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備後絣（びんごかすり）は、広島県福山市新市～福山市芦田町で製造されている絣。伊予絣、久留米絣とともに日本三大絣の一つともされる。綿が主で、絹、ウールも生産されていたことがある。現在（平成23年3月現在）は、綿だけの生産となっている。

元々、福山城主水野勝成によって、福山沿岸部一帯は棉花の栽培が奨励されていた。江戸時代後期の文久年間に広島県福山市芦田町下有地谷迫在住の富田久三郎が中田屋万兵衛から「キシ縞（じま）」という浅黄（あさぎ）絣の絹織物を見せられ、これにヒントを得、手引糸を使って縦糸の一部を竹の皮でくくり、それを染めて井桁（いげた）絣を考え出したのが、備後絣の初めである。久留米絣の技術を応用したという文献もある。当初は文久絣とも呼ばれ、女性用の耕作作業着として用いられた。

全国への出荷 
明治以降全国に進出し、太平洋戦争中の中断をはさんで昭和35年（1960年）には年間三百三十万反を生産、国内の絣生産の7割を占めた。当初は綿が主体であったが、次第にウール絣も生産されるようになった。生産工程の大半は家内工業で実施され、各家内工場を馬やトラックなどで製品を運搬するという非効率的な生産方法であったが、昭和50年代中頃までは、福山市新市町や芦田町では備後絣を生産する織機の音が聞える家庭が少なくなかった産地復興目指す協同組合　ニュー備後絣開発 読売オンライン。藍染めなので虫や蛇を寄せ付けない効果があり、手紡ぎ糸の厚みのある綿生地なので、丈夫で保温性にも優れていた。

衰退 
しかし、その後は急速な洋装化によって絣の需要が激減した。浴衣などの多様化も試みられたが、元々作業着用の生地であり西陣織のような高級化による差別化は困難であった。最盛期には200社あまりで年約300万反製造（一反は十一ｍ余）が行なわれたが、現在では2社での少量の生産（平成22年現在；年間3000反）にとどまっている。

新たな試み 
後継者不足の為、備後絣協同組合（福山市新市町）は福山市の「伝統的工芸品伝承事業」の委託団体に登録、「国のふるさと雇用再生事業」を活用して2010年5月より2名を新規雇用して研修させるなど、事業の存続への試みが行なわれた「備後絣」後継者育てよう 福山の協同組合 5月から2人雇用 『山陽新聞』2010年4月28日掲載「備後絣」継承へ後継者育成 『中国新聞』地域ニュース 2010年4月28日掲載。

備後絣協同組合の解散 
2023年度限りで備後絣協同組合（広島県福山市新市町）は解散する。近年の加盟社は3社に減っていた。組合事務所は売却し70年余りの活動を終える。2社は備後絣の製造を続ける。
弓浜絣（ゆみはまがすり）は、鳥取県の弓ヶ浜半島（米子市、境港市）で製造されている絣である。このため、弓ヶ浜の別名の「弓浜」と付けられている。ただし、単に浜絣とも呼ばれる。絵絣として有名であり、倉吉絣、広瀬絣と共に、山陰の三絵絣の1つに数えられる。

歴史 

1975年に国の伝統工芸品に、1978年に県指定無形文化財に指定された。

江戸時代から明治にかけては多くの織元があり、山陰地方の絣の中でも特に人気が高かった弓浜絣だが、戦後の一時期は後継者不足で存続が危ぶまれた。絣それ自体の需要も激減しており、現在の生産量はわずかである。そんな中伝統を維持して協同組合が主体となった「弓浜かすり伝承館」を活用した人材育成を行っている。
運河時代（うんがじだい）は、イギリスにおいて運河を利用した水運が盛んであった1760年代から1830年代の時期を指す。運河による大量の物流は初期産業革命を支える原動力となった。

イギリスでは海洋や河川を使った水運が古くから盛んであったが、それが却って運河建設の機運を阻害した。だが、産業革命の開始とともに内陸部でも鉱山や炭田の開発や工業化・都市化が進展し、河川や海洋の利便の無い地域でも大量輸送の必要性が高まっていった。

1761年、ワースリー炭鉱を所有していた第3代ブリッジウォーター公爵フランシス・エジャートンが、炭鉱とマンチェスターを結ぶ運河を建設し、更に6年後には技師ジェームス・ブリンドリー（en）の助力を得て4年間の工事の末にこれをリヴァプールのマージー川河口にまで伸ばした（ブリッジウォーター運河（en））。これによってマンチェスターでの石炭価格は半減し、石炭輸送費の大幅な削減と大量輸送に成功したブリッジウォーター公は莫大な収益を得た。その後、ブリンドリーは、「大幹線運河（Grand Trunk Canal）」構想を立ち上げ、その基礎となる延長150kmのトレントマージー運河（en）の建設に乗り出した。ブリッジウォーター運河の成功を見た投資家たちの支援を得て建設は順調に進んだ。ブリンドリーは1772年に没したが、その後継者たちによって1777年に運河は全通し、以後イギリス各地で運河建設が進み、特に1790年代前半には「運河熱（canal mania）」と呼ばれる投資ブームが発生した。

運河の開通によって従来陸上輸送が困難であった穀物・鉄鉱・石炭・陶土・塩・食料品などの物資の輸送が低廉かつ大量に行えるようになった。種類によって差はあるものの、運河による水運の輸送費は陸上のそれの3割程度であったと言われている。また、輸送費の低減は市場の拡大にもつながった。更に交通の利便が良くなり、未開地の開発が新興するとともに新たな都市が成立し、人口分散を促した。そして、運河自体の建設・維持管理や橋梁・艀・ボート（ナロウボート）などの関連物の製造のために技術者育成が行われ、雇用が創出された。こうした状況は産業革命の展開のための基盤整備につながり、また更なる運河への建設と投資につながった。

運河に対する過剰な投資を防止するために、運河の建設・運営は議会による個別法で認められた株式会社方式による運河会社に委ねられることとなった。こうした運河会社は貴族や地主・炭鉱や工場を運営する資本家によって主として経営され、更に銀行や地元の中小商工業者も積極的に投資を行った。1802年までの半世紀間に運河会社に投じられた資金は約1300万ポンドに上るといわれている。

だが、一方で問題も多く抱えていた。まず、運河会社と運送業者が別箇に経営され、しばしば運河会社側が独占的な地位を利用して通航料金を引き上げて運送業者を圧迫する一方、運送業者も利用者に対して高額料金を請求して利益を貪る場合があった。また、各運河のゲージが不統一であり、運河間の乗り入れが困難で接続地点での荷物の積み替えを要する場合もあった。更に運送業者のボートは小型のものが多く、ほとんどが10トン以下であった。そして致命的であったのは、ボートを動かす動力は人力もしくは馬などによる牽引以外の方法が無かったために、最高時速は3.5ノット（約6.5km）がやっとでかつ速度の維持も不安定で、そのために正確な時間に基づく運行が不可能であったことである。

そのために鉄道が登場すると、運河会社・運送業者の激しい抵抗にもかかわらず、鉄道に輸送の主導権を奪われることになるのである（なお、皮肉なことに蒸気機関車による最初の本格的な鉄道となったリバプール・アンド・マンチェスター鉄道は、最初の本格的な運河であったブリッジウォーター運河の高い価格設定に対抗するために建設されている）。
広瀬絣（ひろせがすり）は、島根県安来市広瀬町（旧能義郡広瀬町）で製造されている絣。倉吉絣、弓浜絣とともに山陰の三絵絣の一つとされる。大柄の絵絣が特徴。

概要 
文政年間に弓浜絣の影響で作られるようになった。

1824年に町医者の妻の長岡貞子が米子町（現・米子市）から染色の技術を広めたのを始まったとされており、広瀬藩の保護を受けた。同藩の絵師堀江友声の図案で織られたという。「広瀬の大柄、備後の中柄、久留米の小柄」と評された。

1962年には県の無形文化財に指定、1970年には伝承するために伝習所を設立、1985年には広瀬絣センターを設立した。

特徴
メタウォーター株式会社は、東京都千代田区に本社を置く総合エンジニアリング会社。

2008年（平成20年）4月1日、日本ガイシの水環境部門（NGK水環境システムズ）、富士電機の水環境部門（富士電機水環境システムズ）の対等合併により発足。水処理分野において、NGK水環境システムズは機械設備、富士電機水環境システムズは電気設備でそれぞれ市場占有率の筆頭であったため、水処理専業では国内最大手である。東証一部上場。JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ。

沿革 
 2007年（平成19年）
 2月 - 日本ガイシと富士電機ホールディングスが基本合意書を締結。
 4月 - 基本合意書に基づき、日本ガイシから環境装置事業を株式会社NGK水環境システムズとして、富士電機ホールディングス子会社の富士電機システムズから環境システム部門を富士電機水環境システムズ株式会社としてそれぞれ分社化。
 11月 - 日本ガイシ・富士電機ホールディングス・富士電機システムズの3社間で、NGK水環境システムズと富士電機水環境システムズの合併契約を締結。
2008年（平成20年）4月 - NGK水環境システムズと富士電機水環境システムズが対等合併。NGK水環境システムズを存続会社としてメタウォーター株式会社を設立。
 2009年（平成21年）
 7月 - 栗本鐵工所の連結子会社、クリモトテクノスから、環境事業を譲受。
 12月 - 中部電力と共同で特別目的会社（SPC）を設立し、愛知県の下水汚泥燃料化事業に参画。
 2010年（平成22年）
 9月 - 子会社であるメタウォーターサービス株式会社が、中外エンジニアリング株式会社の下水道事業を譲受。
 11月 - 株式会社あけぼのエンジニアリングの全株式を譲受し、子会社化。
 2011年（平成23年）4月 - 上下水道事業を支援する新事業ウォータービジネスクラウド （WBC） を開始。
 2013年（平成25年）
 1月 - 米国に、METAWATER USA, INC.を設立。
 3月 - 福岡県北九州市、及び北九州市海外水ビジネス推進協議会と、連携強化のため「北九州プロジェクト室」を開設。水道機工株式会社と業務提携。
 4月 - 東京都港区から現在地（東京都千代田区）へ本社を移転。
 6月 - 国際航業株式会社と業務提携。
 6月 - オランダのPWNテクノロジー社と戦略的提携を締結。
 8月 - オランダのRWB社と資本業務提携。
 2014年（平成26年）
 2月 - 国内最大規模のセラミック膜ろ過施設、横浜市水道局「川井浄水場セラロッカ」が竣工。
 2月 - ミャンマーで、車載式セラミック膜ろ過装置を販売開始。
 3月 - 宮城県女川町の水産加工団地排水処理施設整備等事業で、プラント運営では国内初の独立採算型PFIに参画。
 9月 - 上下水道施設を維持管理する子会社：メタウォーターテック株式会社を設立。
 12月 - 東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
 2015年（平成27年）4月 - NTTデータと、上下水道事業向けサービス分野で協業を開始。
 2016年（平成28年）1月 - 米国水処理エンジニアリング会社Aqua-Aerobic Systems, Inc.を子会社化。
 2017年（平成29年）
 3月 ‐ ベトナムで、政府開発援助（ODA）の無償資金協力案件「ホイアン市日本橋地域水質改善計画」が着工。
 4月 ‐ 愛知県下水道科学館のネーミングライツを取得し、「メタウォーター下水道科学館あいち」と命名。
 2018年（平成30年）
 4月 ‐ スイス初のセラミック膜ろ過浄水場にCeraMac®システムが採用。
 10月 ‐ 事業領域拡大、及び既存事業とのシナジー効果創出を目的に、総額10億円を累積上限とした投資枠（CVC：Corporate Venture Capital）を設定、運用を開始。
 12月 ‐ オランダのPWNテクノロジー社と、提携関係の強化し、共同でセラミック膜を使った水処理技術の開発を推進する基本契約を締結。
 2019年（平成31年・令和元年）
 2月 ‐ シンガポール駐在員事務所を開設。
 3月 ‐ カンボジアでの、政府開発援助の事業・運営権対応型無償資金協力において、本邦コンソーシアム初となるEPC・O&M一括受注案件「コンポントム上水道拡張計画」の基本合意に調印。
 3月 ‐ マダガスカルで、政府開発援助（ODA）の無償資金協力案件「車載式セラミック膜ろ過装置」を受注。
 7月 ‐ 子会社：メタウォーター総合研究所株式会社を設立。
 2020年（令和2年）
 4月 - 米国のWigen Companies, Inc.を完全子会社化。同月、子会社の鳥電商事株式会社を吸収合併。
 11月 - オランダのRood Wit Blauw Holding B.Vを完全子会社化。

主要拠点

開発拠点（R&Dセンター） 
愛知県半田市、千葉県市原市、東京都日野市

主要事業所 
東京（本社）、日野、名古屋

主要営業拠点 
 東京（本社）、札幌、仙台、横浜、名古屋、大阪、広島、高松、福岡

海外拠点 
アメリカ、オランダ、ベトナム、カンボジア、シンガポール

営業所等（※上記拠点以外） 
北海道地区
 帯広、函館
東北地区
 盛岡、新庄
関東地区
 さいたま、栃木、群馬、千葉、茨城、横浜、新潟
中部・北陸地区
 三重、静岡、長野、松本、岐阜、富山、金沢、福井
関西・中国・四国地区
 山口、岡山、松山、高知
九州・沖縄地区
 北九州、長崎、熊本、宮崎、鹿児島、沖縄

主な製品

水道分野 
 セラミック膜ろ過システム
 オゾナイザ
 計装設備

上下水道分野 
 高速雨水処理システム
 高密度配置対応型散気装置
 監視制御設備

環境分野 
 リサイクルプラザ
 流動床式炭化システム
 流動床式ガス化溶融システム
 高速メタン発酵システム
 埋立処分場浸出水処理システム

関連会社 
 METAWATER USA, INC.
 AQUA-AEROBIC SYSTEMS, INC.
 Wigen Companies, Inc.
 Mecana Umwelttechnik GmbH
 FUCHS Enprotec GmbH
 Rood Wit Blauw Holding B.V.
 メタウォーターサービス株式会社
 メタウォーターテック株式会社
 メタウォーター総合研究所株式会社
 株式会社エス・アイ・シー
 株式会社あけぼのエンジニアリング
 ウォーターネクスト横浜株式会社
 テクノクリーン北総株式会社
 株式会社アクアサービスあいち

提供番組 
 メタウォーターpresents 水音スケッチ（TBSラジオ、2015年10月 - 、2016年4月よりジェーン・スー 生活は踊る内包）
3150形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道作業局・鉄道院・鉄道省に在籍したタンク式蒸気機関車である。

概要 
元は、鉄道作業局が1904年（明治37年）3月に自局の神戸工場で4両を製作した車軸配置2-6-2(1C1)の単式2気筒飽和式タンク機関車で、番号は521 - 524（後にB7形）と称した。私鉄国有化を受けて1909年（明治42年）に実施された鉄道院の車両称号規程では、3150形（3150 - 3153）に改番された。

東海道線京都・馬場間の急勾配区間で使用するために製作されたもので、先にイギリスのナスミス・ウィルソンから輸入されたB5形（後の3080形）と用途面では共通であるが、同じ神戸工場で製作されたB6形（後の2120形）との共通点も多い。同じ勾配線用であるB6形やF1形（後の9150形）と同様、反圧ブレーキを装備していた。

また、当時、神戸で汽車監察方を務めていた、リチャード・フランシス・トレビシックの指導により1902年（明治35年）から製作着手され、煙室前板の形状は彼の流儀の前板のみを下広がりとしたもの、弁装置もジョイ式である。

配置は終始京阪神地区で、大阪、神戸、梅小路などに所属し貨物列車の牽引に使用されていたが、1922年（大正11年）7月に全車が廃車解体され、民間に払下げられたり、保存されたものはない。

主要諸元 
 全長：10,699mm
 全高：3,658mm
 全幅：2,460mm
 軌間：1,067mm
 車軸配置：2-6-2(1C1)
 動輪直径：1,245mm
 弁装置：ジョイ式基本型
 シリンダー（直径×行程）：406mm×610mm
 ボイラー圧力：10.5kg/cm2
 火格子面積：1.4m2
 全伝熱面積：96.7m2
 煙管蒸発伝熱面積：88.4m2
 火室蒸発伝熱面積：8.27m2
 ボイラー水容量：3.17m3
 小煙管（直径×長サ×数）：44.5mm×3,334mm×190本
 機関車運転整備重量：50.23t
 機関車空車重量：39.51t
 機関車動輪上重量（運転整備時）：37.37t
 機関車動輪軸重（第2動輪上）：13.16t
 水タンク容量：5.95m3
 燃料積載量：2.29t
 機関車性能
 シリンダ引張力：7,210kg

 ブレーキ装置：手ブレーキ、真空ブレーキ、反圧ブレーキ
合資会社ノーストリリア（英語表記：Norstrilia CorporationまたはNorstrilia Limited Partnership）は、コンピュータゲームおよび音楽、CG映像の企画・制作・コンサルティングを業務とする日本の会社である。

作曲家、ゲームプロデューサーの菊田裕樹によって2001年3月に設立された。菊田が製作したサウンドトラック・オリジナル音楽作品を発売するレーベルとしても機能している。社名の由来はコードウェイナー・スミスのSF小説『ノーストリリア』。

主な実績

音楽CD出版 
LOST FILES（NSLCD-0001／アルバム／2006年3月17日）
作曲・演奏：菊田裕樹
天人草奇譚（NSLCD-0002／マキシシングル／2006年8月17日）
ボーカル・芝居：桜庭わかな　作曲・演奏：菊田裕樹
海神記（NSLCD-0003／マキシシングル／2006年12月31日）
作曲・演奏：菊田裕樹
Alphabet Planet（NSLCD-0004／NSLCD-0005／2枚組アルバム／2007年8月10日）
作曲・演奏：菊田裕樹
CONCERTO: the extraordinary world of concerto gate（NSLCD-0006／アルバム／2008年2月27日）
作曲・演奏：菊田裕樹『コンチェルトゲート』サウンドトラック
IN THE SKY ON THE WATER（NSLCD-0007／アルバム／2008年10月6日）
ボーカル：rie kito　作曲・演奏：菊田裕樹『そらのいろ、みずのいろ』サウンドトラック
LOVE RELAXATION（NSLCD-0008／アルバム／2008年11月4日）
ボーカル：加納薫　作曲・演奏：菊田裕樹『さくらリラクゼーション』サウンドトラック
NICE LIFE AS WIFE（NSLCD-0009／アルバム／2008年11月4日）
ボーカル：中山♡マミ　作曲・演奏：菊田裕樹『に〜づまはセーラー服』サウンドトラック

そのほか 
 MMORPG『超武侠大戦』企画・音楽（著作：ディー・クルーズ、ノーストリリア、アメディオ、スクウェア・エニックス／未発売）
 TVアニメ『あかほり外道アワーらぶげ』オフィシャルサイト制作（2005年）
 クリエイター向け情報サイト「CG-Online」連載コラム「ノーストリリア通信」（全6回）
株式会社ソニックパワード（Sonic Powered Co.,Ltd.）は、愛知県名古屋市に本社を置くソフトウェア開発企業。携帯電話や家庭用ゲーム機向けゲームソフトの企画開発、ビジネス業務向けシステムの企画開発などを行っている。

沿革 
 創業 1995年2月
 設立 1998年4月

主なソフト 
 @field（PlayStation Vita）
 ぼくは航空管制官エアポートヒーロー3Dシリーズ（ニンテンドー3DS）
 羽田 with JAL（ニンテンドー3DS）
 ホノルル（ニンテンドー3DS）
 成田 with ANA（ニンテンドー3DS）
 那覇PUREMIUM（ニンテンドー3DS）
 新千歳 with JAL（ニンテンドー3DS）
 関空 SKY STORY（ニンテンドー3DS）
 成田 ALL STARS（ニンテンドー3DS）
 羽田 ALL STARS（ニンテンドー3DS）
 関空 ALL STARS（ニンテンドー3DS）
 ぼくは航空管制官エアポートヒーローシリーズ（PlayStation Portable）
 成田（PlayStation Portable）
 那覇（PlayStation Portable）
 新千歳（PlayStation Portable）
 羽田（PlayStation Portable）
 関空（PlayStation Portable）
 ぼくは航空管制官DS（ニンテンドーDS）
 ぼくは航空管制官（携帯アプリ）
 鉄道にっぽん!シリーズ（ニンテンドー3DS / Nintendo Switch / PlayStation 4）
 フロム・ジ・アビス FROM THE ABYSS（ニンテンドーDS）
 アノニマスノーツ - FROM THE ABYSS - 第一章（DSiウェア）
 アノニマスノーツ - FROM THE ABYSS - 第二章（DSiウェア）
 アノニマスノーツ - FROM THE ABYSS - 第三章（DSiウェア）
 悪夢の妖怪村（DSiウェア）
 ムーミン谷のおくりもの（ニンテンドーDS）
 プチコプターWii アドベンチャーフライト（Wii）
 邪聖剣ネクロマンサー2（携帯アプリ 販売：ハドソン）
 邪聖剣ネクロマンサー NIGHYMARE REBORN（DSiウェア 販売：ハドソン）
BR700 は、BMW と ロールス・ロイス・ホールディングス の合弁会社である BMW・ロールス・ロイス（現ロールス・ロイス・ドイツ）によって開発されたエンジンのシリーズである。

同社は1990年に設立され、最初のエンジンの運転 (BR710) は1994年に行われた。

派生機種

BR710-A1-10, C2-20 
ツインシャフトターボファンの BR710 は、1997年には ガルフストリーム V に、1998年には ボンバルディア グローバル・エクスプレス に搭載された。この機種は ガルフストリーム G550/G500のエンジンとしても採用された。

排気システムを修正した関連機種が、BAE ニムロッドMRA.4に提供される予定であった。

2段の低圧タービンで駆動される直径48インチの1段のファン、2段の空冷高圧タービンで駆動される過給10段高圧コンプレッサ(V2500ユニットを基にした)で構成される。

BR715-A1-30, B1-30, C1-30 
もう一つのツインシャフトターボファンである BR715 は、1997年4月に最初の運転を行い、1999年中頃より実運用を開始した。この機種は ボーイング717 のエンジンである。

直径58インチ(150cm)の単段ファンと、2段低圧コンプレッサ、3段の低圧タービンから成る新開発の低圧軸を有する。高圧の軸は BR710 のものと類似している。

中圧コンプレッサブースターステージはエンジンコアを過給し、コアの出力とエンジンの推力を増大させる。しかし、排気騒音の要件を満足させるためには比推力を十分低くする必要があり、大きなファンを使用している。

BR725 
BR725 は ガルフストリーム G650 向けの新しいエンジンである このエンジンは最大で、17000lbf(75.6kN)の推力がある。
BR725 は 4.4:1 のバイパス比であり、全機種の BR710 よりも騒音を 4 db 低減している。ファンは 50インチ(127cm) であり、24本のチタン製のブレードで構成される。

BR725 プロトタイプは、2008年4月の時点で構成ユニットのベンチテストを受けている。完全に動作する最初のエンジンは 2008年春の終わりに予定されている。

2021年9月24日、アメリカ空軍のB-52H戦略爆撃機の換装用エンジンにBR725の軍用タイプF130が採用されたことが発表された。なお、F130も出力としては従来のP&W TF33と同等となるため、2発1組で8発での搭載となる。
フェニトロチオン（MEPとも。）とは、住友化学が開発した有機リン・有機硫黄系殺虫剤の一種。1959年から使用されている。スミチオンの商品名で知られる。

用途 
接触性・食毒性の殺虫剤として、農耕地や街路樹などのアブラムシ・アオムシ・ガ・カメムシを始めとする害虫の防除に用いられる他、家庭用殺虫剤としてハエ・蚊の駆除や、動物用医薬品、シロアリ駆除剤としても使用される。

残留基準
残留基準は、小麦10.0ppm以下をはじめ、74種類の作物に対し0.05 - 10.0ppm以下と定められている。

毒性等 
 一日摂取許容量は体重1kgあたり0.005mg。摂取した場合には、倦怠感、頭痛、吐き気、多量発汗、視力減衰、縮瞳など有機リン剤に共通な中毒症状がみられる。過去には千葉県でフェニトロチオン複合剤散布直後に水田に入った農夫が死亡した事例や、茨城県で住宅のダニ駆除にフェニトロチオン製剤を使用したところ一家全員に中毒症状が生じ、5歳の女児が死亡した事例がある。
 可燃性（引火点157℃）であり、燃焼により窒素酸化物・リン酸化物・硫黄酸化物を含む有毒ガスを生じる。
 甲殻類を中心に、水生生物に対して強い毒性を示すほか、ミツバチに影響を及ぼす。養殖場や養蜂地の近辺では、使用に注意を払う必要がある。
 自動車の塗装面を侵すため、広域散布や駐車場近辺の散布時には風向きを確認する必要がある。
 アブラナ科植物（小松菜、大根、白菜、蕪、ブロッコリー、ストックetc）には薬害が出るので使用しないとともに、これら作物にドリフトしないよう注意して散布する必要がある。また、本剤を散布した器具でアブラナ科作物に農薬を散布しない。止むを得ない場合は当該器具をよく洗浄後、同器具で作物に清水を散布し、薬害の出ないことを確かめて使用する。
 散布されるとスミオキソンに変化し、一時的に殺虫力が強くなる。同物質は大気中から検出されてはならないので、特に空中散布する場合は注意を要する。

開発・流通 
住友化学が開発し、1961年12月26日に農薬登録を受けた。以後、日本では50年近くにわたり使われている。原体生産量は4,110トン、単乳剤生産量431kL、単粉剤生産量1,637トン（いずれも1999年）。住友化学園芸の「スミチオン」や、複合剤として「オルトランC」「スミソン」「スミバッサ」「トラサイドA」「スミトップM」「オルチオン」の商品名で販売されている（複合剤には商品名に「スミ」のつく製剤が多い）。

ほぼ同等の成分の姉妹品で、対象をマツクイムシに特化した「スミパイン」、衛生害虫に特化した「プレミアムスミチオン」、ゴキブリ防除に特化した「ゴキアウトMC2」、カミキリムシに特化した「ガットキラー」や「ガットサイドS」、「サッチューコートS」も存在する。
株式会社名機製作所（めいきせいさくしょ）は、かつて存在した射出成形機メーカーである。愛知県大府市に本社を置いていた。

2010年（平成22年）2月15日に株式会社日本製鋼所の子会社となった。2016年（平成28年）3月1日に日本製鋼所に完全子会社化されたのち、2020年（令和2年）4月1日に日本製鋼所に吸収合併され、同日より日本製鋼所の製作所の一つ（日本製鋼所名機製作所）となっている。

概要 
加治慶之助が創業した射出成形機メーカーである。

射出成形機を日本で初めて開発したパイオニアとして知られている。また、同社が行っている名機スクール（射出成形機の専門研修）は、愛知県の認定（認定職業訓練）を受けた職業訓練施設で、自社員の研修だけでなく他企業の社員も積極的に受け入れている。

沿革 
 1933年（昭和8年）11月 - 合資会社名機製作所を創立。
 1938年（昭和13年）12月 - 株式会社名機製作所に組織変更。
 1942年（昭和17年）- 国産で初となるプラスチック射出成形機8AH型を開発。
 1980年（昭和55年）10月 - シンガポール現地法人名機シンガポールPTE. LTD.を設立。
 1987年（昭和62年）5月 - アメリカ現地法人名機アメリカコーポレーションを設立。
 1989年（平成元年）11月 - 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。
 1996年（平成8年）9月 - タイに合弁会社名機（タイランド）Co., LTDを設立。
 1997年（平成9年）3月 - ISO 9001認証を取得。
 2005年（平成17年）3月 - ISO 14001認証を取得。
 2007年（平成19年）9月 - 名機シンガポールPTE. LTD.を清算。
 2008年（平成20年）11月 - 株式会社日本製鋼所と資本・業務提携。
 2010年（平成22年）2月15日 - 第三者割当増資により株式会社日本製鋼所の子会社となる。
 2011年（平成23年）3月 - 子会社の名機アメリカコーポレーションを清算。
 2012年（平成24年）6月 - 子会社の株式会社名高製作所を清算。
 2014年（平成26年）9月 - タイの現地合弁会社であるMEIKI (Thailand) CO., LTDを解散。
 2016年（平成28年）
 2月25日 - 上場廃止。
 3月1日 - 株式交換により日本製鋼所の完全子会社となる。
 2020年（令和2年）4月1日 - 日本製鋼所に吸収合併される。

主な製品 
 射出成形機
 電動射出成形機
 直圧式大型電動成形機
 ディスク専用機
 多機能大型ロータリー機
 圧縮成形機
 ホットプレス
 プリント配線板用プレス
 ラミネータ
 真空加圧式ラミネータ
 周辺機器
 加熱筒内高真空可塑化装置
名古屋牛乳株式会社（なごやぎゅうにゅう）は、愛知県名古屋市昭和区広路通に本社を置く飲料メーカー。

概要 
戦後、宅配や学校給食向けの牛乳で、名古屋市内で大きなシェアを占めていた。特に昭和30、40年代には、「名古屋牛乳飲んでるの!」のテレビコマーシャルが毎日流れ、東海地方では高い知名度があった。

1977年（昭和52年）の本社工場閉鎖後は、共和工場に生産を集約し、東海地方を中心にパック入りや瓶入りの牛乳を供給していたほか、スーパーマーケットのプライベートブランドに牛乳をOEM供給していた。その他、ヨーグルト、コーヒー牛乳、フルーツ牛乳なども製造していた。2014年3月をもって乳業事業からは撤退したが、販路を受け継いだ日本酪農協同が「名古屋牛乳」ブランドを引き継ぎ、現在も商品が販売されている。

沿革 
 1941年（昭和16年）7月5日 - 名古屋牛乳統制株式会社として名古屋市熱田区外土居町で発足
 1944年（昭和19年）5月 - 社名を名古屋牛乳株式会社に変更
 1946年（昭和21年）4月 - 名古屋市昭和区御器所に本社移転。
 1955年（昭和30年）6月 - 名古屋市昭和区広路通（現：本社所在地）に新工場設立、同所に本社移転
 1962年（昭和37年）6月 - 共和工場稼動開始
 1968年（昭和43年）3月 - 春日井畜産農業協同組合及び春日井牛乳処理場を吸収
 1977年（昭和52年） - 本社工場閉鎖
 1983年（昭和58年）9月 - 100%子会社鯱運輸株式会社設立
 1985年（昭和60年）
 11月 - 本社ビル竣工
 12月 - 本社ビルにて不動産賃貸業を開始。
 2003年（平成15年）3月 - 乳業再編事業実施。
 2009年（平成21年）7月 - HACCP取得
 2014年（平成26年）3月 - 共和工場閉鎖。乳業事業から撤退。

主な製品 
乳業事業からの撤退後は、ローヤルトップ（はちみつ入り炭酸飲料）のみを製造している。

所在地 
 本社
 愛知県名古屋市昭和区広路通1丁目12番
 共和工場（旧）
 愛知県大府市東新町1丁目237番
 旧販売店（乳業事業実施時）
 竹内中部販売所 - 愛知県名古屋市中区栄
 米野販売店 - 愛知県名古屋市中村区大正町
 柳生販売店 - 愛知県名古屋市昭和区円上町
 武藤販売店 - 愛知県名古屋市西区児玉
 吉田販売店 - 愛知県名古屋市千種区千種
 汁谷販売店 - 愛知県名古屋市千種区汁谷町
 八事販売所中野牧場 - 愛知県名古屋市天白区八事山
 生路稲永販売店 - 愛知県名古屋市港区錦町
 鈴木販売店 - 愛知県名古屋市緑区大高町
 春日井販売店 - 愛知県春日井市ことぶき町
 神領販売店 - 愛知県春日井市神領町
 岩倉販売所 - 愛知県岩倉市西市町
 枇杷島販売所 - 愛知県清須市西枇杷島町芳野
 小牧販売店 - 愛知県小牧市大字小牧原新田
 豊明販売店 - 愛知県豊明市新田町
 木庭支店 - 愛知県東海市富木島町
 山中牛乳店 - 愛知県大府市中央町
 布藤牧場 - 愛知県大府市追分町
 豊田販売所 - 愛知県豊田市東梅坪町
 足助販売店 - 愛知県豊田市足助町田町
 水谷販売店 - 愛知県愛西市町方町
 山田販売店 - 愛知県愛西市根高町
 一色販売店 - 愛知県西尾市一色町前野
 鵜沼販売店 - 岐阜県各務原市鵜沼西町
 岐阜県美濃市蕨生
 坂本販売店 - 岐阜県中津川市茄子川
 中津川販売店 - 岐阜県中津川市西宮町
 257街道店 - 岐阜県中津川市苗木
 中村販売店 - 三重県四日市市城東町
 野瀬販売店 - 三重県伊勢市曽祢
オルトフェニルフェノール（Orthophenyl phenol、OPPとも。英称2-Phenylphenol）は殺菌剤・防カビ剤の一種。主に柑橘類のポストハーベスト農薬としてビフェニル、チアベンダゾール（TBZ）と共に用いられる。

用途 
日本において、農薬としては1955年1月20日に登録を受け1969年2月22日に失効した。食品添加物としては、1977年にオルトフェニルフェノール及びそのナトリウム塩が柑橘類の防カビ用食品添加物として認可を受けた。木・竹製割り箸や巻き簀などにも、防カビ剤として使用されているケースがある。

認可の経緯 
1974年、厚生省（当時。現厚生労働省）は、当時認可を受けていなかったOPP及びTBZ使用と表示されている柑橘類を輸入しないよう警告を出した。1975年4月、農林水産省の技官が保税倉庫中のアメリカ産グレープフルーツに16.9ppmのOPPを検出、厚生省はその一部を廃棄処分にした。アメリカのマスコミが「日本が太平洋をトム・コリンズにした」と大々的に報じたこともあり、輸入業者及びアメリカ合衆国政府は日本政府に対し、OPPの使用を認めるよう強く要求。日本国内の消費者の強い反対があったが、1977年4月30日に厚生労働省はOPPを食品添加物として認可した。当時のこの経緯は、「日米レモン戦争」と呼ばれた。

毒性 
 一日摂取許容量は体重1kgあたり1mg。食品添加物として、柑橘類に10ppmが許可されている
中野BC株式会社（なかのビーシー）は、和歌山県海南市に本社を置く酒造会社。

2002年、中野酒造株式会社と富士食研株式会社、紀州ワイン株式会社のグループ三社を合併し、中野BCと社名を変更。

中野BCのBCとは「Biochemical Creation」（生化学の創造）の略である。

概要 
日本酒、梅酒、焼酎等の酒類のほか、梅果汁の生産及び他社への供給も行っており、梅果汁の生産量では日本一を誇る。

近年では梅エキスを使った健康食品やサプリメントの製造・販売にも進出している。

2004年から梅酒に和歌山県産の果実や果汁を加えた「カクテル梅酒」のラインナップを強化しており、東京都内を中心に人気を集めている。

梅酒製品は早計40種類。アジア地域などに輸出もしており、2018年内に香港の現地拠点「長久創薬」を設立する手続きを進めている。

社内に研究機関となる食品科学研究所を設けており、梅の効果効能の研究を進めている。

2011年には、梅エキスがインフルエンザウイルスの感染予防と蔓延予防の双方に作用することを中部大学の教授とともに突き止めた。

インフルエンザの感染･蔓延予防につながる天然成分の発見は世界でも初めてで、新聞やインターネットで話題となった。

同研究所は、梅エキスと梅の果肉粉末を練り合わすことで粒状にする技術も開発、製法特許を取得している。

沿革 
 1932年 - 中野利生が醤油の製造・販売を始め、独学で醸造の研究を行う。
 1961年11月 - 株式会社に改組し、中野酒造株式会社を設立。
 1962年 - 白浜町に酒類販売を行う長久酒類株式会社を設立。
 1971年 - 和歌山県産の梅（南高梅）の需要拡大を目指し、梅果汁製造を行う富士食研株式会社を設立。
 1983年 - 長久邸完成。紀州ワイン株式会社を設立。
 2002年
 10月1日 - 中野酒造株式会社、富士食研株式会社、紀州ワイン株式会社が合併。
 11月1日 - 社名を中野BC株式会社に変更。

主力商品

日本酒 
 紀伊国屋文左衛門
 長久本醸造

焼酎 
 富士白無限

グループ会社 
 長久酒類株式会社
 東久不動産株式会社
 フレックス株式会社
 医療法人ヘルスケア和歌山

脚注・出典
チタン石（チタンせき、titanite、チタナイト）またはくさび石（くさびいし、sphene、スフェーン）とは、ケイ酸塩鉱物の一種で、組成にチタンを含む（そのことがチタナイトという名前の由来となっている）。「チタナイト」と表記する場合は鉱物として、また「スフェーン」と表記する場合は宝石として扱う場合が多い。

成分・種類 
化学組成はCaTiSiO。他に微量な不純物として鉄、マンガン、クロム、セリウム、イットリウムなどが含まれ、様々な色を発色する。モース硬度は 5 から 5.5 。比重は 3.52 から 3.54 。

産出地 
主産地はブラジル、マダガスカル。他にオーストリア、スイス、イタリア、ロシア連邦、パキスタン、ミャンマー、中国、カナダ、アメリカ合衆国など。

性質・特徴 
多色性があり、また透明度の高い石はダイヤモンドよりも輝くといわれる。ただ、モース硬度が 5 から 5.5 と低く、また脆いため、ルースとして扱うには注意を要する。

用途 
宝石としてはクロムの影響により黄色や緑色を発色し、透明度の高いものが使われる。上記にあるように扱いにくいが、ダイヤモンド以上に輝くため人気は高い。また大きな結晶は希少性があり、カットされずそのまま収蔵されることが多い。

工業的には二酸化チタンの素材として使われ、塗料や顔料となる。また、放射年代測定のフィッショントラック法で使われることもある。
がまかつはシンガポールに本店を置くGAMAKATSU PTE LTDが販売するブランド。釣り竿、釣り針や専用ウェアなどを中心とした釣具の企画・販売および企業投資を行う。2000年創業。

会社概要 
元会社となる株式会社がまかつは、釣り竿・釣り針を中心とした、釣り具を専門に扱う製造会社。

1990年からはレインウェア・キャップ・サングラス等、釣りで使用するアパレル用品類の製造販売にも進出している。かつてはゴルフクラブも販売していた。

社名は、創業地の西脇市蒲江（こもえ）と、創業者の藤井繁克（ふじい しげかつ）の名に由来するもの。創業地のある播磨地方は7世紀に「針間国」と表記されたこともさながら、古くから「播州針」の生産地として知られており、今日に至るまで釣り針の代表種の一角を占めている。

沿革 
 1955年 兵庫県西脇市に「蒲克鈎本舗」（がまかつばりほんぽ）を創業。
 1968年 株式会社に改組、「株式会社がまかつ」設立。
 1974年 生産工場増設。
 1976年 釣竿工場完成。
 1987年 和歌山工場完成、アパレル販売開始。
 1994年 総合研究所新設。
 1996年 ゴルフクラブ販売開始。
 2000年 GAMAKATSU PTE LTD 設立
 2011年 創業者・藤井繁克死去。
 2017年 GAMAKATSU PTE LTD 日本本社 設立
 2017年 株式会社がまかつ 大阪事務所 設立

製品

竿、ルアーロッド 
がまかつの釣り竿の特徴としては、「海上釣堀」を除き名前に「がま○（○は場所や対象魚）」が付く、例としては磯もの対象の「がま磯」鮎専用の「がま鮎」渓流専用の「がま渓流」などといった具合である。一方、ルアーロッドは「ラグゼ」シリーズと称している。

過去にフライロッド「ウォルトン」も取り扱っていたが、カタログからは姿を消した。

がまかつといえば針が有名であるが、竿の性能も一流並みと目されており、価格帯も概ね中～高級クラスである。一方低価格帯の竿は手薄である。

釣針、しかけ 
がまかつの主力製品であり、全国の釣具店にはほぼ確実にがまかつ針がおいてある。

渓流用の小さな針から、クエ、マグロ、カジキといった超大物用の針まで手広く取り揃えており、殆どの釣法、対象魚のニーズに応えるラインナップをそろえている。

国外でも、主にルアーフィッシング用の針として「Gamakatsu」表記で売り出されている。尚、国内でもルアー、フライ用の針では英表記を用いている。

CM 
イメージキャラクターに千葉真一を起用し、CMや広告を展開した。
汐留ビルディング（しおどめビルディング）は、東京都港区海岸にあるオフィスと商業からなる複合ビルである。

汐留地区にある東京汐留ビルディング（港区東新橋1-9-1）などと名称が類似しているが全く別の建物であり、なおかつ大きく離れているので注意を要する。

概要 
開発資金をノンリコースローンとエクイティ出資（東急不動産、三菱地所、三井物産、平和不動産）により調達する開発型証券化手法を活用し、東急不動産と三菱地所がプロジェクトマネジメント業務を協同で受託して開発を進めたビルである。ジャパンリアルエステイト投資法人が2008年以降準共有持分10%を取得し、その後複数回追加取得し、2017年以降は55%を保有している。

巨大再開発地区「汐留シオサイト」としては最後の大型物件であり、シオサイトの中心部である汐留駅から大きく離れ、浜松町駅前に位置しシオサイトの南の玄関口にあたる。近隣には汐留芝離宮ビルディング、文化放送本社屋（文化放送メディアプラス）、JR東日本アートセンター自由劇場などがある。

シオサイト地区は、歩行者専用のペデストリアン・デッキで繋がっており、隣接の汐留芝離宮ビルからのデッキを迎える位置にブリッジを架け、2階レベルで建物共用のエントランスにアプローチする。
1階と2階には「浜松町近くの新たなグルメスポット」をテーマに「ハマサイト・グルメ」という飲食物販サービス街を設け、4階から24階をオフィスフロアとし、幅100m、奥行き25m、1フロアの有効面積が約3500㎡の無柱空間が広がる。

敷地の半分に及ぶ空地には、植込みや高木のみならず壁面緑化や透水性舗装を多用し、水景施設や屋上緑化を併用することで、更なる環境負荷の低減を目指した。デザインとしては、「出会いを生み出す」ことを主眼とし、緑道や緑の回廊、庭園の道をテーマに求心性のあるプランニングをちりばめ、緑豊かで潤いのある風景を創出した。

主なテナント 
 NTTコム ソリューションズ汐留オフィス
 TOTO東京汐留事業所
 プロネクサス本社
 ロート製薬東京支社
 LTTバイオファーマ本社
 システナ本社
 サンポー　東京オフィス

アクセス 
 JR「浜松町駅」北口・都営浅草線「大門駅」B1出口より徒歩3分
株式会社くりえい社 は、日本の同人誌印刷所。大阪府大阪市東成区に本社がある。
東京都中央区にオフィスがあるが、2015年10月10日をもって閉鎖。
かつては愛知県名古屋市中区にもオフィスがあったが2012年に閉鎖している。

特色
特に技術をプッシュしているところはないが、フルカラー表紙、本文印刷ともに高品質であり、特にマットインクを使ったスミベタ印刷は業界屈指の美しさを自称する。印刷料金は安い部類ではないが、高い印刷技術と誠実な企業姿勢を貫いており、関西で最大規模の顧客数と生産能力を有する。現在は、文章系同人誌の開拓に力を入れている。

2008年にフルカラー印刷をAMスクリーニングからFMスクリーニングに変更したが、色身に関するクレームが多かったため、現在はAMかFMかを選択できるようになっている。

愛と正義の印刷所攻略法
1995年のイベント配布用スケジュールパンフレットから、「愛と正義の印刷所攻略法」という連載漫画を始めた。内容は、主に同人誌印刷所の業界内でまかり通っている非常識や不条理を、かなり辛口のやり方で糾弾するというもので、関西の企業らしいストレートな口調と、必要とあらば自社どころか顧客すらも批判するのが特徴であった。このキャンペーンを始めてから、同社には多くの批判と、より多くの賛同の声が寄せられたという。現在でもスケジュール表の発行は続けられているが、漫画の内容は同人誌作りのノウハウを紹介する路線になっている。

高井社長はこの漫画の中で、くいだおれ太郎をモチーフにした2頭身キャラで登場する。自らをチンドンと呼び、同人作家からはチンドン先生と呼ばれている。高井社長は全国の同人誌即売会に顔を出し、参加者に印刷業者サイドからのアドバイスや講演などを続けている。
株式会社ティーネットジャパンは、香川県高松市成合町に本社を置く企業であり、建設コンサルタント、システム開発・ITインフラ環境整備、受託開発・エンジニア派遣、プラントエンジニアリングなどの事業を行っている。

沿革
1976年4月30日 - 株式会社四国技術管理センターを設立。
1984年11月 - 株式会社四国技術センターに商号変更。
1993年 7月 - 株式会社新日本技術センターに商号変更。
1998年 7月 - テクノネット事業部を開設（ES事業を開始）。
2000年1月 - システム開発事業部を開設（SS事業を開始）。
2000年12月 - 株式会社ティーネットジャパンに商号変更。
2001年 8月 - EEP事業部を開設（運搬機械システム事業を開始）。
2002年3月 - いすゞ自動車からアイ・シー・エンジニアリング株式会社の株式を取得し子会社化。
2005年2月 - 子会社　株式会社T-NET viglaを設立。
2005年3月 - 子会社　技連通（上海）国際貿易有限公司を設立。
2009年9月 - 創業者　高橋信行が会長に就任。　　　　　　 常務取締役　中尾隆治が代表取締役社長に就任。
2011年6月 - 株式会社エー・イー・エスの株式を取得し子会社化。
2011年12月 - 株式会社システムシンクの株式を取得し子会社化。
2013年7月 - 株式会社ティーネットHPシステムズの全株式を取得し子会社化。
2013年11月 - 技連通国際（香港）貿易有限公司の株式を取得し子会社化。
2014年4月 - 東京都港区芝浦に東京本社を移転。
2020年8月 - 「次世代育成支援対策推進法に基づく認定企業」となる。（香川県内第５９号｜ティーネットジャパン）子育てサポート企業認定「くるみん認定」
2020年9月 - 代表取締役社長 中尾隆治が取締役会長に就任　　　　　　 常務取締役 木本泰樹が代表取締役社長に就任
2021年7月 - 女性活躍推進法に基づく優良企業認定マーク「えるぼし」を取得する。（「えるぼし」認定企業一覧）
2022年4月 - 金属・樹脂精密成形部品製造事業のサイトをオープン。

関係会社
アイ・シー・エンジニアリング株式会社
株式会社T-NET vigla
株式会社システムシンク
株式会社ティーネットHPシステムズ
IC Engineering (Thailand) Co.,Ltd.
AMERICA IC ENGINEERING, INC.
AES (INDIA) ENGINEERING LIMITED
T-NET INTERNATIONAL (H.K.) CO.,LIMITED. 技連通国際(香港)有限公司
T-NET INTERNATIONAL (EU) GmbH
T-NET INTERNATIONAL (THAILAND) CO., LTD.
DONGGUAN T-NET ELECTRONICS CO., LTD. 東莞技連通電子有限公司
テッド・ホフ(Ted Hoff)ことマーシャン・エドワード・ホフ・ジュニア（Marcian Edward Hoff Jr.、1937年10月28日 -）は、アメリカ合衆国の電気工学者であり、世界初のマイクロプロセッサであるIntel 4004の開発者の一人である。

若年期と教育
ニューヨーク州ロチェスターで生まれた。

1958年にレンセラー工科大学で電気工学の学士号を取得した。大学在学中の夏に、ロチェスターのゼネラル・レールウェイ・シグナルで行った研究に基づいて、最初の2つの特許を申請した。アメリカ国立科学財団のを受けてスタンフォード大学に入学し、1959年に修士号、1962年に博士号を取得した。博士論文の研究の一環で、とともにを発明した。

キャリア
1968年に12人目の従業員としてインテルに入社した。1969年にスタンレー・メイザーともにIntel 4004のアーキテクチャのアイデアと命令セットの策定をしているときに、様々なカスタム設計の回路ではなく「汎用プロセッサ」を使用するというアイデアを思いついたとされている。これにより、1970年代初頭のマイクロプロセッサの誕生へとつながった。シリコンゲート設計手法の開発と実際のチップ設計は、1970年から1971年にかけてプロジェクトを指揮したフェデリコ・ファジンが担当した。1980年、彼は、同社で最高の技術的地位であるインテル・フェローの第1号となり、1983年に退社するまでその地位に留まった。

1983年にインテルを退社してアタリに移籍し、1995年3月まで在籍した。

1996年、セガ・オブ・アメリカのセールス・マーケティング担当ヴァイスプレジデントに就任した。

受賞歴
1954年 - ウェスティングハウス・サイエンス・タレント・サーチのファイナリスト
1979年 - スチュアート・バレンタイン・メダル
1980年 - 
1980年 - インテル・フェロー（第1号）
1996年 - 全米発明家殿堂殿堂入り
1997年 - 京都賞先端技術部門
2009年 - アメリカ国家技術賞
2009年 - コンピュータ歴史博物館フェロー
2011年 -
ISO/IEC 27000 シリーズは、国際標準化機構 (ISO) と国際電気標準会議 (IEC) が共同で策定する、情報セキュリティに関する国際規格群である。「ISMS 規格群」または「ISO27k」とも称する。

ISMS（Information Security Management System、情報セキュリティマネジメントシステム）でいう、情報セキュリティの管理・リスク・制御に関するベストプラクティスを提供する。これは、品質保証における ISO 9000 や、環境保護における ISO 14000 と同様の位置づけにある。

このシリーズの対象とする範囲は広く、プライバシー、機密、情報技術におけるセキュリティ問題などをカバーしている。あらゆる規模と形態の組織に適用可能である。すべての組織は、まず情報セキュリティリスクを評価し、適当な手引きを使って、必要に応じた適切な情報セキュリティ制御を実装することが奨励されている。情報セキュリティは固定的なものではないので、ISMS にはPDCAサイクルによる継続的なフィードバックと改善が導入されている。それによって、情報セキュリティへの各種脅威への対策を変化させていく。

制定済みの国際規格 
 ISO/IEC 27000 - ISMS 規格群の概要と用語集
 ISO/IEC 27001 - 組織の ISMS を認証するための要求事項
 ISO/IEC 27002 - 情報セキュリティ管理策の実践のための規範
 ISO/IEC 27003 - ISMS 実装ガイド
 ISO/IEC 27004 - 情報セキュリティの監視、測定、解析及び評価
 ISO/IEC 27005 - 情報セキュリティのリスクマネジメント
 ISO/IEC 27006 - ISMS の審査及び認証を行う機関に対する要求事項
 ISO/IEC 27007 - ISMS 監査の指針
 ISO/IEC 27008 - 情報セキュリティ管理策のアセスメントの指針
 ISO/IEC 27010 - 部門間と組織間の通信の ISM
 ISO/IEC 27011 - ISO/IEC 27002 に基づく通信機関の情報セキュリティ管理策の実践の規範
 ISO/IEC 27013 - ISO/IEC 20000-1 と ISO/IEC 27001 を統合する実装における手引
 ISO/IEC 27014 - 情報セキュリティガバナンス
 ISO/IEC 27015 - 金融及び保険サービスに対する ISM の指針
 ISO/IEC 27017 - ISO/IEC 27002 に基づくクラウドサービスのための情報セキュリティ管理策の実践の規範
 ISO/IEC 27018 - パブリッククラウド上の個人情報の保護の実践のための規範
 ISO/IEC 27019 - エネルギーユーティリティ業界向けの情報セキュリティ管理
 ISO/IEC 27021 - 情報セキュリティマネジメントシステム専門家の力量の要求事項
 ISO/IEC 27022 - 情報セキュリティマネジメントシステムの手続の手引き
 ISO/IEC 27023 - ISO/IEC 27001 及び ISO/IEC 27002 の改訂版の対応
 ISO/IEC 27025 - プログラムマネジメント ― 品質保証の要求事項
 ISO/IEC 27026 - プログラムマネジメント ― プロジェクト管理構造の内訳
 ISO/IEC 27027 - ソリッドステートリモート電源制御器 ― 一般的パフォーマンスの要求事項
 ISO/IEC 27030 - IoTのセキュリティ及びプライバシーの指針
 ISO/IEC 27031 - 事業連続性のための通信技術準備の指針
 ISO/IEC 27032 - サイバーセキュリティの指針
 ISO/IEC 27033 - ネットワークセキュリティ。複数の部から成る規格群。
 ISO/IEC 27034 - アプリケーションセキュリティの手引き。複数の部から成る規格群。
 ISO/IEC 27035 - インシデント管理。複数の部から成る規格群。
 ISO/IEC 27036 - 供給者との関係。複数の部から成る規格群。
 ISO/IEC 27037 - ディジタル証拠の識別、収集、取得、及び保存の指針
 ISO/IEC 27038 - ディジタルリダクションの仕様
 ISO/IEC 27039 - 侵入検知及び防止システム（IDPS）の選択、導入及び運用
 ISO/IEC 27040 - 記憶媒体のセキュリティ
 ISO/IEC 27041 - インシデント調査方法の適合性及び妥当性の保証の手引
 ISO/IEC 27042 - ディジタル証拠解析と解釈の手引
 ISO/IEC 27043 - インシデント研究の原則とプロセス
 ISO/IEC 27050 - 電子的な発見。複数の部から成る規格群。
 ISO 27799 - ISO/IEC 27002 を用いた健康情報の情報セキュリティマネジメント
 ISO 27789 - 電子健康記録の監査証跡

準備中の国際規格 
 ISO/IEC WD 27009
 ISO/IEC DTR 27016 - 組織の経済性