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物理学において、ネーターの定理（ネーターのていり）は、系に連続的な対称性がある場合はそれに対応する保存則が存在すると述べる定理である。

ドイツの数学者エミー・ネーターによって1915年に証明され、1918年に公表された。

概説 
解析力学や場の理論における重要な定理である。

系がある変換に対して記述に変化を受けない場合、その変換をその系の対称性と呼ぶ。特に解析力学においては、変換に対して系の作用積分が変化しない場合に、この変換を対称性と呼ぶ。
これは、系の運動方程式は最小作用の原理を通じて定まるため、作用の変分がゼロであれば系の運動方程式は変化しないためである。
ネーターの定理は、ラグランジアンの変数に対する連続的な変換が系の対称性になっている場合に、という定理である。

解析力学におけるネーターの定理

ラグランジュ力学によるネーターの定理 
以下ではラグランジュ形式の解析力学で記述される系を考える。
q = (q1,...,qn) を一般化座標とし、

を系のラグランジアンとする。
作用積分

が微小変換

に対して対称性を持つとする。
ここで、この変換は幾つかのパラメータの線型結合で書けるとする。

但し、重複する添え字記号については、アインシュタインの記法に従い、和をとるものとする。
このとき、

は保存量

となり、この保存量はポアソン括弧により微小変換

を定める。

ハミルトン力学によるネーターの定理 
ハミルトン力学においてネーターの定理は次のように表現される。ハミルトニアンがある微少変換 について不変であれば の生成子 は時間不変である。ここで の生成子 とは、によるベクトル の増分 が

と表すことのできる量である。この定義から、

ある観測量 の による変化 はとのポアソン括弧により表される。

ハミルトニアンが微少変換 について不変ならば、が成り立つ。ポアソン括弧の歪対称性より

よって は時間不変である。

は位相空間上のAの等高線に沿ったベクトルと考えることができる。これを「が生み出す流れ」と呼ぶと、ポアソン括弧は、「Bが生み出す流れに沿ったAの変化」と考えることができる。ネーターの定理の一般化は次のようになる。ならば、もしくはAがBの生み出す流れについて不変であるとき、BもAの生み出す流れについて不変である。ハミルトニアンHは時間変化の生成子であるため、もしHがある観測量Aの生み出す流れについて不変であれば、

AはHの生み出す流れ、つまり時間について不変である。

例１：運動量 
とすると、

よって運動量は空間並進の生成子である。

例２：角運動量 
とすると、

ここで は レヴィ=チヴィタ記号である。

ここでは無限小回転である。よって角運動量は空間回転の生成子である。

例３：エネルギー 
とすると、

よってエネルギーは時間並進の生成子である。

場の理論におけるネーターの定理 
場の量を扱う場の解析力学や場の量子論においても、対称性は基本的な概念であり、ネーターの定理がしばしば応用される。ネーターの定理によって導かれる保存則に登場するネーターカレントや、ネーターチャージは特に重要な概念になっている。

力学変数として場  を考え、作用積分を

とする。

系が座標と場との微小変換

に対して対称性をもち、この変換の下で作用が不変であるとする。

このとき、ネーターカレント

が保存し、連続の方程式

を満たす。

には場自身の変換だけでなく、座標の変換も含んでいる。
現代的な見方では、場の変分として、同一座標値での差を取ったリー微分  で記述すると都合がよい。

このとき、ネーターカレントは

となる。

特に微小変換が次のようなパラメータの線型結合

で書かれている場合には、ネーターカレントはパラメータの成分毎に

と書くことができて、それぞれに連続の方程式

を満たす。

ネーターカレントの時間成分を空間積分した

はネーターチャージと呼ばれる。
これは微小変換の生成子(無限小生成作用素)

となる。

例

場の理論における例

時空の並進対称性 
座標変換において、無限小の平行移動を考える。

（である。）
これに付随する場の無限小変換は

であり、ネーターカレントは

となる。この  はエネルギー・運動量テンソルである。
保存則は

であり、エネルギーと運動量の保存則を表している。
対応するネーターチャージ

はエネルギー並びに運動量であり、時空の併進の生成子

となる。

ローレンツ変換 
無限小ローレンツ変換

を考える。これに付随する場の無限小変換は

を考える。ここで、行列  は

で定義される場のスピンである。 はガンマ行列である。

このとき、ネーターカレントは

となる。この  を角運動量密度という。
 は ν,λ について反対称である。
保存則は

であり、角運動量の保存則を表している。
対応するネーターチャージ

は角運動量とブースト演算子となる。

位相変換 
複素場を考えて場の位相を変える変換を考える。

このとき、ネーターカレントは

となる。これは4元電流密度である。保存則は

であり、電荷の保存則を表している。
対応するネーターチャージ

は電荷である。

導出 
力学変数  がラグランジュ方程式

を満たしているとする。

微小変換

を考える。

このとき、系が対称性を持つとは、作用積分

を  の関数としてみたとき、

となることである。

この微分を計算すると、

である。運動方程式を用いれば、

となる。また、

から、

従って、

が保存する。

ハミルトニアンを用いれば

と書けて、ポアソン括弧を用いれば

を得る。
富士車輌株式会社（ふじしゃりょう、英名：FUJICAR MFG. CO., LTD.）は、滋賀県守山市に本社を置く日本の環境機械メーカー。

街中ではごみ収集車で見かけることがあるほか、かつては鉄道車両も製造していたことがある。なお、同じくごみ収集装置を製造し、鉄道車両を製造していたことがある富士重工業（現・SUBARU）との関係はない。

支店・営業所 
 東京支店 - 東京都港区芝公園2丁目4番1号　芝パークビル A-10階
 大阪支店 - 大阪市淀川区宮原2丁目14番10号 中尾ロイヤルビル8階
 東京営業所 - 東京都葛飾区東金町7丁目21番14号
 名古屋営業所 - 名古屋市緑区鳴海町母呂後89番地
 福岡営業所 - 福岡市東区松田3丁目7番30号

取得済認証 
 ISO9001
 ISO14001
 ISO45001

沿革 
 1925年（大正14年） - 創業（石原重太郎が大阪市で個人経営により鍛圧機械の製作事業を開始）。
 1944年（昭和19年） - 富士造機株式会社を設立、大阪府南河内郡狭山町（現大阪狭山市）に本社・工場を建設。
 1945年（昭和20年） - 商号を富士車輌株式会社と改称。
 1954年（昭和29年） - 東京証券取引所第1部上場。
 1963年（昭和38年） - 滋賀工場操業開始。
 1965年（昭和40年） - メインバンクの三和銀行の要請により宇部興産が増資を引き受け、同社傘下に。
 1986年（昭和61年） - 滋賀工場へ生産を集約し、大阪狭山工場を閉鎖、本社を大阪市内へ移転。
 2001年（平成13年） - 民事再生手続開始申立、東証・大証・名証各1部上場廃止。
 2002年（平成14年） - 野村プリンシパル・ファイナンスを割当先とする減増資を実施。
 2004年（平成16年） - 本社を大阪市内より滋賀県守山市へ移転。
 2005年（平成17年） - 民事再生手続終結。
 2006年（平成18年） - MEBOにより野村プリンシパル・ファイナンスから資本独立。
 2014年（平成26年） - 株式会社タケエイによる100%子会社化。

製品 
 廃棄物処理機械・設備 - 「再資源化」「高効率化」に貢献する廃棄物処理機械・設備。
 鉄スクラップ機械・設備 - 鉄スクラップを圧縮・切断・破砕する機械・設備。
 化工機関連・設備 - LPガスのバルクローリー・タンクローリー・貯槽・容器。
 特装車 - 各種ごみ収集車、移動式廃車プレス車。

かつて製造していた製品 
 鉄道車両 - 社名の由来であった事業。客車・貨車を製造していた（「:Category:富士車輌製の鉄道車両」を参照）。
 鋼橋 - 民事再生手続による再建過程で撤退。かつての親会社である宇部興産の興産大橋上部工は宇部興産・富士車輌共同企業体による施工であった。
ル・ブルジェ航空宇宙博物館（ル・ブルジェこうくううちゅうはくぶつかん、(通称Musee de l'Air)）は、パリ北方、ル・ブルジェ空港の一角に位置する航空機と宇宙開発の博物館である。

所蔵機

黎明期の飛行機

第一次世界大戦期の飛行機

戦間期の飛行機

第二次世界大戦期の飛行機

第二次世界大戦後の軍用機

第二次世界大戦後の民用機

ロケット・宇宙開発 
 V2ロケットのエンジン
 アリアン1（実物大模型）
 アリアン5（実物大模型）

交通（各自確認のこと） 
 パリ北駅よりバス350系統に乗車、で下車（5つめのバス停）
 パリ北駅よりRER B線（B3またはB5）ル・ブルジェ駅下車（各駅停車で3つめの駅）、バス152系統に乗車し（152系統のバス停は駅から少し離れているので注意）で下車（7つめのバス停）
 または、パリのメトロ7号線ポルト・ド・ラ・ヴィレットよりバス152系統に乗車しで下車（20番めのバス停）

位置情報
田村薬品工業株式会社（たむらやくひんこうぎょう）は、大阪府大阪市中央区に本社を置く製薬会社である。

概要 
当社は、解熱鎮痛薬の「ツーシン」、かぜ薬の「プリドミン」、ドリンク剤の「イソビタン」・「力精」などの自社ブランド製品の製造・販売に加え、医療用医薬品、一般用医薬品、指定医薬部外品などのOEM（受託生産）による他社製ブランド製品の製造も行われている。

2018年4月に、奈良県五條市に本社を置いていたホシエヌ製薬株式会社を吸収合併した。同社は元々アステラス製薬（旧:藤沢薬品工業）の子会社だったが、2007年3月30日付で全株式を長生堂製薬株式会社へ譲渡された後、2013年に当社が全株式を取得して100%子会社化していた。

沿革 
 1934年（昭和9年） - 亜細亜薬品商行を創業
 1938年（昭和13年） - 散薬「ツーシン」の製造開始
 1941年（昭和16年） - 株式会社 亜細亜薬品商行を設立し、株式会社化する。
 1948年（昭和23年） - 田村薬品工業株式会社を設立。
 1970年（昭和45年） - 栄養剤「タフボン」の製造を開始し、一般用医薬品市場へ進出。
 1975年（昭和50年） - OEM製品として、カネボウ薬品（現・クラシエ薬品）のドリンク剤「セパホルンZ」の受託製造を開始。
 1980年（昭和55年） - 「田村薬草園」を開園し、各種薬草薬木の栽培を開始する。
 1988年（昭和63年） - 三共（現・第一三共ヘルスケア）が発売するドリンク剤「リゲイン」の受託製造を開始。
 2013年（平成25年） - ホシエヌ製薬の全株式を長生堂製薬から譲り受け、100%子会社化。
 2016年（平成28年） - 開発・技術センターを開設し、研究部門を集約。
 2018年（平成30年） - ホシエヌ製薬株式会社を吸収合併し、同社の本社工場を「五條工場」として引き継ぐ。
 2019年（令和元年）6月29日 - 紀ノ光台工場が竣工。

工場 
 本店工場：奈良県御所市西寺田50
 五條工場：奈良県五條市住川町1380番地
 開発・技術センター（高取工場）：奈良県高市郡高取町下土佐495-1
 紀ノ光台工場：和歌山県橋本市紀ノ光台3-2-1（紀北橋本エコヒルズ）
産業構造（さんぎょうこうぞう）とは、経済学用語の一つ。これは国家においての国民経済や産業の比重や仕組みや関係を表すものである。

概説
産業構造は時代によって大きく変化する特性がある。例えばかつての日本は農林水産業が多くを占めていたのが次第に減少していき、代わって製造業など商業に関連する業種が増加してきている。また地域単位においても分析されており、複数の地域の産業構造を見てみれば、同じ日本であっても地域が異なるだけで産業構造が大きく異なっているということが分かる。

また国家の制度やイノベーションの影響で、構造そのものが変わることがある。例えばアメリカ合衆国などでは植民地支配に基づくプランテーションの利用によって綿花栽培などの繊維産業が一般的だったが、奴隷解放宣言とともに鉄鋼業など他の産業に変遷を見せた。またシェールガス革命によって、北米が天然ガスの純輸出国に転換し、世界的なエネルギー資源の供給構造に影響を与えたこともイノベーションによる産業構造の変化と言われている。

この他、第一次産業、第二次産業、第三次産業というように、需要の形態によっても産業の成り立ちは変わる。2000年代から始まったインターネットの普及に伴いソフトウェアに関連したサービス産業が広がり、こうした産業の垣根を超える動きが出始め、2010年代からはIoTやAIの開発が進んだ。

産業分類

日本の例 
「日本標準産業分類」（総務省統計局）による分類は次の通りである。ここで大分類、中分類、小分類、細分類は、A~Q、00、000、0000など分類番号を用いて表記する（一部、細分類を省略）。

 A 農業（大分類）
01 農業（中分類）
011 耕種農業（小分類）
0116 工芸農作物農業（細分類） - 工芸農作物とは、繊維などの原料に供する目的で栽培されている植物をいう。
012 畜産農業
0126 養蚕農業
0129 その他の畜産農業 - その他の畜産物とは、めん羊、やぎ、うさぎ、毛皮獣などをいう。
 F 製造業
11 繊維工業（衣服、その他の繊維製品を除く）
111 製糸業
112 紡績業
113 ねん糸製造業
114 織物業
115 ニット生地製造業
116 染色整理業
117 綱・網製造業
118 レース・繊維雑品製造業
119 その他の繊維工業
12 衣服・その他の繊維製品製造業
121 織物製（不織布製及びレース製を含む）外衣・シャツ製造業（和式を除く）
122 ニット製外衣・シャツ製造業
123 下着類製造業
124 和装製品・足袋製造業
125 その他の衣服・繊維製身の回り品製造業
129 その他の繊維製品製造業
17 化学工業
173 有機化学工業製品製造業
1734 環式中間物・合成染料・有機顔料製造業
174 化学繊維製造業
175 油脂加工製品・石けん・合成洗剤・界面活性剤・塗料製造業
177 化粧品・歯磨・その他の化粧用調整品製造業
26 一般機械器具製造業
265 繊維機械製造業 
32 その他の製造業
325 装身具・装飾品・ボタン・同関連品製造業（貴金属・宝石製を除く）
3251 装身具・装飾品製造業（貴金属・宝石製を除く） 
3252 造花・装飾用羽毛製造業 
3253 ボタン製造業 
3254 針・ピン・ホック・スナップ・同関連品製造業
3255 かつら製造業
J 卸売・小売業
50 繊維・衣服等卸売業
501 繊維品卸売業（衣服、 身の回り品を除く）
5011 生糸・繭卸売業
5012 繊維原料卸売業（生糸、 繭を除く）
5013 糸卸売業
5014 織物卸売業（室内装飾繊維品を除く）
502 衣服・身の回り品卸売業
54 その他の卸売業
542 医薬品・化粧品等卸売業
5423 化粧品卸売業
5424 合成洗剤卸売業
55 各種商品小売業
551 百貨店、総合スーパー 
5511 百貨店、総合スーパー 
559　その他の各種商品小売業（従業者が常時50人未満のもの） 
5599 その他の各種商品小売業（従業者が常時50人未満のもの） 
56 織物・衣服・身の回り品小売業
561 呉服・服地・寝具小売業
562 男子服小売業
563 婦人・子供服小売業
564 靴・履物小売業
569 その他の織物・衣服・身の回り品小売業
60 その他の小売業
601 医薬品・化粧品小売業
 Q サービス業（他に分類されないもの）
82 洗濯・理容・美容・浴場業
821 洗濯業
822 理容業
823 美容業
824 公衆浴場業
825 特殊浴場業
829 その他の洗濯・理容・美容・浴場業
8291　洗張・染物業
8292　エステティック業 
8299　他に分類されない洗濯・理容・美容・浴場業 
83 その他の生活関連サービス業
833 衣服裁縫修理業
90 その他の事業サービス業
902 商品検査業
CEC株式会社（シーイーシー）は、日本のCDプレーヤー、アンプ等のオーディオ機器の開発、販売を行っていた企業。1954年（昭和29年）に中央電機株式会社として創業し、三洋メディアテック株式会社を経て、2000年にオーディオ事業を独立させるかたちで設立された。本社は群馬県邑楽郡大泉町。ベルトドライブ方式のCDプレーヤー等の技術を持っていた。

沿革 
 1954年（昭和29年）4月に中央電機株式会社として創立され、当初はレコードプレーヤーのOEMを中心としていた。
 1985年（昭和60年）- CDプレーヤーの生産を開始。
 1996年（平成8年）にオーディオ事業が三洋オプトロニクス株式会社へと移転され、同社のオーディオ部となる。
 1999年（平成11年）に三洋メディアテック株式会社へと社名変更。
 2000年（平成12年）にオーディオ部が独立し、CEC株式会社となる。
 2017年（平成29年7月28日）会社清算完了。以後は有限会社エステックが販売修理を継続している。
株式会社カワムラサイクルは、兵庫県神戸市西区に本社を置く車椅子等介護用品メーカー。2013年3月、マックス株式会社 によるTOBにより同社の完全子会社となり、上場廃止。

概要
かつてはミヤタや丸石などと共に高級自転車メーカーとして著名だったが、近年は車椅子製造を専業としている。元々、自転車制作における高度な技術を持っていたため、それを車椅子に生かしたことで優れた商品を相次いで発表、瞬く間にシェアを伸ばし、近年は業界のトップに躍り出るほど成長した。旧川村産業も1973年に電動車椅子を発売している。

沿革
前身の川村産業は1915年からの創業、神戸市に本社を置く自転車製造メーカーであり、NISHIKIブランドで高級ロードレーサー・MTBを多く製造し、海外にも輸出され、海外でも高級自転車の代名詞として知られていた名門であった。

旧川村産業の社章は川崎重工業と同じ。元々は川村産業のものであったが、当時神戸川崎財閥と何らかの関係があり旧川村産業側が旧川崎車両に使用を許可したという経緯がある。こういうエピソードは明治大正時代がよく窺える。
（川村産業は梅の花の中に川マーク、川崎車両は川マークのみ）

1980年代以降、自転車の普及が飽和状態となり、自転車業界全体の不振と競争の激化、同社が強みを持っていた自転車専門店ルートの縮小と海外からの安価な自転車流入によって業績が悪化。更に阪神大震災によって壊滅的な被害を受け、親会社であった大手スポーツ企業の自転車事業撤退要請もあり、前身の川村産業は解散寸前に追い込まれた（実際、吸収後に介護用品部門とスポーツ用品部門に分社化され、スポーツ用品部門は解散した）。「NISHIKI」ブランドはその他多数の自転車ブランドを所有するDerby Internationalに売却された。

1995年に介護用品を製造していた埼玉県所沢市の企業、グリーンヘルパー株式会社が株式会社カワムラサイクルの全株式を譲受、神戸市須磨区に本社を移し、180度路線を入れ換え再出発する。1996年に、マウンテンバイクの素材に使われていた丈夫で軽いアルミ製の車椅子を製造し、これがヒット商品となり、経営は軌道に乗った。また、2000年4月からの介護保険法によって、高額な車椅子が購入しやすくなったことで、業績好転を後押しした。それ以後も続々と新商品を開発、改良を続けている。また、車椅子のレンタル制度を充実させたのも、同メーカーであり、これもシェア増大に一役買った。

2004年には東証マザーズ上場も果たしている。また旧自転車メーカーが車椅子業界で復活したことで、ブリヂストンサイクルなど、他の自転車業界の介護用品（車椅子）事業参入が進んだ。

現在、中国に生産拠点子会社として、漳州立泰医療康復器材有限公司（福建省漳州）を所有している。

自転車部門
1995年阪神淡路大震災で壊滅的被害を蒙り、企業存続が不可能となり、車いす事業部と自転車事業部が分離して、自転車部門の一切（NISHIKIブランドも含めて）の営業権、商標権、国内、海外諸企業との契約関係等の一切を引き継ぎ、新会社として発足、株式会社カワムラが引き継ぐ。

2010年NISHIKIブランドの復活へのシナリオとしてロードフレームの生産をスチールフレームから開始。
枕（まくら）は、ムーンフェイズ株式会社のゲームブランドであり、ケロQの姉妹ブランド。

代表はケロQと同じくすかぢ。

ANIPLEX.EXEから発売されたソフト『ATRI -My Dear Moments-』にケロQのクリエイターが関わっている。

作品一覧 
当ブランドのすべての作品および姉妹ブランドであるケロQの『素晴らしき日々 〜不連続存在〜』などの間で世界観が部分的ながら共有されており、一部登場人物や背景などが複数作品にわたって登場する。
 H2O -FOOTPRINTS IN THE SAND-（2006年6月23日発売）
 √after and another（2007年10月26日発売）
 H2O √after and another Complete Story Edition（2009年7月31日発売）
 しゅぷれ〜むキャンディ 〜王道には王道たる理由があるんです!〜（2008年9月26日発売）
 いきなりあなたに恋している（2011年7月29日発売）
 向日葵の教会と長い夏休み（2013年3月29日発売）
 サクラノ詩 -櫻の森の上を舞う-（2015年10月23日発売）
 ATRI -My Dear Moments-（2020年6月19日発売、フロントウイングとの共同開発）
 サクラノ刻 -櫻の森の下を歩む-（2023年2月24日発売）

特殊な作品 
サクラノ詩 第一章 ～春ノ雪～（2008年9月26日発売）
『しゅぷれ〜むキャンディ 〜王道には王道たる理由があるんです!〜』の予約特典。プロトタイプ『サク詩』の体験版であり、『サクラノ詩 -櫻の森の上を舞う-』の世界観とは一切関係ない。『サクラノ詩 -櫻の森の上を舞う- 公式ビジュアルアーカイヴ』の付録としても収録された。
シンコールグループは、日本のインテリアメーカーである。シンコール本部株式会社は東京都港区。

グループ企業となっており、カーテン、床材（カーペット・長尺シート等）、壁紙などの壁装材などを製造するメーカー的な役割をもつシンコールインテリア株式会社と、椅子張りをメインに扱うシンコールマテリアル株式会社、それらに加え流通をつかさどるシンコール物流株式会社が存在する。

各エリアごとに販売会社が配置されており、代表取締役が異なる。業界では珍しい複数名のオーナー制による経営おこなっている。ただし扱う商品は同一である。

場所により、社名がシンコーとシンコールとなっている場合があるが、コーポレートブランドは同じものである。

また、各社により法人が異なるためオリジナルの商品を扱っている場合もある。

主なグループ会社一覧 
地名が社名に入っている法人もある。また同名の法人も存在する。
 シンコール本部株式会社
 シンコールインテリア株式会社
 シンコールマテリアル株式会社
 シンコール物流株式会社
 シンコール株式会社（主に東京）
 東京シンコーレザー株式会社
 東京シンコール株式会社
 シンコール株式会社（主に北信越・東北）
 シンコー株式会社（主に東海・椅子張り中心）
 株式会社シンコール（主に四国）
 シンコー株式会社（主に関西）
 シンコー広島株式会社
 シンコー九州株式会社
 シンコー沖縄株式会社

主な商品 
 カーテン
 ロールスクリーン
 壁紙
 床材
 カーペット
 椅子張り
など。またインテリアのコーディネイトを行う事業も展開している。
マイコール株式会社（英称:Mycoal.co.ltd）は、栃木県栃木市に本社を置く、カイロや温熱製品を手掛けていたメーカー。日本カイロ工業会に加盟していた。オンパックスブランドのカイロは全国的に有名で、特に東日本では高いシェアを持つ。2003年度より家庭用品大手のエステー化学（現・エステー）と国内販売提携し、販路を更に拡大した。2019年4月にエステー子会社のエステーマイコールへカイロ事業を譲渡した。

前身は紙屋商店といって、麻殻から採れる灰に目を付け、主に行火用の灰や行火、カイロ灰を扱っていた。

1978年にオンパックスブランドの使い捨てカイロを発売、1988年には業界に先駆けて、貼るタイプのカイロを発売したことで、シェアが増大した。

沿革 
1894年（明治27年） ‐ 和紙製造業「紙屋商店」として創業。
1904年（明治37年）9月 - カイロ灰原材製造業を開始。
1949年（昭和24年）12月 ‐ 法人化し「株式会社紙屋商店」を設立。
1963年（昭和38年）9月 ‐ ガラス繊維を使用したマイコール固形カイロを発売。
1969年（昭和44年）5月 ‐ 「マイコール懐炉株式会社」に社名変更。
1977年（昭和57年） - 使い捨てカイロオンパックス製造販売開始
1986年（昭和61年）10月 ‐ JIS認定される。
1990年（平成2年）12月 ‐ 「マイコール株式会社」に社名変更。
1994年（平成6年）4月 ‐ 医療用具製造業の許可を取得。
2003年（平成15年）8月 ‐ エステー化学株式会社（現・エステー）と国内販売提携（同時に販売委託を目的に合弁会社設立、2009年3月いっぱいで合弁解消・会社清算しエステーへ販売委託を移行）。
2004年（平成16年）7月 ‐ ISO9001認定を取得。
2006年（平成18年）3月 ‐ ISO13485承認を取得。
2017年（平成29年）12月 - エステーとカイロ事業の譲渡契約を締結。
2019年（平成31年）4月 - エステーの子会社エステーマイコールにカイロ事業を譲渡。

製造していた主な商品 
 オンパックス 
 貼るオンパックス
 医療用オンパックス
 足もと用オンパックス
 腰もみオンパックス

テレビCM出演者 
 今いくよ・くるよ（オンパックス）
 三波春夫（貼るオンパックス）
 大澄賢也（同上）
 小林幸子（同上）
 松村邦洋（同上)
山田照明株式会社（やまだしょうめい）は、東京都杉並区に本社を置く照明器具メーカー。YAMADAの商標で知られる。

概要 
1946年（昭和21年）に創業。2008年（平成20年）5月12日、山田照明株式会社（分割会社）が会社分割により照明器具製造販売事業を承継する新会社として設立。同年7月1日付けで、この会社の第三者割当増資をサンゲツが引受け子会社化し、山田照明株式会社に商号を変更した。

2019年（平成31年）4月5日には、サンゲツが住宅用照明器具大手のオーデリックに全株式を譲渡し同社の子会社となっている。

同社の製品は家庭用を中心とした一般向の商品が主流で、種類は外灯から部屋用のシャンデリア、小型電気スタンドまで幅広い。また、一般用ではオフィス向けのロングセラー、Zライトが知られる。

番組開始初期の「ニュースステーション」のスポンサーのうちの１社である。

主な商品 
 LED照明
 シャンデリア
 スポットライト
 シーリングライト
 ミュージアムスポット
 ダウンライト
 バリードライト
 外灯
 タスク＆アンビエント
 ホスピタルライト
 Zライト
 ECOwine（エコワイン）無線調光ソリューション
など

 壁スイッチとLED電球器具のランプは自社生産していないため、パナソニック・パナソニック ライティングシステムズ・東芝ライテック・三菱電機照明などから供給を受けている。
 白熱電球・蛍光灯・電球型蛍光灯・点灯管を用いる従来型器具生産は2018年限りで終了し、現行モデルはLEDへ一本化された。

事業所 
 本社（東京都杉並区）
 名古屋営業所（愛知県名古屋市天白区）
 大阪支社（大阪府大阪市西区）
 福岡支社（福岡県福岡市博多区）
消毒用アルコール（しょうどくようアルコール）とは、医療分野で消毒に用いられる製剤のアルコール外用薬で、一般用医薬品の区分では、第3類医薬品である。

日本薬局方では、消毒用エタノール（しょうどくようエタノール）が規定されている。それ以外の製品としては消毒用イソプロピルアルコール（しょうどくようイソプロピルアルコール）製品が市販されている。

アメリカ英語で、イギリス英語でと呼ばれる。

機序 
炭素数の少ないアルコール（低級アルコール）は容易に生体膜を透過する一方、中程度の濃度以上では両親媒性を持つために、細胞膜など脂質膜やタンパク質を変性させる生理作用を有する。そのような物理化学的作用を持つアルコールのうち、エタノールや2-プロパノール（イソプロピルアルコール）など、ヒトへの毒性が相対的に低いものが消毒用に利用される。

中程度の濃度以上のエタノールや2-プロパノールでは、具体的には、原核生物である細菌などに作用すると、タンパク質の変性や溶菌などの殺菌作用をあらわす。また、ヒトなどの局所作用として収斂作用が現れる。つまり、ある程度水が存在する状況では、アルコールが膜を変性すると共に、透過したアルコールなどが菌の内圧を高め溶菌などの作用をあらわす一方、高濃度ではタンパク質の構造水などの脱水作用が生じるため、変性作用が強く現れる。

アルコール度数が高い物は、脱水作用により細胞膜など外膜に対して浸透圧による外圧が加わり、溶菌作用を減弱させるように作用する。

70wt%（76.9vol%に相当）のエタノールが最も殺菌作用が高い。そのため、日本薬局方の製品は76.9〜81.4vol%であるが、60〜95vol%の範囲でも殺菌能力に差はほぼ無いとされる。脂肪で構成されるエンベロープをもつウイルスに対しては、濃度が高いほど効果が高い。

危険性 
 可燃性蒸気による引火の恐れがあるため、消毒用アルコールの付近では火気の取り扱いを控えるべきである。
 可燃性蒸気は空気よりも比重が大きいため、詰め替えの際には換気などを行い低所への滞留に注意することが望ましい。

製品 
分子量がさほど変わらないエタノールと2-プロパノールとでは、消毒薬としての効力はさほど変わらず、いずれも容易に肝臓で代謝されるため、外用消毒薬としては両者の違いはほとんどない。幾分エタノールの方が急性毒性が低い。

日本では、消毒用アルコールの原料となる純粋なエタノールはアルコール事業法上の「特定アルコール」または酒税法上の「酒類」として扱われるため、原料の段階で酒税と同率の加算額または酒税が課される。したがって消毒用エタノール製品では、加算額が課されない「一般アルコール」となるように、2-プロパノールやユーカリ油が微量添加されたエタノールを利用したものや、2-プロパノールや塩化ベンザルコニウムとの合剤にしたものも存在する。

このような変性アルコール製品は、純粋な消毒用エタノール製品と比較した時、アレルギー感作や脱脂作用のリスクを考慮した場合、粘膜への接触や食器などへの消毒には不適当なものも存在する。なお、加算額が課せられている純粋なエタノール製品もある。

アルコール濃度が高い場合は、ゴムや樹脂を膨潤させ劣化させる性質を持つ。

日本では薬機法により「消毒用」のアルコールは『工業用アルコール』に分類され、経済産業省の製造許可が必要であるが、同じ濃度でも国税庁の酒類製造免許を持つ酒造会社が『酒類』として販売する場合には、経産省の許可は不要である。

成分 
日本薬局方では、消毒用エタノールは以下のように規格が定められている。
 エタノール 76.9〜81.4vol%

類似品 
消毒用アルコールに、2-プロパノール（イソプロピルアルコール、IPA）を添加したものは「消毒用エタノールIP」と称される。製造販売元の健栄製薬は、酒税がかからないため消毒用エタノールよりも低価格で提供できる製品と説明する。詳しくは、2-プロパノール#酒税回避を参照。

工業用IPAを生産する三協化学株式会社によると、薬局等で販売されている医薬品の「消毒用IPA」と、主に洗浄・希釈に用いられる「工業用IPA」とは、法的規制や課される品質検査が異なり、「健康のために消毒しようと思っても、逆にその身が危険に晒されるおそれがある」として、注意を呼びかけている。

食品添加物としてのアルコール製剤 
食用利用可能なエタノールに有機酸などを加え、食品添加物として販売される「アルコール製剤」も存在する。食品添加物であるため、食品に直接噴霧することも法的・安全面での問題がなく、食品製造・加工などの場で用いられる。

また、有機酸などで直接の飲用を不可としているため酒税法上の酒類には該当せず、また食品添加物であるため消費税の軽減税率が適用されるなど、税制面でもメリットがある。

新型コロナウイルス感染拡大時の対応 
2020年1月、新型コロナウイルス感染症が拡大すると、日本全国の薬局、ドラッグストアの棚から、消毒用アルコールの欠品が続いた。これを受けて厚生労働省は、2020年（令和2年）3月23日付で「高濃度エタノール製品に関する通達」を出した。その内容は以下の通り。
 医療機関等において、やむを得ない場合に限り、高濃度エタノール製品を手指消毒用エタノールの代替品として用いることは差し支えない
 医療機関等において高濃度エタノール製品を手指消毒に用いる際は、使用者の責任において、「エタノール濃度が原則70 - 83vol%の範囲内（その後「60%台」に改定）であること」「含有成分に、メタノールが含まれないものであること」を確認する
 代替として用いられる高濃度エタノール製品は、医薬品医療機器等法に規定する医薬品または医薬部外品に該当せず、その製造、販売等について同法による規制を受けない

この通達は、数次に渡り改定された。

上記の厚生労働省による特例措置により、医薬品製造業者以外の消毒用エタノールの製造・販売の道が拓かれたが、そのままでは飲用酒類と同じ製造上の規制や酒税が課されることとなるため、国税庁は特例として各種規制の緩和を行った。

国税庁の規制緩和により『飲用不可』と明示した場合、酒税法上の酒とはみなされないため酒税が課されず、小売の際に酒類販売業免許も不要となることが決定したため、全国各地の酒造会社で消毒用エタノールの製造・販売が始まった。

歴史 
17世紀頃からドイツでは消毒用アルコールは、Franzbranntwein（フランスのブランデー）と呼ばれる。

チェコなどでは、Francovka（フランスの意）と呼ばれ、消毒や血行を良くするマッサージ等に使われる。19世紀初頭にナポレオン軍がオーストリアのウィーンを占領した後に、コニャックの樽を置いて行った。ウィーン人は甘いワインが好みで、アルコールが強い酒は好みでなかった。そこで肌に塗ると、さわやかな感触と血行が良くなったことから匂いを付けて薬用として販売するようになった。

北アメリカでは、1920年代半ばに Rubbing alcohol （擦り用途アルコール）として、マッサージ目的で販売されるようになった。そのため、現在のような消毒が主な役割とはされていなかった。アメリカ合衆国における禁酒法の時代でも、用途が違うことから販売されていたが、飲用として購入する人もいた。
株式会社ハナヤマは、東京都千代田区に本社を置く玩具メーカーである。

歴史
ハナヤマは、花山直康が1933年に東京都港区に創業した「花山ゲーム研究所」が元となっている。同研究所は、創業当初からダイヤモンドゲームなどの室内遊戯の販売を行っている。

1952年に「はなやま商店」を設立、1953年に日本初のボードゲーム「バンカース｣を発売。1961年に「はなやま知育玩具株式会社」に改組している。

1972年に千葉県市川市に移転し、社名も「はなやま玩具株式会社」となった。2004年に「株式会社ハナヤマ」に社名を変更している。

2012年に本社を東京都千代田区に移転した。

事業所 
 本社
 東京都千代田区神田佐久間町1丁目25 秋葉原鴻池ビル6F
 お客様相談センター
 千葉県市川市奉免町68

主な製品
伝統ゲーム
リバーシ
チェス（コンピュータチェスを含む）
ダイヤモンドゲーム
将棋・囲碁
ドミノ
キャロム
ヤッツィーなど
ボードゲーム
バンカース
カタンの開拓者たち
ゲームカルテット（カルメン、ニップ、ノロマ、リバーシのセット）
ダブルクインテットNEO（将棋、囲碁（13路盤）、リバーシ、ニップ、チェス、バックギャモン、ダイヤモンドゲーム、コピット、シーカ、ソリテアのセット）
 電子ゲーム
ゲームロボット（タカトクトイスから継承）
など
パズル
はずる（2016年7月に「キャストパズル」から改称）
ラッキーパズル
シンクファン(ThinkFun)社の製品
ラッシュアワーなど
ビンゴ
THEデジビンゴZなど
ルーレット
ヤマエ久野株式会社（ヤマエひさの）は、福岡県福岡市博多区に本社を置く食品商社。2021年10月1日にヤマエグループホールディングス株式会社を設立し、持株会社体制に移行した。

本項目では持株会社であるヤマエグループホールディングス株式会社についても扱う。

概要 
鹿児島のヤマエ商事と博多の久野食糧の統合によりヤマエ久野が誕生した。

事業内容はグループ全体で、食品、飼料、青果、精肉、加工食品、酒類、及びそれらの運送、その車の燃料、その車を貸すレンタカー、倉庫業など多岐にわたる。

セブン-イレブン九州進出の際は、旧 福岡相互銀行（のちの福岡シティ銀行、現・西日本シティ銀行）と共同で招致を行ったことで、セブンイレブン九州地区の流通の主軸である。また納品だけではなく、セブンイレブン用のデリカ製造も行っている。

九州地区のロイヤルホスト、ジョイフルなどの外食産業も主な取引先である。

九州地場企業としては、トヨタ自動車九州などとともに、売上高上位の一角を占める。

沿革 
 1947年 - 第一農産興業株式会社設立。
 1950年4月27日 - 合資会社小林江夏商店と合併し、株式会社江夏商店に社名変更。
 1955年 - 江夏商事株式会社に社名変更。
 1966年 - ヤマエ商事株式会社に社名変更。
 1969年 - 久野食糧株式会社と合併し、現社名に変更。
 1974年10月 - 福岡証券取引所上場。
2012年 - 株式会社大和食品の株式を取得し子会社とする。マルゼン商事株式会社の株式を取得し子会社とする（現・連結子会社）。
2013年 - 株式会社宝友とシンセイ酒類株式会社が合併し、シンセイ酒類株式会社は解散。
2014年 - 株式会社サンエー21とエコーフーズ株式会社が合併し、エコーフーズ株式会社は解散。
2015年 - 株式会社中九食品と株式会社大和食品が合併し、株式会社大和食品は解散。
2016年 - いんま商事株式会社の株式を取得し子会社とする（現・連結子会社）。
 2017年
 株式会社デリカフレンズおよび株式会社惣和ならびに双葉産業株式会社は、経営統合により共同持株会社であるデリカSFホールディングス株式会社を設立。
 みのりホールディングス株式会社の株式を取得し、同社およびその子会社である株式会社河内屋（現：株式会社河内屋ジェノス）、フィット株式会社、株式会社東京フィット、株式会社国立フィット、株式会社アール・エヌ・エス、ジェノスグループ株式会社、株式会社宇佐見商店を子会社とする（現・連結子会社）。
 株式会社春日やの株式を取得し子会社とする。
2018年 - 株式会社日装建、株式会社TATSUMIの株式を取得し子会社とする。Original Japan s.r.l.、YLO株式会社を設立。
2019年 - HVCホールディングス株式会社の株式を取得し、同社およびその子会社であるハイビック株式会社を子会社とする。
2020年
 3月 - 東京証券取引所1部市場へ上場。
 株式会社鹿島技研の株式を取得し子会社とする。日装ビルド株式会社を設立。
2021年
 株式会社栄住産業の株式を取得し、同社およびその子会社である西本建設工業株式会社を子会社とする。
 10月1日 - 持株会社として、「ヤマエグループホールティングス」を設立し、同日、同社が東京証券取引所1部及び福岡証券取引所に上場した。
2022年8月 - 日本ピザハット・コーポレーション株式会社の株式を取得し、同社およびその子会社である日本ピザハット株式会社、ピザハット・エージェンシー株式会社、フェニックス・フーズ株式会社を子会社とする。

連結子会社 
 ヤマエ久野株式会社
 高千穂酒造株式会社
 高千穂倉庫運輸株式会社
 ヤマエ石油株式会社
 株式会社リンネット
 株式会社ワイテック
 ヤマエレンタリース株式会社
 株式会社カクヤマ
 株式会社サンエー21
 いんま商事株式会社
 株式会社オトスイ
 デリカSFホールディングス株式会社
 株式会社デリカフレンズ
 株式会社惣和
 双葉産業株式会社
 みのりホールディングス株式会社
 株式会社河内屋ジェノス
 フィット株式会社
 株式会社春日や
 株式会社日装建
 株式会社TATSUMI
 YLO株式会社
 HVCホールディングス株式会社
 ハイビック株式会社
 株式会社鹿島技研
 日装ビルド株式会社
 株式会社栄住産業
 西本建設工業株式会社
 株式会社カネシメイチ
 日本ピザハット・コーポレーション株式会社
 日本ピザハット株式会社
 ピザハット・エージェンシー株式会社
 フェニックス・フーズ株式会社
 ORIGINAL JAPAN S.R.L.

過去の関連会社 
 株式会社大和食品（2015年解散）
 鹿児島リカーフーズ株式会社（2016年解散）
 株式会社東京フィット（2019年フィット株式会社に吸収合併）
 株式会社国立フィット（2019年フィット株式会社に吸収合併）
 株式会社宇佐見商店（2020年ジェノスグループ株式会社に吸収合併）
 ジェノスグループ株式会社（2020年株式会社河内屋に吸収合併）
 株式会社アール・エヌ・エス（2021年みのりホールディングスに吸収合併）
オーデリック株式会社は、照明器具製造の大手電機メーカー。旧社名はオーヤマ照明株式会社。本社は東京都杉並区宮前。店舗、施設向けの大がかりな照明設備から家庭向けのシャンデリア、蛍光灯に至るまで幅広い器具を取り扱う。

なお、同じように照明器具などの家電製品を取り扱うアイリスオーヤマは、当社の旧社名と酷似しているが、一切資本関係はない。

沿革 
 1951年（昭和26年）6月 - 放電点灯管などを制作する株式会社大山金属製作所を東京都三鷹市に立ち上げる。
 1956年（昭和31年）7月 - 商号を大山電機工業株式会社に変更。
 1973年（昭和48年）11月 - 商号をオーヤマ照明株式会社に変更。近年まで使われていた。
 1974年（昭和49年）7月 - 本社を東京都杉並区に移転。
 1993年（平成5年）9月 - オー・エル・シー・ローデック株式会社を買収。
 1996年（平成8年）1月 - 社名をオーデリック株式会社に変更。同年11月、日本証券業協会に株式を店頭登録。
 2006年（平成18年）5月 - アルモテクノス株式会社を買収。
 2007年（平成19年）3月 - オー・エル・シー・ローデック株式会社の清算結了。
 2019年（平成31年）4月 - 株式会社サンゲツから山田照明株式会社の全株式を取得し、子会社化。
 2020年（令和2年）
 3月19日 - マネジメント・バイアウトを目的とした、有限会社アマセクリエートによる株式公開買付けが成立。
 3月27日 - 有限会社アマセクリエートの連結子会社となる。
 6月5日 - ジャスダック上場廃止。
 6月9日 - 株式併合により、株主が有限会社アマセクリエートとオーティアイ株式会社のみとなる。

事業所 
 本社（東京都杉並区）
 山形工場（山形県東根市）
 羽村工場（東京都羽村市）
株式会社遠藤照明（えんどうしょうめい）は、日本の大手照明器具専門メーカー。本社は大阪市中央区。

概要
船舶用の照明器具製造から始まり、徐々に規模を拡大し、現在に至る。扱っている商品は大型施設向けの照明設備から家庭用の一般照明器具まで幅広く、またLED照明開発も盛んである。

沿革
1967年9月 - 遠藤照明器具製作所を創業。
1972年8月25日 - 株式会社遠藤照明を設立。当時のマークカラーは赤だが、その後、青に変更。
1990年2月28日 - 大阪証券取引所2部特別指定銘柄（新2部）に上場。
1996年1月 - 大阪証券取引所2部に指定替え。
2012年12月3日 - 大阪証券取引所1部に指定替え。
2013年7月16日 - 大阪証券取引所と東京証券取引所との現物株市場統合に伴い、東京証券取引所1部に上場。
は、1個または数個のケイ素原子を中心とし、電気陰性な配位子がこれを取り囲んだ構造を持つアニオンを含む化合物を指す。シリケートとも呼ばれる。この定義ではヘキサフルオロシリケート [SiF6]2− などの化学種も含まれるが、一般的によく見られるケイ酸塩は酸素を配位子とするものである。

ケイ酸塩アニオンは他のカチオンと結合し、電気的に中性な化合物を形成する。シリカ（二酸化ケイ素） SiO2 はケイ酸塩の一種と考えられることもある。これはケイ素周りが負電荷を帯びないため、追加のカチオンを含まない特別な例である。シリカは石英やその多形などの鉱物として自然界に見られる。

ケイ酸塩鉱物に代表される大多数のケイ酸塩では、ケイ素原子は4個の酸素原子によって囲まれた四面体構造をとる。鉱物の種類によってこの四面体が連なる度合いは異なり、単独、対、クラスター、環状、鎖状、二本鎖状、層状、3次元網目状など多岐にわたる。ケイ酸塩鉱物はこのアニオン構造の違いによって分類される。

酸素原子周りの空間が少ないため、通常の圧力条件では6配位のケイ酸塩はまれにしか見られないが、 などにヘキサヒドロキシシリケートイオン [Si(OH)6]2− として含まれる。

ケイ酸イオン 
4配位ケイ酸イオン中のケイ素原子は、4個の酸素原子によって囲まれた四面体構造をとり、この四面体が1個から無限個まで連なった多様な種類がある。

オルトケイ酸イオン (SiO44−)、ピロケイ酸イオン (Si2O76−)、他の縮合ケイ酸イオンが知られている。環状ケイ酸イオンとしては Si3O96− と Si6O1812− が知られている。さらに、以下のような多様な無限ポリイオンが存在する。
 1次元鎖状
 (pyroxene) 型 (SiO32−)n。各 SiO4 四面体は2個の酸素原子を隣の SiO4 四面体と共有し、形式的には残り2個の酸素がアニオンとなる。
 1次元二重鎖状
 (amphybole) 型 (Si4O116−)n
 2次元シート状
 各 SiO4 四面体は3個の酸素原子を隣の SiO4 四面体と共有し、形式的には残り1個の酸素がアニオンとなる。ほとんどの2次元シート状アニオンは巨大すぎて、常温では固体かコロイド溶液でしか存在できない。
 3次元網目状
 各 SiO4 四面体は4個の酸素原子を隣の SiO4 四面体と共有する。この構造が 100% だと組成式 SiO2 の二酸化ケイ素であるが、一部の SiO2 が他の金属酸化物に置き換わった (M(I)2O)2x(SiO2)1-x や (M(II)O)2x(SiO2)1-x のような組成の化合物では、ケイ素原子が取り除かれた欠陥部がアニオンとなった (SiO2(1-x))O2x4x− のようなポリイオンが考えられる。ただし金属 M がイオンというよりも酸素原子と共有結合してポリケイ酸イオンの一部となっていると考えた方が良い構造の場合もある。

2次元シート状および3次元網目状のポリケイ酸イオンの一部のケイ素原子が、アルミニウムやホウ素、リン、またチタンなどの遷移金属に置き換えられたものがある。これらは化学的にはアルミノケイ酸イオンやホウケイ酸イオンと呼ばれるべきものであるが、ケイ酸イオンの一種として扱われることが多い。特にアルミノケイ酸塩には非常に多くのものが知られている。非晶質の3次元網目状ケイ酸塩はケイ酸ガラスとして知られる。

ケイ酸塩鉱物 

鉱物学では、は、そのアニオン部分の構造によって以下のようなグループに分類される。

 ネソケイ酸塩鉱物（四面体単体） — [SiO4]^{4-}、かんらん石類、柘榴石類など。
 ソロケイ酸塩鉱物（四面体2量体） — [Si2O7]^{6-}、ベスブ石、緑簾石類など。
 サイクロケイ酸塩鉱物（環状） —  [Si_{n}O_{3n}]^{2n{}-}、緑柱石、電気石類など。
 イノケイ酸塩鉱物（単鎖状） — [Si_{n}O_{3n}]^{2n{}-}、輝石類など。
 イノケイ酸塩鉱物（2本鎖状） — [Si_{4n}O_{11n}]^{6n{}-}、角閃石類など。
 フィロケイ酸塩鉱物（層状） — [Si_{2n}O_{5n}]^{2n{}-}、雲母類や粘土鉱物など。
 テクトケイ酸塩鉱物（3次元網目状） — [Al_{x}Si_{y}O_{2(x{+}y)}]^{x{}-}、石英、長石類、沸石類など。

テクトケイ酸塩鉱物は、アルミニウムなど価数の小さい原子でケイ素が置き換えられ、全体として負電荷を帯びる場合にのみカチオン種を含む。このような置換は他のケイ酸塩でも起こる。

いくつかの希少な鉱物では、結晶構造中に複数種のアニオンが共存していたり、上に挙げた種別の中間の構造を持つ複雑なアニオンを含んでいる。

ケイ酸塩岩石 
地質学や天文学におけるケイ酸塩は岩石の種別の一種であり、ケイ酸塩鉱物を主成分とするものを示し、火成岩、変成岩、堆積岩の多くがこれに含まれる。地球のマントルや地殻は主にケイ酸塩によって構成されており、他の地球型惑星についても同様である。

地球では、地殻の形成、および部分的な融解、結晶化、分画、変成作用、風化、続成作用などの過程によって多種多様なケイ酸塩鉱物が生成してきた。地表付近においては生物もケイ酸塩の生成に寄与している。プランクトンの一種である珪藻はケイ酸塩からなる被殻を作り出す。深海の沈降物は主に珪藻の被殻からなっている。
シンクレイヤ株式会社は、愛知県名古屋市中区に本社を置くケーブルテレビ事業者向けのソリューションを行う企業。

沿革 
 1962年（昭和37年）5月2日 - 愛知電子株式会社を設立。
 2002年（平成14年）7月 - 現社名に変更。
 2003年（平成15年） 2月 - JASDAQ市場に上場。
 2014年（平成26年）10月 - 奥田電気工業株式会社を子会社化

事業内容 
 ケーブルテレビシステム及び情報通信システム関連の設計、施工、保守及びコンサルタント。
 ケーブルテレビシステム機器、情報通信システム機器及びそれらの周辺機器の製造、購入及び販売。
 ケーブルテレビシステム、情報通信システムの導入に関する情報の提供、教育及び指導。

支社/営業所等 
 東京支社/東京営業部 - 東京都墨田区両国2-18-4（中尾ビル）
 東北営業所 - 仙台市太白区長町南3-8-10（東洋技研第2ビル）
 中部支店/名古屋営業部 - 名古屋市中区千代田2丁目21番18号
 中部北陸営業所 - 岐阜県可児市姫ヶ丘1-20
 豊橋出張所 - 愛知県豊橋市東脇4-4-17
 三重営業所 - 三重県津市大谷町152（大谷ハイムI）
 北陸営業所 - 富山県富山市掛尾町39-6（黒田ビル）
 西日本支店/大阪営業部 - 大阪市東淀川区西淡路1-1-32（新大阪アーズビル）
 滋賀営業所 - 滋賀県彦根市平田町 421　Nasu1ビル
 山陰営業所 - 鳥取県米子市旗ヶ崎6-12-13
 広島営業所 - 広島市西区天満町13-19（天満町ビル） 
 福岡営業所 - 福岡市博多区博多駅南四丁目14番6号
 可児工場 - 岐阜県可児市姫ヶ丘1-20

社名の由来 
ネットワーク社会のあらゆるレイヤ（階層）とシンクロナイズ（同期）すること。異なる市場、異なるビジネスを次々にシンクロナイズさせることで、新しい価値を創造すること。そして時代と、技術と、人の思いが、自然にシンクロナイズできる社会を目指す企業として変更。
アイホン株式会社は、愛知県名古屋市中区新栄町に本社を置く電気機器メーカー。

概要 
業界トップシェアを争うインターホン専門の電気機器メーカー。アメリカ合衆国・フランス・タイ王国・ベトナムなどに現地法人があり、2017年（平成29年）時点で70か国以上で製品を販売している。

インターホンの製造開始は1951年（昭和26年）。名称は1954年（昭和29年）に愛興高声電話器の「愛」とインターホンの「ホン」を組み合わせて「アイホン」に変更し、同年に商標登録もしている（社名は1959年（昭和34年）に変更）。英語表記の「AIPHONE」は1966年（昭和41年）に登録しており、日本国外でも商標権を取得している。

Appleのスマートフォン端末iPhoneが日本で発売される際に、Appleが「iPhone」の商標登録を申請したが、既に登録されていたアイホンの商標と極めて酷似しており紛らわしいため取り下げられた。そのためアイホンが「iPhone」を商標登録した上で、Appleがアイホンに「iPhone」の商標使用料約1億円を支払うことで合意がなされた。また、「iPhone」の日本語での片仮名表記と発音は「アイフォーン」とすることで双方が合意している。2015年（平成27年）には、iPhoneとの連携が可能なテレビドアホンを発売した。

沿革 
 1948年（昭和23年） - 東海音響電気研究所として設立。
 1952年（昭和27年） - 愛興高声電話器合資会社に変更。
 1954年（昭和29年） - 製品商標を「アイホン」とする。
 1959年（昭和34年） - アイホン株式会社に改組。
 1990年（平成2年） - 名古屋証券取引所市場第二部に上場。
 1999年（平成11年） - 東京証券取引所市場第二部に上場。
 2000年（平成12年） - 東京･名古屋両証券取引所市場第一部に指定替え。
 2006年（平成18年）- iPhoneの商標を取得した後、Apple社に対し独占使用権を付与。
 2015年（平成27年） - 管理・営業部門の本社を移転し、旧本社（本店）は技術部門の拠点（開発センター）とする。
 2021年（令和3年） - 株式会社ソフトウェア札幌の全株式を取得し、子会社化。

主な製品 
 一般インターホン機器
 家庭用インターホン
 業務用インターホン
 セキュリティインターホン機器
 セキュリティドアホン
 電気錠システム
 テレビインターホン機器
 テレビドアホン
 ケアインターホン機器
 ナースコールシステム
 ホームケアシステム
 情報通信機器
 生活情報盤

事業所 
 本社（愛知県名古屋市中区）
 開発センター（愛知県名古屋市熱田区）
 豊田工場（愛知県豊田市）

広告活動など

CMについて 
ラジオ広告はアイホンオリジナルソングをバックに流しながらというパターンが続いていた。近年は末尾に「ピンポンは、アイホン」という新キャッチコピーが使われている。

主なCM出演者 
 清水章吾（テレビCM）
 坪井宏憲（ラジオCM）など

提供番組 
 ウェークアップ!ぷらす　
 武田鉄矢・今朝の三枚おろし（火・木曜日の放送後）
 東海ラジオ ガッツナイター（火曜日スポンサー）
 CBCドラゴンズナイター（日曜日スポンサー）

その他 
アイホン独自の呼出音は、アメリカ合衆国で「音」の商標として、立体商標登録されている。

関連会社 
 アイホンコミュニケーションズ株式会社
 AIPHONE CORPORATION（アメリカ） 
 AIPHONE EUROPE N.V.（ベルギー） 
 AIPHONE COMMUNICATIONS(THAILAND)CO.,LTD（タイ） 
 愛峰香港有限公司（中国）  
 AIPHONE COMMUNICATIONS(VIETNAM)CO.,LTD（ベトナム） 
 AIPHONE S.A.S.（フランス）