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先行者（せんこうしゃ）とは、中華人民共和国の中国人民解放軍国防科技大学の研究室で開発された人型二足歩行ロボット（ヒューマノイド）である。

概要 
先行者は「人型走行ロボット実験デモシステム」と位置付けられている。

2000年11月29日、中国人民解放軍国防科技大学が開発した中国初の人型二足歩行ロボットとして発表された。高さ1.4メートル、重量20キログラムで、ある程度の言語を理解することができるという。1990年に国防科技大で開発された二足歩行ロボットは記憶された環境かつ平地をゆっくりと歩行するだけだったが、先行者は段差のある場所でも自由自在に歩行できるようになった上、歩行速度も6秒あたり1歩から1秒あたり2歩まで高速化された。

また、足の裏にセンサーが設けられており、柔らかい地面や段差などの上でもこれを感知し、倒れないように重心を制御することができる。言語機能については、発表の時点では事前にプログラムされたいくつかの言葉のみ理解するという仕組みだった。

電源や制御は外部に依存しており、本体は主に駆動部で構成されている。制御用コンピュータと本体は光ファイバーのケーブルで接続されている。駆動のためのモーターが細長く、関節部分からのはみ出しが目立つ外見である。

開発 
中国における二足歩行ロボットの開発は1980年代半ばから始まった。当時、先進国ではコンピュータ技術を用いたロボット設計が主流であったが、中国人民解放軍国防科技大学のロボット開発者らは鉛筆と定規のみで設計を行うほかになかった。1985年、国際科学技術博覧会で目にしたロボットに影響を受け、中国における本格的な二足歩行ロボットの開発が始まった。この時点のロボットは脚部のみで、歩行プログラムの設計が難航し、開発者らは研究室に連日泊まり込みで作業を行った。開発メンバーの馬宏緒によれば、先行者自体の開発は1987年に始まり、早稲田大学との学術交流の際に目にした、加藤一郎設計による二足歩行ロボットの影響があったという。1987年12月31日、中国に初の二足歩行ロボットが完成。1989年、ヒューマノイドに搭載するニューラルネットワークの設計が開始。2000年11月29日、頭部、目、頸部、胴体、両脚などの部位を備えたヒューマノイドとして「先行者」が発表された。危険な環境での作業やリハビリテーションなどの分野でヒューマノイドを活用していくことが目標とされた。

日本からの注目 
中国での報道後、先行者が歩行する動画は日本のテレビ番組などでも紹介された。

インターネット上では、2001年3月3日にテキストサイト『侍魂』が『ロボット技術の最先端』と題した記事でジョーク交じりに取り上げたのをきっかけに話題となった。その後、元の写真を切り張りしたGIFアニメが「悠」という名前のネットユーザーによって作成され、同サイトで紹介された。記事に掲載されたGIFアニメは先行者の手足を激しく動かしたもののほか、写真の角度から砲門のように見えた股関節部分のはみ出しを「中華キャノン」と称し砲撃を行わせるというものもあった。なお、これらのGIFアニメを作成した「悠」は自身だった事を後年、俳優の松崎悠希が明かしている。その後、先行者を題材にしたCGムービーやゲーム、小説などの同人作品が作られていった。

2002年2月に行われたROBO-ONE第1回大会には、開発者である馬宏緒と周華平がゲストとして招かれた。先行者自体は軍事機密に抵触するとして国外への持ち出しが認められなかったが、先行者に関するパネルと動画の特別展示が行われた。

同年、雑誌『ネットランナー』7月号の特別付録として、先行者を模した「中華キャノン」のプラモデルが青島文化教材社により製作された。

『ぷにぷに☆ぽえみぃ』、『りぜるまいん』、『いぬかみっ!』、『ネギま!?』、『攻殻機動隊 STAND ALONE COMPLEX』、『生徒会役員共』、出口竜正版『アベノ橋魔法☆商店街』（第2話の閃光のシャー）、『ラストピリオド』 （TVアニメ版）、といった、日本の漫画やアニメにも、ネタの一環として出演を果たしている。

なお、中国のアニメ作品でも先行者が取り上げられる事例はあり、2013年のロボットアニメ『』では、作中に登場する巨大ロボット兵器「ATF」（Asy-Tac Fronteer）は、先行者（Fronteer）を起源とすると設定されている。
とは、媒体が音波などを伝える際の遅れを利用し、信号を循環させ記憶装置として使用するものである。種類によっては、遅延線記憶装置（delay line memory）という。技術的にはレーダーで使う信号処理技術などから生まれたもので、黎明期のコンピュータ（真空管式コンピュータ）でよく使われた。

構成方法にもよるが、たとえば加算器に直列加算器が使えるなど、部品数を抑えて多くの情報を扱えるコンピュータを作ることができる、という利点がある。これは安上がりという点だけではなく、初期のコンピュータの多くが苦労した信頼性という点でも重要である。

水銀遅延線 
黎明期のコンピュータで主記憶装置としてよく使われた遅延記憶装置が、である。アナログ信号処理デバイスとして使われていたものであるが、ディジタル計算機のための記憶装置としては、ENIACに関わったジョン・プレスパー・エッカートによる（ENIAC自体では、稼働初期の時点では本格的には使われていない）。水銀の中の超音波を利用する。英語 delay line memory から（delay memory とはしない）「遅延線」の語があるが、線というより管であることからとも呼ばれる。英語でも mercury delay tube としている例が見られる。（真空管と勘違いしないように）tank の語を使うことも見られる。

水銀を詰めた管の両端に圧電素子をとり付けた構造をしている。片方の素子に信号を入力し、圧電効果（逆圧電効果）による振動で超音波を発生させる。超音波は水銀を媒体として管の中を伝わり、反対側の圧電素子を振動させる。振動させられた圧電素子は圧電効果により電圧を誘起するため、ここから入力信号と同様の波形を持つ信号が取り出せる。これを増幅して再び入力側に戻すと、信号が循環して、記憶装置として使うことができる。この操作について当時の用語では、英語では regeneration、日本語では訳して「再生」などと表現されている。

水銀遅延線は初期のコンピュータに用いられ、EDSACやEDVAC、UNIVAC Iで採用された。また、日本初の電子式コンピュータ、FUJICにも水銀遅延線が使われている。

（なお、設計としては、片方を開放端か固定端として信号が反射するようにし、入力と取り出しを同じ側でおこなう、というものもありうる）

その他の材料 
水銀以外に、記憶装置として使われた媒体としては、ETL Mark IIIなどで使われたガラス、磁性体（金属）ワイヤを使った磁歪遅延線、ETL Mark IVでタイミング調整用に使われ、HITAC 5020で（主記憶ではなく）レジスタに使われた、同軸ケーブル内を伝わる高周波信号の遅れを利用する電磁遅延線がある。固体遅延線や電磁遅延線は記憶以外に、アナログ時代にはフィルタの部品としてよく使われ、カラーテレビなどのために大量生産された電気部品でもある。HITAC 5020のそれには製造元である日立のテレビのものが使われた、という例もある（この信号処理についてはNTSC#ライン相関を利用したクシ形フィルタを参照。ディジタル信号処理では逆に、記憶装置を使って信号の遅延が実現されている）。固体遅延線は初期の電卓（例えば、OLYMPIA CD-400）でメモリとして使用された例もある。

また、循環型で大容量のレジスタを作るために、磁気ドラムのトラックの一部を遅延線のように使うという手法があり、日本ではマルス1で使われたという例がある。

変わったエピソードとしては、モーリス・ウィルクスによれば、水銀より安い媒体を1947年に検討していた際、アラン・チューリングがジンを提案した、というものがある。アルコールと水が、室温において温度係数がゼロになる割合で含まれているから、だという。遅延記憶装置において、温度変化により動作速度がズレることは問題であり、恒温槽を必要とした、といった話があるが、FUJICでは逆転の発想で、水銀遅延線を動作させるクロックの速度を温度に合わて調節する（計算機本体との同期は、記憶装置側をマスタークロックとする）ことにより解決している。

波の伝搬といったような物理現象を利用しているわけではないが、使い方としてはシフトレジスタも少し似ている。また近年の研究としては、NHK放送技術研究所による「微小磁区記録デバイス」は、磁性細線中を移動する磁区を利用するもので、遅延記憶装置に似ている。

注

ギャラリー
は、本のページを結合し保護する覆いである。本を開く向きに置いた時に表に来る「表表紙」、その裏面の「裏表紙」、綴じ込みのある側面の「背表紙」から成るが、特に「本の顔」の部分である表表紙を指すことも多い。背表紙は製本法によっては存在しない場合もある。

表紙には、よく知られているハードカバーとペーパーバックのみならず、ブックカバー、リング綴じ、さらに古風な手での製本などさまざまな形態がある。日本では表紙の上にさらにブックカバーをかけることが多いが洋書ではあまり多くなく、英語ではbook coverが表紙を指し「ブックカバー」はdust jacketと呼ばれる。

歴史 

中国や日本では、昔から覆いも紙で製し糸で綴じていた（和綴）が、西洋では19世紀初頭までは本は木、革、金銀、宝石などの重い素材を用いて綴じられていた。数百年もの間、装幀は印刷または手製による高価なページを保護する手段として、またその文化的な権威を証立てるものとして機能してきた。1820年代には本の覆い方に大きな変化が始まり、機械的な製本技術が徐々に導入され始めた。蒸気機関によるプレス機や機械的に製造される紙によって本がとても安価なものになると、手での製本は本自体の価格に釣り合わないものとなってゆき、まず布が、それから紙（表紙）が定番の素材となっていった。

この新しいタイプの表紙は安価に製造できるだけでなく、カラーのリトグラフや、後にはハーフトーンの写真製版によってイラストレーションや写真を印刷することができた。19世紀のポスター制作者から借用してきた技法と、グラフィックデザインの職業的な実践が徐々に出版界全体に浸透した。表紙はページを保護するだけではなく、本を宣伝し、本の中身に関する情報を伝達する機能も担うようになった。

表紙デザイン 
20世紀初頭のアーツ・アンド・クラフツ運動とアール・ヌーヴォーが表紙デザインに現代のルネサンスを喚び起こし、ヨーロッパ、ロンドン、ニューヨークの先進的な出版社を通じて成長の途にあった大衆的な出版業界全体へと浸透した。抜本的に現代的な表紙デザインとしては1920年代のソ連でアレクサンドル・ロトチェンコやエル・リシツキーといったアヴァンギャルドの芸術家たちによって生み出されたものがある。大きな影響力のあった初期の表紙デザイナーには他に、「イエロー・ブック」（1894年-1895年）の最初の4巻の目覚ましい表紙をデザインしたオーブリー・ビアズリーがいる。

戦後には、表紙は書籍出版界が競争市場となった中で極めて重要な要素となった。今日では表紙は本のスタイル、ジャンル、主題の詳しい手掛かりを与えるものとなり、多くの出版社は少しでも顧客の目を引こうと極限までデザインに凝るようになった。インターネット販売の時代になっても、表紙は二次元デジタル画像の形で本がオンラインで識別され売れるのを助ける機能を果たし続けており、その重要性はほとんど減じていない。

記載内容 
表表紙には書名と、著者名など最低限の書誌事項が入っている。日本では、一般的に書名が一番上に配置され、目立つようにされているが、洋書では著者名が一番上に配置され、書名より目立つことも多い。

裏表紙にはISBNや定価などの追加的な書誌情報のほか、本の概要などの宣伝事項が書かれることがある。背表紙には書名、著者名、出版社名が簡潔に記載される。

雑誌では表紙については表1（いわゆる表紙）、表2（表紙の裏）、表3（裏表紙の裏）、表4と言う。表1以外は広告が入る事がほとんどである。

類義語「書影」 
書籍出版業界では、本の外観、とくにその画像のことを「書影」という。

広義の「書影」帯付きの本、函入りの本の場合は帯や函も含めた外観、右の画像のような全集や叢書の場合、その全巻を立体的に並べた外観を含める。右上の「明治時代の和装本」の画像なども含む。
狭義の「書影」帯付きの本、函入りの本の場合でも、帯や函を外した状態の平面的な表紙のみの外観、全集や叢書の場合でも個々の平面的な表紙のみの外観に限定する。

出版社では複数のオンライン書店、書評サイトなどから「書影」が求められることから、一般的には後者を意味する。

表紙まわり
表紙まわり（ひょうしまわり）とは、本、特に雑誌の表紙4面のことをいう。「表まわり」ともいう。
定義表紙を「表1」、表紙の裏側にある面を「表2」、裏表紙を「表4」、裏表紙の裏側を「表3」と呼び、これらをまとめて表紙まわり、または「表まわり」と呼ぶ。出版用語、印刷用語であると同時に広告用語でもある。
印刷、出版の観点からの表紙まわり
背表紙「表1」、「表2」、「表3」、「表4」に加えて、背表紙も含めて表紙まわりとする。背表紙は、リング綴じ製本や中綴じ製本では、生じない。
表紙まわりの印刷原稿作成・データ入稿表紙まわりの印刷原稿・データは一般的に4面をセットで入稿する。その際も、「表1」（表紙）と「表4」（裏表紙）、「表2」と「表3」のそれぞれに背表紙分の背幅を加えて原稿・データを作成する。
広告の観点からの表紙まわり
雑誌の場合、表紙まわりは、本文に掲載する広告よりも目立つことから広告効果が期待され、料金設定が高めに設定してあるのが一般的である。
なかでも、裏表紙の「表4」は、外側に露出していることから、最も注目度が高く広告料金も高くなっているのが一般的である。

回数券の「表紙」 
冊子状となっている回数券では、綴りこんだ券面とは別に「表紙」が付いていることがあるが、マルスから1枚ずつ出てくるようなJRの回数券タイプの特別企画乗車券の中にも、有効な乗車券とは別に「表紙」という券がついてくる事例が存在する。この「表紙」は回数券として使用はできないが、払い戻しの際に表紙も必要とされることがある。
セイヨウショウロ（西洋松露、Tuber spp.）は、子嚢菌門のチャワンタケ目セイヨウショウロ科セイヨウショウロ属に所属するきのこの総称。子嚢果（子実体）はトリュフの名で高級食材として知られる。

形態 
通常のきのことは外観が大きく異なり、かさ・ひだ・柄を欠き、ゆがんだ球状ないし塊状をなす。外面は黒色・赤褐色・灰白色・クリーム色など、種の違いや成熟の程度によってさまざまな色調を呈し、角錐状の小突起を密生してごつごつした外観を示すものや、僅かにざらつく程度でほぼ平滑なものなどがあり、しばしば不規則な亀裂を生じることがある。内部は初めは淡い灰色ないしほぼ白色を呈するものが多いが、成熟するとともにより暗色となり、多くは黒っぽい地に不規則で淡色の脈を生じ、全体としては大理石状の模様を形成する。また、成熟するに伴い、特有の芳香を発するものが多い。老熟すると大理石状の模様は不明瞭になり、香りも弱くなる。

成熟に伴って、子実体の内部には歪んだ嚢状の子嚢が無数に形成され、その内部に1-数個の子嚢胞子が作られる。子嚢胞子は一般に褐色を帯び、その表面には網目状あるいは棘状の突起が形成されるが、1つの子嚢当りの子嚢胞子の形成数・子嚢胞子の形と大きさ・胞子表面の突起の形質などは、種レベルでの分類に際して重要な特徴と見なされている。子嚢には、胞子を射出させるための構造が分化しておらず、成熟した段階で子嚢壁が溶解することによって子嚢胞子の分散が行われる。

生態 
子実体は、少なくとも初期には地下（深さはおおむね5-40センチメートル程度）に形成されるが、成熟するとしばしば地上に現れる。胞子の分散には、哺乳類（リス・ノネズミ・モモンガその他）やある種のハエ（たとえばAnisotoma cinnamomea Panzer、あるいは俗にトリュフバエmouches à truffe と呼ばれるSuillia pallida Fallénなど）が関与しているといわれている。

少なくともTuber 属に含まれる種はすべてが外生菌根を形成し、ナラ属(Quercus)や、ブナ属(Fagus)・カバノキ属(Betula)・ ハシバミ属(Corylus)・クマシデ属(Carpinus)・ヤマナラシ属(Populus)あるいはマツ属（Pinus）などの樹木の細根と共生している。また、ハンニチバナ科(Cistaceae)に属するハンニチバナ属(Helianthemum)やゴジアオイ属(Cistus)などの植物の多くもまた、Tuber 属の菌との間で外生菌根を形成する。

Terfezia 属についてはカヤツリグサ科ヒゲハリスゲ属(Kobresia)の一種や、ハンニチバナ属のいくつかの種との間に共生関係を持つとの報告があるが、菌根の形態は Tuber 属のものとは異なるという。

雷の落ちた場所ではトリュフがよく育つ事が経験的に知られているが、これは落雷による高電圧の印加により窒素が固定され、生じた亜硝酸塩が養分になるからとする研究がある。
電気を用いないこと。発明家の藤村靖之が提唱する「非電化製品プロジェクト」や「非電化生活」など。アーミッシュ#生活等も参照。
 電化されていない鉄道路線、非電化路線のこと。本項で記述する。

非電化路線（ひでんかろせん）は、その路線を走行する列車の動力に電気を用いない、すなわち電化されていない鉄道路線のことである。

使用動力 
非電化路線の動力としては、黎明期には馬や人力も使われた例があるが、初期の段階では蒸気機関が中心であった。20世紀半ば以降、非電化区間ではおもに内燃機関を用いた内燃機関車、気動車が使用されている。機関効率や安全性においてディーゼルエンジンが最も有利とされ、多く採用されている。ほかにガソリンエンジンやガスタービンエンジンを使用した例もある。将来に向けては、ハイブリッド気動車・蓄電池電車・燃料電池動車の導入（日本の電気式気動車#電気式への回帰とその趨勢（ハイブリッド気動車・新世代の電気式気動車）も参照）やバイオディーゼルの実用化検討（いすみ鉄道・北条鉄道）などの取り組みが進められている。

非電化の理由 
鉄道は電化した方が使用エネルギーの効率が上がり、列車の高速化も内燃機関を使用した場合よりはるかに容易である。しかし、電化には設備の建設や維持に大きな投資が必要になるほか、さまざまな条件の制約を受けることもあり、非電化のままとなっている例もある。

一般的に輸送量が多い区間ほど電化した方が運行費が安価となるが、石油燃料を安価に供給できているうえに列車本数が少ない国や、経済力に比べて電気の製造コストが高い国、鉄道に十分な投資が難しい一部の発展途上国などでは、幹線でもまったく電化されていない国も多い。発展途上国では、乗客の多い人口密集地においても無賃乗車を目論む者が列車の屋根に登って感電事故を起こすリスク、電化に必要な大規模電気設備の維持にまつわる技術的な問題、治安状況が悪い場合には電気設備や架線が盗難に遭うリスクやそれによる余計なコストの発生なども、総合的に考慮する必要がある。

逆に、スイスなど電力を安価に供給可能な国では、列車本数の少ない区間でも大半を電化している。

需要の低さ（費用対効果）から非電化となっている例 
最も一般的な例である。電化を行うには路線への投資額が多くなるため、ある程度の需要が継続的に見込まれる都市周辺以外では、非電化のままとなっている路線が少なくない。

JR北海道が代表的な事例である。人口密度の希薄な地域が多いため駅間距離が長く、輸送密度が低い。また、北海道の場合は機器や架線の雪や寒さによる故障も頻繁に起こりやすい。その結果、たとえその区間の需要が高くても、電化に関わる投資額や維持・修理のためのコストが高くなる割に、鉄道電化のメリットを発揮しにくいことが挙げられる。

高山本線や宗谷本線などは当初は電化する予定であったものの、その時期が国鉄末期の財政難も重なり、電化を断念し、両者とも非電化のまま特急列車を通過させるための高速化改良に移行した。

物理的理由（断面の小さいトンネル）から非電化となっている例 
途中区間の既存のトンネルが電化を前提に設計されておらず、断面が小さく架線を張ることが困難であるという理由で、非電化となっている路線もある。

JR四国が代表的な事例である。土讃線のうち、琴平駅までは電化されているが、それ以南は電化されていない。また、高徳線に至っては起点の高松市内に小断面のトンネルが存在するため、香川県内だけの電化すらできず非電化のままである。

軍事的事情から非電化となっている例 
戦争状態に陥った場合、自国土の発電所や変電所・送電線などは敵国にとっての攻撃・破壊の上位対象となってくる。電化済みの鉄道の場合、これらが武力攻撃で破壊されて電力供給が絶たれるうえ、停電すると電気車両の運行は不可能となる。このため、軍事的な理由（変電所への攻撃を避けるなど）で大部分の路線が非電化のところもある。

また、弾丸列車計画は同様の理由で東京 - 静岡間は長大な新丹那トンネルを有することから電化が計画され、それ以外の区間は、非電化で計画されたが、第二次世界大戦後に建設された東海道・山陽新幹線は、電車（交流25,000ボルト）による運行である。

なお、非電化であっても信号やCTC、踏切などの設備は電力を得て動作しており、停電すれば運行できなくなる可能性がある。戦争ではないが、東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）に伴う計画停電の際には、関東地方の非電化路線においても運休や減便といった影響が発生した。

その他の例 
茨城県筑波山付近の石岡市柿岡にある気象庁地磁気観測所の周辺地域は、直流電化を行うと直流の電流が磁場を発生させる現象（ビオ・サバールの法則）により測定が正確にできなくなり、一方で交流電化を行うと、電化工事は直流に比べて低コストだが交流型電車の増備が高コストとなる。そのため、この地域を通る鉄道のうち、交流電化に伴う費用の捻出の難しい関東鉄道は非電化となっている。かつて、磁気を発生させない直直デッドセクション方式による直流電化実験が行われたことがあったが、やはりコスト面から直流電化も断念している。戦前には水戸電気鉄道がこの影響で電化を行えずに当初の計画の挫折に追い込まれ、後に廃線となった例もある。

仙石東北ラインは直流電化の仙石線と交流電化の東北本線を結んでいるが、立地上デッドセクションが設置できないため連絡線は非電化となっており、直通列車はHB-E210系気動車で運行されている。

平成時代に新規開業した路線はほとんどが電化路線として開業しているが、日本鉄道建設公団建設線を開業した第三セクター鉄道は、電車によるJRからの特急「はくたか」が乗り入れるために電化された北越急行ほくほく線以外は、ほとんどが非電化となっている。特に井原鉄道井原線は、両端で接続するJR伯備線と福塩線が井原線開業時の1999年時点で電化されていたにもかかわらず、非電化で開業している。

電化の廃止 

鉄道の需要が少なくなると、採算性改善の可能性を求めて、鉄道の運行事業者が電化の廃止を選択する場合がある。これは、変電所や架線などの電化設備の維持コストと気動車の運用コストを比較した場合に、電化を廃止したほうがコストを削減できると判断されたためである。池田鉄道や羽後交通雄勝線、玉野市営電気鉄道、名鉄三河線の一部と八百津線、くりはら田園鉄道線、JR九州長崎本線などがその例であるが、それでも採算が取れずに廃線に至った路線も少なくない。

また、電化設備は維持したままでも、主に普通列車の運行コストを削減するため、電気車を気動車などに置き換える例もある（会津鉄道、肥薩おれんじ鉄道、えちごトキめき鉄道日本海ひすいラインなど）。これは、JRでも主に県境を跨ぐ区間や路線末端の閑散区間、交流・直流電化の接続区間で顕著に見られるほか、電化に際して高価な電車の新製コストを抑えるため、電化以前から使用されていた車両をそのまま使い続ける例も見られる。

戦前の日本の私鉄の中には、阿波電気軌道や善光寺白馬電鉄のように将来の電化を構想し、非電化のまま「電気鉄道（軌道）」や「電鉄」を社名に冠した例もあったが、その多くは実際の電化を果たせないまま、廃止や改名に追い込まれている。また、非電化私鉄が既存の電化私鉄に合併された結果、電気鉄道会社に所属する非電化路線となった例もある。
とは、放射性同位元素が放射性崩壊を起こして別の元素に変化する性質（能力）を言う。なお、放射性崩壊に際しては放射線の放出を伴う。

放射能は、単位時間に放射性崩壊する原子の個数（単位：ベクレル [Bq]）で計量される。

なお、ある元素の同位体の中で放射能を持つ元素を表す場合は「放射性同位体」、それらを含む物質を表す場合は「放射性物質」と呼ぶのが適切である。

概要 

すべての物質は原子から構成される。さらに原子は負電荷を持つ電子と正電荷をもつ原子核からなる。原子核の種類を核種というが、核種によってはその量子力学的バランスの不釣り合いから、放射線（α線、β線、γ線など）を放出して放射性崩壊と呼ばれる崩壊現象を起こして他の核種に変化することがある。そのような放射線を放出して放射性崩壊を起こす性質のことを放射能 (radioactivity) と呼ぶ。

元素の同位体で放射能を持つものを「放射性同位体」と呼び、放射性同位体を含む物質を「放射性物質」と呼ぶ。しかし、一般には放射能をもつあらゆるもの（同位体や物質、核種、放射線など）に対する総称として、表現としては不適切と承知の上で使用されたり、不適切であることを知らないまま使用されたりもする。

放射性崩壊 
放射性崩壊(Radioactive decay)によって放出された粒子や電磁波は高いエネルギーを持つ。このエネルギーは崩壊エネルギーと呼ばれる。崩壊エネルギーは最終的に熱エネルギーに変質する。

放射性崩壊の速さとしての放射能 (activity) とその単位 
一般に放射性物質の単位時間あたりに放射性崩壊する原子の個数（放射性崩壊の速さ）を、その放射性物質の放射能（activity）と呼び、単位としてはベクレル（Bq [s−1]）が用いられる。またベクレル以前に用いられていた単位であり、現在補助単位として用いられているキュリー (Ci) と呼ばれる単位もある。

ベクレル (Bq)
放射性物質が1秒間当たりに崩壊する原子の個数 (d/sec) の単位をベクレル（記号：Bq）と言う。毎秒壊変（崩壊）数 (dps ; decay per second) などとも呼ばれていた。

キュリー (Ci)（補助単位、旧単位）
歴史的な理由から、放射性物質であるラジウム 1 g が1秒間に崩壊する原子の個数（d/sec , Bq）をもとに定められた放射能の単位をキュリー（記号：Ci）と言う。1Ci（キュリー）はベクレル (Bq) を元に以下のように定められる。
1 Ci = 3.7×1010 Bq （370億ベクレル）
また、1ベクレルは2.7×10−11キュリーである。なお、キュリーは現在でも補助単位として使用されている。

放射能の測定 
放射能（ベクレル）を直接測定することは難しいので、測定対象物から発する放射線の数やエネルギーを測定して、間接的に放射性物質の量（ベクレルと質量は対応する。比放射能も参照）を求める方法を採ることが多い。

 α線の測定には、液体シンチレーションカウンタや硫化亜鉛シンチレーション検出器、半導体検出器が用いられる。
 γ線の測定には、Ge半導体検出器やNaIシンチレーションカウンタが用いられる。
 表面汚染を検出するには、ガイガー＝ミュラー検出器が用いられる。

放射線障害とその防護 
放射線を浴びることを被曝という。被曝線量によっては放射線障害と呼ばれる影響が身体に現れることがある。被曝は大きく外部被曝と内部被曝に分類される。外部被曝を防ぐには、遮蔽、距離、被曝時間が重要である。
ISO-2022-JPは、インターネット上（特に電子メール）などで使われる日本の文字用の文字符号化方式。ISO/IEC 2022のエスケープシーケンスを利用して文字集合を切り替える7ビットのコードであることを特徴とする (アナウンス機能のエスケープシーケンスは省略される)。俗に「JISコード」と呼ばれることもある。

概要 
日本語表記への利用が想定されている文字コードであり、日本語の利用されるネットワークにおいて、日本の規格を応用したものである。また文字集合としては、日本語で用いられる漢字、ひらがな、カタカナはもちろん、ラテン文字、ギリシア文字、キリル文字なども含んでおり、学術や産業の分野での利用も考慮したものとなっている。規格名に、ISOの日本語の言語コードであるjaではなく、国・地域名コードのJPが示されているゆえんである。

文字集合としてJIS X 0211のC0集合（制御文字）、JIS X 0201のラテン文字集合、ISO 646の国際基準版図形文字、JIS X 0208の1978年版 (JIS C 6226-1978) と1983年および1990年版が利用できる。JIS X 0201の片仮名文字集合は利用できない。1986年以降、日本の電子メールで用いられてきたJUNETコードを、村井純、Mark CrispinおよびErik van der Poelが1993年にRFC化したもの (RFC 1468)。後にJIS X 0208:1997の附属書2としてJISに規定された。MIMEにおける文字符号化方式の識別用の名前としてIANAに登録されている。

なお、符号化の仕様についてはISO/IEC 2022#ISO-2022-JPも参照。

類似の符号化方式 
「ISO-2022-JP」に類似した符号化方式として以下のようなものがある。なお、一部は MIME で用いる文字符号化方式として IANA が登録している。

ISO-2022-JP-1
RFC 2237。ISO-2022-JPを拡張し、ISO-2022-JPの文字集合に加え、JIS X 0212を利用できるようにしたもの。
ISO-2022-JP-2
RFC 1554。ISO-2022-JPを拡張し、ISO-2022-JPの文字集合に加え、JIS X 0212、KS X 1001、GB 2312、ISO 8859-1、ISO 8859-7を利用できるようにしたもの。
ISO-2022-JP-3
JIS X 0213:2000の附属書2に記述される符号化表現で、ISO-2022-JPの漢字集合をJIS X 0213に変えるなどしたもの。IANA登録簿への登録が提案されたが、RFC 2278（当時。RFC 2978により廃止された）の手続きに従っていない（いっぺんに複数の文字コードを登録する手続きは存在しないのに6つ同時に申請されている）などの理由により却下された。
ISO-2022-JP-2004
JIS X 0213:2004の附属書2に記述される符号化表現。ISO-2022-JP-3の漢字をJIS X 0213:2004に改めたもの。IANA登録簿への登録はまだされていない。

ISO-2022-JPと非標準的拡張使用 
「JISコード」（または「ISO-2022-JP」）というコード名の規定下では、その仕様通りの使用が求められる。しかし、Windows OS上では、実際にはCP932コード（マイクロソフトによるShift_JISを拡張した亜種。ISO-2022-JP規定外文字が追加されている。）による独自拡張（の文字）を断りなく使うアプリケーションが多い。この例としてInternet ExplorerやOutlook Expressがある。また、EmEditor、秀丸エディタやThunderbirdのようなマイクロソフト以外のWindowsアプリケーションでも同様の場合がある。この場合、ISO-2022-JPの範囲外の文字を使ってしまうと、異なる製品間では未定義不明文字として認識されるか、もしくは文字化けを起こす原因となる。そのため、Windows用の電子メールクライアントであっても独自拡張の文字を使用すると警告を出したり、あえて使えないように制限しているものも存在する。さらにはISO-2022-JPの範囲内であってもCP932は非標準文字（FULLWIDTH TILDE等）を持つので文字化けの原因になり得る。Javaはバージョン6以降で、通常のISO-2022-JP形式の実装のほか、「x-windows-iso2022jp」というコード名でマイクロソフトCP932ベースの拡張ISO-2022-JPに対応している。

また、符号化方式名をISO-2022-JPとしているのに、文字集合としてはJIS X 0212（補助漢字）やJIS X 0201の片仮名文字集合（いわゆる半角カナ）をも符号化している例があるが、ISO-2022-JPではこれらの文字を許容していない。これらの符号化は独自拡張の実装であり、中にはISO/IEC 2022の仕様に準拠すらしていないものもある。従って受信側の電子メールクライアントがこれらの独自拡張に対応していない場合、その文字あるいはその文字を含む行、時にはテキスト全体が文字化けすることがある。
自由電子(じゆうでんし)とは、束縛を受けていない電子のこと。電子気体（フェルミ気体）とも呼ばれることがある。通常、電子は（ごく弱いものであったとしても）何らかの束縛を受けているため、自由電子は実在しないが、問題を簡潔にし自然科学への理解を助ける（理想化）。この自由電子を用いたモデルを、自由電子モデル（自由電子模型、Free electron model）と言う。現実の電子系について、それらが自由電子であると仮定する近似を自由電子近似と言う。

金属に関する議論においては、伝導電子と同じ意味で自由電子という言葉が用いられることがあるが、電子同士の多体相互作用等を無視している。金属の伝導電子は、電気伝導や熱伝導を担う。

自由電子のエネルギー固有状態・固有値 

自由電子はポテンシャルをであるため、ハミルトニアンの固有値問題（定常状態のシュレーディンガー方程式）は次のように書ける。

ここでは自由電子の質量、はディラック定数、温度は絶対零度である。これを解くと、得られるエネルギー固有値は次のようになる。

ここでは波数ベクトルである。よって曲線（分散関係）は波数の二乗に比例し、放物線となることがわかる。

また得られるエネルギー固有状態は平面波であることがわかる。

ここでは波数ベクトル、は電子の存在する空間の体積である。
この平面波は固体物理学や物性物理学でよく用いられる。ほとんど自由な電子模型や強結合近似、マフィンティンポテンシャルを用いた近似などのバンド構造を調べる上で基本となり、そのエネルギー固有状態はブロッホ関数となる。

時間依存シュレーディンガー方程式

の解は次のように与えられることがわかる。

ここでは周波数である。

電子気体の誘電関数
金属を、原子核の格子と、その格子の内部に浸透した、電子気体（プラズマ）の集合体だと見なす。ここで言う電子気体は、原子核の格子の内部に均一に分布している自由電子の集合体である。
振動する電場（電磁波）が金属に到来すると、電子気体は揺り動かされるが、原子核は電子と比較してはるかに重いため、その運動は無視できると考える。
その結果、金属は全体として分極し、その表面に余分な電荷が生まれる。
表面電荷密度は、

ここでnは電子の数密度である。
これはサンプル中に復元電場を作る。

サンプルのある周波数における誘電率は次のように表される。

ここでは電気変位、は分極密度である。

電場と分極密度は、

またn電子密度の分極密度は、

振動電場の力Fは、電荷eと質量mをもつ電子を加速度aで加速される。

ここでE、P、xを置き換えると調和振動子の式が得られる。

少し計算をすると、分極密度と電場の関係は次のように表される。

固体の周波数依存誘電関数は、

プラズマ周波数と呼ばれる共鳴周波数で誘電関数の符号は負から正に代わり、誘電関数の実部は０になる。

プラズマ周波数は、プラズマ振動共鳴やプラズモンの理解において重要である。

プラズマ周波数の測定値は、多くの材料で理論値とよく一致している。 
プラズマ周波数以下では誘電関数は負であり、到来した電磁波は試料の表面で全反射される。一方で、プラズマ周波数以上の電磁波はサンプルを貫くことができる。

フェルミエネルギー 
電子はフェルミ粒子なので同じ状態に1つ（スピン自由度を含めると2つ）しか入ることができず、エネルギー最低の状態から順に詰まっていく。エネルギーの最大値をフェルミエネルギーと呼び、それに相当する波数・運動量をフェルミ波数、フェルミ運動量と呼ぶ。
フェルミエネルギー：　
フェルミ波数：　
フェルミ運動量：　
3次元の場合、フェルミエネルギーは波数空間中の面で表される。これをフェルミ面と呼ぶ。自由粒子のフェルミ面は球状となる。

ここでは系の全電子数である。

状態密度 
波数とエネルギーの関係が求まったので、エネルギーの関数である状態密度  を計算することができる。
状態密度（一次元）：　
状態密度（二次元）：　
状態密度（三次元）：　

個の自由電子（三次元）からなる系の全エネルギーは次のように書ける。

よって自由電子一個当りの平均エネルギーは、

弾性率・圧縮率 
自由電子での体積弾性率  は、系の体積を  として以下のように表される。

の逆数が圧縮率である。

これは、（フェルミ波数は系の体積の三乗根に反比例する量）及び、（は圧力、 は自由電子の全エネルギー）を使って得られる。

低温現象 
低温で自由電子はフェルミ縮退の状態にあり、特有の性質を示す。
メカトロニクス（英語：Mechatronics）とは、機械工学、電気工学、電子工学、情報工学の知識・技術を融合させることにより、従来手法を越える新たな工学的解を生み出す学問・技術分野をさす。

概要

語源 
メカトロニクスは、昭和44年（1969年）に安川電機の技術者であった森徹郎によって出願された言葉で、機械装置（メカニズム、mechanism）と電子工学（エレクトロニクス、electronics）を合わせた和製英語である。昭和47年（1972年）1月に安川電機の商標として登録された（特許公昭46-32714）。登録前からこの言葉は現場を中心に使われるようになり、一般にも広まっていった。現在は安川電機が商標権を放棄し一般名称として使われている。海外にも普及していき、メカトロニクスを冠する学術論文集も、日本の欧文誌『Journal of Robotics and Mechatronics』が1989年に、（IFAC）の『Journal of Mechatronics』が1991年、アメリカの『Transaction on Mechatronics』が1996年に創刊されている。

メカトロニクス製品 
従来、機械製品に複雑な動作をさせるには、リンク機構やカム、歯車など多くの機構部品を組み合わせる必要があった。このような製品は、大型・高価になりやすく、複雑で組み立てにくいものとなっていた。

そこで、制御の部分を電子回路化し、センサやアクチュエータと組み合わせることによって、複雑な動作を簡単に実現したり、機械要素の組み合わせだけでは実現できないような機能を持たせることが可能になる。今日では制御にマイクロプロセッサ（マイコン）を用いることによって、自動化や適応制御など、より豊富で便利な機能を実現している。また、同一の機構であっても、電子回路やマイコンプログラム（ファームウェア）の変更で、仕様の変更や追加を容易に対応できる利点ももつ。

以上のような特長により、従来機械産業とされてきた、時計、カメラ、自動車、工作機械など、ほとんどの分野でメカトロニクス化が進んできている。また、ロボット、ハードディスク、CDプレーヤー、自動改札機、ATMなど、メカトロニクスによってはじめて成り立つ分野も数多くある。

FAのためのメカトロニクス 
ファクトリーオートメーション（FA）においては、与えられた目的に対し、センサ、コントローラ、アクチュエータ、メカニズムをシステムとしていかに構築するかが問題となる。アクチュエータとしては各種モータのみならず、空気圧機器も良く使われる。メカニズムにはカム、リンク（スライダクランク機構等）、ゼネバ、歯車、ベルト等の機械要素もふんだんに使われ、コントローラとしては、プログラマブルロジックコントローラ（PLC）が使われることが多い。メカトロニクスを対象とする資格試験や競技大会においてもFAを意識したものが多い（#資格・免許や#競技会の節を参照）。

特徴 
名称は機械＋電子の機電一体であるが、実際は機械工学・電気工学・電子工学・情報工学の融合である。また、センサ・コンピュータ（コントローラ）・動力源（パワー源）・アクチュエータ・メカニズムを要素とするシステムとして構成され、ハードウェアとソフトウェアの構成には多様性があり、ソフトウェアに比重を置くとインテリジェンスやフレキシビリティを持たせることができる。

メカトロニクスの定義や範疇には幅があり、取り扱う人の立場、時代、用途によっても変わってくる。事例として時計を考えると、機械式時計は全てが機械であり、クォーツ時計はほとんどがエレクトロニクス化したメカトロニクス、電波時計はマイコン・モーターを搭載して通信も行う高度なメカトロニクスになる。ミシンの例では、当初は完全に機械式であったものが、補助機構が別モータで制御されるようになり、さらにすべてのモータがコンピュータ制御で同期が取られるようになっていった。

また、応用展開に合わせて、以下のような技術、機器が存在する。

関連雑誌 
 月刊メカトロニクス（Mechatronics Design News）
 Gichoビジネスコミュニケーションズが発行する月刊誌で、創刊は1976年6月18日。生産財業界の最新技術や企業動向を紹介している総合情報誌。企業広告が多く掲載されているのも特徴である。毎月15日に発行しているが、一般書店では販売していない。定期購読を申し込むか、デジタルブックで閲覧する。発行部数は35,000部（2015年1月現在）。

 Transaction on Mechatronics
 IEEE（Institute of Electrical and Electronic Engineers、米国電気電子学会）とASME（American Society of Mechanical Engineers、米国機械学会）が合同で出版している論文集。正確にはIEEEは Industrial Electronics Society と Robotics and Automation Societyが、ASME は Dynamic Systems and Control Division という部門が担当しており、メカトロニクスの学際性が表れている。

 Journal of Robotics and Mechatronics
 富士技術出版が出版する英文論文集で、2013年までは日本機械学会のロボティクス・メカトロニクス部門との共同編集であった。毎年同部門の学術講演会Robomech（ロボティクス・メカトロニクス講演会）の特集号が組まれていた。

資格・免許 
 メカトロニクス技術認定試験
 自動化推進協会が実施している資格試験であり、英語名称はTTAM（Test of Technical Ability on Mechatronics）。ファクトリーオートメーションを扱う協会が主催していることから、生産設備の自動化技術者を想定している。どのメカニズムをどんなアクチュエータで動かすか、どのコントローラをどんなソフトウェアで制御するか、どのセンサでどんな信号を取るのか、に対し、最適な組み合わせを選定する実務能力が問われる。

 職業訓練指導員 (メカトロニクス科)
 厚生労働省管轄の職業訓練指導員免許の一つ。
 職業能力開発総合大学校長期課程を卒業している。
 高等学校の教員免許を取得している。
 受講資格を満たした上で48時間講習を受講する。
 都道府県が実施する試験を受けて合格する。
など、免許の取得条件・方法は複数ある。

競技会 
 技能五輪
 自動生産設備を模擬したFAモデルを取り扱う。
 ・技能五輪国際大会（満25歳以下対象、職種「Mechatronics」）
 ・技能五輪全国大会（満24歳以下対象、職種「メカトロニクス」）

 メカトロ甲子園
 PLC（プログラマブルロジックコントローラ）に重点が置かれている、工業高校生等若者が主対象の大会。普通高校生、実業高校生、専門学校生を想定しているが、その他だれでも参加できる大会。eラーニングでエクセルPLCを使い、本大会で実機を用いる。

 メカトロ設計コンテスト
 幾つかの大学の研究室において、研究室対抗で行われる競技会。東京工業大学、山梨大学、法政大学、拓殖大学の研究室から、学部4年生と修士課程の大学院生が参加する。ものづくりに重点が置かれ、システム構成の自由度が高い。
切符（きっぷ）またはチケットとは、対価が支払い済みであることや購入・受給の権利を保証するための券片。本項では歴史用語の切符（きりふ）についても述べる。

切符（きっぷ） 

乗車券、周遊券、回数券、さらに劇場などの入場券あるいは預り証をいう。

ちなみに、明治時代は切符並びに切符売りのことを「テケツ」と呼んでいた。これは英語のが転訛したものである。

また、物不足の際の配給の受取書を指すこともある（配給切符）。このほか交通取締における違反切符などもある。

比喩的な表現として、大会や試合への出場権を得ることを指す場合がある。

切符（きりふ） 
日本史の用語としては中世の租税の割当文書（徴税令書）のこと切符（きりふ、きっぷ）といい、割符（さいふ）、切下文、切手とも言った。「切符」や「切手」は平安時代から用いられており、当時から手形の意味を持っていた。金融業者は切符をもとに国守や官長に貸した米などを取立てた。

10世紀から12世紀になると切符（きりふ）は、国家や寺院から所管する倉や所領に対しての米や銭の支払指図書となり、一定の流通性を持つようになった。特に12世紀には切符（きりふ）は金融業者の割引の対象となったが、13世紀には切符（きりふ）は流動性を失った。

なお、14世紀から15世紀には畿内の商人が割符（さいふ）と呼ばれる一種の手形を運用した。
JIS X 0212は、JIS X 0208:1983に含まれない文字を集めた、6067字の符号化文字集合を規定する日本産業規格 (JIS) である。規格名称は「情報交換用漢字符号－補助漢字」である。1990年10月1日に制定され、JIS X 0208と組み合わせて利用される。JIS補助漢字の通称がある。

収録文字
次の通りである。一般に、非漢字をも含めて補助漢字と呼ぶ。
 特殊文字 - 21文字
 記述記号 - 2文字
 単位記号 - 1文字
 一般記号 - 7文字
 ダイアクリティカルマーク - 11文字
 アルファベット - 245文字
 ダイアクリティカルマーク付きギリシアアルファベット - 21文字
 キリル系アルファベット - 26文字
 ラテン系アルファベット - 27文字
 ダイアクリティカルマーク付きラテンアルファベット - 171文字
 漢字 - 5801文字

JIS X 0212の制定には国文学研究資料館（当時）の田嶋一夫が大きく関与して、国文学研究資料館の書誌データベース構築における研究成果に基づいた文字選定を行っており、学問研究向きの文字集合となっている。ただ、収録された漢字の中には由来の不明確なものもある。また、「〆」の字はJIS X 0208にも含まれているが、それとは大きく異なる例示字形で16区17点に漢字として収録している。

Unicodeは制定時にJIS X 0212を原規格の一つとしたため、補助漢字を全て含んでいる。よってUnicodeベースのシステムではフォントさえあれば補助漢字を利用できる。ほかにEUC-JP、ISO-2022-JP-2、ISO-2022-JP-1の符号化方式でも利用できる。しかしShift_JISでは符号化方式の制約により利用できず、Shift_JISでも利用できる設計の拡張文字集合として2000年にJIS X 0213が制定されることになる。

JIS X 0213との関係 
JIS X 0213は第3水準および第4水準の文字として定められ、この制定により、JIS X 0212はJIS X 0213よりも下位の位置づけとなり、JIS X 0213を使用することが推奨されるようになった。その後の公的規格などにおいてもJIS X 0212ではなくJIS X 0213を使うことを推奨するものが増えている。2004年にはJIS X 0213:2004が制定されJIS X 0212に含まれる一部のグリフも変更されたが、JIS X 0212は過去の規格ということで、JIS X 0213に含まれていない文字は変更されなかった。

JIS X 0213:2004とJIS X 0212:1990で字形が異なる文字 
JIS X 0213:2004とJIS X 0212:1990で字形が異なる文字を以下に示す（JIS X 0212:1990の字形はAdobe-Japan1-6文字コレクションに含まれるグリフと一致するものは漢字異体字セレクタ（IVS）を使用したうえで凸版文久明朝・游明朝体・源ノ明朝を指定し、一致しないものは画像を使用した。IVSに対応しない環境や、グリフの実装が異なるフォントでは正確な字形が再現されない）。住基統一文字では別のコードポイントで収録している。

JIS X 0212とJIS X 0213でUCS符号が一致しない文字 
「『JIS X 0213 ７ビット及び８ビットの２バイト情報交換用符号化拡張漢字集合』附属書11 3.2 JIS X 0212からの索引」において、JIS X 0212とJIS X 0213の対応が規定されている。「3.3 JIS X 0221からの索引」にはUCS符号との対応が規定されている。以下のようにUCSの符号が異なるものが存在する。

フォントの対応 
市販の日本語フォントでは、Adobe-Japan1-6以降に準拠したOpenType Pr6/Pr6Nフォントがサポートしている。

フリーフォントでは源ノ角ゴシック、源ノ明朝、VLゴシックなどが対応している。

Windowsでは古くから対応フォントが用意されており、Windows 98からすでに標準でバンドルされているMS ゴシックやMS 明朝が対応している。Windows Vista以降のシステムフォントであるメイリオは、Vista発売当初のバージョン (5.00) では対応していなかったが、Windows 7に搭載されているバージョン (6.02) で対応するようになった。Windows 10が搭載する游明朝と游ゴシックの文字セットは、2019年以降Adobe-Japan1-7を含むのでPr6N相当である。

macOSにおいては、OS X Mavericksで追加された游明朝体と游ゴシック体がPr6Nフォントであり、macOS Sierra以降でFont Bookから追加ダウンロードできる凸版文久明朝、凸版文久ゴシックもPr6Nフォントである。iOSでは、iOS 14の時点で標準搭載日本語フォントがAdobe-Japan1-5相当のヒラギノProNに限られるため、JIS X 0212の文字・例示字形には正しく表示することができないものがある。