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尾之内 由紀夫（おのうち ゆきお、1915年8月18日 - 2009年2月12日）は、日本の土木工学者。1967年に建設事務次官を務めた。

人物 
愛知県知多市八幡出身。愛知一中を経て、1939年に東京帝国大学工学部土木工学科を卒業し、内務省、人事院で務め、1963年、建設省の道路局長となり、1966年から技監および1967年より建設事務次官を務める。1970年に日本道路公団の副総裁となり、1976年に本州四国連絡橋公団の総裁となる。1975年から1976年にかけて土木学会の会長を務め、1980年から日本道路協会の会長を務めた。1987年、勲一等瑞宝章受章。

2009年2月12日に肺炎のため死去した。叙正四位。
コックムス株式会社（スウェーデン語：Kockums Aktiebolag）は、スウェーデンの防衛産業SAABグループ所有の造船会社。2014年6月以前はドイツのティッセンクルップ・マリン・システムズの子会社HDWが所有主であった。

概要 
造船所はマルメに所在し、高さ138メートルのクレーンを保有していた。クレーンは1990年代初期にデンマークのバーマイスター・アンド・ウェイン社に売却されたが、しばらくして同社は倒産した。その後大韓民国の現代重工業が買い取り、解体し2002年夏に蔚山へ運ばれた。

コックムスはアメリカ海軍のFMV研究（沿海域戦闘艦の先駆的研究）のために親会社であるHDW社とノースロップ・グラマンが提携の上で共同研究した。コックムスは先行してシェル級ミサイル艇（レイセオングループが関与）の建造を進めていた。

建造された艦船 
 ヴェステルイェトランド級潜水艦
 シェーオルメン級潜水艦
 ゴトランド級潜水艦
 ネッケン級潜水艦
 セーデルマンランド級潜水艦
 ヴィスビュー級コルベット
 情報収集艦オリオン

コックムスの技術を導入した艦船 
 コリンズ級潜水艦
 そうりゅう型潜水艦
 えのしま型掃海艇
ローブリング・メダルは、ブルックリン橋を作ったジョン・ローブリングとワシントン・ローブリング（1837年 - 1926年）の親子に因む賞である。

ジョン・A・ローブリング・メダル（国際橋梁学会） 
ジョン・A・ローブリング・メダル (John A. Roebling Medal) は、国際橋梁学会 (International Bridge Conference) の授与する賞。

ローブリング・メダル（アメリカ鉱物学会） 

ローブリング・メダル (Roebling Medal) は、アメリカ鉱物学会 (Mineralogical Society of America) が授与する賞。鉱物の収集家でもあったワシントン・ローブリングに因む賞で、鉱物学に関する業績に対して授与される。

授賞者一覧 
 1937年: Charles Palache
 1938年: Waldemar T. Schaller
 1940年: Leonard James Spencer
 1941年: Esper S. Larsen, Jr.
 1945年: Edward H. Kraus
 1946年: Clarence S. Ross
 1947年: Paul Niggli
 1948年: ローレンス・ブラッグ (William Lawrence Bragg)
 1949年: Herbert E. Merwin
 1950年: ノーマン・ボウエン (Norman L. Bowen)
 1952年: Frederick E. Wright
 1953年: ウィリアム・フォーシャグ (William F. Foshag)
 1954年: Cecil Edgar Tilley
 1955年: Alexander N. Winchell
 1956年: Arthur F. Buddington
 1957年: Walter F. Hunt
 1958年: Martin J. Buerger
 1959年: Felix Machatschki
 1960年: Tom F.W. Barth
 1961年: パウル・ラムドール (Paul Ramdohr)
 1962年: John W. Gruner
 1963年: John Frank Schairer
 1964年: Clifford Frondel
 1965年: Adolf Pabst
 1966年: Max H. Hey
 1967年: ライナス・ポーリング (Linus Pauling)
 1968年: 伊藤貞市 (Tei-ichi Ito)
 1969年: フリッツ・ラーベス (Fritz Laves)
 1970年: George W. Brindley
 1971年: J.D.H. Donnay
 1972年: Elburt F. Osborn
 1973年: George Tunell
 1974年: Ralph E. Grim
 1975年: Michael Fleischer
 1975年: O. Frank Tuttle
 1976年: Carl W. Correns
 1977年: Raimond Castaing
 1978年: James B. Thompson
 1979年: W.H. Taylor
 1980年: Dmitrii S. Korzhinskii
 1981年: ロバート・ガレルズ (Robert M. Garrels)
 1982年: Joseph V. Smith
 1983年: Hans P. Eugster
 1984年: Paul B. Barton, Jr.
 1985年: Francis J. Turner
 1986年: Edwin Roedder
 1987年: Gerald V. Gibbs
 1988年: Julian R. Goldsmith
 1989年: ヘレン・メーガウ (Helen D. Megaw)
 1990年: Sturges W. Bailey
 1991年: E-An Zen
 1992年: ハットン・ヨーダー (Hatten S. Yoder, Jr.)
 1993年: Brian Mason
 1994年: William A. Bassett
 1995年: William S. Fyfe
 1996年: Donald H. Lindsley
 1997年: Ian Carmichael
 1998年: C. Wayne Burnham
 1999年: 久城育夫 (Ikuo Kushiro)
 2000年: Robert C. Reynolds, Jr.
 2001年: Peter J. Wyllie
 2002年: Werner F. Schreyer
 2003年: Charles T. Prewitt
 2004年: Francis R. (Joe) Boyd
 2005年: 毛河光 (Ho-kwang Mao)
 2006年: W. Gary Ernst
 2007年: Gordon E. Brown, Jr.
 2008年: Bernard W. Evans
 2009年: Alexandra Navrotsky
 2010年: Robert C. Newton
 2011年: Juhn G. Liou
 2012年:  Harry W. Green
 2013年:  Frank C. Hawthorne
 2014年:  Bernie Wood
 2015年:  Rodney C. Ewing
 2016年:  Robert M. Hazen
 2017年:  Edward Stolper
 2018年:  E. Bruce Watson
 2019年:  Peter R. Buseck
 2020年:  Andrew Putnis
 2021年:  George Rossman
 2022年:  John W. Valley
 2023年:  Georges Calas
サンテックパワー （尚德太陽能電力有限公司、suntech power）は、中華人民共和国の最大手の太陽光電池・太陽光発電システム製造メーカー。

概要
2008年の世界シェアは3位。2008年の7〜9月期の売上高は5億9440万ドル（前年同期比53%増）。過去5年間で、売上高は約100倍、営業利益は約220倍になった。トヨタ自動車やパナソニックと同様にニューヨーク証券取引所のADRに上場している。取引記号名はSTPである。投資家情報も公開されている。サンテックの会計年度末は12月31日。

2006年には複数のシリコンメーカーと10年間の超長期の買い入れ契約をいち早く結んだことから、2006年から2007年頃まで生じたシリコン（ソーラーグレードシリコン）の市価格高騰の影響を受けずに成長できたとされる。当時、創業者の施正栄（シ・ジェンロン）最高経営責任者CEOは「我が社は研究開発から生産・販売まで、太陽電池のみに事業を集約した“ピュアプレーヤー”。だからこそ産業の潮目を正確に読み、迅速に経営判断を下すことができる」と語っているが、2008年以降に生じた需要減退及び販売価格の下落局面において、生産量を増加させながら経営を行うことは難しく、2012年8月には退陣を余儀なくされた。

工場は無錫、洛陽、青海、長野県、上海にある。

社名 
中国での正式名称は無錫尚德太陽能電力有限公司。日本式漢字では尚徳太陽能電力になり徳の字が日本式漢字になる。中国式漢字では德になるので間違いが起きやすい。

沿革 
 2001年9月 - サンテックパワー設立。
 2002年9月 - 10MW 製造ライン稼動。
 2004年8月 - 生産能力が50MW。世界規模の太陽光発電メーカーの仲間入りを果たす。
 2005年12月 - ニューヨーク証券取引所に上場
 2005年12月 - 生産能力が150MW。世界8位の太陽光発電メーカーになる。
 2006年12月 - 生産能力が300MW。世界3位の太陽光発電メーカーになる。
 2009年12月 - 2009年通年の生産量が704MW。
 2010年12月 - 2010年通年の生産量が1572MW。
 2013年3月 - 転換社債が債務不履行最大の子会社無錫サンテックパワーが法的整理に入る。
 2013年11月 - サンテックパワーHDの基幹法人である無錫サンテックパワーが江蘇順風光電科技に買収される。ケイマン諸島に籍を置くグループ持株会社は清算へ。
 2014年4月 - 中国、順風光電国際グループのサンテックパワーの事業継承を正式に承認。

日本企業の買収 
2006年には太陽光発電モジュール＆太陽光発電システムを製造販売する日本大手のMSKを買収して経営統合した。MSKの笠原唯男社長は、「買収提案を受ける前から施CEOとは意気投合する知り合いだった。サンテック傘下に入ることで、世界市場に一挙にビジネス範囲が広がった」と語っている。なお、買収に伴うリストラクチャリングで閉鎖を決定された大牟田工場は、従業員らがエンプロイー・バイアウト (EBO) を行い、YOCASOLとなった。

経営難と破綻
世界金融危機 (2007年-)、リーマン・ショック等をきっかけに、2000年代後半に生じた景気後退の波は、欧州で拡大を続けていた太陽電池の市場を直撃、需要が激減した。サンテック・パワーも例外ではなく、次第に業績が悪化。2012年の第1四半期では、資産に占める負債の割合が82%に達した。加えて2012年7月には詐欺被害に遭い、巨額債務を負担する可能性が高くなった。このため同年8月には最高経営責任者の交代が行われるとともに、無錫市への事業継続に必要な協力依頼が行われている。

2013年3月19日、転換社債の債務不履行を起こし、これに伴い国際協調融資等がクロスデフォルト、つまり債務不履行と見なされた。翌日サンテックパワーの子会社のひとつ無錫サンテックパワーの破産申立を無錫市中級人民法院が受理した。日本法人の説明によると、これは会社更生法相当の手続きであり、生産を継続するほか、サンテックパワーグループはこの他に無錫地方政府出資の製造子会社を含む複数の子会社を持っていて、日本法人への製品供給は継続し、販売済の製品の製品保証も継続されると言う。

再建の過程で、無錫サンテックパワーは江蘇順風光電科技に買収されそちらに日本法人やシンガポール法人は移管され、サンテックパワーホールディングスは清算される方向となった。

役員 
Zhengrong Shi 博士、創業者、取締役会長および最高経営責任者 (CEO)
Amy Zhang 最高財務責任者
Johnson Chiang最高執行責任者 (COO)
Stuart Wenham最高技術責任者 (CTO)
Steven Chanグローバル営業/マーケティング・プレジデントおよび最高戦略責任者 (CSO)

その他の幹部 
笠原唯男 博士、日本のMSK株式会社の社長

創設者 
創設者の施正栄（シ・ジェンロン）はサンテックパワーの代表取締役会長、最高経営責任者CEOである。

1992年から1995 年までは豪州のニューサウスウェールズ大学の太陽光発電工学最先端技術センターの薄膜太陽電池研究グループの上位研究担当科学者及びリーダーを務めた。

1995年から2001年まで次世代薄膜技術の製品化を事業とする豪州の太陽光発電企業 Pacific Solar Pty., Ltd. の研究担当取締役および常務取締役を務めた。

施正栄博士は太陽光発電技術に関する11件の特許の発明者で太陽光発電関連の科学雑誌や学会で多数の記事や研究論文を発表あるいは講演している。施正栄は1983年に中国の長春理工大学より光学機械（optical instrument）で学士号、1986年に中国科学院上海光学精密機械研究所よりレーザー物理学で修士号、1992年に豪州のニューサウスウェールズ大学より電子工学で博士号を取得している。

サンテックパワーは2005年12月にニューヨーク証券取引所に株式上場した。その結果で施CEOは2006年のアメリカのフォーブス誌が発表している富豪ランキングで中国人として最高位の世界40位に選ばれた。

2012年8月15日、会社は施正栄最高経営責任者（CEO）の辞任と、金緯最高財務責任者（CFO）の昇格を発表した。

モジュールの性能 
現行品のシリーズでは単結晶太陽電池では最大16.5%、多結晶太陽電池では最大15.5%の変換効率である。

保証 
全てのサンテック製の太陽光発電モジュールには25年の出力保証が付いている。
唐三彩（とうさんさい、、三彩とも）は唐代の鉛釉を施した陶器で、主として副葬用に制作された。いわゆる唐三彩は唐代の陶器の上の釉薬の色を指し、後に唐代の彩陶（上絵を施した陶器）を総称する語として使われるようになった。唐代の陶器の釉薬の色は非常に多く、クリーム色、赤褐色、薄緑、深緑、藍色、紫などがある。中でもクリーム色・緑・白の三色の組み合わせ、或いは緑・赤褐色・藍の三色の組み合わせを主としていることから三彩と称されている。

概要 
唐三彩は成形後二回にわたって焼かれる。一回目は白色の粘土で器物の原型を作り、窯の中で1000～1100度で素焼きにされる。冷却の後、器物を取り出し、各種の釉薬をかけ、再び窯の中で850度から950度で焼かれる。炎色反応を用いて色を付けることから、釉薬には銅（緑）、鉄（赤褐色）、マンガン（紫色）、コバルト（藍色）、アンチモン（クリーム色）を用い、助燃剤として鉛やアルミニウムを用いる。釉薬の色が互いに浸透し、年代が経つことにより、顔料の色が微妙に変化し、新たな色を作る。
この釉薬は鉛釉と呼ばれ、漢代に西域から伝播した技術とも言われている。鉛釉の特徴は、釉層中の気泡の少なさからくる透明度と光沢の強さにある。施釉技法は刷毛や筆、柄杓掛け、浸し掛けなどが基本となる。

唐三彩の形状は非常に多く、人物、動物、器物の三種に主に分類される。人物には天子、文官、武将、貴婦人、男の子、下女、芸人、ペルシア人などがある。動物には、馬、ラクダ、牛、羊、ライオン、虎などがある。器物には容器、文房具、お碗、壺、皿などがある。

日用品や部屋の装飾品よりも主に埋葬品として使用され、主に中原一帯で生産・流行し、中原一帯の官僚たちに使用された。『唐六典』には葬儀における唐三彩の規定が記されており、『旧唐書』には当時の唐三彩熱をうかがわせる文章がある。

歴史 
19世紀末に行われた鉄道工事の際に、掘り起こした唐代の墳墓から大量の彩色された壺、動物、俑人形の焼き物が見つかった。その一部が北京の骨董屋などで海外の蒐集家の目に止まり、「three-color glaze」として論文などで報告された。その訳語を元に、唐三彩という呼称が生まれ世界中に知られるようになった。美術品としての価値の高まりとともに各地の唐代の墳墓から発掘や盗掘が盛んに行われ、埋葬品としての唐三彩が大量に発掘された。

最も古い唐三彩の作例は、上元元年（674年）に現在の陝西省に築墓された唐の高祖・李淵の陪塚から出土した器とされている。
唐三彩の造形は当時の社会や風俗を表している。力強く瀟洒な様子である天子の像や武将の像、肥えた馬やラクダの像は、初唐の国力が強盛であったことを示す。顔がややふっくらとして、体が豊満な女性の像は、当時の女性はふくよかであることが美しいとされたことを示している。

長安、洛陽の周辺で盛んに作られたが、長安周辺の墳墓から出土する三彩のほうが数量、大きさ、種類が豊富である。長安の西市では大規模な唐三彩市場が開かれていた。

影響 
唐三彩はシルクロードを通り、13世紀から15世紀半ばころにかけてシリアやキプロス、イタリアに伝来した。また、日本の奈良三彩（正倉院三彩）、渤海三彩など、他の東アジアにも影響を与えた。

2006年、韓国国立民俗博物館の中国語の案内ガイドが高麗青磁について誤った案内を行っていたことが判明した。案内ガイドは「高麗青磁は中国の唐三彩を真似たもの」「新羅の慶州は中国の西安をそのまま移しておいたもの」「韓国は昔から中国の属国」「三国時代の衣服・金属活字が中国とそっくり」「博物館に展示された遺物は真物ではなく、真物は全て日本にある」などと説明していた。

ギャラリー
A・コルクノフは、ロシアの高級チョコレートメーカー。

概要 
1999年に企業家のとセルゲイ・リャプンツォフにより設立された。

モスクワ郊外のオジンツォボに製造工場を有し、ロシア全域及び国外でのチョコレート製品の販売を行っている。

Young & Rubicam 及び Rus Brand Independent Organization 両社からロシアのブランド10傑に選ばれている。また、Young & Rubicam の「パワー・ブランド」ランキングでは、ソニー、ジレット、BMWなど世界的な消費財ブランドに比肩する認知度を持つロシア唯一のブランドと評価されている。
京成33形電車（けいせい33がたでんしゃ）とは、京成電気軌道（現在の京成電鉄）が1923年（大正12年）に製造した電車である。

同社が33形に続いて1925年（大正14年）に製造した39形、1927年（昭和2年）に製造した45形、これらを鋼体化改造した300形についても記述する。

33形・39形・45形 
京成電気軌道が1923年から製造した電車で、1923年から1927年の間に雨宮製作所でモハ33 - 48の計16両が製造された。

車体は木造で、1921年（大正10年）に製造された20形に比べてやや短い14 mとなっている。前面が中央部のみやや左右幅の広い5枚窓で、側面は両端と中央にドアを配置し、扉の間に6枚（2枚×3組）の窓を設けた3扉車であった。のちに鋼製車体に取り替えられている。

33形 
1923年に33 - 38の6両が製造された。屋根は二重屋根、前面はやや曲線的な形状で、側面窓の上に明かり取り窓が設けられている。窓配置はD222D222D（D=ドア）で、定員60名。台車は20形と同様ブリル27-MCB-2で、制御器は英デッカー（のちのイングリッシュ・エレクトリック）製の電動カム軸式である。

39形 
1925年に本線の延長に備えて39 - 44の6両が製造された。車体寸法は33形と同一だが、前面は平面的な形状となり、側面両端部に乗務員用の小窓が新設され1D222D222D1の窓配置となった。定員84名。

44は1927年（昭和2年）に京成立石駅で追突事故により破損したため45形と同様の丸屋根に改造された。

45形 
1927年に千葉線の普通列車用として45 - 48の4両が製造された。車体の基本形状・窓配置は39形と同一だが、屋根は丸屋根となり、側面窓上の明かり取り窓がなくなった。台車は雨宮製H-2となった。

運用 
33形全車と39形40・43は1938年（昭和13年）に日本車輌東京支店で車体を半鋼製車体に載せ替えられ、300形に改造された。このときに43の車体は廃棄されずモニ7に載せ替えられた。1942年（昭和17年）に42→40、44→38と改番され、欠番が埋められている。戦中・戦後はデッカー製主電動機の整流悪化によるフラッシュオーバーが問題となり、主電動機に架線電圧（当時は1200 V）の半分の600Vが掛かる並列段が禁止され、最高300Vの直列段のみの使用となったため表定速度の低い金町線や千葉線での運用が主となった。

38・39は1945年（昭和20年）に戦災で、40は1946年（昭和21年）に青砥駅での追突事故で、46は1947年（昭和22年）に高砂車庫の火災でそれぞれ廃車となった。なお被災した46の台車は同時に被災したモニ7の台枠および新製した木造車体と組み合わせられて銚子電鉄に譲渡され、同社のデハ201となり、残った41・45・47・48は1947年に新京成電鉄が開業した際、同社に4両が譲渡された。譲渡後は木造車体のまま自動ドア化、放送装置取り付けなどの改良を実施。当初の塗装は緑色だったが、後々茶色地に窓周りがクリーム色となり、1963年（昭和38年）に4両とも大栄車輌で半鋼製車体に載せ替えられた。

主電動機の出力が低く、並列段禁止のままでは京成より後から譲渡された車両と共通運用するには障害になる事から検討の結果、昇圧後の架線電圧1500Vに対し、主電動機3個直列（端子電圧500V）・2両ユニット制御として性能を確保することとして運転台側台車の一軸から主電動機を取り外した。このとき41は46に改番されている。改造後は45-46、47-48の2両固定編成となったが、晩年は片隅式運転台である事から300形の中間に挟まれて使用され、14mの小型車で輸送力不足のため、1978年（昭和53年）に8000形に置き換えられ廃車となった。

新京成時代には扉の窓が十字になっていることから「キリスト電車」とも呼ばれた。

300形 
33 - 38・40・43を1938年（昭和13年）に日本車輌東京支店で半鋼製車体に載せ替えた車両で、301 - 308の8両が改造された。前面に貫通扉を設け、側面の窓配置は1D7D4（D=ドア）で、左右非対称の窓配置が特徴の2扉車である。

戦中・戦後は45形と同様の理由により金町線や千葉線で運用され、1955年（昭和30年）に新京成電鉄が全通する際、8両とも同社に譲渡された。

1966年（昭和41年）に大栄車輌で再び車体を載せ替えられた。301 - 306・308は全鋼製車体であったが、307のみ汽車製造製のアルミ合金製車体が試験的に採用された。塗装は鋼製車と同一でユニットサッシを採用していた。他、45形との相違点は運転台が全室式・床の100 mm扛上（床面を上げること）、前照灯が支持取付から埋め込み式など。

45形同様、14 mの小型車であったため、1978年に8000形に置き換えられ廃車となった。全鋼製車体への載せ替えで余剰となった車体の一部が津田沼第一工場の倉庫として使われていたが、工場が廃止となる1982年（昭和57年）までに撤去された。また、一部の台車はくぬぎ山車両基地で仮台車として使用された。
武漢科技大学 （ぶかんかぎだいがく）は中華人民共和国湖北省武漢市青山区に位置する大学。

概要 
1898年に創立された「工芸学堂」が前身。現在は、湖北省政府の傘下に属する地方重点大学の一つ。1958年に大学の前身である冶金省傘下の武漢鉄鋼研究所が設立されたことにより学士(学部)の学位授与ができるようになった。1998年に国立高等教育の管理システム改革に基づいて、湖北省政府主導による中央政府と地方政府の間の共同運営を実施する最初のケース大学となった。併せて、宝鋼集団など5つの中国巨大鉄鋼企業の共同支援も受けている。

沿革 
 1898年 前身の「工芸学堂」が設立。
 1958年 大学の前身となる冶金省傘下の武漢鉄鋼研究所が設立。
 1995年 武漢鉄鋼研究所が冶金省管轄下の武漢建築高等専科学校、武漢冶金医学高等専科学校の2校と統合し武漢冶金科学技術大学に改名。
 1998年 冶金省から湖北省政府に移管
 1999年 現在の「武漢科技大学」に改称。

キャンパス 
 青山キャンパス Qingshan Campus 
 黄家湖キャンパス Huangjiahu Campus

学部とカレッジ 
 材料および冶金学部 (School of Materials and Metallurgy)
 材料成形および制御工学
 材料化学
 冶金工学
 金属材料工学
 無機非金属材料工学
 エネルギーおよび電力工学

 機械および自動化の学校 (School of Machinery and Automation) 
 機械工学
 機械および電気工学
 工業エンジニアリング
 測定および制御技術と計装

 資源環境工学部 (School of Resources and Environmental Engineering)
 人文地理学と都市農村計画
 採掘工学
 鉱物加工工学
 環境工学
 安全工学

 情報理工学部 (School of Information Science and Engineering)
 電気工学および自動化
 電子情報工学
 オートメーション
 通信工学
 電子科学技術

 コンピューター科学技術学部 (School of Computer Science and Technology) 
 コンピュータサイエンスとテクノロジー
 ソフトウェア工学
 ネットワークエンジニアリング
 情報セキュリティー

 化学エンジニアリング技術学部 (School of Chemical Engineering and Technology) 
 応用化学
 化学工学と技術
 バイオエンジニアリング

 自動車交通工学部 (School of Automobile and Traffic Engineering)
 自動車工学
 自動車サービスエンジニアリング
 交通輸送
 交通工学
 物流工学

 理学部 (School of Science) 
 情報と計算科学
 エンジニアリング力学
 材料物理学
 統計

 恒大集団管理学部  (Evergrande School of Management)
 情報管理と情報システム
 エンジニアリング管理
 産業およびビジネス管理
 マーケティング
 経理
 財務管理
 人的資源管理
 物流管理
 Eコマース

 芸術とデザイン学部 (School of Art and Design)
 工業デザイン
 造園
 絵画
 ビジュアルコミュニケーションデザイン
 環境デザイン
 プロダクトデザイン
 パブリックデザイン

 芸術、法、経済学部 (School of Arts, Law and Economics)
 国際経済と貿易
 法学
 社会事業
 行政管理
 労働と社会保障
 投資

 外国語学部 (School of Foreign Language)
 英語
 ドイツ語
 翻訳

 都市建設学部 (School of Urban Construction)
 土木工学
 建築環境とエネルギー応用工学
 給排水工学
 建築学
 都市農村計画

 医学部 (Medical School)
 臨床医学
 予防医学
 薬学
 健康診断と検疫
 看護学

 生命科学と健康大学 (College of Life Sciences and Health)
 バイオテクノロジー

 国際大学 (International College)

 大学付属病院
 武漢科技大学附属天佑医院
 武漢科技大学医院
 武漢科技大学図書館

対外関係

日本における協定校 
 北見工業大学
 茨城大学 工学部
 電気通信大学
 福井大学
 別府大学

日本以外の協定校 
 ピッツバーグ大学
 リーズ大学
 カーティン工科大学
 ドレスデン工科大学
 漢陽大学
自動通訳（じどうつうやく）とは、発せられた自然言語を別の自然言語へ機械的に変換し発する技術をいう。機械通訳・音声通訳などとも呼ばれることもある。現状の自動通訳は機械翻訳にAIの音声認識機能と音声合成を組み合わせたものである。読み書きの部分においては機械翻訳の領分であり、聞き取りの部分においては音声認識の領分であり、発声の部分においては音声合成の領分である。

経過と現状 

各国で音声通訳研究などが1980年代から本格的に研究されてきたが、2020年代現在、まだ人間の通訳に比べれば能力不足である。

21世紀以降、携帯型音声通訳機やスマホアプリなどが次々実用化されている。音声を文字に直す音声を端末からサーバーに送り、サーバーが瞬時に翻訳して携帯電話に送り返すクラウドコンピューティングシステムも使用されている。
ベンジャミン・スミス・ライマン（Benjamin Smith Lyman、1835年12月11日 - 1920年8月30日）は、アメリカ合衆国の鉱山学者で、お雇い外国人として日本に招かれた一人。日本名は来曼。

経歴 
1835年にマサチューセッツ州のノーサンプトンで出生。父親は判事、母親は名家の娘。ハーバード大学を修了後、アメリカ鉄鉱協会の会長だった叔父の助手となり、鉱山調査に関わる。1859年にパリの鉱山学校、1861年にドイツのフライベルクにあるフライベルク鉱山学校（現在のフライベルク工科大学 (Technische Universität Bergakademie Freiberg)）に留学し、鉱山学を学んだ。

ペンシルベニア州、インドなどの石油調査を終えたのち、1872年（明治5年）北海道庁のトーマス・アンチセルの後任として、開拓使次官黒田清隆との3年間契約で開拓使雇となる。北海道開拓使の招待で来日、1876年（明治9年）まで北海道の地質調査に従事し、後に工部省の依頼で1876年から1879年の間、日本各地の石炭・石油・地質調査にあたった。1881年（明治14年）に帰国するまで山内徳三郎をはじめとした自身の日本人助手に教育するなど日本の地質学に貢献した。

帰国後はペンシルベニア州地質調査所次長に就任した。1895年に同所を退職し、1906年にフィリピンの鉱山調査に行く途上日本に立ち寄り、帰路に再訪日することを望んでいたが赤痢に悩まされ訪日できずに、ペンシルベニア州チェルトナムで1920年に死去。
1,2-エタンジチオール (1,2-ethanedithiol) は、有機硫黄化合物。強い臭いを持つ無色の液体。有機合成におけるビルディングブロックとして、あるいは金属イオンへのキレート配位子として用いられる。消防法に定める第4類危険物 第2石油類に該当する。

合成 
1,2-エタンジチオールは市販されている。1,2-ジブロモエタンにチオ尿素を縮合させ、生成物を加水分解して得ることができる。

用途 
1,2-エタンジチオールは有機合成においてアルデヒドやケトンを保護して 1,3-ジチオランの形で保護する際に用いられる。

このような保護は、他の 1,2-ジチオールや 1,3-ジチオールによっても施すことができ、それぞれ 1,3-ジチオラン環、1,3-ジチアン環（6員環）を与える。エチレングリコールなども同様にカルボニル基を保護して 1,3-ジオキサラン環とすることができる。しかしアルデヒドを保護した 1,3-ジチオラン環の場合に 1,3-ジオキサラン環と大きく異なるのは、前者は硫黄に挟まれた C-H 水素を強塩基で引き抜き、求電子剤と結合させられる点である。
豊和M300（ほうわM300）は、豊和工業が開発した民生用小型半自動小銃（カービン）である。ホーワカービンの通称でも知られる。アメリカ合衆国で設計されたのM1/M2カービンをベースに、狩猟用・スポーツ用として改良を加えたものである。

概要 
豊和工業では1946年-1949年頃、日本国政府からの認可を受けてアメリカ軍が使用するM1/M2カービンおよびM1ガーランドの整備および交換部品の生産を担当していた。この際、アメリカ陸軍武器科では本国と同等の品質で部品を製造できるように豊和工業側の要員を訓練・監督し、設備の提供も行った。その後もアメリカ軍向けの部品生産を続けていたが、進駐軍撤退後は自衛隊で配備されるM1カービンおよびM1ガーランドの整備や製造について責任を負うこととなった。自衛隊向けの官給用M1カービンは「U3 M1」という製品名で5,000丁が製造された。

M300は、豊和工業がM1カービンを改良し、狩猟用として再設計したもので、1960年(昭和35年)に15丁の試作品が完成。翌年より一般販売が開始され、戦後初の国産ライフル銃となった。

M1カービンは、本来15発あるいは30発の箱型弾倉を装備するが、M300は日本の銃刀法に合わせ、装弾数5発の箱型弾倉に変更されている。海外向けには10発弾倉もオプションとして用意されている。弾薬は旭大隈工業製の.30 A.O.A.ソフトポイント弾（.30カービン弾）を使用した。

また、M300には製造年により初期型と中期型・後期型が存在する。1960年(昭和35年)-1967年(昭和42年)までの初期型は照準が「山型照門」であり、1968年(昭和43年)以降の中期型の照準は「ピープサイト」（照門が環状型）、その後更なる改良を受けた後期型の照準は「オープンサイト」（照門が凹型）となった。豊和では中期型以降を「豊和・ニューモデル300」（豊和NM300）という名称で販売しており、1965年(昭和40年)にタイ王国国家警察庁では警察官向けの装備としてM300を採用、翌1966年(昭和41年)までに約1万挺がタイ王国に納入された。

M300が使用された事件 
1965年に発生した「少年ライフル魔事件」では、銃砲店に籠城した犯人が店内にあった豊和M300を警官隊・通行人に向け乱射した。また、1968年に静岡県で発生した「寸又峡事件」の際、犯人は豊和M300にM1カービンの30発弾倉を取り付けた上で犯罪に使用した。警察庁は事件後、犯人制圧用の狙撃銃として「豊和ゴールデンベア」を採用し、全国の都道府県警察に配備した。

これらの事件の結果、銃刀法が改正され、ライフル銃の所持許可要件が強化された。また、所轄署の判断基準の変化により、特に防犯上の観念から、新規に小型実包の自動ライフル銃の所持許可を取ることが困難となった。

さらに、前述の事件以外にも、ガンマニアが不法に輸入したM1カービンの部品を使用して警察に摘発される事件が後を絶たなかったため、M300の商品としての寿命は大幅に縮まる結果となった。

M300は1990年代初頭頃には販売を終了した。

登場作品
アラミドとは、芳香族ポリアミド系樹脂の総称で、高い耐熱性と切断・摩耗などに強い性質を持つ合成繊維である。石綿の代わりや、消防士用の防火衣、警察などが着用する防弾ベスト、船体の補強や縄、航空産業などに採用される。

アメリカ合衆国における公正な取引を監督・監視する政府機関である連邦取引委員会は、アラミドを「ベンゼン環に直接二個、少なくとも85％以上がアミド結合(−CO−NH−)によって結合し、繊維状の長鎖となった合成されたポリアミドからなる人造繊維」と説明している。

名称は、芳香族ポリアミドの英語名 aromatic polyamide のかばん語である。

歴史 
1960年代初期に、化学メーカーデュポンによって、メタ-アラミドのノーメックスが発明された。

1973年にデュポンによって、ケブラーと呼ばれる代表的なパラ‐アラミド繊維が世界で初めて販売された。

一覧 
 パラアラミド繊維
 ケブラー
 Technora
 Twaron（トワロン）
 Heracron

 メタアラミド
 ノーメックス
 Teijinconex
SS-77機関銃（- きかんじゅう、SS-77 machine gun）は、南アフリカ共和国のヴェクターアームズ社によって開発された汎用機関銃。

概要 
1970年代、南アフリカ共和国はアパルトヘイト政策のため、国際的な武器禁輸の対象となり、兵器の設計と製造の国産化が必要になった。SS-77機関銃は、FN MAG機関銃を代替する汎用機関銃として1977年に開発された。

派生型 
SS-77 
7.62mm NATO弾仕様の汎用型。
SS-77 コンパクト
ストックが折り畳み式から伸縮型へ、折り畳み式の二脚（バイポッド）からフォアグリップへ、ピカティニー・レールを備えた近接戦闘向け改修型。全長1,080 mm(短縮時1,020mm)、重量は9.3kg。
ミニ SS
5.56x45mm NATO弾仕様型。二脚を備え全長1,000mm、 銃身長515mm、 重量8.26kg。SS-77をミニ SSに改修するキットも製造された。

使用国
チョコベーは、1972年に森永製菓が販売開始したチョコレート菓子。棒状のヌガーをチョコで包んでいる。

パッケージイラストは青と赤の2種類あった。

1979年に終売、1996年に一度だけ復刻版が発売された。

食玩 
発売しばらく後に「ベェシール」というシールおまけが同梱された。絵柄は子供をユーモラスに描いたイラストだったが、一時期パッケージイラストと共にディズニーキャラクターのミッキーマウスとミニーマウスになる。

「子供」時代は初期はパッケージ同様横長だったが、後に縦長に変更、1974年からは当時『トイレット博士』でブレイク中のとりいかずよしがイラストを担当、翌1975年からはとりいの師匠・赤塚不二夫がイラストを手掛けたシールを追加した。またこの時期になると類似シールが多発したため、広告に「元祖」の文字を添える様になった。

その後、玩具が別包装で連結される形となった。中身はペンシルキャップとそこに乗せて遊ぶ、小動物を模した「ブーラちゃん」、小さなコマを飛ばせる「ベーホー」があった。

広告 
田舎の小学校。坊主頭の男の子が両手をひろげ「やじろべえ」のように片足立ちしている。「自分の影を見つめて、パッと空を見る…」すると影がニョキニョキと伸びて、山の上に現われた巨大な影法師が、パッケージイラストのチョコベーに重なる。「きみはチョコベーを見たか」。この印象的なテレビCMは、日本テレビコマーシャル制作社連盟（JAC）による「昭和の名作CM100選」にも選ばれ、発売当時このCMは広く認知された。なお、撮影に使われた小学校は茨城県桜川市紫尾小学校。このCMの続編もいくつか作られ、初代を継承している。
岐阜検車区（ぎふけんしゃく）は、かつて岐阜県岐阜市市ノ坪町に存在した、名古屋鉄道の車両基地である。名鉄住商工業の岐阜工場があることから、名鉄岐阜工場とも称されていた。

田神線市ノ坪駅 - 田神駅の間に存在した。広さは約17,000m2。

2005年（平成17年）4月1日、岐阜地区の600V線区の全廃により閉鎖された。

概要 
名古屋鉄道の岐阜地区にある600V線区の軌道線（美濃町線・岐阜市内線・田神線）の路面電車の日常検査、月検査のほか、全般検査や改造も行っていた。また、岐阜地区の600V線区の鉄道線（揖斐線・谷汲線）用で、通常軌道線に入線しない車両（750形など） の全般検査も行っていた。なお、1997年（平成9年）以降は、車両の取り外し機器の全般・重要部検査は舞木検査場が担当していた。

岐阜地区の600V線区の全廃により閉鎖されたが、日本各地に車両（590形・770形・880形・780形・800形）を譲渡するため、車両の改造工場として使用された。岐阜市内線廃止以前には福井鉄道の600形・610形電車（元名古屋市営地下鉄名城線1000形・1100形電車）の改造工事も行っていた。最後は廃車置場として使用されたが、2007年頃には線路は撤去され、更地となった。更地となった後、土地を善都が買い取りパチンコ店ZENT市ノ坪となっている。

沿革 
 1911年（明治44年）：美濃電気軌道により岐阜市梅林（梅林駅付近）に車庫が設置される。
 1918年（大正7年）：岐阜市長住町（現・各務原線名鉄岐阜駅の北付近）に移転する。
 1967年（昭和42年）：岐阜市市ノ坪町に移転。
 2005年（平成17年）：閉鎖。

その他 

 岐阜市長住町に存在していた頃、岐阜市内線新岐阜駅前駅から引込線が設置されていた。この引込線からは各務原線にもつながる線路が分岐していたが、主に転属車両などの搬出入用で、営業列車が乗り入れることはなかった。岐阜工場の市ノ坪への移転後も、各務原線新岐阜駅構内への引込線は残ったが、後に各務原線との接続は切断され、車両の留置線として使用された。 
 岐阜工場の市ノ坪への移転後は、岐阜市内線は車両基地に直接接続しない形となった。以来、美濃町線・田神線の徹明町-市ノ坪間には市内線車両の入出庫のための回送列車が設定され、市内線車両は数日おきに検査のために岐阜工場に戻るほかは、上記の新岐阜駅構内の留置線や忠節駅構内に滞泊していた。
 600V線区の鉄道線の車両の日常点検は、黒野駅に隣接する黒野検車区で行われていた。
 2006年（平成18年）に岐阜検車区跡地の土壌調査が行われた結果、環境基準に対して鉛が87倍、フッ素が1.5倍、ダイオキシン類が1.1倍（数値は最大値）が検出された。付近の河川への流出は確認されていない。
 同じ岐阜市内の名古屋本線茶所駅 - 岐南駅間にある車両基地は、茶所検車支区である。
ミル Mi-10（NATOコードネーム：ハーク、"Harke"）は、1962年にミル Mi-6から開発されたソビエト連邦の輸送ヘリコプターである。1963年 に就役した。
ロストフ・ナ・ドヌ ヘリコプター工場の「製品60号」としても知られる。

概要 
Mi-10は5500 shpのソロビエフ D-25V ターボシャフト エンジンを2基装備しており、短脚型（"Mi-10K"）と長脚型（"Mi-10R"）の2種類が製造された。本機には胴体後部下面に前方へ向けたカメラが装着されており、下向きの懸吊監視窓を通して着陸時の荷物と降着装置の状態を確認できるようになっていた
。

派生型 

 V-10：Mi-10の試作機
 Mi-10K (NATOコードネーム：ハーク B)：輪間距離の短い降着装置と機体下部のゴンドラを備えた短脚のクレーンヘリコプター (:bg:%D0%9C%D0%B8-10を参照).
 Mi-10R (NATOコードネーム：ハーク A)：標準生産型の長脚型クレーンヘリコプター。記録樹立。
 Mi-10PP：ECM (Postanovschik Pomekh)

運用

軍事運用 
 
ソ連空軍
ソ連陸軍 航空隊

民間運用 

UTair (7)

以前の運用 

Komiavia
 
アエロフロート

性能･主要諸元 

乗員：3名
積載量：貨物 15,000 kg (33,000 lb)
全長：32.86 m (107 ft 9 in)
全高：7.80 m (25 ft 7 in)
主回転翼直径：35.00 m (114 ft 10 in)
円板面積：962 m² (10,350 ft²)
円板荷重：45 kg/m² (9 lb/ft²)
空虚重量：24,680 kg (54,296 lb)
全備重量：43,550 kg (95,810 lb)
最大離陸重量：43,700 kg (96,140 lb)
推力重量比：0.18 kW/kg (0.11 hp/lb)
発動機：2 × ソロビヨフ D-25V ターボシャフト エンジン、4,045 kW (5,422 shp)
超過禁止速度：204 km/h (128 mph)
航続距離：650 km (406 mi)
巡航高度：3,000 m (9,840 ft)
ミル Mi-12（NATOコードネーム：ホーマー、" Homer"）は、ソビエト連邦で開発された世界最大のヘリコプターである。試作のみで量産は成されなかった。なお「Mi-12」という名称は一般的に使用されず、プロトタイプとしての名称である「V-12」と呼ばれる場合が多い。

概要 
Mi-12はM・L・ミーリ記念モスクワ・ヘリコプター工場（ミル）が製造した機体の中で、唯一テイルローターを装備しない機体として設計された。2つの主ローターを、サイド・バイ・サイド・ローター方式で装備しており、各主ローターは逆方向に回転する。各主ローターにはミル Mi-6から流用された双発エンジンがそれぞれ取り付けられており、エンジンは計4基となる。機体尾部には大型の垂直尾翼及び水平尾翼が装備されている。

本機は、ミサイルの主要部品を運ぶことのできる大型ヘリコプターの要求から開発が開始された。
30,000 kgの重量物吊下を目標としたMi-12の試作機の製造は1965年に始まり、1968年7月10日に初飛行した。1969年2月の飛行試験では、試作機が31,030 kg のペイロードを2,951m (9,682 feet)の高度まで吊り上げた。また、1969年8月6日にはMi-12は44,205 kg (88,636 lb) の重量を2,255m (7,398 feet) の高度まで吊り上げ、世界記録を樹立している。

登録番号CCCP-21142 / H-833をつけたもう1機のMi-12が製造され、1971年にル・ブルジェ空港で開催されたパリ航空ショーを含むヨーロッパ中で披露された。しかし、Mi-12は設計要求に合致せず、2機を製造したのみで開発計画は中止された。

確認されている事故はテスト飛行中のハードランディングで、これにより前車輪が曲がった。修理後にテストが続けられた。

現存する1機はロシアのモニノ空軍博物館に、もう1機はモスクワ近郊のリュベレツキー地区のパンキ=トミリノ（Panki-Tomilino）にあるミル ヘリコプター工場に保管されている。

なお、ソビエト連邦では本機と同様のサイド・バイ・サイド・ローター方式を採用したKa-22も開発されたが、こちらも4機が試作されたのみで量産されることは無かった。

運用 
 
ソ連空軍

性能・主要諸元 

 乗員：6名
 積載量：40,000 kg (88,000 lb)
 全長：37.00 m (121 ft 4 in)
 全高：12.50 m (41 ft 0 in)
 主回転翼直径：2x 35.00 m (114 ft 10 in)
 円板面積：1,924 m² (20,700 ft²)
 円板荷重：50 kg/m² (10 lb/ft²)
 空虚重量：69,100 kg (152,000 lb)
 全備重量：97,000 kg (213,400 lb)
 最大離陸重量：105,000 kg (231,000 lb)
 推力重量比：0.20 kW/kg (0.12 hp/lb)
 発動機：D-25VFターボシャフト エンジン×4、4,048kW(6,497shp)
 超過禁止速度：260 km/h (163 mph)
 航続距離：1,000 km (625 miles)
 巡航高度：3,500 m (11,480 ft)
グレン・エドガー・エジャートン（Glen Edgar Edgerton、1887年4月17日 - 1976年）は、アメリカ合衆国の軍人、技術者である。最終階級はアメリカ陸軍少将。

経歴 
1904年にカンザス州立大学、1908年に陸軍士官学校を卒業した後、陸軍工兵隊に配属され、1909年までパナマ運河の副技師として派遣された。1910年に陸軍工兵学校を出ると、1915年までアラスカ州の道路建設に携わり、陸軍省や陸軍士官学校での勤務を経て、1930年代前半にU.M.V.D.（Upper Mississippi Valley Division）の一員としてUpper Mississippi 9-Foot Channel Projectに参加。1936年にパナマ運河の保守管理責任者となり、1940年から1944年までパナマ運河地帯の総督を務めた。

総督任期中の1942年、ミラフローレス閘門の付近に高速道路と鉄道のための橋梁が完成。これは運河開通以来初となる運河の東岸と西岸を結ぶ永久橋であった。さらに、新たな閘門建設のための掘削工事が開始されたが、1942年に中止となり、後に1980年代から90年代にかけて日本、アメリカ、パナマの3か国で構成されたパナマ運河代替案調査委員会は、この「第三閘門」掘削跡を利用して新運河を建設する案を選択した。

1949年に退役し、1976年に死去。アーリントン国立墓地に埋葬された。
株式会社ニワショーセラムは、愛知県尾張旭市に本社を置くファインセラミックス関連メーカーである。

概要 
ファインセラミックスや碍子の研究開発から販売までを行っている。

沿革 
 1928年（昭和3年） - 丹羽鉦一が愛知県瀬戸市にて「丹羽鉦電機製陶所」創業
 1947年（昭和22年） - 株式会社に組織変更。
 1965年（昭和40年） - 愛知県尾張旭市に本社を移転
 1988年（昭和63年） - 「株式会社ニワショーセラム」に社名変更

事業所 
 本社工場 - 愛知県尾張旭市
 藤岡工場 - 愛知県豊田市

スポーツチーム 

社会人野球チームを有していた時期があり、1973年から1976年にかけて活動していた。活動期間は僅か4年だったが、解散後に他の社会人チームに所属した者も含めて6選手がプロ野球選手となっている。
八戸北インター工業団地（はちのへきたインターこうぎょうだんち）とは、青森県八戸市の八戸自動車道八戸北インターチェンジ付近に整備された工業団地である。

この記事では当工業団地の敷地内に当たる町名としての北インター工業団地（きたインターこうぎょうだんち）1丁目-6丁目についても解説する。

概要 
八戸北インター工業団地は、八戸市の北部に位置する工業団地である。地内は北インター工業団地1丁目から6丁目まであり、人口8人が居住する工業専用地域である。北・東に、市川町、南に河原木、尻内町、西に三戸郡五戸町が接する。

地内は八戸市北部の丘陵を開発した工業団地で、1992年(平成4年)に八戸ハイテクパーク (17.7ha) 、1997年(平成9年)には八戸北インター工業団地 (156.9ha) が建設された八戸市で最も新しい工業団地である。鉄道の駅は無い。幹線道路は、八戸自動車道八戸北インターチェンジが地区の東側に位置し、国道45号（八戸北バイパス）が通る。

地内は、企業の工場施設や事業所が多く集積しており、近年はIT系企業やコールセンターの事業所が、都心から一部業務を移転している。事業所のほかには、ユニークな私設美術館が2施設あり、帆風美術館が「デジタル光筆画」という技法による複製画を専門に展示するほか、ツカハラミュージアムが自動車コレクションを公開している。

歴史

世帯数と人口 
2017年（平成29年）4月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである。

施設

公的施設 
 八戸防災センター
 八戸インテリジェントプラザ
 財団法人八戸地域高度技術振興センター 
 財団法人21あおもり産業総合支援センター地域結集型共同研究推進室 
 青森県軽自動車協会八戸支所 
 (地独)青森県産業技術センター八戸地域研究所

公園・公民館・社寺など 
 北インター自然公園
 北インター緑地公園
 神法寺

商業
 ツカハラミュージアム 
 青森綜合警備保障株式会社八戸支社
 株式会社ほくとう
 アート引越センター 
 東邦運送株式会社八戸営業所 
 株式会社建築住宅センター八戸支社

工業 
 株式会社東酸八戸営業所
 八戸燃料株式会社 ガスセンター 
 青森東邦ベニー株式会社 
 株式会社東燃ホームガスセンター
 八戸東邦プロパン株式会社 
 株式会社サン・コンピュータ 
 東北容器工業株式会社
 株式会社サン・フレア 北日本支店
 三住商事有限会社 
 大和電業株式会社
 有限会社パル電装技
 株式会社アケア
 エコプラザ八戸
 株式会社奥羽日立八戸営業所
 多摩川精機株式会社八戸事業所 
 上野興業株式会社八戸支社
 株式会社シバタ八戸支店
 ブリヂストンタイヤ青森販売株式会社八戸支店
 上野興業株式会社八戸支社
 株式会社浅利研究所機械製造工場
 アルバックテクノ株式会社
 ニッコーテクノ株式会社 八戸ブランチ 
 東日本スターワークス株式会社 
 日真制御株式会社八戸工場 
 北日本アセチレン株式会社 
 東北日産ディーゼル株式会社青森販売本社八戸支店
 北日本機械金属株式会社北インター工場
 美和電気工業株式会社八戸営業所
 株式会社セイシンハイテック
 株式会社テクトリー
 ユーマット株式会社東北工場
 日産部品青森販売株式会社八戸営業所
 テクノクラフト・C&V株式会社
 東北日産ディーゼル株式会社青森販売本社八戸支店
 株式会社オダプリント
 株式会社帆風八戸センター 
 株式会社山敷広告制作所

IT系 
 サクサシステムエンジニアリング株式会社
 株式会社サン・コンピュータ 
 株式会社ソフテック
 ニッコーテクノ株式会社八戸ブランチ 
 旭光通信システム株式会社 八戸事業所 
 桜総業株式会社青森工場
 吉田システム
 住友電工電子ワイヤー株式会社