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条鋼（じょうこう）は、形状が平らでない圧延鋼材の総称。形鋼、棒鋼、線材、軌条などがこれにあたる。

線材 
線材（せんざい）とは、線状に細長く圧延された鋼材。断面の直径は5mm~50mm程度で、条鋼の中でも断面積は最も小さい。断面形状は円形が大半を占めるが、用途により六角形や正方形などのものも存在する。コイル状に巻き取られ、大きいものでは総延長1万メートル・総重量3トンに及ぶ。炭素含有量によって、0.09%~0.25%の普通線材（軟鋼線材）と、0.09%以下または0.25%以上の特殊線材に大別できる。普通線材は針金や釘、ボルト、ベアリング、金網、鎖などの材料になる。特殊線材は上記のほか、強靭性や耐久性が求められるケーブルやタイヤの芯、溶接棒などに用いられる。

棒鋼 
棒鋼（ぼうこう）とは、文字通り棒状に圧延された鋼材。直径が100mm以上のものを大形、50mm~100mmのものを中形、50mm未満のものを小形と呼ぶ。断面形状は円形の丸鋼が多いが、六角鋼や四角鋼などもある。用途は建築用鉄筋に使われる「異形棒鋼」が多く、コンクリートとの付着性を高めるため、軸に対して直角に「筋」、平行に「リブ」と呼ばれる突起をつける。このほか、表面を研磨した「みがき棒鋼」が、産業機械や輸送用機器の材料などとして使用される。

形鋼 
H形鋼や鋼矢板など。

軌条 
鉄道用レールなど。
古川 勇二（ふるかわ ゆうじ、1943年6月8日 -）は、日本の機械工学者（ものづくり、精密加工、技術経営、職業教育）。学位は工学博士（東京都立大学）。職業能力開発総合大学校校長、日本学術会議連携会員、旧・東京都立大学、東京農工大学および大連理工大学名誉教授、上海交通大学客座教授。東京出身。

概要 
東京都立大学 (1949-2011)工学部長、都市研究所長、東京農工大学技術経営研究科長などを歴任して現職に就任。この間、工学教育、都市科学教育、技術経営教育など多分野で教授に当たり、特にものづくりを中核とした研究・教育分野において日本の学術をリードしてきた。

（社）精密工学会長、（社）日本機械学会生産システム学委員長などを歴任し、現在、両学会のフェロー。精密工学会賞、機械学会賞、ロボット学会賞、経済大臣表彰等を多数受賞。

経歴

学歴・職歴 
 1966年 東京都立大学工学部機械工学科 卒業
 1968年 東京都立大学工学研究科修士課程修了
 1968年 東京都立大学工学部助手
 1974年 東京都立大学工学部助教授
 1983年 東京都立大学工学部教授
 1989年 東京都立大学評議員（2期4年）
 1993年 東京都立大学工学部長・工学研究科長（2期4年）
 1998年 東京都立大学都市研究所長・都市科学研究科長（2期4年）
 2001年 東京都立大学工学研究科長・工学部長（1期2年）
 2003年 東京農工大学工学部機械システム工学科教授。東京都立大学名誉教授、現在に至る
 2005年 東京農工大学大学院技術経営研究科（MOT）長
 2008年 職業能力開発総合大学校 校長、現在に至る
 2009年 大連理工大学名誉教授、現在に至る
 2011年 東京農工大学名誉教授、現在に至る
 2011年 上海交通大学客座教授、現在に至る

現在の兼職 

日本学術会議連携会員（22期）、（社）首都圏産業活性化協会（TAMA協会）会長、経済産業省産業構造審議産業技術分科会委員、厚生労働省若年者技能大会技術委員長、エコデザイン学会連合運営委員長ほか、また産業界との関係では、（一社）製造科学技術センター、（公社）スズキ財団、（公社）工作機械技術振興財団、（公社）マザック財団、（公社）ロボット・FA財団の各評議員、高圧ガス保安協会ISO審査センター審査登録運営委員はか。

その他の歴任 

日本学術会議会員、精密工学会会長、日本機械学会FA部門長、同国際交流部門長、SME（生産技術者協会）日本支部長、日本工業英語協会理事、通商産業省産業技術審議委員、同大型プロジュクト審議委員、同国家産業競争力会議機械産業委員長、同産業政策懇談会委員、同日本工業標準調査委員会産業オートメーション委員長、文部省学術審議会専門委員、科学技術庁科学技術会議国際部会委員、大学基準協会基準委員会委員、工作機械工業会工作機械ビジョン委員長、国土交通省審議会専門委員、学術会議生産システム学委員長、大学基準協会工学教育委員長、発明協会特許技術マップ委員長、NEDO技術委員（機械委員長）、知的生産システム国際共同研究プログラム(IMS)日本代表、技術経営教育協議会（MOT）会長、（株）TAMA・TLO取締役などを歴任

主な著書 
 『FM世田谷－生産革命の主役－』
 『CIM／MAP絵とき読本』
 『当たる「常識」売れる「常識」』など多数

学会表彰等 
 精密工学会賞（1982年）
 精密工学会論文賞（1981年、1983年、1995年）
 工作機械技術振興論文賞（1980年、1982年、1990年）
 日本機械学会FA部門賞（1991年）、同生産加工部門賞（1998年）
 同100周年特別表彰（1998年）
 精密測定技術振興賞（1993年）
 日本ロボット学会論文賞（2009年）

一般表彰 
 ベンチャーフォーラム国民会議功労賞（2001年）
 産学官連携功労者表彰経済産業大臣賞（2007年）
 経済産業大臣表彰“工業標準化功績”（2009年）
 IMS国際共同研究開発プログラム国際賞(2008年）
 IMS国際共同研究開発プログラム国際貢献賞（2010年）

栄典 
 瑞宝中綬章（2022年）

会員 
日本機械学会フェロー、精密工学会フェロー、CIRP名誉会員、日本工業教育協会特別教育士（工学・技術）など

専門分野 
 学術分野：生産科学、精密工学（MEMS）、技術経営（MOT）、環境科学、地域学、知的財産学
 政策分野：科学技術政策、産業経済政策、地域振興・産業クラスター政策、国際産業技術協力政策など

社会的活動 
1977年から創始された日本初の通商産業省大型プロジェクト「レーザー応用複合生産システム」に英国遊学から帰国して参画し、当時、吉川弘之教授（元東京大学学長）が提唱された変幻自在な生産システム(Flexible Manufacturing Complex)に対して、遊学先でのモジュラー設計研究成果を活用して、プロジェクトの実現に貢献した。

その後も産業構造審議会分科会委員などとして、日本の産業技術政策をリードし、1990年代より吉川教授とともに国際産学官連携による知的生産システムプログラム(IMS)を立ち上げ、日本首席代表・国際技術委員長などとして活躍し、これに対してＩＭＳ国際共同研究開発プログラム国際賞(2008年）が授与された。同様の理念の下で、国内での産業クラスター政策を立案・リードし、そのモデル事業として、1997年に（社）首都圏産業活性化協会（通称TAMA協会）を設立し、以来、会長を務めている。TAMA協会は東京都多摩地域、神奈川県中央部、埼玉県南西部にまたがる国道16号線沿線地域の産学官金を結集したクラスター組織として、同地域の中小企業を主対象にした産業技術の発展に貢献してきている。この成果に対して、ベンチャーフォーラム国民会議功労賞（2001年）、経済産業大臣賞“産学官推進功績”（2007年）が授賞された。これらの活動に関連して、工業技術標準分野において産業オートメーション委員長等として活動し、その功績に対して、経済産業大臣表彰“工業標準化功績”（2009年）が授与されている。

21世紀のグローバル化経済体制にあって、日本にあっては技術を基に経営ができるトップ人材の養成が不可欠であるとの認識の下で、2005年に東京農工大学に大学院技術経営研究科(MOT)を創設し初代の研究科長に就任するとともに、国内のMOT校を連合して技術経営教育協議会を設置し、その会長として日本の技術経営教育の発展に貢献してきた。

またBRICsの台頭にあって日本ものづくりが成長を維持するには、高度な技能を持つ技術者の育成、その職業訓練制度、職業訓練を担う指導員の養成が不可欠であるとの認識の下で、職業能力開発総合大学校校長に就任し、2012年4月に小平キャンパスに4年制学士課程である「総合課程」を開設、日本初の学士（生産技術）が（独）大学評価・学位授与機構から認可された。日本の職業能力開発を、技術・技能・指導技法の面からリードし、その発展に意を注いでいる。
ヴェルミチェッリとは、イタリア料理で使われる麺類であるパスタのひとつ。名称はミミズやヒルのような長い虫という意味の「ヴェルメ」の指小形で、「小さいヴェルメ」の意。断面はスパゲッティ同様に円形（管状）だが、スパゲッティよりやや太めの2.08mm～2.14mm。

英語読みの「ヴァーミセリ」「バーミセリ」という名でも知られている。英語圏では普通、「ヴァーミセリ」はスパゲッティよりも細い麺のことを指すが、イタリアでは典型的な「ヴェルミチェッリ」はスパゲッティよりも太いものを指す。

歴史 
14世紀のイタリアでは地方ごとに呼び名は異なっていた。レッジョ・エミリア出身の Barnaba da Reatinis は、著書の中で、トスカーナでいうヴェルミチェッリのことを、ボローニャでは「orati」と呼び、ヴェネツィアでは「minutelli」と呼び、レッジョでは「fermentini」と呼び、マントヴァでは「pancardelle」と称していたことを書き記している。

ヴェルミチェッリのレシピは、カメルレンゴ（ローマ教皇の秘書長）の料理人などを務め、15世紀のイタリアで並ぶ者がないと称された高名な料理の名匠、マンティーノ・ダ・コモ（Martino da Como）が編纂した『シチリアのマカロニとヴェルミチェッリの調理法』に初出している。同じくマンティーノの編集した『調理法の書』でもヴェルミチェッリの調理法はいくつか登場している。これによれば当時のヴェルミチェッリは2年間から3年間かけて天日干しされたという。

ロングパスタの太さの比較

イタリア 
イタリアでは次のように、ヴェルミチェッリはスパゲッティよりも太いパスタであると定義されている。

アメリカ合衆国 
アメリカ合衆国では、全米パスタ協会（National Pasta Association, イタリアのイタリアパスタ産業組合（Unione Industriali Pastai Italiani）とは無関係）が、ヴァーミセリをスパゲッティよりも細い麺であると定義している。

アメリカ合衆国連邦規則集21巻では、スパゲティとヴァーミセリは次のように直径で定義される。

日本 
日本では、食品表示法に基づく食品表示基準（2015年改正）の別表第4に「マカロニ類」という項目があり、バーミセリー（太さ1.2ミリ未満）はスパゲティ（太さ1.2ミリ～2.5ミリ）よりも細いものと定められている。

各国のバーミセリ 
世界には以下のようなさまざまな細麺があるが、いずれも英語ではバーミセリと訳されることがある。

南アジアでは、ウルドゥー語ではورمیسیلی、ヒンディー語でसेवइयां（同じような麺はベンガル語では ভার্মিসেলি, グジャラート語では sev, カンナダ語では shavige, テルグ語では sevalu /semiya, タミル語では semiya などと呼ばれる）というデュラムセモリナ小麦粉から作る麺がある。これらは、ウプマ（Upma, 麺あるいは小麦粉を野菜などと共にスパイスで炒める料理）に使われたり、キール（Kheer、ライスプディングとも）という甘いデザートに米の代わりに使われることもある。

東アジアには、米で作った米粉（ビーフン）、小麦で作った麺線（メンセン）や素麺（そうめん）、緑豆で作った粉糸（春雨）などといった麺があるが、これもバーミセリと訳される。

中南米にはフィデオ（fideo）という麺があり、チキンスープなどに使われる。

エジプトなどでは米から作るシェレヤ（she'reya）という細麺があり、炒め物などに使われている。イランにはレシュテ（reshteh）という細麺があり、アーシュ・レシュテというスープのほか、デザートなどにも使われている。
アイスパワー は、デンマークのアンプメーカーバング&オルフセン アイスパワー社 のブランドである。

1999年にコペンハーゲン郊外のリンビー で創業し、独自の特許技術を駆使したD級アンプを設計・開発している。

歴史 
ICEpowerの特許技術は、創設者の1人  がデンマーク工科大学 での博士課程で研究していた技術がベースとなっており、現在もICEpower製品の全てでこの技術が基礎となっている。

 の1994年の博士学位論文 は、バング&オルフセン (B&O) との共同プロジェクトとして行われ、1997年に BeoLab 1 に採用された。また、 は1998年に博士課程を修了し、その後 B&O に採用された。

その後、1999年にバング&オルフセンとのジョイントベンチャー  として創業した。2001年に社名を現在の  に変更した。2008年7月のKarsten Nielsenの退職を機に、B&Oの100%子会社となった。

技術の特徴 
設立当初は一般・プロ用アンプでスタートしたが、現在はオートモーティブ用アンプ、携帯電話・ポータブル機器用アンプの開発も行っている。アンプの特性を最大限に引き出すためにスイッチング電源の開発も行っており、ICEpowerの独自技術を用いることでAC電源やバッテリーからスピーカーまで高効率な電力伝送が可能となっている。

ICEpowerのアンプは周波数特性やノイズ特性においても優れた性能を持っており、例としてパイオニアのAVアンプ SC-LX90 で採用された10chパワーアンプとスイッチング電源では10ch・1400W同時出力を実現しTHX社の最高規格 THX Ultra2 Plus に対応している。

ICEpowerの高効率アンプ・電源技術と従来のAB級アンプを凌ぐオーディオ性能はオーディオ業界で高く評価され、B&Oやパイオニア以外にも海外の高級オーディオアンプで多くの採用実績を持つ。

COMとMECC
ICEpowerのアンプはアナログ領域で信号処理を行うため、アナログクラスDと呼ばれている。従来のPWMアンプとは異なり、ICEpowerは三角波を必要としない自励発振式で複数のフィードバックループを持ち、COM とMECC という2つの独自技術で成り立っている。

 COM
 はローパスフィルタの内側のループで、自励発振型のクローズドループシステムである。このループで出力段での非線形性を抑制するとともに高いPSRRを実現している。また、変調とフィードバック制御を同じブロックで行うため、回路構成は非常にシンプルである。
 MECC
 ローパスフィルタの外側、即ちアンプ出力端子からのフィードバックループである。MECCによってローパスフィルターで生じる非線形性が抑制され、AB級アンプを凌ぐ極めて低い出力インピーダンスと高いスピーカー制動力を得ることができる。

Intelligent Switch-Mode Power Supply 
アンプの性能を最大限に引き出すために、ICEpowerでは独自技術を用いて高効率で低ノイズのスイッチング電源を開発している。ICEpowerのアンプと電源を組み合わせることで、高効率・高性能なオーディオ製品が実現可能となる。

製品

モジュール製品 
 Aシリーズ
 ICEpower250A／ICEpower500A／ICEpower1000A
 主に業務用・高級オーディオ向け1chアンプ（片電源BTL）モジュール。250W、500W、1000W（4Ω）の3モデル。
 ASPシリーズ
 ICEpower250ASP／ICEpower500ASP／ICEpower1000ASP
 主に業務用・高級オーディオ向け1chアンプ（片電源BTL）とスイッチング電源を搭載したモジュール。250W、500W、1000W（4Ω）の3モデル。
 ASC・AC・SCシリーズ 
 ICEpower200ASC／ICEpower200AC／ICEpower200SC
 主に民生用。200ASCは1chアンプ（片電源BTL）とスイッチング電源を搭載したモジュール。200ACは200ASCからスイッチング電源を取り除いたアンプモジュール。200SCは200ASCからアンプを取り除いた電源モジュール。200ASCと200ACのアンプ出力は200W（4Ω）。
 ASX2シリーズ 
 ICEpower50ASX2／ICEpower125ASX2／ICEpower250ASX2
 民生用・業務用・高級オーディオ等、幅広いレンジの2chアンプ（両電源SE）とスイッチング電源を搭載したモジュール。50W×2ch, 125W×2ch, 250W×2ch（4Ω）の3モデル。それぞれ1chのBTLアンプとして使用することも可能。
 ICEtheaterシリーズ
 ICEtheater7
 ホームシアター向けの7chアンプ（両電源SE）とスイッチング電源を搭載したモジュール。150W×7chの1モデルのみ。THX Select2 の認証を取得している。
 ICEmatchシリーズ
 ICEpower80AM2
 マルチチャンネル向け、80W×2ch（8Ω）のアンプモジュール。BTLアンプとして使用することも可能。BTLの場合は160W×1ch（8Ω）。
 ICEpower400SM
 主にICEpower80AM2とペアで使用する電源モジュール。最大でICEpower80AM2モジュールを8つ駆動することができる（最大16ch）。
 ICEpower80AM2とICEpower400SMはさまざまなコンビネーション（マッチング）でアンプを構成することができ、フレキシブルなソリューションである。モジュールの高さは1Uサイズに納まり、設計の自由度を高めることが可能。
 ICExtend
 アンプモジュールではなく、アンプにアドオンして使用するモジュール。ICExtendをペアで使用することにより、主にErP対応、ユニバーサルメイン化やスタンバイ機能、そして外部への電源供給能力も向上させることができる。

これらの製品は全てICEpowerが選定したEMS工場で製造されている（日系企業との関係は無い）。また、これらのモジュールのデータシートはICEpowerのホームページから取得可能である。

その他の製品 
モジュール製品以外にもソリューションを供給しており、それらはICEpower独自のチップセットの販売、ICEpower独自のIPをライセンスするなどのビジネスモデルであり、カスタム製品や、オートモーティブ用アンプ、携帯電話・ポータブル機器用アンプなどで採用されている。

英文ではあるが、これらの情報もICEpowerのホームページから取得可能である。

アジアでの拠点 
ICEpowerは2007年に ICEpower Japan を設立し、東京オフィス（現在では千葉県鎌ケ谷市に移転）よりアジア全域のオペレーションを行っている。ICEpowerは基本的に代理店は置いておらず、ICEpower Japan が直接顧客と取引きを行っている。ただし、ICEpowerは一般消費者向けの販売は行っておらず、取引対象はあくまでも企業のみである。
オンコセラピー・サイエンス株式会社は、川崎市に本社を置く日本の医薬品開発会社。東京証券取引所グロース市場上場。

概要 
いわゆる「創薬ベンチャー」の一つ。設立当初から東京大学医科学研究所と共同研究を行っており（創業者の一人に元同研究所教授の中村祐輔がいる）、大学発ベンチャーとして2001年4月創設された。主に癌治療のためのワクチン等の研究開発を行っている。2012年4月には中村祐輔がシカゴ大学教授に招聘されたことに伴い、同大学と共同研究を開始した。

基本的に自社では医薬品の製造を行わないのが特徴で、大手製薬会社と契約を結び、研究開発の進捗に応じ一時金を受け取る代わりに、契約先の製薬会社に当該薬品の独占製造・販売権を供与するというビジネスモデルを取っている。

主な取引先 
 塩野義製薬
 大塚製薬
 小野薬品工業
 協和発酵キリン
 扶桑薬品工業
 萬有製薬

沿革 
 2001年（平成13年）4月6日 設立。本社を東京都港区に置く。
 2002年（平成14年）10月 自社の研究所を設立。
 2003年（平成15年）12月8日 東証マザーズ上場。
 2005年（平成17年）3月 本社を川崎市高津区（かながわサイエンスパーク）に移転。
 2023年（令和5年）1月 本社を川崎市川崎区東田町、ラボを同殿町（キングスカイフロント）に移転。
折箱（おりばこ）または単に折とは、薄い板を折り曲げて作られた木箱である。本来は木を加工し蓋を付けた比較的底の浅い木箱のことを折箱と呼んだが、現代では木製品だけでなく紙製や発泡スチロール製、プラスチック製の箱製品の総称として使用されている。

古くから使われていた折櫃から変化したと考えられる。

概要 
本来は木製のもので木具（木を利用した四角い箱ものなど）の一種である。折箱の材料として使用される木材にはエゾ松・杉・檜・シナの木などがある。環境に考慮して森林育成に必要な間伐時に出た間伐材を用いたものや他に用途のない端材を用いたものもある。「折箱」の語源は薄い二枚の板を貼り合わせてV字の溝を切って折り曲げて製造することに由来する。しかし、現代では、ほとんどの折箱が紙や発泡スチロール製の製品に置き換わっている。一方で木の折箱は吸湿性や保湿性に優れ、カーボンニュートラルの観点でも再び注目されている。

折箱に食品を詰めたものを折詰（おりづめ）という。折箱自体または折箱に食品を詰めた折詰は「折」（おり）ともいい、寿司を詰めたものは「寿司折」、菓子を詰めたものは「菓子折」などと呼ばれる。

種類 

折箱の蓋の種類には、のせ蓋、かぶせ蓋、スライド蓋などがあり、蓋を固定するためにセロテープや紐、輪ゴムなどが用いられることもある。

のせ蓋 
原材料の木材を特殊な機械で薄くスライスした1枚の薄板を蓋としている。
身のサイズに合わせて角を切った1枚の板を容器に乗せただけの形態の箱を指す。
包装が簡単なので数量が多く出る飲食店向けに使用される傾向が強い。

かぶせ蓋 
のせ蓋に使われる1枚の薄い板に枠を貼り合わせ、容器に被せる形態の蓋。
包装が簡単なのせ蓋に対して包装には手がかかるが高級感が出るのでこちらを好む飲食店も多い。
蓋の枠に糊しろがあると身と蓋の間に隙間が出来るので糊しろが必要ないタイプもある。

スライド蓋 
身の容器上部に溝を掘り横から蓋をスライドして入れられる様にした蓋。
蓋の形状としてはのせ蓋と同じスライスされた1枚の薄い板である。

産地 
 吉野杉・吉野檜
 江戸折箱（木具定商店） - 天保年間に日本橋で木具師定吉が創業し、檜原村（東京都）のヒノキやスギで作った折箱で知られる。
 博多曲物 - 博多曲物は明治初期には砂糖曲（がが）と呼ばれる砂糖入れ、飯入（飯櫃）、菓子箱、柄杓、麹入れ、折敷、三方などが作られていたが、鉄道網の普及とともに駅弁用の折箱の需要が増えて産地となった。しかし、博多曲物の折箱はプラスチックなどの安価な容器の普及により需要が激減。昭和50年代からは盆など薄板を利用した伝統工芸品として注目されるようになっている。

博物館 
 木具輪（きぐりん） - 東京都墨田区立川一丁目にある折箱、木箱、竹製品等を展示する資料館。

関連団体 
需要の拡大と共に市場の流通を整備する目的で全国折箱連合会が発足。初代会長は(株)折勝商店の石山勝蔵である。
後に名称を全折食品容器連合会に変更している。
アトリエクラムは、新潟県中越地区初の手作りジュエリー工房。結婚指輪（マリッジリング）や婚約指輪（エンゲージリング）、ペアリングなどを、お客（利用者）が自身の手で手作りすることが出来るジュエリー工房である。新潟県内に2店舗展開。この記事は関係者が宣伝広告目的で作成したものであり、中立的な観点で書き直す必要がある。

概要 
アトリエクラムは、結婚指輪や婚約指輪、ペアリングなどのジュエリーを自分自身で手作りできる体験型のアトリエである。
手作り指輪の他に、フルオーダーのオーダーメイドジュエリーも可能。
結婚指輪、婚約指輪などのオリジナルブランドも取り扱っている。

名前の由来 
アトリエクラム「atelier cram」の名前の由来は、「cree」（フランス語で創造する、作るという意味）と「amour」（フランス語で愛という意味）という２つのワードを組み合わせた造語。

企業概要 
アトリエクラム新潟
 所在地：新潟県新潟市中央区愛宕2-7-2
アトリエクラム長岡
 所在地：新潟県長岡市古正寺2-40 Dフォーラム（1F）

沿革 
 2009年秋、新潟県見附市にアトリエオープン。
 2010年春、アトリエクラムオリジナルブランドジュエリー発表。
 2010年秋、新潟県新潟市にアトリエクラム新潟店オープン。
 2010年秋、新潟県民エフエム放送（FM PORT）にて番組コーナー【アトリエクラム LOVE RING】スタート。
 2011年秋、新潟県長岡市にアトリエクラム長岡店オープン。
八水蒲鉾（はっすいかまぼこ）は愛媛県八幡浜市に本社を置く食品会社である。

概要 
会社名の通りの蒲鉾のほか、竹輪やじゃこ天などの魚肉練り製品をはじめとした水産加工品・惣菜・冷凍食品を製造販売している。地元の名物じゃこカツも製造しており、同社の製品がテレビ番組『ダウンタウンDX』でゲスト出演者の友近のお勧めとして紹介された。製品の販売地域は県内のほか、九州地区など日本各地に出荷している。

2009年には、カップラーメンなどの具材用として、従来よりも低温の湯でも柔らかく戻せる魚肉練り製品のフリーズドライ加工技術を、愛媛県産業技術研究所や愛媛大学総合科学研究支援センターと産官学で共同開発した。この研究成果は、第3回ものづくり日本大賞に応募された。

他方で愛媛の伝統的な魚肉練り製品の承継にも取り組んでおり、2001年には従業員の菊池義晴が伝統工芸士に選ばれた。社内で後継者の指導を行っている。

沿革 
 1957年9月1日 - 八幡浜市で水産加工の家内工業8業者が企業合同し設立。江戸岡工場を建設。
 1963年 - 江戸岡工場の第1次拡張工事。
 1973年 - 第2工場を完成。
 2005年 - 創業50周年を期し、老朽化した江戸岡工場の建て替えに着手。
 2007年 - 同市保内町川之石地区の旧東洋紡績工場跡地に新工場完成。
本間順治（ほんま じゅんじ、1904年（明治37年）4月16日 - 1991年（平成3年）8月29日）は、日本の刀剣学者。文学博士、号は薫山（くんざん）。古刀研究の権威であり、本間美術館初代館長、日本美術刀剣保存協会会長などを務めた。山形県飽海郡（現：酒田市）出身。

略歴 
 1904年（明治37年）4月16日生。酒田本間家出身（8代当主・本間光弥の甥）。
 國學院大學卒業。
 国立博物館（現・東京国立博物館）調査課長。
 1947年（昭和22年） - 本間美術館初代館長。
 1950年（昭和25年） - 文化財保護委員会（現：文化庁）美術工芸課長。
 日本美術刀剣保存協会設立。
 1960年（昭和35年） - 同課長職退任。
 同協会初代会長。
 1991年（平成3年）8月29日 - 死去。

号の「薫山」の由来について、弟子の渡邉妙子（佐野美術館館長）は、本間自身の話として以下のように述べている。本間は刀を見て納得した時に鼻をクンクンと鳴らす癖があり、文化財保護委員会の同僚から「クンさん」という綽名を付けられ、これが「薫山」の由来であるという。

著作物

著書 
 1939年（昭和14年） - 『日本刀』 岩波書店
 1958年（昭和33年） - 『日本古刀史』 日本美術刀剣保存協会
 1974年（昭和49年） - 『薫山刀話』 東京出版
 1943年（昭和18年） - 『日本刀の話』 春陽堂文庫
 1944年（昭和19年） - 『日本刀分類目録』 郷六貞治（編） 春陽堂
 1979年（昭和54年） - 『名刀の見どころ極めどころ』 刀剣春秋新聞社

共著 
 1933年（昭和8年） - 『岩波講座日本歴史. 第10』 国史研究会（編） 岩波書店
 1934年（昭和9年） - 『日本刀講座』（第3巻・第6巻・第9巻・第10巻） 佐藤貫一・他（著） 雄山閣

編纂 
 1935年（昭和10年） - 『名刀図譜』 大塚巧芸社
 1936年（昭和11年） - 『国宝刀剣図譜』 岩波書店
 1938年（昭和13年） - 『刀剣目録』 細川護立家政所
 1943年（昭和18年） - 『光徳刀絵図集成』 本阿弥光徳（画） 便利堂
 1948年（昭和23年） - 『名刀集美』 日本美術刀剣保存協会
 1975年（昭和50年） - 『相州伝名作集』 大塚巧芸社

共編 
 1964年（昭和39年） - 『肥後金工大鑑』 佐藤貫一、加島進（編） 日本美術刀剣保存協会
 1961年（昭和36年） - 『正宗とその一門』 佐藤貫一（編） 日本美術刀剣保存協会

校閲 
 1975年（昭和50年） - 『日本刀の話』 石井昌国（編著） 雄山閣出版

講述 
 1960年（昭和35年） - 『相日本刀の見どころについて』 大東急記念文庫    
 1964年（昭和39年） - 『刀華会講話 : 名刀のみどころ極めどころ. 第1集』 刀剣春秋新聞社編集局（編） 刀華会
 1965年（昭和40年） - 『刀華会講話 : 名刀のみどころ極めどころ. 第2-3集』 刀剣春秋新聞社編集局（編） 刀華会
 1968年（昭和43年） - 『刀華会講話 : 名刀のみどころ極めどころ. 第4集』 刀剣春秋新聞社編集局（編） 刀華会
キリン休む日のAlc.0.00%（キリンやすむひのアルコール0.00%）は、麒麟麦酒株式会社（二代目）が製造・販売していたノンアルコールの炭酸飲料。製造工場は滋賀工場（閉鎖される以前は栃木工場でも製造されていた）。

商品概要 
「休む日のAlc.0.00%」は、40歳代から50歳代の男性をターゲットにした、休肝日向けのアルコール度数0.00%ノンアルコールビールテイスト飲料である。前年に発売されたアルコール度数0.00%のキリンフリーの技術が活かされている。

「休む日のAlc.0.00%」誕生の背景には、お酒と上手に付き合いまた、休肝日を設けたいという40歳代から50歳代の男性の要望があった。アルコール度数0.00%に加えて、これまでにないノンアルコールのビールテイスト飲料として、オルニチンを配合している。人体にも存在するオルニチンは、肝臓の働きを保つ役割がありまた、アンモニアの解毒を促進することで、飲酒によるアルコール性疲労を防ぐことが期待される成分である。このオルニチンは協和発酵バイオ株式会社が発酵法により生産し、「休む日-」の1缶350mlあたり400mgのオルニチンを配合しており、その量はシジミ900個分に相当する（「休む日-」配合のオルニチンは、ブドウ糖から生成されている。）。「休む日-」には、休肝日の推奨による社会貢献の役割もある。

麒麟麦酒株式会社は発売に先駆け、六本木でイベントを開催し、キリンホールディングス代表取締役社長は、同新商品による消費者の健康サポートへの積極的な姿勢を見せ、「お酒を売る会社がお酒を飲まない日を提案する画期的飲料」と説明した。

2010年、キリングループは、グループ企業4社による「キリン プラス-アイ」の事業を立ち上げた。麒麟麦酒株式会社、キリンビバレッジ株式会社、小岩井乳業株式会社、キリン協和フーズ株式会社（現・MCフードスペシャリティーズ株式会社）の4社からなり、食と健康を追求する事業である。「休む日のAlc.0.00%」は「キリン プラス-アイ」第1弾の商品のうちの1つである、いずれの商品もオルニチン配合になる。

「休む日のAlc.0.00%」は350ml缶が日本全国にて販売され、発売年となる2010年の年間販売目標は40万ケース（1ケースは633mlの大瓶20本で換算。約5,000kl）である。

2012年4月11日には、初のリニューアルが実施された。従来のコクと飲みごたえのある味覚から、マイルドでリッチな飲み心地の味覚にブラッシュアップされ、パッケージは、全体的な配置は維持されたが、従来の金と紺色のカラーリングと麦のイラストを使うことで、本格感を演出したデザインから「ココロ安らぐ休肝日」と「マイルドでリッチな味わい」を表現したクリーム色と金色を基調としたデザインに変更されている。

2015年6月16日に「キリンフリー」の横展開商品として「機能性表示食品」（特定保健用食品と同様に特定の保健の目的が期待できる旨を表示するものとして消費者庁に届け出されたが、個別審査を受けていない食品）扱いの「パーフェクトフリー」が発売後も当商品は併売されていたが販売数が大幅に減少したため2015年12月までに販売終了となった。

CMキャラクター 
 リニューアル後
 佐々木則夫（サッカー日本女子代表監督）
 安田美沙子
 リニューアル前
 吹石一恵
 水橋研二
 キューカン鳥のキューカンちゃん - 休肝日を推奨する九官鳥のマスコット。「キューカン鳥・パペット」篇で、吹石一恵の手によりパペットとして操られている。
オムロン野村松野（おむろんのむらまつの）は、かつて存在したオムロンの子会社。2002年に解散した。

概要 
愛媛県東宇和郡野村町（現：西予市）に本社・工場を置いていた他、北宇和郡松野町にも工場を置いていた。2002年に工場を閉鎖し解散したが、工場長らの出資で設立されたさくらクリエイト（2009年に工場閉鎖）が工場の一部を引き継いだ。

沿革 
 1972年 - 野村立石電機設立。
 1973年 - 松野立石電機設立。
 1990年 - 野村立石電機をオムロン野村、松野立石電機をオムロン松野に社名を変更。
 1994年 - オムロン野村とオムロン松野が統合し、オムロン野村松野を設立。
 2002年 - 工場を閉鎖し解散。
宇和島シロキ（うわじましろき）は、愛媛県宇和島市に本社を置いていたシロキ工業の子会社。

概要
1990年7月に操業を開始。以来、ウインドレギュレータ、ドアロック、キーなどの自動車部品の製造・販売を行ってきた。

しかし、物流コストの問題やキー事業の撤退で業績が低迷。2004年に工場が閉鎖された。工場閉鎖後も会社自体は販売事業を行う企業として2005年にシロキ工業の子会社のシロキ商事に吸収合併されるまで存続している。

沿革
1988年 - 「宇和島シロキ株式会社」設立。
1990年 - 工場の操業を開始。
2004年 - 工場を閉鎖。
2005年 - シロキ商事が宇和島シロキを吸収合併する。
モ式小銃（モしきしょうじゅう）とは、昭和13年（1938年）に日本陸軍がドイツから輸入したボルトアクション式小銃である。また中国大陸で日本軍が鹵獲したり製造したモーゼル式小銃もモ式小銃と呼ばれた。

輸入モ式小銃 
昭和12年（1937年）の日独伊防共協定の成立を受けてこれを記念し、昭和13年（1938年）に小銃をドイツから約50,000挺購入し、「モ式小銃」として昭和14年（1939年）に準制式化した物である。モはモーゼルの意味である。昭和12年に日中戦争(支那事変)が始まり、小銃の需要が高まったことと、新たな同盟国への政治的配慮が購入の理由であった。

モ式小銃には歩兵用のI型（モーゼル・スタンダードM1924、市販型）、騎兵用のII型（Kar98k）、歩兵・騎兵共用のIII型（vz.24、チェコスロバキア製）があった。

ドイツから輸入された、M1924・Kar98k・vz.24を、1939年4月から5月にかけて、開発中の試製九九式小銃との比較審査を行い、使用に問題無しと判定され、同年10月にそれぞれI型・II型・III型の名称で準制式化された。

狭義の意味でのモ式小銃とはこれらの輸入したモーゼル式小銃のことである。

鹵獲モ式小銃  
7.92 mm×57 モーゼル弾は、日本国内の工廠でチェッコ機銃用や九八式旋回機関銃用に生産されていた。また満洲の新京や奉天の工廠、占領した中国各地の工廠でも生産されており、現地調達もできたので、弾薬補給の心配はなかった。 

中国の軍隊の小銃の口径は多種多様な種類があったが、中心となったのは6.5 mmと7.92 mm（8 mmと表記することもあり）の2種類であった。6.5 mmは主に日本の三十年式実包と三八式実包であり、三八式実包は山西省で生産が行われた。 

日清戦争以来、中国の様々な軍隊の主力小銃となったのは、多種多様な形式のモーゼル、マンリッヘル系の小銃であり、ドイツからの輸入と同時に、漢陽や金陵や広東や満洲でのライセンス生産も行われた。 

中国で生産されたモーゼル式小銃は主に、漢陽八八式歩槍（Gew88のコピー）、M1903（6.5 mm口径）、M1904（6.8 mm（7 mmと表記することもあり）口径）、元年式歩槍（1912年、6.8 mm（7 mm）口径、後に7.92 mm口径に変更、元年式7.92毫米歩槍と改称）、M1898、十三年式7.9毫米歩槍（張作霖政権で生産、1924年、チェコスロバキア製、7.92 mm口径）等があった。この他に内戦期には各国の小銃が輸入された。国民政府は26種類もの小銃を使用していたとされる。

1934年（昭和9年、民国23年）、再統一を果たした国民政府はモーゼル・スタンダードM1924を軍の主力小銃とすることを決定する。この小銃は蔣介石の名から中正式歩槍（歩槍は中国語で小銃の意味）と命名された。1935年（民国24年）から各地で生産が行われ、国民革命軍の主力小銃となった。

その後、中正式歩槍はKar98kを原型とした「中正式歩槍二式」に生産が移行した。モーゼル・スタンダードM1924を原型とした中正式歩槍は「中正式歩槍一式」に改称された。

これらのモーゼル式小銃を日本軍は満洲事変と日中戦争で大量に鹵獲し、南京に保管していた。

満洲生産型モ式小銃 
奉天工廠でも東京造兵工廠が技術指導し、中正式歩槍約40,000挺を製造させた。そしてこれらにドイツから輸入したモ式小銃約50,000挺が加わった。

これらの雑多な鹵獲モ式小銃、満洲生産型モ式小銃、輸入モ式小銃は、弾薬規格が違う日本陸軍では基本的に使用されず、満洲国に譲渡され満洲国軍に配備されたほか、満洲の後期結成師団、汪兆銘政権軍、皇協軍（捕虜や投降中国兵を集めて編制）などに配備されたり、日本海軍が教育訓練用に使用したり、シャム王国軍向けに輸出された（いわゆるシャム・モーゼル）。また日本国内で三十年式銃剣に似たモ式小銃専用銃剣も生産され、シャム王国に輸出された。

シャム・モーゼル 
また、これらとは別に日本国内でもモーゼル式小銃を輸出用に生産していた。

小倉工廠でGew98のコピーである46式小銃を生産し、1903年から1908年までシャム王国（現在のタイ王国）に輸出していた。

46式小銃は8 mm×50R弾の45式弾薬（円頭弾、弾丸重量15.4 g、初速624.8 m/s）を使用していたが、1923年には8 mm×52R弾の66式弾薬（尖頭弾、弾丸重量11.7 g、初速685.8 m/s）を使用する三八式歩兵銃を新たに66式小銃として採用する。よって46式小銃と66式小銃に構造及び弾薬の互換性は無い。

46式小銃のGew98と異なる点としては、三十五年式海軍銃と同様の手動式遊底覆（ボルトカバー）が付属している事である。これらの銃はシャム・モーゼルまたはサイミーズ・モーゼル（Siamese Mauser）とも呼ばれる。
エドモンソン式乗車券（エドモンソンしきじょうしゃけん）は、日本を含む世界各国の鉄道で使用されている乗車券の規格サイズである。

歴史 
1836年、英国ニューカッスルカーライル鉄道（Newcastle and Carlisle Railway）の駅長だったトーマス・エドモンソンが考案した。

サイズ 
長さ3cm、幅5.75cmの横長である。日本国有鉄道では「A型券」と称した。他にも、長さ2.5cm、幅5.75cmの「B型券」、長さ6cm、幅5.75cmの「C型券」、長さ3cm、幅8.5cmの「D型券」があった。エドモンソンが考案したのはA型券だけである。東日本旅客鉄道の自動券売機では、基本的に1690円までの切符が「A型券」で発券される。私鉄の回数券や日本国外の鉄道では、縦長で発券されるものもみられる。

使用法 
自動券売機は切符販売の都度、幅5.75cmのロール状専用紙の表面に額面を印字して規定の長さに切断して発券する。1ロールで数千枚の発券能力があるが、現在はSuicaなどのIC乗車券の普及により、使用量は減少傾向にある。
船舶無線（せんぱくむせん）とは、船舶の安全航行確保に用いられる業務無線の総称である。

概要 
無線通信用の他にレーダーやビーコンなど無線航行用があり、海上保安庁、海運事業者、漁業協同組合などが利用している。
使用する無線機器については、電波を発射するものは無線局の免許を要する。
その操作には、一部を除き海上無線通信士など無線従事者も要する。

長距離通信には従来短波帯が多用されていたが、衛星通信の発達により、短波帯の利用は漁業無線など一部に縮小している。

世界での歴史 
船舶に無線電信機（送信機または受信機）を取り付け、通信試験を行うようになったのは1897年（明治30年）である。
 この年の春、ロシア海軍水雷士官学校の教官アレクサンドル・ポポフは、ロシアの首都ペテルブルクの沖合にあるクロンシュタット軍港内の巡洋艦「ロシア」と「アフリカ」に無線機を設置し電波伝播試験を開始した。
 同年7月、マルコーニはイタリアのラ・スペツィア軍港に送信機を設置し、受信機を設置した装甲艦サン・マルティーノ(San Martino）で近海を航行しながら、イタリア政府およびイタリア海軍関係者にデモンストレーションを行った。
 同年11月、マルコーニはボーンマス（Bournemouth）とスワネージ（Swanage）間を毎日運航している蒸気船に受信機を搭載して、乗客たちにワイト島のニードルス（Needles）海岸局からの無線電報が届く様子をデモンストレーションした。

船舶無線ビジネスの試み 
1898年（明治31年）になると、船舶無線によるビジネスが小規模ながらもはじめられた。

翌1898年7月、アイルランドで開催されたヨットレースの無線中継をダブリン・デイリー・エクスプレス社（Dublin Daily Express）から受注し、蒸気船フライング・ハントレス号（Flying Huntress）号に送信機を設置して実況中継した。これがマルコーニ社の初受注だった。さらに新聞でその評判を知ったイギリスのビクトリア女王はマルコーニを呼びつけ、王室ヨットで病気療養中だった皇太子の様子を知るために無線を導入した。8月3日より16日間で王室ヨット・オズボーン号（The Royal Yacht "Osbourne"）とワイト島のオズボーン・ハウス（王室別荘）間で計150回の通信が交わされている。これが二番目の受注となった。

海上公衆通信の開始 
1900年（明治33年）2月にオランダとの国境にあるドイツのボルクム島灯台海岸局、ボルクム・リフ灯台船無線局、北ドイツ・ロイド汽船会社の大西洋航路客船カイザー・ヴィルヘルム・デア・グロッセ号に船舶無線局を設置して公衆通信（電報）の試験を始めた。

1900年4月25日、マルコーニは海上公衆通信の商用化を専業とする、マルコーニ国際海洋通信会社（Marconi International Marine Communication Company）を分社させた。そして1900年5月15日より上記3つの無線施設を使って世界初の公衆通信（電報サービス）をスタートさせた。恒久施設による海上公衆通信のビジネス化はこうして達成されたのである。

船舶用の遭難信号を制定 
1904年（明治37年）1月7日、マルコーニ国際海洋通信会社が遭難信号CQDを制定したが、これは同社の社内符号であり他の無線会社には関係しない。1905年（明治38年）4月1日、ドイツ無線電信条例が施行され、その第4条に遭難信号SOSが盛り込まれた。

1906年（明治39年）11月3日、第一回国際無線電信会議において世界共通の遭難信号SOSが採択され、1908年（明治41年）7月1日に発効した。しかし他社とは交信しない方針のマルコーニ社は自社の社内符号CQDを1912年（明治45年）の、タイタニック号沈没事故まで使い続けた。ホワイト・スター・ライン所属のタイタニック号に船舶局を開設していたのはマルコーニ国際海洋通信会社だった。

初のSOS 
1909年（明治42年）8月11日、クライド・ライン所属「アラパホ号(SS Arapahoe)」がニューヨークからジャクソンビル (フロリダ州)に向かっていたところ、ノースカロライナ州ハッテラス岬沖でプロペラシャフトを破損するという事故を起した。アラパホ号にはユナイテッド・ワイアレス社の船舶局（呼出符号VB）が設置されており、遭難信号SOSで助けを求めたところ、ユナイテッド・ワイアレス社ハッテラス岬海岸局（呼出符号HA）から応答があった。ほどなく同じくクライド・ライン所属の「ヒューロン号(SS Huron)」（呼出符号VH）とも連絡がとれ、駆けつけたヒューロン号によりアラパホ号の全員が無事救助された。

また前述のタイタニック号の事故の際には、同号に開設されたマルコーニ国際海洋通信会社の船舶局（呼出符号MGY）が当初CQDを使ったが、途中より国際的な遭難信号SOSも併用した。

日本での歴史 
日本における船舶無線の利用に目をつけたのは海軍である。1899年(明治32年)5月12日付でイギリス公使館付武官であった川島令次郎は無線電信の研究を喚起する意見書を海軍省に送った。さらにアメリカに留学していた海軍大尉秋山真之も同年6月21日付意見書で海軍省軍事課長宛に清国および韓国における無線電信施設設置権を我が国が獲得しておくべきとの具申を行っている。この時は結局具体的にはまとまらなかったが、その後1900年(明治33年）2月9日に海軍に無線電信調査委員会が設置された。そして船に搭載して通信試験を行い1901年(明治34年）に試験完了し三四式無線電信機（年号より三四）と称することになった。

三六式無線電信機 
三四式無線電信機のインダクションコイルは高価な輸入品だった。1903年（明治36年）、安中電機製作所がインダクションコイルの国産化に成功し、三四式の改良機となる三六式無線電信機が開発された。海軍は三六式無線電信機を急造し、海軍の15艦に装備できたため、1905年(明治38年）5月の日本海海戦（日露戦争）において海軍の無電（三六式無線電信機および一部は三四式無線電信機）が大活躍したのである。

海上公衆通信の開始 
海軍を中心とした我が国の無線機開発とその実用化は見事な成果を収めた。戦争に備えて、これまで逓信省の無線実験は中止されていたが、それは海軍省の無線に混信を与えないためである。

1907年(明治40年)、終戦で無線研究を再開した逓信省は公衆通信（電報サービス）の創業準備に着手した。全国の郵便局の有線電信士より新たに無線官吏（逓信省職員の無線通信士）の希望者を募り、通信官吏練習所で養成教育をスタート。また無線設備の設計・設置にはこれまでどおり佐伯美津留がその任にあたった。

1908年（明治41年）5月16日、初めての船舶局、東洋汽船所属の天洋丸（呼出符号TTY）と、初めての海岸局、銚子無線電信局（呼出符号JCS）が開業した。横浜を出航した天洋丸TTYは、さっそく電報交換を試みたが、銚子無線電信局JCSとつながらないまま東京湾から出てしまい、失意のままに香港へ去っていった。同年5月27日にライバル社となる日本郵船所属の丹後丸（呼出符号YTG）が開局。銚子無線電信局JCSとの間で、初めて海上における公衆通信（電報サービス）が交わされた。

無線に関する最初の法律「電信法」および省令で『無線電信は政府管掌する』と定めていたため、民間商船の中に逓信省の無線局（船舶局）が置かれ、逓信省の無線官吏が乗務したのである。丹後丸YTGの無線局長は逓信省の米村嘉一郎だった。
コーンシロップ（Corn syrup）とは、トウモロコシのデンプン（コーンスターチ）を酵素、酸で分解し糖に変えた糖液、シロップ。異性化糖(HFCS)と異なりブドウ糖の含有率が高く、粘性が高い。水溶性は低く、甘味度はグラニュー糖と比較して半分以下と低い。150℃付近で溶解、カラメル化する。

1811年に、ロシア帝国の化学者K.S.キルヒホフが、ジャガイモのデンプンからシロップを抽出する方法を発見した。やがてシロップ製造は工業生産化し、アメリカでは1840年代まではジャガイモを原料として、1860年代以降はトウモロコシを原料として生産された。

1960年代に、酵素処理の過程でブドウ糖の一部を果糖に変換し、甘味度をグラニュー糖と同等に高めた異性化糖（高果糖コーンシロップ:HFCS)が発明された。現在では酵素分解を制御することで、粘度や甘味度を調整でき、業務用や一般用など用途別にグレードが存在する。

製造過程 
トウモロコシからデンプン粒を抽出し、酸、微生物酵素、麦芽酵素で処理、精製する。デンプンの分解には麹菌や黒麹菌が使われる。

用途 
コーンシロップは他の甘味料に比べ粘度が高く水分を吸収するため、キャンディーやアイスクリームなど、口当たりを滑らかにしたり、ねっとりした歯ごたえを与えたい食品に使われる。また、賞味期間が長く蜂蜜やグラニュー糖ほど味に癖がないため、加工食品や清涼飲料水の甘味料として広く利用されている。製菓の分野では、飴細工やアイシング、グレーズの材料に利用される。また、焼き菓子に入れると重曹と反応して膨らみが良くなる特徴がある。

食品以外の利用として、ゴムで作った人形にコーンシロップを詰めて、自在に引き伸ばしたり変形させることができる玩具が、やナード（Nurd）などの商品名で1970年代から販売されている。
川之江造機株式会社（かわのえぞうきかぶしきがいしゃ、英称: KAWANOE ZOKI CO.,LTD）は、愛媛県四国中央市に本社を置く機械メーカーである。

本社のある四国中央市は紙関連の製品出荷額が17年連続日本一を誇る製紙の町。

同社は家庭紙抄紙機（製紙機械）、紙加工機械を主に不織布設備、ＣＮＦ（セルロースナノファイバー）設備、トイレットロール用クラフト紙包装機、鉄コイル梱包などの設計・製造・販売を手掛けている。

製紙関連、その他産業機械設備などのロール製作、整備も行なう。

また中国、台湾、ベトナム及び東南アジア各国へ展開し幅広い海外展開を計っている。

上述の家庭紙とは、ティシュ、トイレット、ハンドタオル、キッチンペーパー。オムツ用の原紙も含まれる。

主要製品

製紙機械

家庭紙抄紙機
紙を連続シート状に抄いて巻き取る機械。巻き取った原紙の直径が3m程もあり幅2mから5m程ある。この原紙を次行程の加工機でトイレットペーパ、ティシュペーパーへと加工される。紙の乾燥させるのは抄紙機内のヤンキードライヤーと呼ばれる直径4m近くあるドラムに湿紙を貼り付けて行われる。

紙加工機械
ワインダー
抄紙機で作られた原紙をトイレットペーパーやキッチンペーパーなどの巻き径で芯に巻き取る機械。紙の平滑性、嵩を減らすカレンダー装置、柄等をつけるエンボス装置も付属され、香りを付けるなども当機械の工程で行われる。トイレットペーパーにはシングルやダブルがあるが、二枚重ねにするダブル製品は当設備で行われる。

ログカッター
ワインダーで巻かれたロール状の紙をトイレットペーパーやキッチンペーパーの幅にカットする機械

インターフォルダー
抄紙機で作られた原紙を折る機械。ティシュペーパー、タオルペーパー、不織布などが箱から連続で取り出せるにように折りたたむ

バンドルカッター
インターフォルダで折られた紙をティシュペーパー、タオルペーパー、不織布の幅にカットする機械

スリッターワインダー（ワインダー）
抄紙機で作られた原紙をスリット等しながら巻き替えする機械

トイレットロール包装機
袋詰めされたトイレットロールを段ボールではなく、クラフト紙で包装する機械

沿革 
1944年 11月 創業。大日本帝国海軍の呉海軍工廠に所属し魚雷製作を行った

1945年　9月 終戦とともに民需に転換し製紙業向け機械の製作を始めた

1948年　4月 四国通産局により特定工場に指定される

1952年　　　薄葉紙、書道紙など用の抄紙機を自社開発し、その後大手メーカーの参入が少ない家庭紙用抄紙機の開発に取り組んだ

1953年　7月 企業合理化、生産増強により中小企業庁により表彰される

1959年　1月 中小企業庁より合理化モデル工場に指定される

1968年　2月 三島工場開設

1971年　1月 FMC（米国）とトイレットロール加工機、紙ナプキン製造機、紙ハンカチ製造機等に関する技術提携を行う

1974年　3月 中小企業庁創設25周年にあたり、通産大臣より永年合理化モデル工場として表彰される

1985年　4月 全自動巻取ロール包装機（異種ロール対応タイプ）を開発

1986年　9月 抄速 1,400m/分のベストフォーマヤンキー抄紙機を開発

1988年　7月 カンバス連続自動洗浄装置（ファブジェット）において第16回佐々木賞を受賞する　

1990年　7月 本社新社屋建設

1996年　4月 Valmet-KARLSTAD AB（スウェーデン）とティシュマシンに関する提携を行う

1998年 10月 スウェーデンのMETSO PAPER KARLSTAD（現Valmet-KARLSTAD AB）と提携し、開発し王子ネピアに納入のクレセントフォーマ抄紙機は日本一の抄造スピード2000m/minを達成

1999年　4月 Valmet-KARLSTAD AB（スウェーデン）とティシュマシンに関する技術提携を行う

1999年　7月 全自動巻取ロール包装機（高能力・多種類対応タイプ）が第27回佐々木賞受賞

1999年　9月 Valmet-GORIZIA SPA（イタリア）とヤンキーフード及びペーパーマシンエアシステムに関する技術提携を行う

2000年　6月 高速インターフォルダ（ティシュペーパー、タオルペーパー用）の開発

2003年　3月 家庭紙用抄紙機で中国市場へ本格進出

2004年　4月 METSO PAPER KARLSTAD（スウェーデン・現Valmet-KARLSTAD AB）とティシュマシンビジネスに関し包括的提携を行う

2006年 12月 余木工場(四国中央市)完成
2008年　9月 川之江造紙機械（嘉興）有限公司設立（中国・浙江省嘉興市）

2009年　7月 川之江造紙機械（嘉興）有限公司工場建設

2010年 10月 川之江造紙機械（嘉興）有限公司工場完成

2013年　5月 新型トイレットロール全自動クラフト紙包装機開発

2013年　6月 静岡県紙パルプ技術協会よりトイレットロール加工機『TR型トイレットロールワインダ』が優秀開発賞受賞

2014年　5月ドイツ・SAUERESSIG社との販売協定を発表

2014年　7月 3次元CADを導入

2017年 10月 スウェーデン大使館にてValmet社とNew Advanced Tissue Technology Dayを開催

2020年　2月 三島工場に隣接の三島新工場完成(四国中央市)(ロール製作、整備、アフターサービス工場）
2020年 11月  研究開発棟を設置しCNFパイロット機を導入

2022年　　　研究開発棟をTechnical Centerに改称 パイロット加工機（折り機（インターフォルダ）、ワインダー）を導入

2022年　6月 大王製紙株式会社・愛媛大学とのCNF連続成形体共同開発取組が記事に掲載　

2022年 10月 ナノセルロース塾にてCNF活動の取組みを講演

事業所 
本社・本社工場 - 愛媛県四国中央市
三島工場 - 愛媛県四国中央市
余木工場 - 愛媛県四国中央市
東京営業所 - 東京都千代田区
富士営業所 - 静岡県富士市
川之江機械設備（嘉興）有限公司 (中国）

関連会社 
ケイテック

Technical center 
将来の生産技術向上、大学などの研究機関等と産学官連携を行う交流の場
パイロット加工設備
紙、不織布、機能紙、フィルム等のシートテスト加工設備

セルロースナノファイバー（CNF）パイロット設備
CNF連続成形体のテスト抄造用設備

紙包装テスト設備
トイレットペーパの紙包装テスト設備