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クラウジウス・クラペイロンの式（クラウジウス・クラペイロンのしき）とは、物質がある温度で気液平衡の状態にあるときの蒸気圧と、蒸発に伴う体積の変化、及び蒸発熱を関係付ける式である。ルドルフ・クラウジウスとエミール・クラペイロンに因んで名付けられた。

関係式
物質が熱力学温度  で気液平衡の状態にあるとき、蒸気圧を  とし、蒸発に伴う体積変化を 、蒸発エンタルピー（蒸発熱）を  とすると

の関係が成り立つ。

なお、この関係式は気液平衡以外にも、液体と固体の共存状態や、より一般の二相共存状態にも用いることが出来る。

その場合は転移点における示強性状態量  やそれに共役な示量性状態量の変化  及び転移エンタルピー  などに置き換えれば良い。

導出 
クラウジウス・クラペイロンの式は化学ポテンシャルを微分することで導かれる。

相1と相2の相平衡を考え、それぞれの相での化学ポテンシャルを  とする。二相共存の条件はそれぞれの相での化学ポテンシャルが等しいことである。
平衡状態が温度と圧力で指定されるものとして、転移圧力を  とすると、温度  での二相共存の条件は

と表わされる。これを温度で微分すれば

となる。ただし、化学ポテンシャルは相転移点において微分不可能であるため注意が必要である。（後述）

ギブズ・デュエムの式  から

であり、これを代入すれば

となり

が導かれる。温度  でのエンタルピー変化  がエントロピー変化 と

で関係付けられるので、これを代入すればクラウジウス・クラペイロンの式が導かれる。

微分に関する注意 
以上の導出において、化学ポテンシャルが相転移点において微分不可能であるため、微分の際に相転移点を超えないように注意が必要である。
相1を低温相、相2を高温相とする。温度  と、それより高温 での二相共存状態を考える。
それぞれの温度での二相共存の条件は

である。ここから

となり、 の極限をとることで微分が得られる。

以下  と略記する。
温度 、圧力  で指定される平衡状態は低温相にあるので、左辺の極限を計算すると

となる。極限をとる際に、相転移点を超えないので、特異性を避けて微分を計算することが出来る。
温度 、圧力  で指定される平衡状態は高温相にあるので、同様にすれば特異性を避けて右辺の極限が計算できる。
この微分の計算は  の条件を保ちながら極限をとるので、片側微分と呼ばれる。

飽和蒸気圧 
クラウジウス・クラペイロンの式

を用いると飽和蒸気圧  の近似式を導くことができる。

近似 1: 臨界温度よりも十分に低い温度であれば、 を蒸気の体積  で近似できる。例えば 101 kPa, 373 K の水蒸気の気液平衡では、 である。

近似 2: 飽和蒸気圧が十分に低ければ、 を 理想気体の体積  で近似できる。例えば　101 kPa, 373 K の水蒸気では、  である。 

ここで、 は蒸気の物質量、 は気体定数、 はモル蒸発エンタルピーである。この式を変形すると、蒸気圧の対数を温度の逆数に対してプロットしたときの傾きが、近似 1, 2 の下で

となることが分かる。ここで、モル蒸発エンタルピーが温度と圧力の関数であることをあらわに書いた。飽和蒸気圧  におけるモル蒸発エンタルピー  は、標準圧力  におけるモル蒸発エンタルピー  と

の関係にある。標準圧力  における沸点を  とするなら、右辺の第1項は、トルートンの規則を使うと

程度の大きさである。それに対して右辺の第2項は、熱力学的状態方程式とジュールの法則を使うと

となる（はそれぞれ液体と蒸気のモル体積）。よって近似 1, 2 の下ではモル蒸発エンタルピーの圧力依存性は無視できる。

このとき、蒸気圧の対数の温度依存性は次式で与えられる。

近似 3: モル蒸発エンタルピーが温度にも依らないと近似するなら、蒸気圧の対数の温度依存性は次式で与えられる。

このとき、蒸気圧の対数を温度の逆数に対してプロットすると、傾きが一定値になるので、プロットは直線に載る。蒸気圧の温度依存性は次式で与えられる。

この式を使うと、沸点あるいは 298 K でのモル蒸発エンタルピーの値と大気圧下での沸点から、温度  における飽和蒸気圧  を予測できる。また、この式を  について解くと、モル蒸発エンタルピーの値と大気圧下での沸点から、減圧下または加圧下における沸点を見積もる式が得られる。

基準とする沸点との温度差  が大きくなるほど、モル蒸発エンタルピーの温度依存性が無視できなくなるので、飽和蒸気圧の予測精度は落ちてくる。  の温度依存性はキルヒホッフの法則に従うので、液体と蒸気の定圧モル熱容量の差が大きいほど近似は悪くなる。
変温動物（へんおんどうぶつ）とは、外部の温度により体温が変化する動物のことをさす。かつては冷血動物（俗語：cold-blooded）とも呼ばれた。対義語は恒温動物。しかし現代では、動物の体温制御が種によって多様であることが発見され、恒温動物と変温動物の2つに分けられるという考えは誤りであることが分かったため、これらの語は科学的には使われなくなってきている。

概要 

爬虫類、魚類や昆虫などが代表として挙げられる。ただし、変温動物と恒温動物の体温調節能力は連続的・段階的であり、厳密に2分類できるものではない。たとえばミツバチでは密集して飛翔筋を運動させることで熱を発生させ、巣の温度を調節することでほぼ一定の体温を保つことができる。魚類ではマグロやカジキ等が奇網と呼ばれる特殊な血管構造によって高い体温と運動能力を確保している。これらは恒温動物とされることも変温動物とされることもある。また、ハチドリ、カッコウ、ナマケモノ、ハダカデバネズミのように哺乳類や鳥類に属する生物でも必ずしも恒温動物とは言えない体温調節をするものがある。

変温動物の体温 
変温動物は、恒温動物のように自力で体温を安定的に保つことができず、外気温や水温などに体温が影響を受けやすい動物と考えられる。体温調節のために自身で能動的に産熱するのではなく日光などの外部の熱エネルギーを利用する。例えばトカゲ類では、まず日光浴をして、体温を上げ、その後に活動に入るものがある。一般に、30℃以下の温度に活動適温がある。

しかし、変温動物だからと言って、呼吸により発熱しないわけではない。筋肉や神経組織の活動などにより、周囲の温度よりは高い体温をもつ場合が普通である。変温動物は周囲の温度が下がると活動できなくなるとよく言われるが、これは必ずしも正しくない。ヤマアカガエルやニホンアカガエルには厳冬期に繁殖、産卵を行うものが存在し、これらがその活動を行うときの周囲の気温は、5℃程度かそれ以下である。北米のブランディングガメやウシガエルのオタマジャクシ、ワカサギなど氷の張った水中でも活動を行う変温動物は多い。フユシャクは0℃以下でも活発に飛び回り、ヒョウガユスリカやセッケイカワゲラは0℃以下で活動し、人間の手に載せられれば熱死してしまう。また、ヤンマやスズメガのように幼虫は典型的な変温動物、成虫は活動時体温をほぼ保つ異温性の恒温動物としてふるまうものもある。

変温動物は必要がないときは外気温と同程度の体温でいるため、エネルギー消費はかなり少ない。また、体温が多少変動しても正常な活動ができる能力があるということでもある。これに対して、多くの恒温動物の体温は下げられず、常に安定した体温を維持し続ける。それによって行動能力を高く維持できるが多量の餌を消費するリスクを負う。
三和シヤッター工業株式会社（さんわシャッターこうぎょう）は、シャッター、ビル・マンション用ドア、アルミフロント等の建材メーカー。

国内業界第1位で、文化シヤッター、東洋シヤッターと大手3社を構成する。1980年代から海外進出を果たし、日本・北米・欧州・アジアにおいて26か国で事業を展開している。2020年基準、シャッターの世界市場シェア1位、海外売上比率は45.9％である。

商号（社名）の『三和』とは、会社設立時の事業所を尼崎市の三和本通商店街に置いたことが命名理由。なお、同社は商号の表記において、シャッターの拗音「ャ」を大書きした「シヤッター」を採用しているが、発音は「シャッター」である。

沿革

（旧）三和シヤッター工業→三和ホールディングス 
 1956年（昭和31年） - 高山萬司が尼崎にて株式会社三和シヤッター製作所を設立。
 1959年（昭和34年） - 三和シヤッター株式会社を設立。
 1961年（昭和36年） - 三和商事株式会社を設立。
 1963年（昭和38年） - 休眠会社だった株式会社三和工業所が株式会社三和シヤッター製作所・三和シヤッター株式会社、三和商事株式会社を合併し、三和シヤッター工業株式会社に商号変更し、本店を東京都新宿区新宿一丁目60番地に移転。
 1970年（昭和45年） - 東京､大阪両証券取引市場第1部に上場。
 1996年（平成8年） - 米国のガレージドア大手、オーバーヘッドドア社を買収。
 2003年（平成15年） - 欧州のガレージドア大手、ノボフェルム社を買収。
 2005年（平成17年） - 防災・防犯機器大手、ホーチキ株式会社と包括的資本業務提携を締結。
 2006年（平成18年） - 中国鉄鋼最大手の宝鋼集団と、上海にシャッター製造・販売・施工・メンテの合弁会社を設立。
 2007年（平成19年）10月 - 三和シヤッター工業が会社分割を実施し、分割準備会社の三和シヤッター株式会社に事業を承継させ、同時に三和ホールディングス株式会社に商号変更して、持株会社へ移行。
 2009年（平成21年） - 大阪証券取引所上場廃止。
 2018年（平成30年） - LIXILからLIXIL鈴木シャッター全株式を取得することを発表。公正取引委員会の承認後に、LIXIL鈴木シャッターを完全子会社とする予定。
 2019年（令和元年） - 鈴木シャッターを傘下に置いた。

（現）三和シヤッター工業 
 2007年（平成19年）
 4月2日 - 三和シヤッター工業の子会社として、分割準備会社の「三和シヤッター株式会社」を設立。
 10月 - （旧）三和シヤッター工業の会社分割により、三和シヤッター株式会社が事業を承継。同時に、（新）三和シヤッター工業株式会社に商号変更。

主な商品 
 シャッター（事業所用のほか、住宅用、車庫用、窓用など）
 ドア（マンション、アパート、玄関など）
 間仕切り
 車庫ドア
 雨戸
 エクステリア関連品（門扉・フェンスなど）
 自動ドア
など

提供番組 
2021年10月現在
テレビ
ニュースモーニングサテライト（テレビ東京系・BSテレ東）
DRAMATIC BASEBALL（BS日テレ）
東急ジルベスターコンサート（テレビ東京系・BSテレ東）
突撃!隣のスゴイ家（BSテレ東）
ラジオ
オールナイトニッポン（ニッポン放送・NRN系列）
星野源のオールナイトニッポン
JUNK（TBSラジオ）
爆笑問題カーボーイ
おぎやはぎのメガネびいき
バナナマンのバナナムーンGOLD
市橋有里のやっぱり走って損はない!!→市橋有里の“RUN食健美”〜ヘルシーRunning〜（四国放送）
中国放送（RCCラジオ）
本名正憲のおはようラジオ・8時25分交通情報 月・水曜分
16時の時報スポンサー（４月～９月分）
18時の時報スポンサー（１０月～３月分）
ヨルノバ

過去
テレビ
竹村健一の世相を斬る（フジテレビ系列で放送された討論番組で、その筆頭提供スポンサー）
知っとこ!（MBS制作・TBS系列）
クイズ地球まるかじり（テレビ東京系列）
報道特集（TBS）〜2015年3月→報道ステーションSUNDAY（テレビ朝日系・日曜夕方最新ニュースパート）※2015年4月〜2017年3月26日
サタデープラス（MBS制作・TBS系列）〜2015年9月→たけしの健康エンターテインメント!みんなの家庭の医学（朝日放送テレビ制作・テレビ朝日系列）※2015年10月〜
1974年（昭和49年）4月から1975年（昭和50年）3月までFM東京（現:TOKYO FM）『三和シヤッター 歌謡曲ベスト・テン』（現:JA全農 COUNTDOWN JAPAN）の一社提供をした。
メッコールは韓国製の清涼飲料水。炭酸飲料。

概要 
1982年販売開始。大麦を使っているのが特徴で、統一教会系企業「一和」が製造している。ラインナップは、日本仕様では缶入りしか存在しないが、韓国仕様ではペットボトル版もあり、「ペッコール」の愛称がある。

アルファベットでの綴りは「McCOL」で、日本ではメッコールと読まれるが、韓国系メディアの日本語圏向けの記事ではマッコールと記述される事もある。

メッコールは、後にの博士となるソク・ホムン(석호문、Ho-Moon Seog)により開発されたもので、ソクは1970年代当時韓国国内の大麦の最終消費がパンにほぼ限定されていた中、大麦の消費を如何に拡大させるかを思案しながら麦茶を飲んでいる際に、偶然メッコールのアイデアを思いついたという。

日本における輸入販売会社はIJCで、以前はハッピーワールドであり、両社ともに統一教会系列の企業である。アメリカでも統一教会との結びつきが非常に強い貿易商社が輸入元となっている。そのため、韓国（特に江原道）、日本とも統一教会系列の施設と学校や、その周辺の自動販売機は、メッコールが売られやすい傾向にある。

統一教会からの脱会についての相談を請け負っている日本基督教団白河教会の牧師竹迫之によると、1980年代に日本国内で統一教会が多数運営していた銃砲店を、一般の銃砲店と見分ける方法として、店舗の前にメッコールが買える自動販売機が置かれているか否かで判断する独特の判別法が存在したという。また、日本国内の統一教会信者の家庭では、メッコールは一般家庭におけるコーラのように日常的に飲まれる炭酸飲料であり、現役信者の中にはソウルドリンクとしてメッコールに親しむ者も少なくなかったという。

かつてCMにチョー・ヨンピルを起用し、日本でも一部地域で放送された。味は、砂糖入りの甘い麦茶に炭酸を加えたものに近く、炭酸が強く泡がとても荒い。

その味は独特で、日本の好事家の間では「世界一不味いコーラ」という些か不名誉な渾名でも親しまれていた。一方でメッコールは辛い味付けの朝鮮料理との相性が良いとされ、ウォッカなど度数の強い蒸留酒の割り材として評価する者も存在していた。販売元のイルファジャパンでは「韓流コーラ」とも自称していた。

こうした特徴から韓国では当初は「故郷の味」のキャッチフレーズと共に中高年層を中心に健康飲料として支持を集め、1987年に一和が若年層に人気のあったチョー・ヨンピルを起用し1988年ソウルオリンピック会場を舞台に大規模なコンサートを行う60秒CMを大々的に流したことで、若年層にも人気が拡大し一時期ヒットしたが、ほどなく統一教会の関連企業であることを理由にキリスト教徒による不買運動が全国規模で行われる事となった。

1980年代末、メッコールの人気拡大に対抗するようにヘテグループのが「ポリテン(보리텐、日本名「麦コーラ」)」、コカ・コーラの韓国法人であるが「ボリボリ(보리보리、麦麦)」、ロッテグループのロッテ七星飲料が「ピビコル(비비콜、BBCol、ビビコールとも。)」といった類似商品で次々に参入、メッコールをはじめとするこれらの飲料は韓国でなる一ジャンルを形成するに至るも、1989年にロッテ七星がチョウ・ユンファをCMに起用し、「愛してミルキス」のキャッチフレーズで「」を販売開始すると、若年層の嗜好の主流は大麦炭酸から乳性炭酸飲料へと一挙にシフトしてしまい、1990年代末のIMF管理下時代に殆どのメーカーが撤退していった。2000年にはが、大麦炭酸から炭酸のみを抜いた様な体裁の味付け麦茶である「空麦(하늘보리)」を発売し、2020年現在も続く人気商品となっている。ウンジン食品は2011年に空麦に炭酸を添加した「空麦トーク(하늘보리 톡)」を発売、大麦炭酸の久々の新商品となったが数年で販売終了となり、2010年代現在韓国の大麦炭酸で現存するのは元祖たるメッコールのみとなっていた。

一般財団法人日本清涼飲料検査協会によると、日本コカ・コーラでは当初メッコールは「麦茶に砂糖を加えて炭酸ガスを圧入した飲料」と分析されていたという。日本コカ・コーラはこうした分析結果を元に、香気、風味共に韓国製を上回る品質の日本製麦茶をベースにメッコールに類似した味付けを施した試作炭酸飲料を韓国コカ・コーラに送ったが、何度試作を繰り返しても現地社員の評判はメッコールに比して芳しくならなかった。当時の開発主任である中村賢一は現地法人に赴き、現地社員との共同研究の末にメッコールに麦茶と組み合わせる事で韓国人が好む香味を醸し出す独自のフレーバー(レモン香料であるともされる)が含まれていることを突き止め、これを日本コカ・コーラが保有する香料を用いて再現することで「ボリボリ」の発売に漕ぎ着けたという。なお、メッコールの発明者であるソク・ホムンの事績として、大麦のフレーバーリングと大麦製のオートミールの開発があったとされており、こうした研究成果がメッコールにも生かされていたとみられる。

において漢字の「麥（麦）」を「メッ」（Maek、、「メク」のパッチム）と発音し、ビールは「麥酒（麦酒）」を読みした「メッチュ」（Maek-ju、、「メクチュ」のパッチム）ということから、麦＋コーラ（Kol-ra、、「コルラ」）＝メッコールと命名されたのではないかと考えられる。

かつて日本版の缶に、「あき岳はりサイクルへ」という誤字があったことは有名。

日本での販売終了 
2018年7月、イルファジャパンは「諸事情」を理由にメッコールの販売の停止を公式サイトで告知した。

「やや日刊カルト新聞」が一和の日本法人であるイルファジャパンに問い合わせたところによると、出荷後のメッコールの缶が突如破裂したという報告が日本国内から複数寄せられたことにより販売停止に至ったという。韓国でも2016年にコンビニエンスストアで缶入りメッコールが突如破裂して、アルバイトの学生が負傷した事故が報告されていたが、日本国内でも夏場を中心に数例の破裂が報告されたことから流通在庫の自主回収と廃棄に踏み切ったとされており、「やや日刊カルト新聞」はイルファジャパンの公式見解として、メッコールは発酵飲料ではないため飲料の成分が原因ではなく缶の構造が問題であった可能性が高い事、消費者に対しては手元に残った在庫品については早めに開栓して飲みきること、破裂の原因は2018年9月現在判明しておらず、韓国一和本社と事後の対応を協議中であるが、場合によってはこのまま日本市場から撤退となる可能性もある事などを報じている。

2020年1月現在、イルファジャパンによるメッコールの公式サイトは閉鎖状態となっており、販売再開の目処は立っていない。なお、韓国では販売が継続されているが、韓国版と日本版では中身の味付けが異なっているという。韓国では2018年7月にメッコールの姉妹品として黒炒り玄米茶をベースとし、甘味を強めに設定したミコル(MeCol、미콜)がラインナップに加わっている。

日刊ゲンダイによると、2022年7月現在、日本国内でも一部の韓国料理店やディスカウントストア、ネット通販にて細々と販売されていると報じられている。

原材料 

 糖類（砂糖、果糖ブドウ糖液糖）
 大麦エキス
 酸味料
 香料
 ビタミンC
 ナイアシン
 ビタミンB2
 ビタミンB1

メッコール1本に含まれるビタミン 
 ビタミンB1…胚芽米4杯分（0.8 mg）
 ビタミンB2…たまご4個分（0.97 mg）
 ビタミンC…レモン5個分（82 mg）
 ナイアシン…オレンジ9個分（13.4 mg）
三国コカ・コーラボトリング株式会社（みくにコカ・コーラボトリング）は、かつて存在した埼玉県、群馬県、新潟県を販売地域とするコカ・コーラのボトラー。

2015年1月1日に親会社のコカ・コーライーストジャパンへ吸収合併された。

概要 
社名の由来は群馬・新潟を結ぶ、三国峠にちなむ。Jリーグ・浦和レッドダイヤモンズにも出資している他に、その地元埼玉の大宮アルディージャにもユニフォームスポンサー、一部地域の地方博覧会にも「三井・東芝館」の中の三井グループ企業として協賛した時代がある。また、2005年（平成17年）より既存の奨学金制度を手厚くするため「三国コカ・コーラ育英会」を創設した。

グループ会社としてアクアマリンブランドを展開する三国フーズなどがある。

なお、同社営業エリアの関東甲信越各県ついては、千葉県・茨城県・栃木県は利根コカ・コーラボトリング、神奈川県・山梨県・静岡県（旧富士コカ・コーラボトリングエリア）はコカ・コーラ セントラル ジャパン、長野県は北陸コカ・コーラボトリング、東京都は東京コカ・コーラボトリングがそれぞれ担当していた（北陸コカ・コーラボトリングを除きコカ・コーライーストジャパンへ吸収合併）。

沿革 
 1963年（昭和38年）
 8月 - 三国飲料株式会社として、東洋高圧工業（現：三井化学）の全額出資により、埼玉県大宮市（現:さいたま市大宮区）櫛引町1-370に設立。
 12月 - 米国ザ・コカ・コーラカンパニーとコカ・コーラ、ファンタの製造並びに販売に関する契約を締結し、埼玉、群馬、新潟三県におけるコカ・コーラ、ファンタの製造、販売権を取得。自社工場完成まで東京コカ・コーラボトリング及び長野コカ・コーラボトリングより製品を調達し販売。
 1964年（昭和39年）
 3月 - 三国コカ・コーラボトリング株式会社に商号変更。
 5月 - 本社敷地内の桶川工場操業開始。自社生産を開始。
 1969年（昭和44年）2月 - 群馬工場（現・群馬支社）操業開始。
 1970年（昭和45年）2月 - 新潟工場（現・新潟支社）操業開始。
 1971年（昭和46年）
 3月 - 株式上場を目的とした株式額面変更のため、川上醤油株式会社に吸収合併され、直ちに三国コカ・コーラボトリング株式会社に商号変更。
 5月 - 岩槻工場（後に埼玉第一工場に改称→現コカ・コーライーストジャパンプロダクツ岩槻工場）操業開始。
 7月 - 東京証券取引所市場第二部・新潟証券取引所に株式を上場。
 1972年（昭和47年）4月 - 三井東圧化学（旧：東洋高圧工業、現：三井化学）から三井物産に経営権移転。
 1974年（昭和49年）1月 - 日本コカ・コーラ埼玉工場の経営権取得及び従業員受け入れの元、前年に設立していたサツキ飲料をサツキコカ・コーラキャンニング（三国コカ・コーラボトリング埼玉第二工場を経て、現在はコカ・コーライーストジャパンプロダクツ埼玉工場）に改名し本格的に営業を開始。
 1982年（昭和57年）12月 - 操業停止後も残していた一ラインを岩槻工場に移設し、桶川工場を完全閉鎖。岩槻に移設されたラインは全国初の1.5リットルPET製品を生産できるマルチびんラインに改造された。
 1984年（昭和59年）3月1日 - グループ会社の車両整備を担当する新三国モーターズ・サービス株式会社を設立。
 1985年（昭和60年） - サツキコカ・コーラキャンニングを吸収合併。
 1987年（昭和62年）6月 - 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
 1991年（平成3年）3月 - 旧本社隣に新本社新築。
 1998年（平成10年）12月 - 三国アセプティック株式会社設立。
 2000年（平成12年）12月 - 新潟工場閉鎖。
 2001年（平成13年）10月 - コカ・コーライーストジャパンプロダクツの発足に伴い、埼玉第一工場及び埼玉第二工場の営業権を譲渡。
 2002年（平成14年） - 群馬工場閉鎖。
 2009年（平成21年）6月1日- 100％子会社・ 新三国モーターズ・サービス株式会社の株式をＳＧモータース㈱(佐川ＨＤＧ)に全株式を売却
 2011年（平成23年）2月 - 北本市の「北本水辺プラザ公園」（仮称）の命名権取得。「三国コカコーラ北本みずべひろば」となる。公園自体は2012年（平成24年）3月完成予定だが、建設費用や公園維持費などを三国コカコーラが協賛金（命名権料）として捻出する。
 2012年（平成24年）12月 - 株式譲渡により、筆頭株主が三井物産からザ コカ・コーラ カンパニーの100%子会社であるヨーロピアンリフレッシュメンツ（本社:アイルランド）に移行。
 2013年（平成25年）
 6月26日 - 上場廃止。
 7月1日 - コカ・コーライーストジャパン株式会社を持株会社として、当社とコカ・コーラ セントラル ジャパン、東京コカ・コーラボトリング、利根コカ・コーラボトリングの4社が株式交換と分割により経営統合。当社はコカ・コーライーストジャパン株式会社の完全子会社となる。
2015年（平成27年）1月1日 - 持株会社であったコカ・コーライーストジャパンが、コカ・コーラ セントラル ジャパン（2代目）、三国コカ・コーラボトリング、東京コカ・コーラボトリング、利根コカ・コーラボトリングの4社を吸収合併し、事業会社化。当社は消滅した。

工場 
 岩槻工場(I→MSA→EIW) - 埼玉県さいたま市岩槻区
 岩槻工場→埼玉工場岩槻製造課→埼玉第一工場→岩槻工場と組織及び名称が変遷した。
 埼玉工場(S→MS2→ESA) - 埼玉県比企郡吉見町
 サツキコカ・コーラキャンニング本社工場→埼玉第二工場→埼玉工場と組織及び名称が変遷した。
 上記二工場についてはコカ・コーライーストジャパンプロダクツ参照
 三国アセプティック(MAS)
 三国コカ・コーラボトリングの連結子会社で、主に爽健美茶及びアクエリアス等無菌充填小〜中型PET製品の受託製造を行っていた。本社所在地は上記岩槻工場と同じで、事実上岩槻工場の製造ラインの一部と見ることが出来る。
 桶川工場（廃止）
 レギュラーサイズとホームサイズの二品目を生産していたが、岩槻工場操業開始で稼働率が落ち1975年（昭和50年）に操業停止。1982年（昭和57年）に設備を完全撤去し、閉鎖された。かつては隣接地に工場用水を利用したプールが併設、夏場に一般開放されていた。
 群馬工場(T→MGU)（廃止）
 三国コカ･コーラボトリングとしてのびん製品（レギュラーサイズ等）の製造を行っていた最後の工場である。2002年（平成14年）廃止後は多摩工場での生産に移行した。岩槻に無いパストライザー設備を有していたので、ファンタグレープ等加熱殺菌処理の必要な製品を中心に生産していた。当初は当工場の隣接地にキャンニング工場を建設する予定であったが、サツキコカ・コーラキャンニング買収で白紙となった。
 新潟工場(N→MNI)（廃止）
 当初は瓶入り製品を生産していたが、晩年は大型PETボトル製品とジョージア及び茶飲料の缶製品を生産していた。
※工場名の後ろの英数字は製造所固有記号

基本的な限定製品 
 G from GEORGIA ブレンドコーヒー
雲海酒造株式会社（うんかいしゅぞう）は、宮崎県宮崎市に本社を置く、主に焼酎を中心とした酒類を生産している日本の企業である。

世界で初めてそば焼酎を作り出した企業として知られる。

2016年（平成28年）の売上高は164.2億円で、日本の焼酎メーカー全体で3位。

沿革 
 1967年（昭和42年） - 五ヶ瀬酒造有限会社として、宮崎県五ヶ瀬町にて設立。
 1973年（昭和48年） - 世界で初めてそば焼酎の開発に成功。同年そば焼酎「雲海」の銘柄で発売。
 1978年（昭和53年） - 株式会社に改組、商号を雲海酒造とする。
 1984年（昭和59年） - 麦焼酎「いいとも」発売。
 1985年（昭和60年） - 宮崎「綾蔵」完成。
 1986年（昭和61年） - 清酒「綾錦」発売。
 1989年（平成元年）  - 産業観光施設「酒泉の杜」完成。
 1991年（平成3年）   - 芋焼酎「日向木挽」発売。
 1994年（平成6年）   - 「宮崎・綾ワイナリー」完成。
 1996年（平成8年）   - 地ビール工場「杜の麦酒工房」完成。
 1999年（平成11年） - 焼酎粕を活用した飼料化に成功、綾工場隣地に飼料工場完成。 
 2000年（平成12年） - 鹿児島「出水蔵」開設。
 2004年（平成16年） - 本社を宮崎市に移転。
 2005年（平成17年） - 日本初のそば全麹100％のそば焼酎「雲海 全麹仕込み」発売。
 2009年（平成21年） - 綾蔵芋焼酎製造棟完成。
 2014年（平成26年） - 「綾自然蔵見学館」完成。
 2015年（平成27年） - 芋焼酎「日向木挽BLUE（現 木挽BLUE）」宮崎限定販売開始。
 2017年（平成29年） - 芋焼酎「木挽BLUE」全国販売開始。

企業現況 
 2000年（平成12年）、倒産した鹿児島県出水市の酒造メーカー・新屋酒造株式会社の事業を継承する形で鹿児島県に進出、「泉の誉」など新屋酒造が販売していた商品の製造・販売・商標を引き継ぐ一方で、鹿児島工場（通称：出水蔵）独自の芋焼酎「さつま木挽」を発売。なお鹿児島工場の設備は新屋酒造の物をそのまま使用している。
 2007年（平成19年）、那由多の刻がインターナショナル・ワイン・アンド・スピリッツ・コンペティション金賞、モンドセレクション最高金賞を相次いで受賞。
宮崎県綾町にて産業観光施設「蔵元 綾 酒泉の杜」を運営している（1989年オープン）。
焼酎粕の飼料化や、子会社を通じた燻製食品「鶏ささみのくんせい」の販売など多角経営を続けている。
 1989年（平成元年）、新規事業として都市型CATV放送事業に進出し、宮崎ケーブルテレビを設立。1995年（平成7年）に予備免許、1996年（平成8年）9月に本免許交付を受け、開局。現在も同局の大株主の1社である。
 2014年（平成26年）、宮崎県綾町の「蔵元 綾 酒泉の杜」内に焼酎製造見学及び試飲施設を目的とした綾自然蔵見学館が完成。
 2018年（平成30年）、熊本国税局酒類鑑評会にて出品した本格焼酎と清酒の全蔵、全原料が優等賞を受賞した。また、綾蔵が宮崎県の本格焼酎蔵代表として「製造場代表受賞」を、さらに五ヶ瀬蔵の杜氏が宮崎県すべての杜氏を代表する「製造責任者（杜氏）代表賞」の2つの栄誉を同時に獲得した。

CM 
 「そば焼酎雲海」は川中美幸のCMでも有名。文化放送制作のラジオ番組である「川中美幸 人・うた・心」は、2011年（平成23年）12月まで雲海酒造では唯一の1社提供番組、川中が歌う「そば焼酎雲海」のCMソングもこの番組で聴くことができる（雲海の所在地の宮崎県の宮崎放送（MRTラジオ）でも放送されている）。因みに、番組中でも、「そば焼酎雲海」が飲まれている。
 1980年（昭和55年）から2003年（平成16年）までの23年間は全国ネットのテレビ番組のスポンサー、現在は宮崎県内の民放テレビ各局、九州や中四国および株主である宮崎ケーブルテレビやテレビCMが流れている。
 一部のテレビCMおよびラジオCMのみ、公式サイトで視聴可能。
2011年4月以降は「ゆずのオールナイトニッポンGOLD」のイベントやスターダストレビューを起用したTOKYO FMの「サンデースペシャル」の単発スポンサーになるケースが多い。（前者は「そば焼酎雲海」扱いで後者は「さつま木挽」扱いで）
2013年11月から、そば焼酎「雲海」を炭酸水で割って飲むという「SOBA&SODA（現 そばソーダ）」のテレビCM開始。女優吉田羊が出演。
2015年4月の芋焼酎「木挽BLUE」発売とともに、すっきりとして飲みやすい芋焼酎という触れ込みでテレビCMが開始。そば焼酎「雲海」に続いて女優吉田羊が出演。

工場・支店・営業所

工場 
 綾（宮崎県東諸県郡綾町）
 五ヶ瀬（宮崎県西臼杵郡五ヶ瀬町）
 鹿児島（鹿児島県出水市）

支店 
 東京（東京都中央区）
 大阪（大阪市北区）
 広島（広島市中区）
 福岡（福岡市中央区）
 宮崎（宮崎県宮崎市）

主な商品

そば焼酎 
 雲海（五ヶ瀬）
 雲海 黒麹（五ヶ瀬）
 吉兆雲海（五ヶ瀬）　※宮崎県日向灘で採取した「日向灘黒潮酵母」を使用
 雲海 全麹仕込み（五ヶ瀬）
 那由多の刻（五ヶ瀬）　※長期貯蔵酒
 マヤンの呟き（五ヶ瀬）　※長期貯蔵酒

麦焼酎 
 いいとも（綾）
 いいとも 黒麹（綾）
 いいとも プレミアム（綾）
 いいとも BLUE （綾）　※宮崎県日向灘で採取した「日向灘黒潮酵母」を使用
 大麦いいとも（綾）
 綾古稀（綾）
 綾セレクション（綾）　※長期貯蔵酒
 大河の一滴（綾）　※長期貯蔵酒

芋焼酎 
 日向木挽（綾）
 日向木挽 黒（綾）
 日向木挽 原酒（綾）
 木挽 BLUE（綾）　※宮崎県日向灘で採取した「日向灘黒潮酵母」を使用
 日向古秘（綾）
 大地の香輝（綾）　※長期貯蔵酒
 さつま木挽 （鹿児島）
 さつま木挽 黒麹仕込み（鹿児島）
 さつま木挽 原酒（鹿児島）
 薩摩古秘（鹿児島）
 甕匠（鹿児島）

米焼酎 
 久蔵（綾）

その他酒類 
 清酒 綾錦
 梅酒 月知梅
 日向夏リキュール
 やまももリキュール
 きんかんのリキュール
 綾ワイン
 綾の地ビール

受賞歴 
 全国新酒鑑評会
平成14酒造年 - 29酒造年
 「登喜一」金賞受賞 - 平成29年受賞

CM出演者 
 川中美幸（雲海）
 秋本奈緒美（いいとも）
 景山民夫（純米雲海）
 吉田羊（雲海（そばソーダ）、木挽BLUE）
 常岡智恵（ラジオCM）
External Data Representation (XDR) とは、データ交換用のシリアライズ形式の一つ。

主にONC RPC (SunRPC) のプレゼンテーション層として使われる。

歴史 
サン・マイクロシステムズによって、1987年にRFC1014、1995年にRFC1832として ONC RPCと同時に規格化され、現在は2006年のRFC4506が最新となっている。（RFC4506はRFC1832からの技術的な変更点はない）

特徴 
DCE/RPC で使われている DCE/NDR （及び MS RPC/NDR）に比べ、常に統一した表現形式に正規化する点が特徴となっている。

整数（32/64bit）はネットワークバイトオーダー（ビッグエンディアン）に正規化。（DCE/NDRではビッグエンディアンとリトルエンディアンの両形式をサポート）
浮動小数点数（32/64/128bit）はIEEE形式に正規化。（DCE/NDRではIEEE/VAX/Cray/IBM形式）
文字列はASCIIに正規化。（DCE/NDRではASCII/EBCDICの2形式、MS RPC/NDRではUTF16もサポート）
32bit単位にアラインされるよう、必要に応じてパディングされる。
上記の特徴のため、個々の環境では内部形式と統一された正規化形式との変換ルーチンのみ用意すればよい。（DCE/NDRでは各サポート形式と内部形式との変換ルーチンが必要）

その反面、マシンの内部フォーマットと正規化形式と違う場合、同じアーキテクチャ同士のデータ交換でも常に変換オーバーヘッドが発生する。
例）　IA-32/64系（リトルエンディアン）同士の通信では、常にエンディアン変換が発生する。（Sun Workstation同士の通信の場合、ビッグエンディアンのため、エンディアン変換は発生しない）
rpcgenというスタブ・コンパイラを使うと、整列化・非整列化するプログラムが自動的に生成される。

共用ファイルのデータフォーマットとしてXDRのみを使うこともある。

XDRを利用しているプロトコル・システム 
 ONC RPC
 NFS
 R言語
 SpiderMonkey (Javascriptエンジン)
 sFlow （ネットワークモニタ用プロトコル）
 libvirt
日本の企業一覧(金属製品)（にほんのきぎょういちらん きんぞくせいひん）は、「証券コード協議会」が定める業種区分に基づき「金属製品」とされる日本の企業の一覧。

ア行
IHIインフラシステム
アドバネクス(東証スタンダード・5998)
アドバネクスモーションデザイン
アトムリビンテック(東証スタンダード・3426)
アマテイ(東証スタンダード・5952)
アルインコ(東証プライム・5933)
アルコア・クロージャー・システムズ(JASDAQ・5904)
アルファ (鍵)(東証スタンダード・3434)
RS Technologies(東証プライム・3445)
アルメタックス(東証スタンダード・5928)
稲葉製作所(東証スタンダード・3421)
イハラサイエンス(東証スタンダード・5999)
イワブチ(東証スタンダード・5983)
エア・ウォーター・エモト（旧・江本工業,エア・ウォーター・リビング）(JASDAQ・7948)
エイチワン(東証プライム・5989)
エスイー(東証スタンダード・3423)
NTNアドバンストマテリアルズ
エムケー精工(東証スタンダード・5906)
OMソーラー（旧・オーエム計画）（GSエマージング・2401）
岡部 (金属加工)(東証プライム・5959)
大谷工業(東証スタンダード・5939)
オーネックス(東証スタンダード・5987)
オギハラ

カ行
カネソウ(名証メイン・5979)
兼房(東証スタンダード・5984)
川岸工業(東証スタンダード・5921)
川田テクノロジーズ(東証プライム・3443)
川田工業(東証1・5931)
元旦ビューティ工業(東証スタンダード・5935)
菊池製作所(東証スタンダード・3444)
菊池プレス工業→ジーテクト
協立エアテック(東証スタンダード・5997)
共和工業所(東証スタンダード・5971)
ケーツーワークス＜キッチンなど＞
ケー・エフ・シー(東証スタンダード・3420)
京都機械工具(東証スタンダード・5966)
高周波熱錬(東証プライム・5976)
駒井鉄工→駒井ハルテック
駒井ハルテック(東証プライム・5915)
コロナ(東証スタンダード・5909)

サ行
サンウエーブ＜キッチンなど＞（東証1・7993）→LIXIL
SUMCO(東証プライム・3436)
SUMCO TECHXIV(東証2・5977)
三協立山(東証プライム・5932)
サンコーテクノ(東証スタンダード・3435)
サンコール(東証プライム・5985)
山王 (金属めっき)(東証スタンダード・3441)
サンポット(東証2・3428)
三洋工業(東証スタンダード・5958)
三和ホールディングス(東証プライム・5929)
ジーテクト(東証プライム・5970)
ジェイテックコーポレーション(東証プライム・3446)
昭和鉄工(福証・5953)
シンポ(東証スタンダード・5903)
信和(東証スタンダード・3447)
JFEコンテイナー(東証スタンダード・5907)
ストロベリーコーポレーション
スーパーツール(東証スタンダード・5990)
JST (企業)(東証2・5919)
関口産業株式会社
センクシア

タ行
ダイケン(東証スタンダード・5900)
ダイニチ工業(東証スタンダード・5951)
高田機工(東証スタンダード・5923)
立川ブラインド工業(東証プライム・7989)
田中亜鉛鍍金(JASDAQ・5980)
瀧上工業(東証スタンダード・5918)
知多鋼業(名証メイン・5993)
中央発條(東証プライム・5992)
中央ビルト工業(東証スタンダード・1971)
中国工業(東証スタンダード・5974)
長府製作所(東証プライム・5946)
テクノフレックス(東証スタンダード・3449)
天龍製鋸(東証スタンダード・5945)
トーアミ(東証スタンダード・5973)
トーカロ(東証プライム・3433)
トーソー(東証スタンダード・5956)
トープラ(大証2・5954)
東プレ(東証プライム・5975)
東京製綱(東証プライム・5981)
トーヨーキッチンスタイル＜キッチンなど＞
東洋シヤッター(東証スタンダード・5936)
東洋製罐グループホールディングス(東証プライム・5901)
東洋製罐
東洋刃物(東証スタンダード・5964)
特殊電極(東証スタンダード・3437)
トクラス＜キッチンなど＞
TONE(東証スタンダード・5967)

ナ行
中西製作所(東証スタンダード・5941)
那須電機鉄工(東証スタンダード・5922)
ナスラック＜キッチンなど＞
日創プロニティ(東証スタンダード・3440)
日鉄ドラム(東証2・5908)
日東精工(東証プライム・5957)
日本橋梁
日本建鐵(東証1・5972)
日本製罐(東証スタンダード・5905)
日本調理機(東証スタンダード・2961)
日本ティーエス
日本発条(東証プライム・5991)
日本パワーファスニング(東証スタンダード・5950)
日本フイルコン(東証スタンダード・5942)
ネスター＜キッチンなど＞
ネポン(東証スタンダード・7985)
ノーリツ(東証プライム・5943)

ハ行
パーパス＜キッチンなど＞
ハーマン
ハーマンプロ
パイオラックス(東証プライム・5988)
ハウステック＜キッチンなど＞
ファーストプラス＜キッチンなど＞
ファインシンター(東証スタンダード・5994)
不二サッシ(東証スタンダード・5940)
フジマック(東証スタンダード・5965)
文化シヤッター(東証プライム・5930)
ホッカンホールディングス(東証プライム・5902)

マ行
マイセット＜キッチンなど＞
丸信金属工業＜キッチンなど＞
丸順 (東証スタンダード・3422)
マルゼン (厨房機器)(東証スタンダード・5982)
MIEコーポレーション(名証メイン・3442)
MIE テクノ(名証2・5397)
三ツ知(東証スタンダード・3439)
三益半導体工業 （東証プライム・8155）
ミヤコ (水まわり)(JASDAQ・3424)
宮地エンジニアリンググループ(東証プライム・3431)
モリテック スチール(東証スタンダード・5986)

ヤ行
ヤマシナ(東証スタンダード・5955)
UACJ金属加工
横河ブリッジホールディングス(東証プライム・5911)

ラ行
LIXIL(東証プライム・5938)
リンナイ(東証プライム・5947)
レゾナック（旧・日立化成→昭和電工マテリアルズ）
ロブテックス(東証スタンダード・5969)

きんそくせいひん
いちらん
YKK AP株式会社（ワイケイケイエーピー）は、アルミ建材メーカー。1957年に吉田工業（現 YKK）の製造したファスナーの輸出・営業部門として吉田商事株式会社として設立される。1990年にYKKグループの建材事業の中核会社としてワイケイケイアーキテクチュラルプロダクツ（略称 YKK AP）に商号変更。2002年にYKK AP株式会社に商号変更し、2003年にYKK株式会社の建材製造事業本部と統合される。アルミサッシの国内シェアは第1位。

沿革 
 1957年（昭和32年） - 吉田工業（現・YKK）の子会社でスライドファスナーの輸出と伸銅品の営業を手がける「吉田商事株式会社」として設立
 1959年（昭和34年） - 富山県黒部市でアルミ溶解と押し出しの操業開始
 1961年（昭和36年） - アルミ建具・スパンドレルなどの生産開始
 1962年（昭和37年） - ビル用アルミサッシの生産開始
 1966年（昭和41年） - 一般木造住宅用ハイサッシの生産開始
 1969年（昭和44年） - 各種サッシ用部品の社内生産を開始
 1972年（昭和47年） - 四国工場（香川県。現・四国事業所）が操業開始
 1974年（昭和49年） - 東北工場（宮城県。現・東北事業所）が操業開始
 1975年（昭和50年） - 九州工場（熊本県。現・九州事業所）が操業開始。バルコニー、ルーフデッキなどのエクステリア製品生産開始
 1976年（昭和51年） - 海外初の建材事業会社であるYKKインダストリーズ・シンガポール社（現・YKK APシンガポール社）設立。越湖工場（現・黒部越湖製造所）が操業開始
 1978年（昭和53年） - 断熱防音サッシ生産販売開始
 1982年（昭和57年） - YKK香港社がアルミサッシの生産販売を開始
 1983年（昭和58年） - 樹脂サッシ生産販売開始
 1984年（昭和59年） - 複層ガラス生産販売開始。秋田工場（秋田県秋田市）が操業
 1986年（昭和61年） - アルミ建材初の海外一貫生産工場YKKアルミコ・インドネシア社（現・YKK APインドネシア社）設立
 1987年（昭和62年） - アルミ外装建材生産販売開始
 1988年（昭和63年） - 引違いサッシ7Hシリーズ「フレミング」生産販売開始
 1989年（平成元年） - YKK台湾社 AP事業部を開設。アメリカH.H.ロバートソン社・カプルスプロダクツ事業部とカーテンウォールにおいて技術提携
 1990年（平成2年） - 商号をワイケイケイアーキテクチュラルプロダクツ株式会社に変更。
 1991年（平成3年） - 河内アルミニウム工業株式会社（旧・YKK APエクステリア株式会社）の発行済み全株式を取得。YKK APアメリカ社を設立
 1992年（平成4年） - 滑川工場（現・滑川製造所）が操業開始
 1994年（平成6年） - 建材製品の商標を｢YKK」から「YKK AP」に変更。
 1995年（平成7年） - 荻生工場（現・黒部荻生製造所）が操業開始
 1999年（平成11年） - YKK AP香港社、大連YKK AP社（現・YKK AP大連社）を設立
 2001年（平成13年） - YKK AP深圳社（現・YKK AP中国社）を設立。
 2002年（平成14年） - 東陶機器株式会社（現・TOTO株式会社）、大建工業株式会社とリモデル分野で業務提携。YKK AP蘇州社を設立。商号を「YKK AP株式会社」に変更する。YKK中国投資社AP事業部（現・YKK AP中国投資社）を設立
 2003年（平成15年） - YKK株式会社の建材製造事業本部を統合し、YKKグループの建材事業を完全一体化
 2004年（平成16年） - 東陶機器株式会社（現・TOTO株式会社）、大建工業株式会社と「ショールーム広島」を開設
 2005年（平成17年） - 「YKK APショールーム品川」（現・YKK AP体感ショールーム）を開設
 2006年（平成18年） - 窓事業ブランド「APW」を発売開始
 2007年（平成19年） - 「価値検証センター」を開設
 2008年（平成20年） - YKK AP FACADE社をシンガポールに設立。YKK AP上海社（現・YKK AP中国社）を設立
 2009年（平成21年） - 樹脂窓「APW330」を東北エリアから販売開始
 2010年（平成22年） - 窓リフォームの新店舗ブランド「MADOショップ」を運営開始
 2011年（平成23年） - 埼玉窓工場の操業を開始
2013年（平成26年）- インドのボルーカアルミニウム社（現・ボルーカエクストリュージョンズ社）の事業譲受
2014年（平成27年）- 大規模修繕会社｢株式会社ラクシー｣（現・YKK APラクシー）発行済み全株式を取得
2015年（平成27年）- YKK APタイ社を設立
2016年（平成28年）- YKK AP R&Dセンターを開設
2017年（平成29年）- YKK AP R&Dセンター（ドイツ）を開設。｢製品安全対策ゴールド企業｣に認定
2018年（平成30年）- YKK AP R&Dセンター（インドネシア）を開設
2019年（令和元年）- YKK APアメリカ社がカナダのカーテンウォールメーカー「エリーAP社」の発行済み全株式を取得
2020年（令和2年）- YKK AP深圳社にYKK AP上海社を合併し、YKK AP中国社を設立。YKK台湾社 AP事業部をYKK台湾社から分割し、YKK AP台湾社を設立
2021年（令和3年）- アルミ樹脂複合窓「エピソードⅡ」の販売を開始。大規模修繕会社｢株式会社日東｣発行済み全株式を取得。
2022年（令和4年）- YKK AP北米テクノロジーズ社を設立

広告 

新聞の気象予報欄にはイラストの動物が「窓を考える会社」と言っている台詞のみのものと、「マド予報」「ドア予報」という窓・扉に因んだ大喜利の様な一言のみの小さな企業広告を毎日出稿している。

提供番組 
2020年2月現在
テレビ
 セブンルール（関西テレビ）
 報道ステーション（テレビ朝日系列） - 火曜のみ
 世界の窓（BS-TBS）
 辰巳琢郎の家物語～リモデル★きらり (BS朝日)
ラジオ
 ニュース・パレード（文化放送制作、NRN系列全国ネット）
 YKK AP presents 皆藤愛子の窓café〜窓辺でcafé time〜（TOKYO FM制作、JFN系列全国ネット）
なお、吉田商事時代は親会社の吉田工業（当時）と合同によりYKK名義で提供していた。

脚注・出典
輪かんじき（わかんじき、輪樏）は、日本の山地で用いられるかんじきの一種。略してワカンとも呼ぶ。雪輪ともいう。

概要 
構造上、単輪式と双輪式があり、単輪式のものは「雪輪」、双輪式のものは「かんじき」と呼ばれることが多い。

深い雪の上を足を大きく沈めずに歩行できるように靴の上から装着するもので、富山県の芦峅寺などで猟師が使っていたものが登山者に普及しており、主に雪が深くかつ傾斜がきついところで使われる。本来タモ・クロモジなどの枝をUの時に曲げたものを2つ組み合わせて片足分としたものだが、近年では軽金属製のものも普及している。いずれも堅雪用に大きな爪が両サイドにつく。本来は縄で靴の上から縛り付けて使うが、金属製の製品にはナイロンなどのテープと固定用の金具が使われる。

日本における利用 
日本では登山に際して、比較的傾斜がなだらかでスキーを利用して登高できる区間はスキーを利用して登り、それ以上登れなくなったところでスキーデポを設けて、そこから先は輪かんじきで登るのが普通だったが、現在では往時スキーを利用した区間は自家用車・バスなどを利用し、あるいは林道を歩いて登るのが一般的である。

スノーシュー 
欧米では、この種の道具はスノーシューと呼ばれるが、輪かんじきに比べて縦に長く、比較的傾斜の少ない土地で利用される。
アルナ車両株式会社（アルナしゃりょう）は、主に軌道線向けの車両製造および鉄道車両の改造、整備を行う企業。路面電車車両の国内トップメーカーとして高いシェアを誇っている。阪急阪神ホールディングス（旧阪急電鉄）の連結子会社で、阪急阪神東宝グループに属する。

2001年12月に設立後、2002年4月1日に旧アルナ工機株式会社から軌道線向け車両製造・保守事業と鉄道線向け車両保守事業を会社分割（吸収分割）により承継した。

概要 

アルナ車両は、2001年12月にアルナ輸送機用品、アルナバン（現・アルナ矢野特車）と共にアルナ工機の車両部門の一部事業を継承する会社として設立された。設立当初、阪急電鉄などの車両の保守・更新工事に特化した企業となる予定であったが、路面電車製造で約8割のシェアを占めていたことから運行事業者からの車両生産存続の要望が強く、分社実施の直前に軌道線型電車に限定しての生産継続が決定された。「アルナ」の商標権（登録商標第561058号ほか）も継承している。

発足当初は兵庫県尼崎市の旧アルナ工機尼崎工場内に事業所を置いていたが、阪急電鉄正雀工場内の現在地に新しい生産設備が2004年（平成16年）4月に完成すると同時に移転している。

現在では鉄道車両用のモーターや冷房装置、座席などの整備も手掛けている他、近年は阪急電鉄および阪神電気鉄道向けに他の車両メーカーと共同という形で鉄道線向け車両の製造実績やグループ外他社車両の車体修繕実績もある。

製品 
超低床型路面電車「リトルダンサー」
鹿児島市交通局1000形電車・7000形電車・7500形電車
伊予鉄道モハ2100形電車・モハ5000形電車
土佐電気鉄道100形電車・とさでん交通3000形電車
長崎電気軌道3000形電車・5000形電車・長崎電気軌道6000形電車
函館市交通局9600形電車
豊橋鉄道T1000形電車
富山地方鉄道T100形電車
札幌市交通局A1200形電車・1100形電車
阪堺電気軌道1001形電車・1101形電車
筑豊電気鉄道5000形電車
一般型路面電車
土佐電気鉄道2000形電車
東京都交通局8800形電車・8900形電車・9000形電車
函館市交通局8000形電車
鹿児島市交通局100形電車 (2代)
その他鉄道線向け等の車両
阪急9300系電車9308編成（艤装以降を担当。構体製作は日立製作所笠戸事業所）
阪急9000系電車9003編成・9006編成・9008編成（艤装以降を担当。構体製作は日立製作所笠戸事業所）
阪神5550系電車（構体製作を担当。艤装以降の担当は阪神車両メンテナンス）
黒部峡谷鉄道1000形客車・3100形客車
関西電力黒部専用鉄道ハ形客車
鉄道総研LH02形電車（伊予鉄道モハ2100形の車体をベースにした架線・バッテリーハイブリッド電車。東急車輛製造ほかとの共同製作）