト・パナソニックファイナンス
 シャープ
 NTTドコモ
 東京博善
（2012年まで）清水建設（本社）

アクセス 
ゆりかもめ日の出駅より徒歩5分
JR浜松町駅より徒歩8分
都営地下鉄大門駅より徒歩10分
カミ商事株式会社（カミしょうじ）は、紙関連製品を専門に扱う商社である。

概要
製紙会社の愛媛製紙や海運会社の日本興運などで「カミ商事グループ」を形成している。グループで、エルモアブランドでティッシュペーパーやトイレットペーパーなどの家庭紙を手がける他、産業用紙や新聞用紙など幅広い紙製品を手がけている。

1948年に大王製紙の販売会社の「井川商事」として設立。創業者は大王製紙の創業者である井川伊勢吉の弟の井川和一である。大王製紙とは同根会社として交流が行われてきたが、1978年12月にカミ商事がエルモアブランドでティッシュペーパーに参入した直後の1979年4月に大王製紙が「エリエール」を販売した事をきっかけに関係が悪化し袂を分けている。カミ商事の製品には長らく井川の社章が描かれていたが、2002年には井川意高がエルモアの箱に井川の社章が描かれていることに抗議しカミ商事は製品から井川の社章を外している。

事業所
本社 - 愛媛県四国中央市三島宮川1丁目2番27号
東京支店 - 東京都台東区秋葉原1番1号 秋葉原ビジネスセンタービル7階
大阪支店 - 大阪府大阪市北区天満1丁目25番17号
名古屋支店 - 愛知県名古屋市中区錦2丁目5番12号 パシフィックスクエア名古屋錦6階
九州支店 - 福岡県福岡市博多区上牟田2丁目9番26号
営業所 - 仙台･北関東（栃木県）･横浜･鳥取･広島
連絡所 - 札幌･盛岡･北陸（石川県）
ティシュー事業所 - 愛媛県四国中央市村松町258号 
関東事業所 - 栃木県佐野市船越町2356号
三島事業所 - 愛媛県四国中央市三島金子1丁目2200番地5号
寒川事業所 - 愛媛県四国中央市寒川町4765番地14号
川之江事業所 - 愛媛県四国中央市川之江町548番地2号

沿革 
大正初期 - 愛媛県宇摩地方にて、和洋紙・製紙原料の販売事業を開始
1948年 - 井川商事株式会社設立。
1962年 - 井川商事の事業を継承し、「カミ商事株式会社」設立。
1973年 - 本社社屋完成。
1978年 - 家庭紙の販売開始。
1985年 - 海外紙パルプメーカー各社と戦略的商品開発輸入に着手。
1986年 - 紙おむつの販売開始。
2000年 - 寒川物流センターを開設。自動倉庫新設。
2002年 - 寒川物流センター増設。
2005年 - 共同出資により、烟台大茂包装制品有限公司を設立。
2016年 - 自社製介護用ウェット販売を開始。
2020年 - マスク販売を開始。

関係会社
 愛媛製紙株式会社（板紙・家庭紙などの製造・加工・販売）
 三洋製紙株式会社（中芯原紙・カミマルチなどの製造・加工・販売）
 株式会社丸和（トイレットペーパー、ペーパータオルなどの製造・加工・販売）
 エルモア株式会社（ティシューペーパー、大人用紙おむつなどの製造・加工・販売）
 エルモア関東株式会社（ティシューペーパーの製造・加工・販売）
 オークラ製紙株式会社（奉書紙・レーヨン紙などの製造・加工・販売）
 広島段ボール株式会社（段ボールケース・シートの製造・加工・販売）
 九州ケース株式会社（段ボールケースの製造・加工・販売）
 日本興運株式会社（製品の輸送・物流など）
 カミ鉄工株式会社（設備・機械の設計・製作・施工）

提供番組 
 YOUは何しに日本へ?（テレビ東京系列）
 所さんお届けモノです!（MBS・TBS系列）
 朝だ!生です旅サラダ（ABC・テレビ朝日系列）
株式会社ダイキアクシスは、愛媛県松山市に本社をもつ、浄化槽等の各種排水処理装置の総合プラントメーカー。

概要 
ダイキ（後のDCMダイキ→DCM）のホームセンター事業への特化にあたって、創業以来の事業である環境機器事業、および住宅設備事業を継承するために設立された。
設立後、経営陣にマネジメント・バイアウト（MBO）で株式譲渡され、DCMダイキ及びDCMホールディングスとは資本は完全に分離しており、両社との資本関係はない。ただし、DCMダイキ本社ビル内に本社を構えているほか、広島支店や高松支店もDCMダイキの拠点内にある。

事業所 
本社 - 愛媛県松山市美沢一丁目9番1号
松山工場 - 愛媛県東温市則之内甲2357-5
津島工場 - 愛媛県宇和島市津島町近家甲1607-8
信州工場 - 長野県佐久市田口5574
福島工場 - 福島県福島市山田字赤仁井田100-7
ダイキアクシス・サステイナブル・パワー西日本事業所 - 愛媛県松山市北吉田町77-74

沿革 
2005年7月 -  株式会社ダイキアクシスを設立。
2005年10月 - ダイキより、環境機器関連事業、住宅機器関連事業およびバイオディーゼル燃料関連事業を分割継承。
2006年7月 - 製造子会社の川内ダイキ・津島ダイキ・福島ダイキ・信州ダイキを吸収合併。
2007年11月 - 東武産業株式会社を子会社化。
2008年6月 - 東武設備管理株式会社を子会社化。 
2009年12月 - 株式会社アソラを設立。
2011年12月 - レックインダストリーズ株式会社を子会社化。
2012年4月 - 株式会社シルフィードを子会社化。
2012年10月 - 株式会社シルフィードの残りの発行済株式50%を取得し完全子会社化。 
2013年12月 - 東京証券取引所2部に上場。
2014年12月 - 東京証券取引所1部に指定替え。
2023年10月 - 東京証券取引所スタンダード市場へ市場変更を行う予定。

連結子会社 
 株式会社トーブ
 株式会社ダイテク
 株式会社環境分析センター
 株式会社シルフィード
 株式会社DAインベント
 株式会社冨士原冷機
 株式会社日本エアーソリューションズ
 大器環保工程（大連）有限公司
減算方式（げんざんほうしき）または減算合成（げんざんごうせい）とは、原音から任意の周波数成分を減らすことで新たな音色を作る音響合成方式である。

対比される音響合成方式として、任意の周波数成分を加えることで新たな音色を作る、加算合成がある。

概要 
フーリエの定理によれば、任意の周期関数は正弦波の級数で表せる（フーリエ級数）。これは音楽の分野では任意の音色が基音と倍音で成り立つこととも換言できる。この理論を音響合成に応用すれば、どんな音色もその倍音構成と同様の周波数・位相・振幅の正弦波を加算してゆけば近似できる（加算方式）。また逆に、倍音を豊富に含む原音を用意し、そこから倍音を取り除くことで目的の音色に近似させることもでき、これが減算方式と呼ばれる。減算方式では一般的に、原音には電子的な周期音やノイズが用いられ、「減算」には任意のフィルタ回路が用いられる。

概念的には、物理的な音響モデルであるソース・フィルタモデルの類縁として説明されることもある。ソース・フィルタモデルは音の発生メカニズムを声門など加振源と声道など共鳴器に分けて捉えるモデルであり、それぞれ減算方式での原音とフィルタに相当する。

減算方式は他の音響合成方式と比較すると、新たな倍音成分は作り出せないが、大幅な加工にも音高を維持しやすく、人間にとって結果を想像しやすい特徴を持つ。またフィルタ回路で比較的簡単に実装でき、多様な音源と併用できる。実際上には多くのフィルタ回路はなだらかな特性を持つため、こうしたフィルタ回路の音色の造形能力も同様に大まかなものになる。

楽器としての減算方式 

減算方式を採用する典型的なシンセサイザーに、アナログシンセサイザーがある。アナログシンセサイザーは発振回路で基本波形を生成し、フィルタ回路で倍音成分を削り取り、増幅回路で音量調整して出力する仕組みを持つ。これら発振・フィルタ・増幅の各回路（VCO・VCF・VCA）はエンベロープ・ジェネレータやLFOといった回路からの変調信号によって時変制御されることで、より楽器らしい音色変化を作り出す。

アナログシンセサイザーの発振回路は任意の音高の正弦波、三角波、のこぎり波、矩形波、パルス波、またホワイトノイズのような波形を生成する。こうした波形はベルのような金属音を構成する非整数次倍音を含まないため、複数波形の加算合成やリング変調が併用されることもある。

アナログシンセサイザーのフィルタには、ローパスフィルタやハイパスフィルタ、バンドパスフィルタやノッチフィルタが用いられる。これらフィルタは遮断周波数が可変で、Q値を上げることで遮断周波数付近を任意量共振（レゾナンス）させることができる。レゾナンスと遮断周波数の変調を伴わせることで、独特のスイープ音が生み出される（音声サンプルの例を参照）。

より特殊なタイプのシンセサイザーには、櫛形のコムフィルタや、人間の声道共鳴（調音）の特性を模したフォルマントフィルタ（Vowelフィルタ）が用いられることもある。帯域別の並列バンドパスフィルタ（フィルタバンク）を用いたものにヴォコーダーがあり、ヴォコーダーは変調用のボーカルマイク等音声を解析用フィルタバンクに通してスペクトル情報を取り出し、これをシンセサイザー等音声の通る合成用フィルタバンクの増幅制御に用いることで、フォルマントや摩擦音変化を反映した減算合成を行う。

利用の歴史 
減算方式は古くは1930年代のトラウトニウムやハモンド・ノバコードに採用された。トラウトニウムは1930年にベルリン芸術大学のによって発明され、フォルマントを模した複数のフィルタを備えており、1932年に市販された。ノバコードは1939年に発売され、フィルタによる5つの帯域のミックスとブライトネスの調整、キーボード・トラッキングを備えていた。いずれもいくつかのクラシック音楽や映画音楽に用いられたが、商業的には成功せず、3～4年で販売期間を終了した。

同時期の1930年代にヴォコーダーが音声通信用に発明され、1940年代にはの提案によって電子音楽への応用が模索され始めたが、実践的な利用は1969年にブルース・ハークが自作のヴォコーダーFaradを用いた『』が嚆矢とされる。音楽用ヴォコーダーは奏でる楽器というより声を楽音に乗せる装置であり、非常に高価であったが、1978年には鍵盤・音源・マイクロフォンを一体化し演奏可能なヴォコーダーのが登場し、15万5千円の低価格で発売されるなど手の届くものになってゆく。

1960～1970年代にはソリッドステート・電圧制御式のVCO・VCF・VCAを用いたアナログシンセサイザーがモーグ、、アープなどから登場した。ウォルター・カルロスの『』（1968年）や冨田勲の『月の光』（1974年）といったクラシックの翻案作品に用いられて世に認知され、ELPのキース・エマーソンらによってロック・ミュージックにも取り入れられた。1995年にはクラビア・によってデジタル信号処理でアナログシンセサイザーを再現するバーチャルアナログ音源が登場した。

1970～1980年代以降はデジタルシンセサイザーの分野が発展し、減算方式は音色加工機能の1つとして応用された。その多くはアナログシンセサイザーのVCFを踏襲したものである。応用例にはRMI Harmonic Synthesizer（1974年）のデジタル加算方式や、E-mu Emulator（1981年）などのサンプラー、コモドール64（1982年）のSID音源、コルグ・DW-6000（1984年）のD.W.G.S.音源、GS・XG・GM2規格のMIDI音源がある。撥弦楽器や打楽器の物理モデリングの一種であるも減算方式の応用とみなされることがある。
日野オートプラザ（ひのオートプラザ、英文名称：Hino Auto Plaza）は、東京都八王子市みなみ野にある、日野自動車の企業博物館である。研修施設の日野自動車21世紀センター（シャノン21）に併設された博物館であるが、一般にも開放されている。

日野自動車の車両やエンジン、前身である東京瓦斯電気工業創業時代から現在までの日野自動車の歴史を学べる資料などが数多く展示されている。カフェ「シャノン」、ミュージアムショップも併設されており、日野自動車の車両のミニカーや関連書籍などが販売されている。入場料は無料だが、団体入場する場合は事前連絡が必要。運営は日野自動車の子会社である日野ヒューテックが行っている。

主な展示車両 
展示車両の詳細については、日野ヒューテック公式サイトを参照。

 エントランス展示車
 東京瓦斯電気工業・TGE-A型トラック（経済産業省認定「近代化産業遺産」、レプリカ）
 館内展示車
 日野・コンテッサ
 コンテッサ900
 コンテッサ900スプリント
 コンテッサ1300
 コンテッサ1300クーペ
 日野・ルノー4CV
 日野・BH15型ボンネットバス（元：上毛電気鉄道）
 日野・コンマース
 日野・ハスラー（軽オート三輪）- 三井精機工業製「ハンビー」の日野販売モデル。三井精機工業は日野・ブリスカの製造受託も行っていた。
 屋外展示車
 日野・TE11型ボンネットトラック
 日野・TE120型消防車（はしご車、元：沖縄市消防署）
 日野・レンジャー（ダカール・ラリー参戦車）
 日野・ブルーリボンHIMR（栃木県「わたすげ号」初代車両）
 日野・グランビュー（2階建てバス、元：近鉄→天領観光）

交通アクセス 
 路線バス：JR横浜線八王子みなみ野駅より京王バス「み04系統 みなみ野循環」乗車、「みなみ野五丁目南」停留所より徒歩5分
 タクシー：JR八王子駅南口・西八王子駅よりタクシー15分、京王線めじろ台駅よりタクシー10分
 自家用車：中央自動車道八王子ICより国道16号経由で約30分（駐車場あり）
ダッシュボードは、自動車においてフロントウインドシールド下、前席正面にある内装部品全体を指した名称。運転席正面には通常スピードメーター、タコメーター、燃料計、水温計、距離計など、自動車の走行に必要な情報を指し示す計器類が配置されている。これら計器類部分をさしてインストルメント・パネル（インパネ、IP）と言う。これはアメリカ英語で、イギリス英語ではフェイシア（fascia）という。

元々は馬車の御者（馬を操る者）を馬が蹴り上げる小石や泥跳ねなどから身を守るために設けられた御者席前方にある保護板のことで、馬を加速させる際はこの板を踏みつけるようにしたという。自動車草創期にこの板に計器類を取り付けたのが始まりとされる。

ダッシュボードの安全対策 
ジョン・F・ケネディ時代の米国国防長官、ロバート・マクナマラは、フォード社の幹部であった時代にいち早く安全プログラムを指導し、1956年、緩衝材（パッド）で覆われた『安全な』ダッシュボードを発表した。これは『セーフガード』と名づけられていた。しかし当時の消費者にはほとんど関心をもたれなかった。

1970年代になってから安全性向上の対策として、緩衝材で覆われたダッシュボードが広く適用されるようになる。緩衝材の主流はポリウレタンフォームで、表面をポリ塩化ビニル又は皮革（主に高級車）でカバーしている。

北米を最大の輸出仕向け地としていた各国の自動車メーカーも、北米向けを皮切りに、ハンドルのセンターパッド、3点式シートベルト（後にコラプシブルステアリングシャフトも）と合わせて緩衝材付きダッシュボードを導入した。

1990年代になると、運転席側にエアバッグが米国など数カ国で必須となり、まもなく助手席側にも広く装着されるようになる。

ダッシュボードの種類 

ダッシュボードには様々な用途で様々なタイプがある。

芝刈り機、農業用トラクター、黎明期の自動車では、ダッシュボードに装着されているのはステアリング・ホイール（ハンドル）とイグニッション・スイッチ（エンジンの始動・停止に用いられるスイッチ）だけだった。

NASCAR（ナスカー）などの競技車両では、アルミや繊維強化プラスチックなどの板（まれに鉄板）一枚がダッシュボードとして取り付けられる場合も多い。新たに取り付けたい計器があれば、適切な場所を見つけ単に穴を開ければすぐに取り付けられる。

高級車では、計器類周辺のパネルにリアルウッド（本杢/ホンモク）を貼ったウッドパネルが用いられる。かつてはパネル全体がウォールナット材やローズウッド材などの厚い木の板で作られていたが、現在は樹脂のパネルに高級木材の突板を貼り重ねることで安全性と軽量化やコストダウンとのバランスをとっている。「木目調」とされているものはフェイクウッドで、単なる樹脂部品であり、木材は使われていない。これは水圧転写などで部品の表面に木目模様をつけたもので、単なるコストダウンの手法としてや、本木では量産が不可能な構造や形状にも簡単に対応できる。

最近のフォーミュラ1カーではダッシュボードのスペースはなく、ステアリング・ホイール自体が計器盤を兼ねている。

オートバイやスクーターでは乗用車用ダッシュボードのコンパクト版といえるようなものが用いられるが、ここにオーディオプレーヤーやGPSナビゲーションをつけられるものもある。

20世紀中頃にはカー・ラジオが普及し、ダッシュボード上（埋め込み）、またはその下部に装着されるようになった。

ダッシュボード上に装着されるもの 
最も重要なものは、ステアリング・ホイールと計器盤 （インストルメント・クラスター）である。計器盤にはスピードメーター (speedometer) 、タコメーター (tachometer) 、オドメーター (odometer) 、燃料計 (fuel gauge) 、水温計などが装着されている。

ダッシュボードの上部には通常オーディオ装置のスピーカー、ヒーターやエアコンの噴出し口などが装備されることが多い。助手席側には通常グローブボックス（収納スペース）が設けられている。もともとグローブボックスは自動車の運転もしくは整備に着用する手袋（グローブ）を収納するための空間であったが、今日では小物入れとして、専ら自動車検査証（車検証）入れとして用いられている。

1980年代以前の乗用車には後付け式のカークーラーが、助手席側ダッシュボード下に吊り下げられることも多かった。軽自動車など比較的低出力の車の場合には、カークーラーシステムを模した後付け式電動ブロワモーターが装着されることもあった。この時代にはカーオーディオもDIN規格のものが存在しなかったために、社外品が助手席側ダッシュボード下に吊り下げられるように取り付けられる場合があった。

現代の乗用車にはカーナビゲーションシステムが装着されることも多い。

指し示す範囲の違い 
自動車業界用語としてはインストルメント・パネルとダッシュボードは通常同じものをさす。

使用する人によっては、インストルメント・パネルが計器盤のみを指し、ダッシュボードが助手席も含めた前席正面部全体をさす場合がある。
しかし、製造しているパーツメーカーが自社の製品をさす場合や自動車の取扱説明書などを含む技術系の用語としては、前席正面部全体をさす呼称として『インストルメント・パネル』が使用されている場合も多い。

日本では、通常フロントウィンドウ下に運転席前方から助手席前方にかけて存在するパーツ全体を指す。英語では同等部分を指すが、使用される文脈によっては計器盤のみを指す場合もある。

前席正面部の水平な部分のみをダッシュボードと言う場合や、計器板や操作部が集合している部分をダッシュボードと呼ぶ場合も有り、オートバイのメータ部分や競技車の操作部がまとめられたステアリングホイールも含みダッシュボードと呼ぶ場合も有る。

緩衝材付きダッシュボードが一般化した後はインストルメント・パネルをダッシュボード、それ以外の緩衝材部分を「ソフトパッド」と呼び分ける場合もある。日本でも一部で用いられるが、一般的ではない。
株式会社大屋（だいや）は、愛媛県を中心に四国でドラッグストアmac（薬局）などを経営する企業。CGCグループに加盟。

2022年10月3日付でサンドラッグが全株式を取得し、大屋はサンドラッグの子会社となる。

沿革 
1937年（昭和12年） - 伊藤洋服店（いとうようふくてん）を創業。
1951年（昭和26年）3月12日 - 有限会社ダイヤを設立。
1954年（昭和29年） - 株式会社大屋に組織変更。
1967年（昭和42年） - 子会社の大屋観光株式会社を設立。
1973年（昭和48年） - 愛媛県西条市大町に「大屋デパート」をオープン。
1984年（昭和59年） - 愛媛県新居浜市にディスカウントストア1号店となるMAC元塚店をオープン。
1986年（昭和61年） - 子会社の株式会社一番を設立。 養老乃瀧1号店となる養老乃瀧西条店をオープン。
1988年（昭和63年） - 愛媛県西条市大町にてTSUTAYA1号店TSUTAYA西条店をオープン。 
1993年（平成5年） - 愛媛県新居浜市西喜光地町にて生鮮ディスカウントストアMAC喜光地店をオープン。
1999年（平成11年）
 ディスカウントストアDMACをドラッグストアへ業態転換。
 ドラッグストア1号店mac久米店をオープン。 
2005年（平成17年） - 香川県観音寺市に香川1号店となるmac観音寺店をオープン。
2008年（平成20年）1月 - サンドラッグと業務提携。
2009年（平成21年） - 高知県高知市に高知1号店となるmac竹島店をオープン。
2010年（平成22年）
 愛媛県四国中央市にリサイクルショップDOPO川之江店をオープン。 
 CGCグループに加盟。
 徳島県徳島市にて徳島1号店となるmac矢三店をオープン。
2011年（平成23年）
 子会社の有限会社すこやか設立。
 鍼灸整骨院事業1号院となる久米整骨院を開院。
2012年（平成24年）
 調剤事業1号店mac久米調剤薬局をオープン。
 高知県高知市葛島にてリサイクル2号店満Q葛島店をオープン。 
2013年（平成25年） -  本社を愛媛県西条市西田に移転。
2022年（令和4年）10月3日 - 株式譲渡により、サンドラッグの完全子会社となる。

展開している主な事業

現在 
ドラッグストア：「ドラッグストアmac」54店舗を展開（2008年1月、サンドラッグとフランチャイズ契約）
愛媛県（32店舗）
松山市：久米店、山越店、古川店、富久店、北条店、畑寺店、余戸店、鷹の子店、久万ノ台店、北条店
東温市：東温樋口店、東温野田店
伊予市：伊予店
伊予郡：砥部店
八幡浜市：保内店
今治市：別宮店、今治店、大西店
西条市：東予店、氷見店、喜多川店、大町店、横黒店
新居浜市：西の土居店、国領店、沢津店、川東店、松原店、西連寺店
四国中央市：土居店、中之庄店、川之江店
香川県（3店舗）
観音寺市：観音寺店、観音寺中央店
三豊市：詫間店
高知県（18店舗）
高知市：御座店、東雲店、竹島店、河ノ瀬店、朝倉店、三里店、横浜東店、横浜店、大津店、高須店
南国市：南国店
香南市：美良布店、野市店
安芸市：安芸店
須崎市：須崎店
四万十市：中村店
高岡郡四万十町：窪川店
幡多郡黒瀬町：黒瀬店
徳島県（1店舗）
徳島市：矢三店

レンタルビデオショップ - グループ会社の大屋観光株式会社で「TSUTAYA」6店舗を展開（カルチュア・コンビニエンス・クラブとフランチャイズ契約）。西条市 - 観音寺市の範囲内であれば、TSUTAYAで借りたレンタル商品をドラッグストアmacの店舗内にある返却BOXに返却可能。
松山市：富久店
西条市：陣屋西店、東予店
新居浜市：新居浜店
四国中央市：川之江店
観音寺市：観音寺店

リサイクルショップ - グループ会社の大屋観光株式会社で「DOPO」（愛媛県四国中央市・川之江店）1店舗を展開（フランチャイズ）、「お宝市場 満Q」（高知県高知市・葛島店）1店舗を展開。

居酒屋 - グループ会社の株式会社一番で「養老乃瀧」2店舗を展開（フランチャイズ契約）

整骨院 - グループ会社の有限会社すこやか・有限会社すこやか堂で5店舗を展開

過去 
スーパーマーケット - 「大屋（DAIYA）」西条店（2010年に閉店）
バケットホイールエクスカベーター（BWE）は、露天採掘に用いられる大型建設機械の名称。

長いアーム先端に回転式の巨大なホイールがついており、ホイールの外側に複数の掘削バケットがついている。採掘したい場所にこのホイールを押しあてて回転させ、表土の鉱物を大量に削り取る。BWEにはアームの中にベルトコンベアが通され、採掘された鉱物はこのベルトに送られる。またBWE単体では使用されず、粉砕、散布、堆積など複数の機器の組み合わせによって運用される。下部には無限軌道が装備されており、移動しながら連続的な採掘を可能にした点が大きな特徴である。旧東ドイツ人民公社（Volkseigener Betrieb、略称VEB）のひとつであったタクラフ（TAKRAF 現:Tenova TAKRAF）社が製造した「Bagger 293」は人類史上最大の自走機械としてギネス世界記録にも登録されている。

歴史 
バケットホイール掘削機は過去1世紀にわたり使用されており、1920年代にはいくつかの製造会社が起業している。全体的なコンセプトの変更は行われていない一方、そのサイズは1978年にSRs 6300とBagger288ができてから劇的に成長しており、1995年に製作されたBWE「Bagger 293」はその全長225メートル、全高96メートル、総重量14,200トンにも及ぶ。バケットホイールの直径は21.6メートルであり、取り付けられた18個のバケットそれぞれが6.6立方メートル（m³）の鉱物を削り出し保持できる他、マイナス45度の過酷な寒冷地でも稼動できるよう設計されている。近年、開発担当者は自動化と使用電力へ、その焦点を当てている。

BWEの構造 
掘削バケットが取り付けられたカッティングホイール、それを支えるホイールブーム、カウンターウェイトが取り付けられた上部構造物となるブーム、下部の無限軌道、搬送ブーム、採掘した鉱物を流すコンベアによって構成されている。また初期型バケットは可動式であったが、新型は固定式へと変更されている。

性能諸元

Bagger 288 

Bagger 288はドイツのクルップ社が開発製造し、建造に5年の歳月をかけ1978年に完成した。全長220m、全高96m、総重量1万2340トンであり、規模において当時世界一だったNASAのロケット運搬装置を超えた（クルップと別に製造された1976年に完成したBagger 287が全長と重量で上回るが、名目出力と高さは、288が上である。Bagger 293すべての点で勝る）。動力は全て外部電力で、定常運転時は16MWもの電力が必要である。操作には5人が必要で、そのためトイレや台所も完備している。直径21.6mのホイールには18個のバケットが付いており、一つのバケットあたり6.6立方メートルの容積がある。これによって一日に24万トンもの採掘が可能。移動速度は最大分速10mであり、12本の無限軌道で動く。

2001年2月にドイツ西部の褐炭露天掘り鉱山・ハンバッハ炭鉱から、3週間かけて22km先のガルツヴァイラー炭鉱まで移動した。移動には1500万マルクと70人の作業員を要した。
救難消防車（きゅうなんしょうぼうしゃ）は、陸上自衛隊が装備する空港用化学消防車の名称。駐屯地飛行場での航空事故（主にヘリコプター）において、火災を消し止めて搭乗員を救出する救難用の車両である。

従来の倍以上の水槽を装備した救難消防車II型が登場しており、従来型は救難消防車I型とも呼称されている。II型は2011年福島第一原子力発電所事故での放水にも出動した（福島第一原子力発電所事故の経緯#3月17日参照）

2013年頃より、アメリカのオシュコシュ社製グローバル・ストライカーが輸入され、5000L級救難消防車IB型として配備が始まっている。救難消防車IB型は救難消防車Ⅱ型とともに陸上自衛隊だけでなく、航空自衛隊や海上自衛隊でも運用されている。

諸元 
全高：3,350mm
全長：8,160mm
全幅：2,495mm
最高速度：約100km/h
出力：310ps
全備重量：8,980kg
タンク容量：約1,900L(水)、約120L(化学剤)
噴射時間(化学剤)：約3分
化学剤到達距離：約40m

製作 
 車体：東急車輛製造
 シャーシ：日産ディーゼル（当時、現「UDトラックス」）
 発泡装置：深田工業
 加温装置：五光製作所
 ポンプ装置：ジーエムいちはら工業

オシュコシュ社製グローバル・ストライカー： 
第一実業株式会社が輸入し、日本機械工業株式会社において国内仕様に改修、販売している。

諸元：水タンク容量：7,600ℓ　放水量：4,700L/min　乗車人数：5名
救急車（きゅうきゅうしゃ）は、陸上自衛隊の装備の1つ。主に野戦や「災害派遣」などで出動するのは1トン半救急車の方であり、こちらは駐屯地内での傷病者を医務室へ運んだり、駐屯地内では処置できないと判断された場合に、自衛隊病院や一般の病院へ搬送するなどの場合に使用される。運用は駐屯地業務隊が行う。

諸元
一般の医療機関などが所有する 2B型救急車と同じ。車体には赤十字標章が大きく表示されている。

待機時（通常時）の車内の主な装備としては、ストレッチャー、酸素ボンベ一式、点滴フック、AED 程度。その他、患者モニターや輸液ポンプ、人工呼吸器 などの医療機器については、搬送する患者の容態に応じて搭載される。消防が運用する高規格救急車と比べると、車内の装備はシンプルなものになっている。

特徴
主に自衛隊病院や、駐屯地外の民間病院への搬送に使用される。駐屯地周辺では業務車、小型トラック、大型トラックに次いで見かける車両である。
外観は車体色がOD色である以外は、日産キャラバン救急車(2B型救急車)、トヨタ救急車(2B型救急車)など、民間の救急車と基本的に同じ車両である。 
保安基準は消防車は赤、消防車以外の緊急自動車は全て白、警察や防衛関係などの緊急車は白以外でもよいと定められている。陸上自衛隊で白を用いるのは基本的に警務だけであるが、最近はオリーブドラブ（OD）色以外に、白色の救急車も各地の駐屯地で導入が進んできている。

民間病院が所有する救急車と同様に赤色灯とピーポー音サイレンアンプを装備しており、ジュネーヴ条約に基づき、車体前面、側面、後面、屋根に赤十字標章が描かれている。

（車体正面の左右に赤十字標章が２か所描かれているのは、視野が狭い狙撃スコープで運転手などが狙われた場合でも赤十字標章を容易に視認できるようにするための工夫であるが、安全を保証するものではない。）
駐屯地医務室等に1台以上配備されていて、隊員からは親しみを込めて『アンビ』『アンビちゃん』と呼称されている。これは救急車の英語『アンビュランス』から来ているが、自衛隊では拗音の「ュ」が欠けた「アンビランス車」と表記される。

製作
トヨタ自動車
日産自動車
ヤスハラケミカル株式会社は、広島県府中市に本社をおく日本の化学工業メーカー。主にテルペン製品が主力である。

沿革 
 1959年2月 安原油脂工業株式会社として設立。府中市高木町にてテルペン油精製を開始する。
 1970年　高木町にて低分子量ポリエチレンワックスの製造を開始。
 1977年　高木町にテルペン系樹脂製造設備を設置し、テルペン系樹脂の製造開始。
 1989年10月 現社名に改称。
 1995年2月 広島証券取引所に上場。
 1998年2月 大阪証券取引所2部に上場。
 2000年3月 東京証券取引所2部に上場（東証と広証の統合による）。
 2003年12月 大証2部上場廃止。
 2012年　新居浜工場にテルペン系樹脂製造を移管。
 2016年　福山工場にテルペン油精製及びネオワックス製造を移管。
 2018年2月 川内工場閉鎖（鹿児島県薩摩川内市港町字松原360番14）。
 2019年 高木工場閉鎖。

主要事業所 
 本社・高木工場 - 広島県府中市高木町1080
 鵜飼工場 - 広島県府中市鵜飼町800-111
 福山工場 - 広島県福山市箕沖町117
 総領工場 - 広島県庄原市総領町亀谷1065-1
 新居浜工場 - 愛媛県新居浜市黒島1-7-7
 川内工場 - 鹿児島県薩摩川内市港町字松原360-14
リヤカーとは、自衛隊内で使用されている多目的人力輸送車である。特に陸上自衛隊の各駐屯地では多数が活用されている。これらは制式採用されてはいないものの、野戦仕様の107mm迫撃砲M2運搬用カートに限っては"M1A1運搬車"という制式名称が与えられている。

運用 
演習においては徒歩行進にて迫撃砲から水・食料、あるいは駐屯地内の各種作業など、軽貨物の運搬に利用されている。派生品として84mm無反動砲運搬専用リヤカーなどもある。

車両運行ができない地域においてもリヤカーに物資を積載し、数人で運搬する方法もある。この際には、手で持つ部分に改良を加え、1台のリヤカーを4-6名で運搬できる様にしたリヤカーも存在する。

非常に重量の大きな物を運んだ場合、タイヤのパンクなども考えられるため、タイヤの修理方法や予備タイヤの用意が必要であるが、いずれも低コストで実行可能である。

駐屯地の一般開放ではハリボテを被せ装飾した車両で作業に当たることもある。

特徴 
主に鉄パイプと木の板でできたものが主流であるが、アルミ製、折りたたみ式など様々なものがある。いずれにしても自衛隊納入仕様などといったものではなく、民生品をそのままを購入して利用されている。制式化されたものではないので、○○式などと言った名称もなく、公募愛称もない。

汎用品とはいえ、車体には所有している（購入した）部隊名が書かれる。隊員の遊び心でペンキでかかれたナンバープレートや車体には軍用色のOD色塗装のみならず、2色や4色迷彩、お手製の6桁の自衛隊ナンバーを取り付け、車体の前部または後部に桜のマークを描くなど凝った仕様もある。

自衛隊の機材につけられる銘板もないが、員数としては当然計上されており、計画して購入されている。部隊の予算によっては旧来の物が運用される。基地通信中隊の派遣隊や警務隊連絡班など、特別な予算がない部隊は、他部隊で廃棄処分になったものを譲渡され、使用しているケースも多い。

構造が簡単なため、スクラップなどを再生利用して自作する場合もある。

海上自衛隊 

海上自衛隊においては、基本的に艦や部隊ごとで固有のリヤカーを保有しており、母港である基地や航空基地等において使用する。私費を出し合い運用している。

構造的には通常型のリヤカーであり軽貨物の輸送に使われる。

僚艦の火災や基地近隣の一般火災に対する出動（派遣防火部署）の際は、｢派遣防火隊｣と書かれた幟を装備し、防火衣や空気ボンベ、ホース、レスキューツール等を運ぶ｢消防車両｣となる。

陸自装備のものと同様、凝った塗粧を施した物も少なくない。また、一部ノーパンクタイヤを装備した物もある。

艦艇に搭載されるリヤカーは母港以外の入港先における使用を想定し、軽量で場所を取らず錆びにくいアルミ製折りたたみ式が普及している。港湾や航空基地では折りたたみ式でなくとも海に近いためアルミ製が選択されることが多い。

海上自衛隊では母港や飛行場において自転車で移動することが多く、｢艦長専用車｣や｢司令専用車｣で１佐や２佐が自ら移動(陸上自衛隊であれば運転手付きの部隊長車で移動する)し、自転車置き場には、｢艦長専用｣や｢司令専用｣駐輪スペースが設けられている艦もある。自転車を購入後にリヤカーを牽引できるように金具を付けることが多い。リヤカーと同じく寄航地専用の折り畳み自転車を装備している艦もある。

航空自衛隊 

航空自衛隊では陸自と同じく鉄パイプと木製板のリヤカーが多いが、金属製も普及している。

航空機の整備に使われる多数の工具など細かい物品の一括運搬などにも使われている。

防衛大学校 
防衛大学校では自動車の免許を有しない者が大半であるため、運搬作業の主力となっている。

M1A1運搬車 
米軍のM2 107mm迫撃砲には「M1A1」という専用の運搬用カートが用意されており、陸上自衛隊でも同迫撃砲の導入に伴い、カートをM1A1運搬車として制式に装備したという。搭載重量は迫撃砲本体155キログラム、背嚢などの個人装備をくくり付け、250-300キログラムに達するが、多少の悪路でも走行が可能である。移動にはT字バーの両側に1名ずつと、車体後部に推進用人員が2名つくほか、ロープを結びつけ、最大8名程度で運行する。現在は120mm迫撃砲 RTの導入により、退役が進んでいる。
1/4tトレーラ（よんぶんのいっトントレーラ）は、陸上自衛隊の装備の1つ。自走はできず、主に73式小型トラック（現：1/2tトラック）等に牽引されるライトトレーラーの一種。軍用車はトンで重量を表現することが多く、積載重量が250kgのため、1/4tトレーラと呼ばれている。

モデルはアメリカ陸軍が持ち込んだトレーラー（T3、MB-T、M100、M416等）で、構造・重量ともにほとんど同一。構造は、渡河時に沈まないよう、荷箱にあおりのない船構造が多かったが、近年の国産品では後部あおりをそなえている。連接装置はピントルフック用のルネットアイ。

昭和時代には三菱自動車から「Jeep1/4トントレーラーMN-T25」という民生向けのナンバー付きモデルも発売されていた。

また時期は不明だがマイナーチェンジが行われており、現在供給されているのは1/2tトラックと同じホイール（18インチホイール）を装備したモデルである。

運用 
対戦車誘導弾や迫撃砲、少量の資材や個人の荷物等を運搬する際に使用される。

製作 
 株式会社ソーシン（旧：千代田自動車工業株式会社）
スパンコールとは、光を反射させるために使用する服飾資材で、穴の空いた金属やプラスチックの小片のこと。スパングル (spangle)。シークイン (sequin)。パイエット。

スパンコールは spangle の日本語訛り。表面に光を反射する加工のされた布のことをスパンコールと呼ぶ場合もある。

解説 
元々は、ペルシャ湾沿岸で用いられる、アラブの硬貨シッカ (sikka) に似た装飾品を指した。

様々な形状のものが存在するが、直径6ミリメートル程度の中央に穴の空いた円形のものが多く、そのままあるいは糸を通してリボン状にしたものが売られている。

衣服や装飾品に縫い付けて使用するが、洗濯にはあまり向かず、特にドライクリーニングを行った場合に色落ちや変形が生じる場合がある。
エリオット・ブラザーズ (Elliott Brothers (London) Ltd.) は、1950年代から1960年代にかけて活動したイギリスの初期のコンピュータ企業。研究所は1946年、Borehamwood に開設された。最初のコンピュータ Elliott 152 は1950年に登場。

著名な計算機科学者アントニー・ホーアは、1960年8月から8年間エリオット・ブラザーズに勤務し、Elliott 803 向けのALGOL 60コンパイラを開発した。また、Elliott 503 Mark II 向けオペレーティングシステムの開発にも従事したが、これは成功とは言えず、「30人年以上のソフトウェア開発工数をかけ」た後に中止された（The Emperor's Old Clothes参照）。

John Lansdown は、コンピュータを利用したプランニングの先駆者である。1963年、Elliott 803 コンピュータ上でCADアプリケーションを開発し、透視図によって建物の配管やエレベータの配置を検討したり、年間の日照状態をプロットしたりといった活用法を考案した。

後に Elliott Automation に改称し、イングリッシュ・エレクトリック社と合併した。また、データ処理コンピュータ部門は、International Computers and Tabulators (ICT)に1968年に買収され、International Computers Limited（ICL）の一部となった。

製造機種 
エリオット社の製造したコンピュータ機種を以下に列挙する:

 Elliott 152 （1950年）
 Elliott Nicholas （1952年）
 Elliott/NRDC 401 （1953年）
 Elliott 153 (DF computer) （1954年）
 Elliott/GCHQ OEDIPUS (311) （1954年）
 Elliott 402 （1955年）
 Elliott 403 (WREDAC) （1956年）
 Elliott 405 （1956年）
 Elliott 802 （1958年）
 Elliott 803 （1959年）（803A のメモリは 4K × 39 ビットワード、803B は 8K × 39 ビットワード）
 Elliott ARCH 1000 （1962年）
 Elliott 503 （1963年）
 Elliott 900 series （1963年）
 Elliott 502 （1964年）
 Elliott 4100 series （1966年）
セファランチン (cepharanthine) は、ツヅラフジ科の植物タマザキツヅラフジ（学名:）から抽出したアルカロイドないし、それを含む医薬品である。アルカロイドとしては、化学式 、分子量 606.7、CAS登録番号 481-49-2。製剤は白血球減少、脱毛等に用いられる。

タマザキ（玉咲）ツヅラフジは中国・台湾に自生する植物で、民間薬として用いられていた。これを台北帝国大学の早田文蔵が Stephania cepharantha Hayata の学名で1914年に発表、1934年に東京帝国大学の近藤平三郎が有効成分を抽出し、学名にちなみ命名された。

当初は結核治療薬として用いられたが、一時期ハンセン病患者に対して用いられている。しかし投与時の注射による激痛は患者に重い負担を強い、また副作用から症状の悪化を招き死に至ることも少なくなかった。

今日では下記のような適用が定められている。また、生体膜の安定化や抗アレルギー作用、免疫機構へのさまざまな関与が知られる。製剤としては、日本の製薬メーカー化研生薬がもっぱら製造販売している。散剤、錠剤、注射剤の剤形がある。

適応症
放射線による白血球減少症
円形脱毛症・粃糠性脱毛症
滲出性中耳炎
マムシ咬傷

男性型脱毛症への適応
日本皮膚科学会は2010年4月、男性型脱毛症への対処法としての5段階評価でセファランチンに対して「C2（根拠がないので勧められない）」と評価した。セファランチンを主成分とする育毛剤を製造する製薬メーカー化研生薬は「医薬部外品なので論文データが不足しているのは事実だが、動物実験で効果が示されている」と反論している。
化学消防車MB-1型（かがくしょうぼうしゃエムビーいちがた）は、海上自衛隊が装備する空港用化学消防車。
東急車輛製造が1963年に初生産し、現在でも改修型のMB-1型改、MB-1型改2（MB-1改B型、1995年から配備）が航空基地における対航空事故の主力として、消火と搭乗員救出を担っている。また、2011年には福島第一原子力発電所事故にも出動した。

車体には水と消火剤を積載しており、これを混ぜて、車体上部の強力な噴射機（ターレット）及び消防隊員が伸ばしたホース（ハンドライン）から放水を行う。

2013年頃、陸上、海上、航空各自衛隊の共通仕様書として防衛省仕様書が作成され、それに基づき海上自衛隊は救難消防車（IA、IB、II型）の取得を実施している。

2014年以降、第一実業株式会社が米国オシュコシュ・コーポレーションのグローバル・ストライカーを輸入し、日本機械工業株式会社において日本仕様に改修、これを販売している。

諸元

MB-1型 
（MB-1型改？）
 全長：10125mm
 全高：3400mm
 全幅：2495mm
 乗員：8名
 排気量：17900cc
 出力：350ps/2200rpm
 タンク容量：4800L（水）、480L（化学剤）
 噴射量：1050L/1min×2（ターレット部）、150L/1min×2（ハンドライン）

MB-1改B型 
 全長：10980mm
 全高：2495mm
 全幅：3400mm
 乗員：8名
 排気量：17900cc
 出力：350ps/2200rpm
 タンク容量：4800L（水）、480l（薬剤）
 噴射量：2700L/1min（ターレット部）、200L/1min×2（ハンドライン）