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ローヤル電機株式会社（ローヤルでんき）は、東京都港区に本社を置く浴室用照明器具・送風機（軸流ファン・クロスファン）を製造する業界大手。近年では24時間換気システムにも力を入れている。小田原エンジニアリングの連結子会社であり、子会社5社・関連会社1社でローヤル電機グループを構成している。

沿革 
 1952年（昭和27年）10月 - ローヤル電機製作所として創業。浴室照明器具の製造・販売を開始。
 1955年（昭和30年）5月 - 株式会社組織に改めローヤル電機株式会社設立。資本金100万円。
 1986年（昭和61年）4月 - 株式を店頭公開（現在のJASDAQ）。
 2012年（平成24年）10月 - 小野グループを離脱。ただしこの時点では、小野ホールディングスが依然同社株式の70%弱を保有する筆頭株主だった。
 2013年（平成25年）
 8月 - 小田原エンジニアリングが当社に対する株式公開買付け（TOB）を実施することを発表。小野グループもこれに賛同した。
 9月17日 - 小田原エンジニアリンググループに参画。
 9月 - 本社を東京都港区に移転。
 2015年（平成27年）1月 - 札幌営業所開設。
 2016年（平成28年）
 5月 - 上場廃止。
 6月 - 株式交換により小田原エンジニアリングの完全子会社となる。

事業所 
 本社 - 東京都港区
 熊谷工場 - 埼玉県深谷市・春日丘工業団地内
 大阪支店
 名古屋営業所
 札幌営業所

子会社 
 株式会社多賀製作所 - 神奈川県足柄上郡松田町
 ローヤルテクノ株式会社 - 群馬県太田市
 楽揚電機(香港)有限公司
 楽揚電機（深圳）有限公司
 楽耀電機貿易（深圳）有限公司

関連会社 
 RSインベストメント株式会社 - 東京都港区

歴代社長 
初代 - 佐内幸夫
2代目 - 高柳昇
3代目 - 吉村勝則
4代目 - 中城一臣
5代目 - 三浦敏宏
6代目 - 中島三次
7代目 - 佐藤和義
8代目 - 井上孝雄

親会社 
 株式会社小田原エンジニアリング

主要取引先 
TOTOバスクリエイト、ファナック、三菱電機など大手メーカー中心。
クラッド鋼（—こう、clad steels）とは二種類の性質の異なる金属を張り合わせた鋼材である。圧着鋼（あっちゃくこう）とも呼ばれる。

耐摩耗性、耐化学腐食性に優れた鋼材として広く用いられている。原子レベルで圧着しているため、めっきのように剥がれたりしないという利点があるとされる。

特に、戦前では軍艦に使用される高圧蒸気機関には無くてはならない材料であった。現在でも原子力発電所や火力発電所などで用いられている。

近年では家庭用の鍋などでも見かけるようになってきている。

近年ではプレス加工などに変っているが、BAクラッド®などは今でも爆発圧接により製造されている

主要製造メーカー
 製鋼一貫メーカー
 クラッド厚板
 JFEスチール
 クラッド薄板
 日新製鋼
 日本製鉄 - 日本製鉄直江津製造所

 専業メーカー
 クラッド厚板
 日本製鋼所
 旭化成 (爆着方式)
 クラッド薄板
 特殊金属エクセル
 東洋鋼鈑
 武生特殊金属 (刃物鋼)
 アイチテクノメタルフカウミ (刃物鋼)
一般財団法人四国電気保安協会（しこくでんきほあんきょうかい）は、四国地方4県の企業・家庭向けに電気の点検・保安業務を行っている一般財団法人。

業務内容
各種電気設備の安全点検
企業向け各種電気設備の保安・監視
各種電気設備取り付け・修理・新設相談
電気系資格技術講習会
電気を安全に使用するための広報業務
四国電力との連携業務

その他
シンボルマークは電気抵抗の単位であるΩを象ったもので、かつてのパイオニアのもの（1998年の変更以前）に似ている。
協会キャラクターはホワン君。
泥漿（でいしょう）は、スラリー (slurry) やスライムとも呼ばれる懸濁体（けんだくたい）のことで、液体中に鉱物や汚泥などが混ざっている混合物のこと。粘性の強い（ドロドロとした）流動物であることが多い。

概要 
泥漿またはスラリーは、主に工業分野で用いられる言葉で、製造業や土木分野で多く使われている。泥漿の"漿"の字は重湯（おもゆ）を指しており、重湯のような「液体に粒子が混ざり込んだ懸濁体」をこのように表している。一般的な濃度は濃厚であり、重湯のように稀薄ではない。ただ、土質工学のスラリーだけは含水率がかなり高い液体を指しており、本当にサラサラとした液体を表している。なお、生コン・モルタルも泥漿の一種といえるが、これらは一般的には泥漿とされずに、区別されて認識されている。

泥漿は流動体であるため、型などに流し込んで液体分を取り除けば思い通りに成型することができる。このため衛生陶器など、複雑な形状の陶器をつくるための鋳込みに用いられる。
愛知スズキ販売株式会社（あいちスズキはんばい、AICHI SUZUKI Inc.）は、スズキの愛知県内における中核販売会社である。愛知トヨタを祖とする「ATグループ」の傘下企業。愛知トヨタはオートバイ専業時代のスズキの愛知県における販売代理店となっていた経緯があり、これを分離独立させたのが現在の会社である。なお、トヨタ自動車はその後スズキの競合メーカーであるダイハツ工業を傘下に収めたため、現在となっては一種のねじれ現象が生じているが、トヨタ自動車・スズキの両社ともにそれを特に問題視したり是正に動くような対応を取るわけではなく、そのまま現在に至る。

沿革 
 1961年（昭和36年）6月13日 - 名古屋市中村区日置通において設立。
 1962年（昭和37年）12月 - 愛知トヨタ自動車（現ATグループ）と愛豊物産（現トヨタカローラ愛豊）の二輪車部門を吸収統合。
 1983年（昭和58年） 9月 - 100%子会社となる「スズキカルタス愛知」（2000年2月に「スズキアリーナ愛知」に社名変更）を設立。
 1986年（昭和61年）11月 - 二輪車部門を新たに設立した「中京スズキ販売」に移管。以降は四輪車のみを扱う。
 2004年（平成16年）10月 - 子会社であった株式会社スズキアリーナ愛知を吸収合併。
 2007年（平成19年）4月1日 - 持株会社である株式会社ATグループの発足により同社の傘下となる。
ワイデックス株式会社（Widex Co.,Ltd.）は、デンマークの補聴器専業ブランド・ワイデックスの日本における製造・販売、輸入販売を行っている補聴器メーカーである。

概要
1956年、東京の神田駿河台に日本補聴器販売株式会社（1959年に改称する前は「日本補聴器株式会社」）が誕生した。これが、現在のワイデックス株式会社の前身となる。社員数3名。聞こえに悩む多くの方の力になりたいと、海外から補聴器を輸入した。

同年、デンマークの郊外に補聴器の専門メーカー、ワイデックスが誕生した。2人の創業者はエリック・ウェスターマンとクリスチャン・トップホルム。当時、苦心のすえ誕生したワイデックスの補聴器はデンマーク政府が大量に注文を依頼したことをきっかけに事業が軌道に乗り、補聴器メーカーとして確固たる地位を築いていった。

日本補聴器販売株式会社は、1964年から約30年の間に、日本全国の主要都市に営業拠点を構える事になった。その後、「一人でも多くの方に聴こえる喜びを取り戻してもらいたい」という同じ使命を掲げていた日本とデンマークの2社は、2001年1月、ワイデックス株式会社として新たな第一歩をスタートさせることになる。

1996年、ワイデックスは超小型サイズフルデジタル補聴器を開発した。補聴器に入ってきた音を瞬時にデジタル信号に変え、コンピュータで演算人の話し声を増幅しながら騒音を抑えることに成功した。アメリカのスミソニアン博物館では“人類の幸福に貢献する製品”として展示されている。

2006年には、聴覚理論に裏打ちされたISP（統合信号処理）補聴器を発表。

2010年、ワイデックスはコペンハーゲン郊外に新社屋・新工場を設立した。デンマークで初めて採用された新しい地熱・暖房システムは、従来のものに比べて二酸化炭素の排出量を70％削減でき、敷地内に施設した風車による風力発電によって建物に必要な電力を供給しつつ、余った電力で近隣地域の需要もまかなおうとする計画を進行している。また、雨水の再利用システムや、２万枚のソーラーパネルによる太陽光発電システムなど、最先端の技術や設備が新世代の建築物に注ぎ込まれている。

現在では「補聴器は、よりよい聞こえを提供するだけでなく、その先にある大切な方や友人との当たり前の幸せ、聞こえる喜びを手に入れる道具である」といった考えに基づき、一人でも多くの方の聞こえに関する悩みを解決するため、日々、その開発・製造に取り組んでいる。

沿革
1956年11月-ワイデックス株式会社の前身、日本補聴器株式会社創業

1959年4月-商号を日本補聴器販売株式会社に改称

1961年6月-東京神田より中央区銀座東に移転

1964年6月-ワイデックス社の日本販売総代理権を取得

1976年5月-横浜市に日本補聴器販売株式会社　横浜店を開設

1976年9月-ABスペシャル社の日本販売総代理権を取得

1978年2月-仙台市に日本補聴器販売株式会社　仙台店を開設

1985年6月-インターアコースティック社の日本販売総代理権を取得

1993年5月-資本金を10百万円に増額

1996年9月-札幌市に日本補聴器販売株式会社　札幌営業所を開設

1997年9月-資本金を117百万円に増額

1998年3月-福岡市に日本補聴器販売株式会社　福岡営業所を開設

1998年5月-大阪市に日本補聴器販売株式会社　大阪営業所を開設

1998年8月-東京都中央区築地に本社を移転

1999年11月-名古屋市に日本補聴器販売株式会社　名古屋営業所を開設

2001年1月-商号をワイデックス株式会社と改称

2001年8月-仙台市にワイデックス株式会社　仙台営業所を開設

2003年10月-東京都墨田区堤通に本社を移転

2005年2月-広島市にワイデックス株式会社　広島営業所を開設

2007年8月-沼津市にワイデックス株式会社　沼津店を開設

2007年8月-富士市にワイデックス株式会社　富士店を開設

2007年10月-長野市にワイデックス株式会社　長野店を開設

2008年8月-つくば市にワイデックス株式会社　つくば店を開設

2008年10月-松本市にワイデックス株式会社　松本店を開設

2009年2月-仙台市にワイデックス株式会社　泉中央店を開設

2010年2月-宇都宮市にワイデックス株式会社　宇都宮店を開設

2010年2月-小山市にワイデックス株式会社　小山店を開設

2010年2月-大田原市にワイデックス株式会社　大田原店を開設

2010年5月-金沢市にワイデックス株式会社　金沢店を開設

2010年7月-郡山市にワイデックス株式会社　郡山店を開設

2011年5月-直営店14店舗をアクティブヒアリング株式会社に譲渡

2022年1月-東京都墨田区より港区浜松町に本社各部門を移転

2022年3月-神奈川県大和市にワイデックスサービスセンターを移転

商標

ブランドスローガン・キャッチフレーズ

現在のブランドスローガン 
 Most Natural Sound（モスト ナチュラル サウンド） - どんな人でも聞きたい音が聞こえ、補聴器をつけていることすら忘れてしまうような自然な音を世界中の人に届けたい。ただ聞こえを補うだけでなく、一人ひとりの人生がもっと輝くように。それがわたしたちワイデックスの願いです。

主な許可
第2種医療機器製造販売業許可番号：13B2X00020
医療機器製造業許可番号：13BZ006202

関連加盟団体
一般社団法人日本補聴器工業会　　http://www.hochouki.com/
東京商工会議所　　http://www.tokyo-cci.or.jp/
一般社団法人日本補聴器販売店協会　　http://www.jhida.org/
日本聴覚医学会　　http://www.audiology-japan.jp/
テクノエイド協会　　http://www.techno-aids.or.jp/
ニチハ株式会社は、住宅用建材の大手メーカー。本社は愛知県名古屋市中区。JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ。

概要 
かつては中村合板の子会社としてハードボードを製造していたが、合板不況のあおりで中村合板が解体された際、メインバンクであった住友銀行の支援を受けて建材メーカーとして再出発し、窯業系サイディング材の最大手メーカーとしての地位を確立した。

以上の経緯より、現在も三井住友銀行の強い影響下にあり、同行の支援要請を受け三井物産系の三井木材工業の窯業系サイディング事業を救済合併したり、三井住友銀行誕生に伴う三井住友銀行名古屋ビルへの本社移転やショールーム開設などを行っている。

なお、2015年3月31日時点での三井住友銀行本体の持株比率は4.28%で第6位の大株主である他、関連会社の大手町建物（株） が7.01%を保有し、第2位の大株主となっている。

沿革 
 1956年（昭和31年）6月 - 名古屋市港区木場町に日本ハードボード工業株式会社設立。
 1957年（昭和32年）5月 - 名古屋市中区広小路通に本店を移転。
 1962年（昭和37年）10月 - 名古屋市港区汐止町に本店を移転。
 1973年（昭和48年）4月 - 日本ハードボード工業株式会社（東京都千代田区）と合併。
 1984年（昭和59年）9月 - 株式会社チューオーを買収。
 1988年（昭和63年）4月 - 現商号に変更。
 1989年（平成元年）12月 - 名古屋証券取引所第2部に上場。
 1996年（平成8年）9月 - 名証1部に指定替え。
 1996年（平成8年）12月 - 東京証券取引所第1部に上場。
 2001年（平成13年）10月 - 三井木材工業株式会社（現・ニチハマテックス株式会社）を株式交換により完全子会社化。
 2004年（平成16年）3月 - 住友金属工業株式会社および住金鋼材工業株式会社と合弁で設立した住金エフアールシー株式会社の株式を追加取得し、完全子会社化。同時に、ニチハFRC株式会社に商号を変更。
 2008年（平成20年）3月 - 株式会社チューオーの株式を追加取得し完全子会社化。
 2009年（平成21年）4月 - 子会社のニチハマテックス株式会社が同じく子会社のニチハFRC株式会社を吸収合併。

製品 
 外壁材（窯業系サイディング材）
 外観装飾部材
 屋根材
 耐火野地板
 軒天

以前はインシュレーションボードの製造・販売も行っていたが、2004年に大建工業との事業交換によりその営業権を譲渡した。

関連会社 
 ニチハマテックス株式会社（旧・三井木材工業の外壁材事業を継承）
 株式会社チューオー
 高萩ニチハ株式会社 
 ニチハボード加工株式会社 
 株式会社ニチハコンポーネント 
 外装テックアメニティ株式会社
 ニチハエンジニアリング株式会社
 株式会社エイト 
 ニチハメンテナンス株式会社
 三重ニチハ株式会社
 ニチハサービス株式会社 
 八代ニチハ株式会社 
 ニチハ富士テック株式会社 
 株式会社FPコーポレーション 
 株式会社FPホーム 
 Nichiha USA, Inc. 
 ニチハ装飾建材（嘉興）有限公司  
 ニチハ装飾繊維セメント壁板（嘉興）有限公司
トヨタ・G型エンジン（トヨタ・Gがたエンジン）は、トヨタ自動車の水冷直列4気筒ガソリンエンジンの系列である。

概要 
 日野自動車が1964年（昭和39年）にコンテッサ・1300用として開発した4気筒5ベアリング・1251ccの新型エンジン「GR100」は、小型ボンネットトラックの日野・ブリスカにも搭載されていた。この後1966年（昭和41年）のトヨタと日野の業務提携により乗用車のコンテッサが1967年（昭和42年）で生産中止された一方、ブリスカはブランドを日野からトヨタに変更して当座の生産・販売が続行された。
このため、ブリスカ用GR100をトヨタのエンジン系列に組み入れて改称したのがG型である。1968年（昭和43年）にはブリスカが新規設計されたハイラックスにモデルチェンジしたことで、G型の生産は比較的短期間で終了した。
 生産期間
 1967年4月 - 1968年3月（国内向け）

系譜 
 エンジン型式一覧の自動車用エンジンの系譜を参照。

型式

G 
 種類：OHV 8バルブ
 排気量：1.251L
 搭載車種（車両型式）
 トヨタ・ブリスカ（GY10）
 トヨタ提携後に型式変更のないまま、多くの部品がトヨタ系の部品に刷新され、製造費や開発費の削減が図られた。
積層電池（せきそうでんち）とは、高電圧の出力を実現するために複数の電池を組み合わせて作られた電池。真空管ラジオのB電源や写真撮影用のエレクトロニックフラッシュで使用されている。

概要 
積層電池は高電圧を得るために内部で複数の電池が直列に接続されている。しかし、各内部電池は非常に小型のもので容量は小さいものが多い(酸化銀電池やアルカリマンガン電池、リチウム電池の使用で容量が大きいものも存在する)。

2014年現在、006P型を除いて一般の電気店、カメラ店の店頭にあることは稀である。何種類かは生産を継続しており、購入することが可能であるが、日本外メーカー製の電池は日本国内での購入は非常に困難である。

また、これらの積層電池は一般の乾電池を組み合わせたものも多く、そうであれば分解して交換することもできるが、電池の分解はメーカー保証外であり、危険を伴うので行うべきではない。積層電池の一般の乾電池使用例としては、006P型乾電池は単6型乾電池（AAAA）を6本合わせたものが多く、電圧が45ボルトのように9で割り切れれば006P型乾電池が使用されている可能性が高い。

その006P型乾電池は、ソニーがトランジスタラジオ黎明期の1957年に「ワイシャツの胸ポケットに入るラジオ」（実際はわずかに大きくて入らない）として販売したTR-63向けとして電池メーカーに開発を依頼したものである。これも、より小さな1.5ボルトのマンガン電池またはアルカリ電池を6個組み合わせた積層電池である。ラジオ用としては使われなくなったが、現在でも多くの玩具や電気製品などで使用されている。

006P型とは電池の形状を表す呼び名であり、形式番号は別にあるが、互換性はあるものの内部の構造（単6型乾電池6本積層タイプの6R61と角型一体積層タイプの6F22）、アルカリ006P（6LR61/6LF22）とマンガン006P（6R61/6F22）で異なるため、006P、または俗称として9V電池と総称するのが一般的である。なお、006Pの円筒形としてR006が昭和40年代に存在していた。

ほかにも特定の製品の登場によって生まれた積層電池は多くあり、たとえばHM-4N積層水銀電池はヤシカのエレクトロ35型カメラのために開発された。

現在の積層電池はほとんどの場合、形式番号からその中に積層されている電池の数とその種類が分かる。たとえば「4LR44」は、LR44アルカリボタン電池が4つ、「2CR1/3N」は、CR1/3Nリチウムシリンダー電池が2つ内蔵されている。前述のアルカリ006P電池の形式番号「6LF22」も、内部に6つのLF22アルカリ角型電池が内蔵されているという意味になる。しかしLF22という電池は006Pの内蔵専用で、最初から6個合体した状態で製造されている。

広義には、カメラに用いるリチウム電池2CR5やCR2P、ニカド電池・ニッケル水素電池やリチウム二次電池の高電圧のもの、自動車用バッテリー（鉛蓄電池）なども積層電池である。

主な積層電池 
 006P(6F22、6LF22、6LR61)形(9V) - 楽器、トランジスタラジオ、玩具、無線機用
 2CR5(6V) - カメラ用
 23A(LR-V08)形(12V) - リモコン、ライター、防犯ブザー、測定機用
 4LR44(同形状の電池に4SR44、2CR1/3Nが存在する)形(6V/6.2V)　カメラ、ラジオ用
 FM-5(平角5号電池)形(3V) - 通信用、信号用、科学実験用
 15F20(BL-015)形(22.5V) - 真空管ラジオ、フラッシュ用
 NC706形(24V) - 上記15F20の代替電池。FDKのみ製造
 10F20形(15V) - フラッシュ用
 W10形(15V) - フラッシュ用
 BL-030形(45V) - 真空管ラジオ用(箱形、スリム形等、形状違いが存在する)
 BL-045形(67.5V) - 真空管ラジオ用
 R006形(9V) - トランジスタラジオ用。006Pの筒型
 004P形(6V) - トランジスタラジオ用。006Pの6V型
 H-2D形(2.6V) - カメラ、無線マイク用。水銀電池のMR9を2個直列にしたもの
 2MR41形(2.6V) - 電気ウキ用。MR41(H-A)を単にチューブで繋げたもので、H-A2個パックとも呼ばれる。
 0160W形(240V) - フラッシュ用
 0180形(270V) - フラッシュ用
 0210形(315V) - フラッシュ用
 0304形(456V) - フラッシュ用
 0340形(510V) - フラッシュ用。0180形を直列にしたもので、270Vのタップ付。
 4AA(4R6、4LR6)形(6V) - トランジスタラジオ用。単3電池を4本直列にし、スナップ端子をつけたもので、現在4AAと互換性のある電池ホルダーが存在する。
 4D-D(6V) - トランジスタラジオ、測定機用
 6D-D(9V) - トランジスタラジオ用
 3R12(4.5V) - 懐中電灯用。ヨーロッパでは標準の規格であり、アルカリ形、充電池形も存在する。
 4R25(6V) - 懐中電灯用。アメリカ製の水中ライト等で使用される。
 その他、軍用無線機用の独自規格電池や高電圧水銀電池が存在する。
東芝電池株式会社（とうしばでんち）は、東芝ライフスタイルグループの電池メーカー。

製造品目 
 一次電池（生産はFDKへ委託）
 乾電池：ニッケル乾電池「ギガエナジー（GigaEnergy）」、アルカリ乾電池「IMPULSE（インパルス）」「アルカリ1（アルカリワン）」、マンガン乾電池「KING POWER CREEK（キングパワー・クリーク）」
 リチウム電池（塩化チオニルリチウム電池「ウルトラリチウム（UltraLithium）」など）
 ボタン・コイン形電池：補聴器用空気電池、コイン形リチウム電池、アルカリボタン電池、ボタン形酸化銀電池、ページャー用空気電池
 二次電池：ニッケル水素電池「充電式IMPULSE（インパルス）」
 充電器
 バッテリーチェッカー
 懐中電灯
 LEDライト、、ポケットライト、水中ライト・防水ライト、ポータブルサーチライト、ランタン、常備灯・非常信号灯
 豆球（クリプトン球・キセノン球）を用いる従来型ライトは生産終了となり、現行モデルはLEDライトへ統一されている。

沿革 
 1906年（明治39年）12月 - 岡田乾電池として創業する。
 1932年（昭和7年）- 神奈川県藤沢市辻堂の工場を松下電器に譲渡、同社の辻堂工場となる。
 1954年（昭和29年）4月 - 米国レイ・オ・バック社との共同出資により日本レイ・オ・バック乾電池株式会社を設立。
 1957年（昭和32年）- 東京芝浦電気（現・東芝）が岡田乾電池の所有する全株式を譲り受け経営参加。
 1961年（昭和36年）- 東芝レイ・オ・バック株式会社に社名変更。
 1981年（昭和56年）- 東京芝浦電気から電池、電池応用商品の営業を譲受し、東芝電池株式会社に社名変更。
 1982年（昭和57年）- 東京芝浦電気がレイ・オ・バック社から全株式を取得する。
 2000年（平成12年）10月4日 - ニッケル水素電池の生産から撤退。生産設備を三洋電機に売却し三洋エナジー高崎（後の三洋エナジートワイセル→FDKトワイセル、現・FDK高崎工場）となる。
 2004年（平成16年）10月1日 - 東芝コンシューママーケティング株式会社（後の東芝ホームアプライアンス、現在の東芝ライフスタイル）を完全親会社とし、営業権を譲渡（資本金を172億5,400万円から1億円へ減資）。
 2006年（平成18年）- 本社機能を東京都品川区から長野県佐久市に移転する。
 2008年（平成20年）
 コンシューマー向け乾電池の生産から撤退。生産設備をFDK（富士通グループ）に売却し、FDKエナジーの設備となる。
 9月30日 - 子会社の電池リビングサービス株式会社を解散。
 2009年（平成21年）3月31日 - 同社の全株式を保有していた東芝ホームアプライアンスへ全事業を譲渡。なお、塩化チオニルリチウム電池の製造販売は群馬県安中市郷原の旧碓氷川工場にて引き続き行われている。
 2016年（平成28年）- 東芝ライフスタイルの売却に伴い、東芝グループを離れる。

工場 
 岡田乾電池京都工場 - 前身の岡田乾電池時代に所在していた工場。関西地区への進出に伴い生産拠点として建設された。1956年3月、日本レイ・オ・バック乾電池の経営悪化により閉鎖。跡地は関西二井製作所（現・ニチコン）に売却。
 東芝レイ・オ・バック蒲田工場 - 1959年東京工場で行われていた亜鉛缶製造を継承する目的で「蒲田製缶工場」として操業。その後、単1・単2マンガン電池を中心として乾電池製造を続けたが、1976年3月に閉鎖。設備は佐久工場へ移管。
 東芝電池佐久工場 - 2013年閉鎖。2018年現在、跡地は長野県佐久市の真空ポンプ製造メーカー樫山工業の工場となっている。
 東芝電池高崎工場 - 2018年現在、FDK高崎工場。
 東芝電池碓氷川工場 - 1979年5月にボタン電池の製造拠点として操業。2017年12月現在、塩化チオニルリチウム電池の製造を行っている。
 東芝電池東京工場 - 1906年12月の岡田乾電池創業当初から稼働してきた工場で、1947年に本社工場、1970年に品川工場、1975年に東京工場と名称が改められている。閉鎖後、跡地はマンション（パークスクエア南品川）となっている（2007年～2021年現在）。

関連会社 
 T.G.バッテリー（香港）社
 T.G.バッテリー（中国）社
 Battry Pack of America,Inc（米国法人）
ベンテンドー（株式会社弁天堂）は岐阜県岐阜市神田町にある菓子店である。主に、和菓子、洋菓子を製造している。

栗粉餅 
この菓子店、ベンテンドーには栗粉餅という目玉商品があり、この商品はとんねるずのみなさんのおかげでしたの食わず嫌いのお土産ランキングで1位に輝いた為、買いに来る客が殺到し行列のできるほど客が来ている。

過去にも森田一義アワー 笑っていいとも!、めざましテレビ、はなまるマーケット、ヒルナンデス!といった数多くの番組に人気商品として紹介されています。

この栗粉餅は岐阜出身の伊藤英明、元乃木坂46の堀未央奈など数多くの芸能人が地元のお菓子としてオススメしている商品となっている。
クリノメーターとは、地質調査（地表踏査）において、面構造およびの測定を行うときに用いる道具である。面構造の場合は、地層面などの走向・傾斜の測定で利用される。

ルーペ・ハンマーと共に、地質調査の三種の神器とも呼ばれる。間縄測量などの簡単な測量にも使える。

なお、英語圏では  や  などとよばれる。この器具のことをクリノメーターというのは日本国内に限られる。

概要 

日本では、板付きクリノメーターがよく用いられる。日本でよく使用されるクリノメーターは、方位磁針・傾斜計（振り子）・水準器から構成される。特徴として、読み取りの便宜上、方位磁針の東・西の表示が逆になっている点、方位角度が360°表示でなく90°表示になっている点が挙げられる。

日本国内においては、本体の材質は従来は木もしくはアルミニウム合金だったが、近年ではプラスチック製も登場した。振り子と磁針がオイルダンプされたカプセルに封入されているのも特徴である。また最近になってデジタル式クリノメーターも実用化された。

このほか、日本ではクリノコンパスも用いられている。

なお、欧米では、ブラントンコンパスがよく用いられる。ブラントンコンパスは、方位磁針・水準器・傾斜器から構成されている。

面構造の測定方法

走向の測定 
測定面にクリノメーターの長辺を水平に当てて、磁針の示す方位角を読み取る。

傾斜の測定 
測定面の最大傾斜方向つまり走向方向に対して直角の方向にクリノメーターの長辺側の側面を当てて、傾斜計の示す傾斜角を読み取る。

補助走向板の活用 
クリノメーターを当てるだけの広さの適当な面が無い、あるいは測定面に近寄れないなどの場合に、適当な板を測定面と平行に固定し、その板の面を測定することもよくある。実際上、測定面が理想的な平面なのは稀で、大抵は凸凹していたりうねっていたりするので、測定面全体としての平均的な走向・傾斜を正確に測定するには、むしろ補助走向板を常時、活用するのが望ましい。

線構造の測定方法 

線構造の測定の際は、まず、線構造の層理面についてクリノメーターを使って走向・傾斜を測定する。次に、層理面上に走向線をかき、走向線と線構造のなす角を分度器で測定する。

また、トレンドは、走向板を走向線上で垂直に立てたうえで、クリノメーターで走向を測定することで直接把握できる。プランジは、クリノメーターの長辺を走向線上で垂直に立てることで測定できる。

日本最古のクリノメーターを発見 
岩松暉によると、日本最古と思われるクリノメーターは尚古集成館にて発見された。

クリノメーターの分類

従来よりあるクリノメーター
木またはアルミニウム合金製で、方位磁針・傾斜計はガラス板で覆われている。多くの地質学生・研究者・技術者などが長年、慣れ親しんでいるモデルである。

プラスチック製のクリノメーター 
プラスチック製で、方位磁針・傾斜計はオイルとともにカプセルに封入されている。当初はシルバ社やスント社の傾斜計装備の高級コンパスを個人が購入し、水準器を貼り付けるなどの工夫をしていた。現在では複数の国内メーカーがシルバ社製のコンパスを改造してクリノコンパスとして市販している。最大の利点はオイル封入により磁針が静止したままほとんど振れず、読み取りが一瞬かつ正確に可能なことである。水に強くて壊れにくく、磁針の磨耗もほとんど無く、メンテナンスフリーである。本体がプラスチックなので非常に軽い（水には沈む）。

デジタルクリノメーター 
内蔵センサが測定するデジタル式のクリノメーター。読み取りが一瞬ですむ、結果を記録できる、GPS内蔵のものは同時に位置情報も記録できるなどの利点がある。さらに、測定・解析に手間がかかる線構造の方向も一瞬で知ることができる。
近年はスマートフォンの普及に伴って、スマートフォンをクリノメーター代わりに使用できるアプリケーションが開発されている。スマートフォンに内蔵されている地図アプリケーションと連携することにより、自動でルートマップを作成できるアプリケーションも存在している。国内ではジーエスアイ株式会社などが開発、販売を行い、従来の外国製デジタルクリノメーターに比べ安価で機能的である。膨大なデータを扱う構造地質関係の分野や、GPSを活用しての地形図の使いにくい地域での地質調査に有効である。
燃焼熱（ねんしょうねつ）とは、ある単位量の物質が完全燃焼した時に発生する熱量である。普通、物質1モルあるいは1グラム当たりの値が用いられ、単位はそれぞれ「J mol−1」「J g−1」で表される。

標準燃焼熱 
標準状態 (298.15K, 105Pa)の理想系において、物質1molが完全燃焼したとき発生する熱量を標準燃焼熱と呼び、そのエンタルピー変化ΔcHºで表される。

炭素、水素、酸素および窒素からなる分子式CaHbOcNdで表される化合物の燃焼熱については、その燃焼生成物を二酸化炭素、水および窒素とし以下の反応式で表される。
 

また、この標準燃焼エンタルピー変化ΔcHºは二酸化炭素の標準生成エンタルピー変化ΔfHºCO2、水の標準生成エンタルピー変化ΔfHºH2Oおよび化合物CaHbOcNdの標準生成エンタルピー変化ΔfHºCaHbOcNdとの間に以下の関係がある。
 

たとえばメタンの標準生成熱は74.81 kJ mol−1、標準燃焼熱は890.36 kJ mol−1であり、標準燃焼エンタルピー変化は以下のように表される。

主な物質の燃焼熱

関連事項 

 エンタルピー
 エントロピー
 自由エネルギー
 比熱容量
 生成熱
 熱力学
『パイロン®』は、シオノギヘルスケアから発売されている風邪薬関連ブランドである。

元々は塩野義製薬から発売されていたが、2016年4月のコンシューマーヘルスケア事業の分社化に伴う継承により、シオノギヘルスケアの取扱となった。

商品一覧

現行製品 
 パイロン®PL顆粒【指定第2類医薬品】 - 2017年8月発売。顆粒タイプ（サリチルアミド+アセトアミノフェン+プロメタジンメチレンジサリチル酸塩+無水カフェインの4つの有効成分を配合）の非ピリン系のかぜ薬。服用年齢は15歳以上。発売当初は12包での発売だったが、2018年8月に大容量品となる24包を追加発売した。なお、マツキヨココカラ&カンパニーグループ向けに専用容量品が設定されており、当初は18包を設定。その後、大容量品で最大容量となる30包が追加発売された（当初マツモトキヨシグループ専売であったが、2020年よりココカラファイン(現:ココカラファイングループ)でも取り扱われるようになった）。
 パイロン®PL顆粒Pro【指定第2類医薬品】 - 2021年8月発売。既存の「パイロン®PL顆粒」から全ての有効成分の含有量を増量して医療用（後述）と同量にしたもので、1日4回タイプ（原則として4時間以上の間隔をおく）。パッケージには二次元コードにデポス加工（凹加工）を施し、スマートフォン等の携帯端末から読み込むことで多言語対応（端末の言語を自動認識して翻訳文を表示）の製品情報を表示させることが可能な「アクセシブルコード」を導入している。
 パイロン®PL錠【指定第2類医薬品】 - 2019年8月発売。「パイロン®PL顆粒」と同一の有効成分が配合された錠剤で、PTP包装にしている。
 パイロン®PL錠ゴールド【指定第2類医薬品】 - 2020年8月発売。「パイロン®PL錠」の処方をベースに、非麻薬性鎮咳成分のデキストロメトルファン臭化水素酸塩水和物と去痰成分のブロムヘキシン塩酸塩を追加配合し、せきとたんの効能・効果を追加した処方強化型。2022年に「パイロンPL顆粒Pro」のデザインをベースとしたゴールド系のパッケージへ変更された。
 パイロン®溶かしてのむかぜ薬【指定第2類医薬品】 - 2010年5月発売。レモン味で、湯や水に溶かして服用するタイプ。服用年齢は15歳以上（製造販売元:日東薬品工業）。
 パイロンPL Proマスク - 2021年10月発売。表面に抗ウイルス・抗菌防臭のW加工を施し、2層目にナノファイバー素材「NafiaS」を採用した3層構造の使い切り不織布マスク。個包装タイプで、内袋は「パイロンPL顆粒Pro」を想起するデザインとなっている。袋包装の5枚入りと箱包装の20枚入りがあり、5枚入りは店頭（主に薬局・ドラッグストアなど）向け、20枚入は通信販売の「シオノギヘルスケアONLINE」での取扱となる。2022年2月には箱包装に小さめサイズが追加発売された。
 パイロンPL Proマスク 立体型 - 2022年11月発売。上部にフィルム（アンチフォグフィルム）を内蔵し、サイドの頬部の形状を凹型とした独自形状とした立体型のマスク。本品は同年7月に制定されたグループブランドマークを初めてパッケージに表記した製品でもある。「PL Proマスク」の箱包装同様、「シオノギヘルスケアONLINE」限定販売となる。

販売店限定品 
以下の製品はマツモトキヨシ向けに発売。成分も通常の「パイロン」シリーズと異なっている。
 パイロン®MK錠【指定第2類医薬品】 - 錠剤タイプ（イブプロフェン配合）の総合かぜ薬。服用年齢は15歳以上。従来はプライベートブランドの「MK CUSTOMER（エムケー カスタマー）」として発売されていたが、2017年にパッケージデザインを刷新し、「matsukiyo（マツキヨ）」へブランド移行した。

製造終了品 
 パイロン®ハイ【指定第2類医薬品】 - ピリン系成分のイソプロピルアンチピリン（IPA）に2種類の生薬成分（カンゾウ・オウヒ）を配合した錠剤タイプ。服用年齢は15歳以上。
 パイロン®MX【指定第2類医薬品】 - カプセルタイプの総合かぜ薬（麻黄湯エキス配合）。服用年齢は7歳以上（製造販売元:ダイト）。
 パイロン®S【第2類医薬品】 - 2003年9月発売。錠剤タイプ（ナンテンジツ乾燥エキス配合）。服用年齢は7歳以上。
 パイロン®α【指定第2類医薬品】 - 1991年10月発売。錠剤タイプ。服用年齢は7歳以上。
 パイロン®AM錠【指定第2類医薬品】 - 錠剤タイプの総合かぜ薬（リゾチーム塩酸塩配合）。服用年齢は5歳以上。マツモトキヨシグループ向け製品で、「MK CUSTOMER」の一製品として発売されていた。
 パイロン®乳児用カプセル
 パイロン®幼児用顆粒
 幼児用パイロンAM顆粒
 パイロン®のど飴
 パイロン®L24 - 効果が24時間持続する1日1回夕食後服用タイプの鼻炎薬。塩酸フェニルプロパノールアミン（PPA）を含有するため、2003年8月12日に厚生労働省からの通知を受け製造および出荷を中止した。
 パイロン®鼻炎カプセルA
 パイロン®99鼻炎内服液【指定第2類医薬品】 - スティック包装の液体鼻炎薬（製造販売元:パナケイア製薬）。
 パイロン®S鼻炎顆粒【第2類医薬品】 - スティック包装を採用した顆粒タイプ。服用年齢は7歳以上。

CM 
フジテレビにて、同社による一社提供番組として長きにわたって放送され続けている「ミュージックフェア」などでCMが放送されていた。イメージキャラクターとして十朱幸代、黒柳徹子、浅野ゆう子らが出演していたことで知られる。近年は当社のCMが2パターンしかない場合や、製造販売中であってもCM放映はされていなかった。

2017年11月に、パイロン®PL顆粒のテレビCMが放映を開始した。出演は三森すずこ。2018年シーズンも継続し、CMに加え、交通広告も展開されていた。2019年シーズンは、パイロンPL錠の発売を機に「パイロンPLシリーズ」としてCM映像を一新し、三森と宮野真守の2人で出演する版と、宮野単独出演版の2種類があった（三森単独出演版は放映終了）。2020年10月からはPL錠ゴールドの発売に合わせCM映像を再刷新、山本美月と宮野が出演する版と、山本単独出演版の2種類を展開している（三森はCMキャラクターとして店頭・交通広告で出演継続）。

2022年10月からは、新たに青山学院大学陸上競技部長距離ブロック監督の原晋と、引き続き山本美月が二人で共演している。

処方箋医薬品 
塩野義製薬が製造・販売する、処方箋医薬品「PL配合顆粒（1962年発売、発売当初は「PL顆粒」）」は、パイロン®の成分を一部変更し、顆粒状にしたものである。PLの語源はPyLonから来ている。後発医薬品に、「セラピナ配合顆粒」（シオノケミカル製造、販売はファイザーや日本ジェネリックなど複数社で実施）などがある。

なお、前述した「パイロンPL顆粒Pro」はこの「PL配合顆粒」を一般用医薬品向けに効能・効果、用法・用量を変更したもので、有効成分や配合量、添加物は「PL配合顆粒」と同一である。
シナネンホールディングス株式会社 は、日本の持株会社。東京証券取引所プライム市場に上場している。

傘下のシナネン株式会社は、石油製品・LPガスの販売などを行う総合燃料商社であり、シナネン石油株式会社は、コスモ石油・出光興産・ENEOSの3つのブランドでガソリンスタンドを運営している。

社名のシナネンは「品川燃料」が由来である。

沿革 
 1927年（昭和2年）4月11日 - 合資会社電興無煙炭商会を設立。
 1929年（昭和4年）8月 - 東京無煙炭株式会社に改組。煉炭の製造・販売を開始。
 1934年（昭和9年）4月25日 - 品川豆炭株式会社（現在のシナネンホールディングス株式会社）設立。豆炭などの製造・販売を開始。
 1936年（昭和11年）5月 - 品川豆炭株式会社から品川燃料株式会社に商号変更。
 1937年（昭和12年）3月 - 品川燃料株式会社が東京無煙炭株式会社を合併。
 1953年（昭和28年）
 1月 - 石油製品・器具の販売を開始。
 10月 - 日本煉炭工業株式会社を合併。煉炭の製造販売を拡大。
 1954年（昭和29年）6月 - LPガス・器具の販売を開始。
 1963年（昭和38年）1月 - 東京証券取引所第二部に上場。
 1965年（昭和40年）10月 - ハイネン産業株式会社（後の品川ハイネン株式会社、現在のシナネン株式会社）に資本参加。
 1983年（昭和58年）9月 - 東京証券取引所第一部に指定替え。
 1989年（平成元年）4月 - シナネン石油株式会社を設立。
 1998年（平成10年）4月 - 品川燃料株式会社からシナネン株式会社（初代）に商号変更。
 2005年（平成17年）4月 - シナネン関東ガス販売株式会社（2010年（平成22年）にミライフ株式会社へ商号変更）が関東圏のLPガス小売事業を統合。
 2015年（平成27年）
 4月 - 小売事業会社を地域別に再編し、ミライフ株式会社・ミライフ東日本株式会社・ミライフ西日本株式会社とした上で、最終顧客を個人とする事業（BtoC事業）を会社分割し各社に承継。
 10月 - 持株会社体制に移行。法人顧客を対象とする事業（BtoB事業）を品川ハイネン株式会社に会社分割により承継。シナネン株式会社（初代）はシナネンホールディングス株式会社に、品川ハイネン株式会社はシナネン株式会社（2代）に、それぞれ商号変更。

グループ企業

エネルギーソリューション事業 
 シナネン株式会社
 シナネン石油株式会社

エネルギー卸・小売周辺事業 
 ミライフ株式会社
 ジャパンエナジック株式会社
 ミライフ東日本株式会社
 ミライフ西日本株式会社
 日高都市ガス株式会社
 株式会社シナネンひまわりサービスセンター
 株式会社シナネン・オートガス
 株式会社エナジック関東

非エネルギー及び海外事業 
 シナネンサイクル株式会社
 シナネンモビリティ＋株式会社
 シナネンエコワーク株式会社
 株式会社シナネンゼオミック
 株式会社ミノス
 株式会社インデス

など
フィラ（Fila）は、1911年にイタリアで創業されたスポーツ用品メーカー。2003年にアメリカの投資ファンドに売却されたのち、フィラコリアに買収され、現在は韓国の企業となっている。

沿革 
1911年、イタリアのビエラにおいて、フィラ兄弟によって創業された。当初はニット素材の工場として始まったが、その後アンダーウェアの販売を開始、1970年代にコットンリブを用いたスポーツウェアの分野に進出した。それまで白一色だったテニスウェアに色を提案したことで注目され、1976年にはフィラのウェアを着たビヨン・ボルグがウィンブルドンで初優勝したことから知名度が高まった。

自動車メーカーのフィアットの傘下に入っていたため、同社やその系列メーカーのモータースポーツのユニフォームを手がけていた。

2003年に、アメリカの投資ファンドであるサーベラス・キャピタル・マネジメントに所有権が売却された。ビジネスの拠点をニューヨークに移し、持ち株会社のスポートブランドインターナショナル(SBI)傘下となった。2007年1月に、元々韓国向けの販売子会社として設立された「フィラコリア」（1991年設立）にグローバル事業権を逆買収され、本部を韓国ソウルに移転、2010年に韓国で上場を果たした。

中国における展開 
アンタスポーツが2009年にフィラの中国事業を買収、2019年のフィラブランドの売上高は147億7700万人民元（1人民元＝15円換算で約2215億円）となった。

日本国内における展開 
1987年よりカネボウ株式会社が「フィラ」ブランドのライセンス展開を行っていたが、2006年3月末日をもってライセンス契約を終了した。2006年4月1日より伊藤忠商事株式会社がマスターライセンス権に関する独占契約した。

90年代リバイバルブームの影響やコラボ戦略などにより若年層に支持を広げ、2014年に200億円規模だった事業売り上げは、2019年には310億円にまで成長した。

 FILAブランド商品を製造、販売しているパートナー企業
 株式会社アルペン - アスレチックウェア、スノーウェア
 一広株式会社 - タオル
ギャレックス株式会社 - 学校用体操服
 株式会社栗原 - 帽子
 株式会社丸紅フットウェア - フットウェア
 株式会社丸十コーポレーション - レインウエア
 ダイワボウアドバンス株式会社 - カジュアルウェア、テニスウェア
 株式会社トモクニ - 手袋、マフラー、ネックウォーマー、耳あて
 ニッキー株式会社 - ゴルフウェア、スイムウェア、コンプレッションウェア、ランニングウェア、フィットネスウェア
 株式会社ナイガイ - ソックス、ストッキング
 堀越ネクタイ株式会社 - ネクタイ
 株式会社ヤギ - 子供服
 ヤング産業株式会社 - バッグ、財布、ベルト
 株式会社大沢商会 - ゴルフギア関連
 株式会社カイタックファミリー - メンズ・レディース・キッズインナー・ナイトウェア

ウェア契約 
 女子プロゴルファー
 木村彩子
 西郷真央 
 天本ハルカ
放射強制力（ほうしゃきょうせいりょく）とは、気候学における用語で、地球に出入りするエネルギーが地球の気候に対して持つ放射の大きさのこと。正の放射強制力は温暖化、負の放射強制力は寒冷化を起こす。

放射強制力とは 

地球の気候を左右する気候因子のうち、地球の気候システムによるものを除いた、太陽放射や温室効果などを外部因子という。この外部因子にはそれぞれ、光を吸収しやすい、光を反射しやすい、熱を吸収しやすい、熱を放出しやすいなどの性質があり、大気や地面・海洋が蓄える熱量を左右し、気温や海水温に影響を与える。

気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は1994年の第1次評価報告書で、「対流圏の上端（圏界面）における平均的な正味の放射の変化」を放射強制力と定義し、現在もこの定義が使われている。つまり、気温が一定に保たれている状態（IPCCの予測では1750年）を基準として、地球から宇宙への放射によって地球が持つエネルギーを減らす（気温を下げる）外部因子を負の放射強制力、宇宙から地球への放射によって地球が持つエネルギーを増やす（気温を上げる）外部因子を正の放射強制力という。

IPCC第4次評価報告書によれば、放射強制力は、対流圏での循環バランスが取れた状態を初期状態とし、これに何らかの原因によってずれが生じたとき、成層圏の気温の変化を考慮したうえで、再び対流圏での循環バランスが取れるようになるまでに変わる放射の量として計算される。

例を挙げて言えば、バランスの取れた普通の気候が続いている中で、突然一酸化二窒素の濃度が2倍になったとする。すると、気温が上昇して大気の循環が乱れる（実際にはさらに複雑な変化が起きるが、ここでは単に「大気の循環が乱れる」とする）。この乱れは時間をかけてバランスの取れた気候へとなっていくが、バランスの取れた気候となったとき、対流圏の上端では以前に比べて放射の量が増えている。この増えた量が放射強制力となる。このとき、成層圏の気温の変化を考慮しなかった場合は瞬間的放射強制力と呼び区別される。ちなみに、気温が上昇している段階では地球に入るエネルギーが出るエネルギーを上回っているが、バランスの取れた気候となった時点で両者は均衡する。この過程については温室効果を参照のこと。

研究の進行や気候モデルの発達により、報告書ごとに少なくとも人為起源の放射強制力については、数値の信頼性は高まっているとされている。IPCC第4次評価報告書では、「1750 年以降の人間活動は、世界平均すると温暖化の効果を持ち、その放射強制力は+1.6[+0.6～2.4]Wm-2 であるとの結論の信頼性はかなり高い」とされている。
注：Wm-2はW/m2と同義。

問題点 
ただ、このIPCCの定義やこの定義に基づいて推定される放射強制力の数値には、不確実性があるとされる。その根拠の1つが、大気中の水の影響を取り除いているということである。IPCCの報告書では、大気中の水（水蒸気、雲、降水）は二次的なフィードバック機構に過ぎないため対流圏中での熱の再分配を引き起こすだけであり、放射強制力には含めないとしている。しかし、産業革命以前の「気温が一定に保たれている状態」においても現在においても、地球の気温を高く保っている温室効果の主因は、大気中の水とされており（約8割～9割）、大気中の水による熱の移動については現在もよく解明されていない部分が多い。しかも、人為的な温室効果ガスの排出が少ない産業革命以前にも気温は変動している（過去の気温変化参照）。

他の根拠としては、科学的理解の水準が低いものが重要な放射強制力を持っている可能性がある、ということである。太陽放射、太陽以外の宇宙からの放射、地球内部の活動などについては分かっていない点が多く、太陽活動や地球内部の変化による地球への宇宙線量の増減なども放射強制力である可能性が指摘されている。

また、気候は常に変動するものであり、定常的な変化ではなく不規則に変化するカオス（非線形）である気候を、平均的な状態を基準として以後の変化を捉えようとする考え方自体が、科学的にあまり適切ではないという考え方もある。しかし、地球温暖化によって将来人類に起こり得る事象を予測するには、線形の事象を対象とするコンピュータを使用しなければならない部分があり、ある程度は仕方が無いことだと言える。

例のような放射強制力の値は、あくまで1750年の状態と2005年の状態を比較した結果算出されたものである。それぞれの因子が持つ放射強制力は、気温や湿度などのさまざまな条件によって変わってしまう（正の放射強制力によって気温が上がることも、気温が上がることによって正の放射強制力がもたらされることもあるということ）ため、単純に「気温を1度上昇させるには、○○の放射強制力○○W/m2分が必要」などと表現することはできない。

さまざまな放射強制力

近年の気候変動における変化 
IPCC第4次評価報告書による、1750年を基準とする現在の気候に働いている放射強制力の詳細。太字は中位。

注1:気象庁要約における、放射強制力の典型的な地理的範囲（空間的広がり）にあたる部分。

その他、放射強制力をもたらす可能性があるとされているものは以下のとおり。
地球磁場の変化
宇宙線量の変化
海洋表面のアルベド
地熱
潮汐
大気潮汐
軌道要素の変化
核爆発による熱

主な要素と放射強制力の算出 
いくつかの温室効果ガスについては、濃度変化と放射強制力変化の関係式が示されている。が放射強制力(W/m2)にあたる。

Cは二酸化炭素の濃度(ppm)、Mはメタンの濃度(ppb)、Nは一酸化二窒素の濃度(ppb)、Xはそれぞれのフロンガスの濃度(ppb)。Cは変化後の濃度、C0は変化前の濃度であり、ほかの気体でも同様である。

二酸化炭素(CO2)
IPCC (1990)およびMyhre et al. (1998)によれば

Shi (1992)によれば

WMO (1999)およびHansen et al. (1988)によれば

ただし、

メタン(CH4)

ただし、メタンと一酸化二窒素については、とする。

一酸化二窒素(N2O)

CFC-11a

CFC-12

例えば、地球大気中の二酸化炭素の平均濃度が300ppmから400ppmに上昇した場合、IPCC (1990)およびMyhre et al. (1998)の式から求めると、

となり、約1.54W/m2の正の放射強制力が生まれる、と求められる。