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とんぼ玉（とんぼだま、蜻蛉玉）は、柄が入った小さなガラス玉（ビーズ）のこと。模様のついたガラス玉をトンボの複眼に見立てて、「とんぼ玉」と呼ばれたといわれている。

江戸時代には青地に白の花模様のガラス玉を「蜻蛉玉」と呼び、それ以外のものは模様に応じて「スジ玉」「雁木玉」などと呼び分けていたが、現在では模様に関係なく「とんぼ玉」と呼ばれている。

歴史 
とんぼ玉がいつ頃から作られていたのかははっきりしない。エジプトなどでガラスの発明から間もない時代に発見されており、古くから製法が知られていたことが分かっている。

中国でも隋や唐の時代には、火齊珠・玻璃と呼ばれた。戦国時代に作られたガラス玉は「戦国玉」と呼ばれる 。

日本では、吉野ヶ里遺跡
、原の辻遺跡、針塚古墳、馬越長火塚古墳、船来山古墳群、 愛宕山横穴墓群等から、勾玉、管玉とともに小型のとんぼ玉（ガラスビーズ）が出土しているが、これらはエジプトからの輸入品と考えられており、貿易用のビーズである等での 港市国家からアジアを横断する交易ルートの存在を示唆する資料と見なされている。

正倉院には多数のとんぼ玉とともに製法を記した書物や原料も収蔵されており、奈良時代には製法が伝えられ、国内で生産されていたと考えられている。

奈良時代から平安時代初期には、とんぼ玉は厨子の装飾に使用されるなど、仏教美術と深く結びついていた。その技法は秘伝とされ、とんぼ玉に接することが出来る人間も限られていたと言われている。

江戸時代に、南蛮貿易を通じて中国のガラス技術とヨーロッパのガラス技術が伝えられ、長崎などで安価なとんぼ玉が多数作られるようになった。

その結果、長崎の技法が江戸で発展したもの（江戸とんぼ玉）、アイヌ民族との山丹貿易用に作られたもの（アイヌ玉）、奈良時代からの製法で作られたもの（泉州玉、さかとんぼ）が庶民の手に渡るようになり、根付けやかんざし、帯留、羽織紐の飾り(無双)、などの装飾品に使用された。

しかし、とんぼ玉の製法は奢侈禁止令により明治時代には絶えたと言われている。戦後に入り、江戸とんぼ玉や外国産のとんぼ玉を参考に復元が行われ、ガラス工芸として多数の現代作家のもとで作られている。

技法 
炭火を使った手作りでガラスに彩色する伝統的な手法とバーナーを使った色のついた工業用ガラスを溶かして使う現代的な方法がある。

 巻き付け
 離型材を塗った芯棒（鉄、ステンレスが主に使用される）に、バーナーで溶かしたガラスを巻きつけ、形や文様を作る。とんぼ玉制作で主に使用される技法。
 ロール
 熱したガラスを板状に延ばしてから芯棒に巻き取る。ミルフィオリを制作する際に用いられる技法。
 ホットキャスト
 溶けたガラスを鋳型に流し込み、成形する。
 パート・ド・ヴェール
 ガラス粉を鋳型に敷き詰め、加熱する。アフリカのキファは主にこの技法で制作されている。
 型押し
 溶けたガラスを金属の型に挟み込んで成形する。星形、ハート形などを作る際に使用される技法。
 管引き
 中空のガラス管を作り、希望の長さに切ったあと断面を研磨する。シードビーズを作る際に用いられる技法。
 研磨
 ガラス塊を研磨して成形する。
旭テック株式会社（あさひテック）は、自動車や産業機械の部品などを製造する企業である。

かつては日本碍子系であったが、2003年にリップルウッド・ホールディングス（RHJインターナショナル）、2012年からユニゾン・キャピタル、2018年にトピー工業の傘下となった。

主要な製品 
 アルミホイール

沿革 
1916年（大正5年） - 旭鋳物工場が創業。
1938年（昭和13年）8月8日 - 旭可鍛鉄株式会社（あさひかたんてつ）に改組。
1950年（昭和25年）1月 - 日本碍子が資本参加。
1961年（昭和36年）
2月 - 名証2部に株式上場。
11月 - 豊川工場（現・豊川事業所）が操業を開始。
1964年（昭和39年）11月 - 菊川南工場（現・菊川南事業所）が操業を開始。
1980年（昭和55年）12月 - 東証2部に株式上場。
1989年（平成元年）11月 - 旭テック株式会社に社名変更。
1990年（平成2年）11月 - 名証1部・東証1部に指定替え。
1995年（平成7年）9月 - 横地工場（現・横地事業所）が操業を開始。
1997年（平成9年） - 電力機器事業部がISO9001認証取得。
2003年（平成15年）5月 - アメリカの投資会社リップルウッド・ホールディングスが資本参加、同社傘下となる。
2004年（平成16年） - ISO14001認証取得。
2006年（平成18年）2月28日 - テクノメタルの株式の66%を三菱ふそうトラック・バスより取得して子会社化。
2007年（平成19年）
1月 - メタルダイン（アメリカミシガン州）の全株式を取得し完全子会社化。
3月 - 欧州において新規株式を発行、リップルウッドによる株式保有比率が低下し、同社の子会社から関連会社となる。
8月29日 - テクノメタルの全株式を取得し完全子会社化。
10月 - 子会社として旭テック環境ソリューション株式会社を設立（2008年4月に環境装置事業を同社に分社化）。
2008年（平成20年）7月 - 第三者割当増資により再びリップルウッドの子会社となる。
2009年（平成21年）
5月28日 - メタルダインが業績悪化により9億2900万US$（約900億円相当）の負債を抱え、子会社30社とともに、連邦倒産法第11章の適用を申請（経営破綻）。これにより旭テックは315億円の特別損失を計上 。
12月 - 本社東側の遊休地（旧工場跡）を遠州鉄道へ売却 。
2010年（平成22年）
11月19日  - 旭テック環境ソリューション株式会社を日本みらいキャピタル系列の株式会社NMCファンド15に売却 。同社は2011年4月1日付でアクアインテック株式会社に社名変更 。
12月 - 子会社として旭テックTDM株式会社を設立
2011年（平成23年）
4月 - 電力機器事業を旭テックTDM株式会社に分社化 。
12月 - ユニゾンキャピタルグループの完全子会社となることに賛同する旨、取締役会で決議 。
2012年（平成24年）
2月10日 - ユニゾン・キャピタル傘下のATCホールディングス2号株式会社が、普通株式の公開買付けによりリップルウッド傘下のRHJインターナショナルから保有株式すべてを取得、筆頭株主となる 。
4月 -  ATCホールディングス2号株式会社が第二回公開買付けの結果、92.47％の株式を保有することとなる。
7月30日 – ユニゾンキャピタルグループの完全子会社化に伴い、東証1部の上場廃止 。
8月 – ユニゾンキャピタルグループの完全子会社となる 。
2013年（平成25年）8月19日 - 本社を静岡県菊川市堀之内547番地の1（JR菊川駅北隣）から同市東横地3311番地の1（横地事業所内）へ移転 。
2014年（平成26年）8月1日 - 電力機器事業（旭テックTDM㈱）の事業をMCP系ファンドへ譲渡。
2015年（平成27年）
4月1日 - 鉄第一事業本部（鋳鉄事業）である豊川工場を旭テックメタル株式会社として分社化 
6月1日 - テクノメタル株式会社、ASAHI TEC METALS (THAILAND) 、旭テックメタル株式会社の全株式をAmtek Auto Limited（インド）に売却。その後、旭テックメタルは2016年6月1日付で旭メタルズ株式会社に社名変更。
10月1日 - 国内のアルミ鋳造事業を分社化し、旭テックアルミニウム株式会社を設立 。
2016年（平成28年）
5月2日 - 国内のアルミカンパニー技術部門を分社化し、ATAキャスティングテクノロジージャパン株式会社 (略称:ACJ) を設立。
7月1日 - タイ子会社の ASAHI TEC ALUMINIUM (THAILAND) からアルミ事業を分社化し、ATAキャスティングテクノロジージャパン株式会社の子会社として ATA CASTING TECHNOLOGY (略称:ACT) を設立。
2017年（平成29年）1月 - ATAキャスティングテクノロジージャパン株式会社の全株式を大同メタル工業株式会社に譲渡。
2018年（平成30年）
4月2日 - 旭テックアルミニウム株式会社および豊栄工業株式会社をリョービに譲渡。これにより、国内のすべての製造拠点の分割・譲渡が完了。
5月31日 - Unison Capital Partners III,L.P.等の投資ファンドが保有する全株式をトピー工業に譲渡。
2021年（令和3年）3月15日 - 本社を静岡県菊川市東横地3311番地の1（リョービ菊川工場。旧・横地事業所）から静岡県掛川市上西郷1569-1（パチンコタイホー跡地）へ移転。

関係会社 
旭テックグループは、2018年6月1日現在、連結子会社3社で構成されている。

子会社 
 ASAHI TEC ALUMINIUM (THAILAND) （タイ）
 広東戴卡旭汽車零部件有限公司 (Guangdong Dicastal Asahi Auto Parts Co.,Ltd.)（中国）
 広州市旭东铸件研究开发有限公司 (Guangzhou Asahi Dongling Research & Development) （中国）
 東凌集団（中国）との合弁
 広州馭风旭铝铸件有限公司 (Guangzhou Wheelhorse Asahi Aluminium Co., Ltd.)（中国）
 ASAHI TEC NORTH AMERICA （アメリカ合衆国）

分離した企業 
かつて旭テックの事業部門もしくは子会社であった企業の一覧。現在は旭テックとの資本関係はない。
 ATAキャスティングテクノロジー株式会社（大同メタル工業子会社、東京都品川区）
 TDM株式会社（愛知県豊川市）
 アクアインテック株式会社（日本海水子会社、静岡県掛川市）
 旭テックアルミニウム株式会社（リョービ子会社ののち、リョービへの吸収合併により解散、静岡県菊川市）
 豊栄工業株式会社（リョービ子会社、三重県いなべ市。リョービへの譲渡時は旭テックアルミニウムの子会社であった）
 旭メタルズ株式会社（愛知県豊川市）
 テクノメタル株式会社（福島県二本松市）
フィアット・チンクェチェント（Cinquecento）は、イタリアの自動車メーカー、フィアットが製造、販売していたハッチバック型の乗用車である。

概要 
1992年にポーランドの自動車メーカーであるFSM(Fabryka Samochodów Małolitrażowych)社がイタリア本国フィアットの完全子会社になったことを受け、ヨーロッパにおける小型戦略車として、1991年から1998年まで生産された。

東欧革命に伴いポーランドでも自家用車の需要が増えると見込んだフィアットが、イタリアにモータリゼーションをもたらした二代目フィアット・500(NUOVA 500)にあやかり、その再来をポーランドにという意味を込めてネーミングしたと言われる。この読みは当たり、イタリアにおいてもパンダの下位を担うエントリーカーとして大人気を博した。名称は500という数字ではなく、イタリア語読みのCinquecentoとアルファベットで綴られる。

1998年に後継となるセイチェントの登場をもって生産終了となったが、セイチェントはシャーシやエンジンといった主要コンポーネント類をチンクェチェントからそのままキャリーオーバーしているため、厳密にはセイチェントはチンクェチェントのマイナーチェンジ版ともいえる。総生産台数は1,164,525台。

日本には正規輸入されなかったが、並行輸入で上陸した個体が少数存在する。個体数ではスポルティングが最も多い。

メカニズム 
エクステリアは現代的な2ボックスタイプで、コンパクトな直線基調のデザインとなり、NUOVA 500や新型500とは異なる意匠となっている。

エンジンは704cc（ポーランド市場限定）と903cc（1993年以降は899cc）のガソリンエンジンを搭載。1994年にはプントの1.1Lエンジンを搭載したスポルティングが追加された。他、イタリアではエレットラ(Elettra)という電気モーターを搭載したグレードも存在した。

モータースポーツ 

フィアットはこのチンクェチェントをベースとしてチンクェチェント・トロフェオというワンメイクラリー専用車両を製作し、1993年からイタリアをはじめドイツやスペインでシリーズ戦が開催された。この車両はNUOVA 500時代からスポーツ車両を手がけてきたアバルトを前身とするフィアット・アウト・コルセが開発を担当している。アバルトの開発コードナンバーはSE054。

チンクェチェント・トロフェオはキットパーツで販売される方式が採られ、経済的に余裕のない若手ドライバーが少ない費用でレースに参戦できるように配慮されていた。具体的な内容としてはビルシュタイン製ダンパーやスピードライン製ホイール、ロールゲージやフルバケットシート、4点式シートベルト等が組み込まれ、ノーズには4連の補助灯が追加される。エンジンはノーマルの903 cc 水冷直列4気筒OHVをベースに10.2:1まで圧縮比を高め、最高出力55 PSを発生する。

セイチェントをベースとしたセイチェント・スポルティング・トロフェオが1998年に登場するまで、その役割を果たした。
経済的発注量（けいざいてきはっちゅうりょう、Economic Order Quantity または EOQ）とは、定量発注方式において、発注費用と在庫費用の総額を最小化する1回あたりの発注量のこと。経済発注量、最経済発注量、経済的ロットサイズともいわれる。

この手法は、F. W. Harrisにより1913年に考案され、R. H. Wilsonの研究によって進化していった。

概要 
単一商品に対する経済的発注量は、次式で表される総在庫費用 C (Q) を最小にする発注量 Q である。

 

 （総在庫費用＝発注費用＋保管費用）

上式の因子は、次のとおりである。
  = 一定期間内の発注回数

  = 一定期間内の平均在庫量

用いられている変数と定数は、下記のとおりである。
 Q = 発注量（変数）
 D = 一定期間内の需要
 E = 発注ごとに発生する発注費用 (単位あたりの費用ではない)
 H = 一定期間内の単位あたり保管費用

このとき、経済的発注量の値  は、次式になる。

導出 
 を最小とする Q を求めるために、Q についての導関数を計算して、それを 0 とおく。

 

これを Q について解くと、こうなる。

 

 

 

なお、このときの総在庫費用は次式になる。

その他 
便宜的に、H を次式で計算する方法もある。
 H = PF
ここで、F は、在庫費用係数である。
 F = 在庫費用係数（0〜1の範囲の係数を用い、通常は10〜15%とする)

けいさいてきはつちゆうりよう
けいさいてきはつちゆうりよう
川上 源一（かわかみ げんいち、1912年1月30日 - 2002年5月25日）は、日本楽器製造株式会社（現ヤマハ株式会社）の第4代社長で、ヤマハ発動機株式会社創業者でもある。

来歴・人物
本業の楽器製造に加えてオートバイ、スポーツ用品、レクリエーションなど各種事業を創業し、社業の業績向上と多角化に大きな成果を挙げてヤマハ中興の祖ともいわれる。

音楽や楽器演奏を身近にするためにヤマハ音楽教室を全国で展開して音楽教育の裾野を広げるほかに、『ヤマハポピュラーソングコンテスト』や『世界歌謡祭』などを開催して、1970年代から80年代のフォークソングとロックミュージックに功績している。特に、アマチュア時代の中島みゆきを見いだし、浜松市にあった川上の自宅に中島を呼び出し「あなたはすごい詞を書く。将来、詞で勝負するようなアーティストに育ってほしい」と称賛した。中島が発表した全てのアルバムには、スタッフが記載されたクレジットに『DAD 川上源一』と記載されている。葬儀の際に中島は「時代」を献歌している。

強烈な個性とワンマンぶりから「川上天皇」とも揶揄され、川上家は創業オーナーではないにもかかわらず父の川上嘉市から息子の川上浩まで3代続けて社長の座に就き、経営の世襲に批判も聞かれる。

年表
 1912年1月30日 静岡県浜名郡豊西村で、日本楽器製造社長を務めた川上嘉市の長男として生まれる。
 幼少時から兵庫県西宮市、小学校4年からは芦屋市で育つ。
 1929年2月 甲南高等学校2年時、社会主義運動を行い同校を中退する。
 1934年 高千穂高等商業卒業後、大日本人造肥料へ入社する。
 1937年7月 父嘉市が社長を務める日本楽器製造へ入社する。
 1946年7月 取締役に就任する。
 1950年 嘉市のあとを受けて4代目社長に就任して製造ラインの合理化に努め、ピアノ生産量を世界一にする。
 1954年 オートバイ事業に進出する。
 1955年 ヤマハ発動機を設立して社長を兼務する。
 1959年 日本で初めて電子オルガンを開発し、商品名「エレクトーン」は電子オルガンの代名詞ともいわれる。
 1964年 父の嘉市が死去する。
 1966年 ヤマハ音楽振興会を設立し理事長に就任する。
 1977年 日本楽器製造の社長を退くも経営方針を巡り後継の河島博社長と対立する。
 1980年 河島を解任して再び第6代社長に就く。
 1981年 定款を改正して長男の川上浩が副社長に就任する。
 1983年 川上浩が社長に就任する。社長退任後も会長や相談役などとしてグループの経営に参画する。
 1992年2月 川上浩社長の辞任を機に源一も相談役を退いて最高顧問に就く。
 2002年5月25日午後5時32分に老衰のため静岡県浜松市の病院で死去する。

語録 
 この会社（ヤマハ）を、社員が誇れる会社にしたい。 （社長就任時の挨拶より）

著書

関連評伝 
 加藤仁『社長の椅子が泣いている』（講談社、2006年） ISBN 978-4062115735
産地偽装（さんちぎそう）とは、偽装表示の一種で、生産地を偽って表示し、消費者、中間業者に対しあたかも表示された生産地で生産された製品であるかのように見せる行為をいう。

偽装防止への取り組み 
農産物、畜産物に対し、国は市場での立ち入り調査を行うと共に、農林水産省所管の独立行政法人農林水産消費安全技術センターがDNA検査などを行っている。
これと同時に、ブランド維持のため各都道府県に於いて産地表示の公正化が計られている。

DNA検査 
農産物、畜産物にはDNAが存在する。産地や品種などにより若干の差違があるため、市場に於けるサンプル調査を行うことにより偽装されているか否か判別できる。
 応用例
 牛肉、豚肉、アサリなど

表示方法の適正化指導 
内容物に、一部の産地のものが少量しか無いにもかかわらず、その産地で生産されたものであるように見せかける行為を上記のDNA検査を含め指導、適正化を行う。関係する機関は多方面にわたり、真珠に至っては税務署などが関与する。
 応用例
 米、真珠、ヒノキなど

地域ブランド化による産地の固定化 
生産から出荷までの工程にルールを設け、県などの地方自治体、漁協、農協などの各種団体の監視を行う。これにより生産された物に対し、証明書を発行する。
 三重県 − 三重ブランド
 香川県 − Kブランド

認証マークの表示 
上記と関連するが農協や漁協などが、その地域で生産されかつ一定の品質を確保したものに認証マークを表示する。国の認定する伝統工芸品である伝統的工芸品には、「伝統証紙」がある。

関連法規 

水産物の場合、日本の船が日本国内の港で水揚げしたときは、漁獲水域名を表示する。複数水域で漁をするなど水域名表示が困難であるときは、水揚げ港または水揚げ港が属する都道府県を表示する。
外国船が日本国内の港で水揚げしまたは外国船から輸入したときは、漁をおこなった船が属する国を表示する。
水揚げした水産物を調味しまたは別種の魚と盛り合わせて刺身盛りにするなどしたときは、生鮮食品でなく加工食品の扱いであり、日本国内で製造された水産加工品は、重量割合が最も高い原材料の原産地を表示する。

背景 

本来、消費財や食料品などの生産地表示は、消費者の製品の品質への信頼を裏づけるものである。ところが、この信頼を逆手に取り、市場において市場価格が安価な生産地の品物に対し、特定の生産地名を記することにより、本来の生産地における市場価格より高価な市場価格で販売することが可能である。この行為は、現在、不正競争防止法違反（通称「原産地虚偽表示」）や、場合によっては詐欺罪として扱われているが、産地の偽装は後を絶たない。

また、生産地ではなく流通機構の地名を商品名に冠する場合がある。この場合、生産地を協議会などが市などの区分よりはみ出して設定するなど、予め定めた地域とし、認定された市場を通ることにより、生産地とは名前が異なる地名が商品名に冠されることが多い。また、地域名と商品を合わせた名がブランドとして商標登録されるなど、主たる地域に認定する機関が存在するため、産地偽装とは呼ばないという主張がされることがある。

しかし、生産地の表示を偽る行為は、不正競争防止法が制定される以前から違法とされていた不正競争の類型であり、さらに近年の同法の改正では、生産地の誤認表示も不正競争類型とされており、商品名に付せられた地名が、生産地ではなく流通機構の地名であることが消費者に対して徹底されなければ、誤認表示と受け止められるので、やはり産地偽装にあたると言わなくてはならない。

なお、2009年4月、食品表示に関連する法令の一つであるJAS法が、産地偽装防止のために直罰規定を設けるなどの改正がされたが、その改正は不正競争防止法に屋上屋を架す無意味な行為であることが指摘されている。

産地偽装を取り上げた作品 
 スーパーの女 : 輸入牛肉を「和牛」と偽って販売するシーンがある。
TAMA300（たまさんびゃく）は、国立天文台の重力波プロジェクト推進室が運用している重力波検出器、およびまたその開発・運用プロジェクトの名称。重力波の検出に使われる装置は、基線長300メートルのファブリー・ペロー型マイケルソン干渉計である。名称の「TAMA」は装置が設置された国立天文台三鷹キャンパスがある多摩地域に、「300」は装置の基線の長さにちなんで名付けられた。

概要 
将来のキロメートル級の干渉計に必要な技術を開発すること、および天の川銀河を含む局所銀河群で起こるイベントからの重力波を検出することを目的としている。天の川銀河で起こる連星中性子星からの重力波を検出できる感度を持つが、このイベントが起こる確率は数十万年に1度程度と考えられている。装置は1995年から三鷹キャンパス内に建設が始まり、1999年7月から観測運転が開始された。

レーザー光のエネルギーを増幅するために「リサイクリング」と呼ばれる技術を用いており、安定かつ単一波長のレーザー光を用いた 極めて精度の高いファブリペロー型マイケルソン干渉計 (FPMI) である。ファブリペーロー型マイケルソン干渉計は、90度（垂直）に交差する光路と、光路内に取り付けられた反射鏡からなる装置である。レーザー光源から発せられたレーザー光は、リサイクリング装置で増幅される（光源出力0.5Wから20Wまで）。このレーザー光を、光路内で往復させることで、干渉縞を得る。もしも、途中に重力波などが通過した場合には、等価原理によって重力波による《空間の歪み》が生じる。この《空間の歪み》によって、生じる光路差によって、光波にはうねりが生じる。このうねりによって、干渉縞が生じる仕組みである。光路内部は、干渉縞を得るために高度真空状態とし、さらに、センサーの熱雑音の影響を避けるために低温で運用を行う必要がある。また、干渉計の基線長の長いものほど、長い波長の干渉縞を得やすい。

低温技術 
装置全体の熱雑音を抑えると同時に精度の高い干渉縞を得るため、低温技術を用いた設計がなされている。これは新規に設置された観測装置において用いられている技術で、高精度受信素子、冷却CCDや赤外線観測装置、X線、ガンマ線領域でも行われている。熱雑音による精度の低下はその装置自体が持つ温度をピークとした輻射が存在するために生じるが、この影響を限りなく少なくするための技術である。

研究成果 
2020年4月28日、KAGRAの開発で培われた防振制御などの最新技術を応用して、大型重力波望遠鏡で必要とされる100ヘルツ以下という低周波におけるゆらぎの制御の実現に成功したと発表した。この技術を、KAGRAを始めとした大型重力波望遠鏡に適用することで、従来より感度で約2倍、観測可能な重力波イベントの数は約8倍となる見込みで、各重力波望遠鏡のアップグレード時に採用される予定としている。
神戸電鉄5000系電車（こうべでんてつ5000けいでんしゃ）は、神戸電鉄（神鉄）が1994年に導入した通勤形電車。

本記事では、編成単位で表記する必要がある場合は有馬・三田・粟生方の先頭車の車番を代表し、5001編成の様に表記する。

概要 
更新車800系の置換えが完了した神戸電鉄では、初期高性能車の置換えの開始にあたり、デ300形の代替新造車は2000系をベースとし、神鉄初のVVVFインバータ制御の車両として導入することになった。当初は2000系の連番とする計画もあったが、制御方式の差異などから別形式とし、1994年3月に新形式の5000系として登場した。

5000系は1994年3月にデ300形の置換え用として5001編成・5003編成の4両編成2本が登場、その後も初期高性能車両を置き換える形で順次増備され、1998年3月の5019編成の登場で4両編成10本の40両となり、神戸電鉄で最大の両数となった。

構造

車体 
車体は2000系に準じたアルミニウム合金製で、塗装パターンも2000系と同一であり、オパールホワイトとブライトレッドの組み合わせである。

主要機器

制御装置・主電動機 
2000系の3M1Tに対し、5000系では全電動車方式を採用した。神戸電鉄初のGTOサイリスタによる電圧型PWM・VVVFインバータ装置MAP-128-15V43（4500V/3000A）を奇数車に搭載、1C8M制御である。

主電動機は自己通風式の三相かご形誘導電動機MB-5057A（120kW）を採用した。平行カルダン駆動方式を採用し、歯車比は7.07である。

台車 
台車は2000系と同様の軸梁式だが、使用電動機が変わったため新形式のKW-68を装着する。

集電装置 
集電装置は2000系と同様のPT-4808-B-M下枠交差型パンタグラフを採用、奇数車の神戸方に搭載している。

ブレーキ 
ブレーキは電気指令式ブレーキのMBSA形を採用、VVVF制御により神鉄ではデ1000形以来の回生ブレーキを採用した。また、回生制動の失効対策として抑速発電制動用の抵抗器を設置し、ブレーキの二重系を図っている。全電気指令式ブレーキの採用と各種機器の信頼性向上により、非常電制の設備は省略された。保安ブレーキも併せて装備する。

補助電源装置・空気圧縮機 
補助電源装置は2000系と同様の100kVAのNC-FAT100C静止形インバータを採用。電動空気圧縮機はC-2000形レシプロ式電動空気圧縮機（吐出容量は毎分2100リットル）を採用、いずれも偶数車に搭載する。

空調装置 
冷房装置は2000系と同じ集約分散式のCU-772K（17,000kcal/h）で、各車に2基搭載する。

定速運転機能 
本系列では3000系以来、久々に定速運転機能を装備した。4ノッチスイッチ投入と運転台の定速運転スイッチ押下により動作する。力行時2ノッチ以上・40km/h以上、抑速時1ノッチ以上45km/h以上で定速運転スイッチを押下すると押下時の速度を保ち、マスコン・常用ブレーキ操作、非常ブレーキ操作で解除される。

車内 
車内では、従来先頭車にあった車椅子スペースを中間車にも設置、路線マップを併用したLED式車内案内表示装置を千鳥状に3台設置している。5013編成以降は木目デコラの色調が濃くなり、2008年に登場する6000系に近い色合いとなった。

乗務員室 
運転台は2000系を踏襲したツーハンドル式・デジタル速度計で、ハンドルはともに前後操作式であるが、区別のためデスク部分が黒色仕上げとなっている。また、1998年3月のダイヤ改正による80km/h運転開始に際して、4ノッチスイッチが搭載された。車掌スイッチは間接制御式（リレー式）を採用している。

車種構成 
5000形制御電動車（cM・M'c）と5100形中間電動車（M・M'）からなる全車電動車の4両編成で、有馬方から cM-M'-M-M'c の順に編成される。奇数車（cM・M）には三菱電機製のVVVFインバータが、偶数車（M'c・M'）には静止形インバータ（SIV）・電動空気圧縮機（CP）・蓄電池（BT）が搭載されている。パンタグラフ（PT）は奇数車の神戸寄り車端部に付けられている。

運用 
公園都市線を除く神鉄各線で特快速から普通まで運用されているが、公園都市線には多客期の臨時輸送で入線した実績もある。主に有馬・三田線系統が中心であったが、2001年6月のダイヤ改正で粟生線全線での運用が可能となった。

2002年からワンマン運転対応改造が行われている。

車体ラッピング

HAPPY TRAIN☆ 
神戸電鉄では、2012年（平成24年）3月26日から粟生線活性化協議会での取り組みの一環として、5001編成に特別ラッピングを施した「HAPPY TRAIN☆」の運行を開始した。なお、運行開始前日の3月25日に志染駅でお披露目式が行われている。これは神戸芸術工科大学の学生から作品を募集し、推奨作3点より一般投票でデザインを決定したものである。座席モケットが神戸電鉄のマスコットキャラクターなどが描かれたものとなったほか、車内照明もLED照明となった。また2016年より前照灯もLEDに交換されている｡

しんちゃん&てつくんトレイン たのし～ずん 
2020年2月24日から5013編成に「しんちゃん&てつくんトレイン たのし～ずん」のラッピングを施工している。沿線の四季（春・夏・秋・冬）の風景に神戸電鉄のマスコットキャラクター「しんちゃん」と「てつくん」を組み合わせたデザインとなっている。

編成表 
2021年4月1日現在。
神戸電鉄2000系電車（こうべでんてつ2000けいでんしゃ）は、神戸電鉄が1991年に導入した通勤形電車。

本記事では、編成単位で表記する必要がある場合は有馬・三田・粟生方の先頭車の車番を代表し、2001編成の様に表記する。

概要 
1991年10月の公園都市線開業に際し、新線のイメージに相応しい斬新なデザインを採用、かつ可能な限り最新の技術を用いたワンマン車両を投入することとした。このコンセプトに基づき、3000系以来のフルモデルチェンジ車として1991年に登場したのが2000系である。

1991年に公園都市線用のワンマン運転用として3両編成（2M1T）3本を導入、1992年から1993年にかけては有馬・三田線の新型車及び800系の代替新造車として4両編成（3M1T）2本が増備されており、計17両が製造された。4両編成は中間電動車の2100形が連結されるが、車両番号は編成内の2200形と番号を揃えており、2101 - 2103は欠番となっている。

1994年に登場した5000系は、この車両をベースにVVVF制御・全電動車編成としたものである。

車体 
車体は3000系と同様のアルミ合金製で、車体長さは先頭車で250mm、中間車で100mm長くなっている。

前面は非貫通で、大型曲面ガラス2枚窓の構成とし、床下にはスカートを設置した。窓上部に種別・行先表示幕と運行標識灯を設置、前照灯と後部標識灯を窓下に角型のデザインに一体化して配置した。塗装はアルミ車体ながら地色をオパールホワイトで塗装し、窓上部と下部にブライトレッドの帯を配した。

車内は内装を木目デコラ、床材をレンガ色のロンリウム張りとした。天井には2列の蛍光灯の間に冷房吹出口を設け、中央部にラインデリアの整風板と車内スピーカーをまとめた直線的なデザインとなった。側窓は3000系同様の1段下降窓であるが、日除けは上昇式のアルミヨロイ戸に変更されている。先頭車の連結部寄りには車椅子スペースが設置された。

主要機器 
制御方式は抵抗制御で、走行性能は1100系と同等である。電動機は中間にT車を挟んだ2M1T編成のため同系列のMB-3088-B（105kW）、制御装置はABF-144-15MDHB電動カム軸式自動総括制御を採用、1C4M方式で4個の主電動機を永久直列接続として抵抗14段・界磁7段で制御する。平行カルダン駆動方式を採用し、歯車比は99:16である。

台車は軸梁式ダイレクトマウント空気ばね台車 KW-200（動力台車）とKW-220（付随台車）を採用した。

パンタグラフは下枠交差型パンタグラフのPT-4808-B-Mを採用、2000形奇数車・偶数車の連結面寄り屋根上に搭載している。

ブレーキは神鉄初の電空併用電気指令式ブレーキ（MBSA）を採用した。HSC車との非常時の連結に備え、両者で非常ブレーキが動作可能な電空読替装置を設置したほか、3000系同様非常電制を自動化している。なお、3000系で採用された定速度抑速制御装置は設置していない。保安ブレーキも併せて装備する。

補助電源装置は4連化に対応するため、4連分の給電能力を有する100kVAのSIV、NC-FAT100Bと16kVAのバックアップインバータ、NC-FAT16Aの2種類の静止形インバータを採用。T車の2200形に搭載。電動空気圧縮機はC-1000（吐出容量は毎分1160リットル）で、CPの多重系を図って、2000形奇数車・偶数車と2100形に搭載する。

冷房装置は集約分散式のCU-772K（17,000kcal/h）で、各車に2基を搭載する。

車種構成 
2000形制御電動車（cM・Mc）と2200形中間付随車（T）からなる2M1Tの3両編成と、これに2100形中間電動車 （M）を加えた3M1Tの4両編成があり、有馬方から前者は cM-T-Mc、後者は cM-M-T-Mc の順に編成される。電動車（cM・M・Mc）には制御装置とCPが、付随車（T）には静止形インバータ（SIV）・蓄電池（BT）が搭載されている。パンタグラフ（PT）は制御電動車の連結面寄り車端部に付けられている。

運用 
営業開始当初の3両編成は主に公園都市線で運用されていたが、神戸電鉄全線のワンマン運転化と他形式のワンマン運転対応化改造により、現在は公園都市線を含む全線で運用されている。
4両編成は営業開始当初より有馬線、三田線、粟生線で主に運用されている。

4両編成は建造当初ワンマン運転の公園都市線以外で使用するため、ワンマン設備は準備工事に止められていた。後に神戸電鉄全線のワンマン化に伴い、ワンマン対応改造を実施している。

車内更新 
2000系では車内床材の貼り替えを中心とした車内更新工事を実施している。この工事により、床材がレンガ色から灰色になったほか、2001編成・2003編成・2009編成は客用扉窓ガラスの支持ゴムが灰色から黒色に変更されている。また一部編成では一部の化粧板が交換されている。

編成表 
2021年4月1日現在。
L/Cカー（LC Car）は、近畿日本鉄道（近鉄）のロングシート・クロスシートの両方に転換可能なタイプの座席であるデュアルシートを設置した一般車両につけられた愛称である。

登場までの経緯 
近鉄では長距離運転の一般列車が多数運転されている大阪線や名古屋線には従来からクロスシート車両が多数投入されていたが、その中でも1970年に登場した2600系や派生形式である2680系・2610系は当時の国鉄115系電車などで一般的であった近郊型電車と同様の対面式固定クロスシートを装備しながらも、大阪近郊の混雑対策として片側4扉車体で落成していた。しかしながら、2600系列は立席面積が狭いために通勤輸送に難がある上にシートピッチが狭く快適性に問題があり、年月が経過するにつれて特急料金不要の一般列車でも快適性を求める傾向が出てきたために1988年には片側3扉転換クロスシート車両の5200系が投入された。

5200系の投入により、大阪線や名古屋線急行の快適性は飛躍的に向上したが、極端な混雑の無い名古屋線には適していた一方で大阪近郊の通勤輸送には問題があるという課題が残っていた。そこで、混雑の激しい大阪近郊の輸送と閑散時間帯の観光輸送という相反する需要を両立させるためにロングシートとクロスシートの切替が可能なデュアルシートの開発が進められた結果、1996年に2610系2621Fを試験車として改造し、1996年2月5日より大阪線と名古屋線で試験運転を兼ねた営業運転が行われ、この試験車の運転結果を元に新造車と在来車の改造車が本格投入された。一方、クロスシートによる観光輸送需要よりも混雑対策の需要が大きかった奈良線系統においても閑散時間帯は観光輸送の需要が増加したために奈良線系統にも新造車が投入され、現在に至る。

概要 
標準軌（同社では「広軌」と称す）の幹線で快速急行・急行などで運転されており、その用途から急行用車両に分類されることもあるが、実際の運用では普通列車や準急・区間準急にも使用され、種別を問わず運用されている。全て片側4扉車であるため、編成両数が同一であれば片側4扉ロングシート車両と同一の運用に組まれていることが多い。大阪線と名古屋線に配置される編成には長距離列車や団体貸切運用を考慮してトイレを装備した車両が編成中に1両（大阪線所属の5820系は2両）連結されている。

改造車と新造車では種車の車体設計が異なるため、車両定員や冷房装置、車端部ロングシートの配置に微妙な差異があるものの、全車両に共通する部分としてドア間中央のデュアルシートは両側に2人掛けシートが3組で12席、車端部はロングシートとした座席配置となっており、乗降扉の両側に手すりを兼ねた仕切り壁が設置されている。新造車は全てバリアフリー対応車両（大阪線所属の5820系は車椅子対応トイレも装備）であり、改造車も全編成のTc車連結側に車椅子スペースの整備が行われている。

1996年10月1日に「L/Cカー・デュアルシート」は通商産業省選定のグッドデザイン商品（輸送機器部門）に選定されている。なお、鉄道車両のシートが選定されたことは、通商産業省が1957年にグッドデザイン（Gマーク）商品選定制度を創設して以来初めてのケースである。

近鉄電車のつり革は丸型であるのが通例だが、L/Cカーに限り優先座席以外の前にも三角形のものが取り付けられている。

車両形式 
狭義では新造形式の5800系・5820系を指すが、広義では以下の4形式から構成される。2017年4月1日現在、改造形式も含めると4両編成7本（28両）、6両編成14本（84両）の合計112両が在籍している。
 試作改造L/Cカー - 2610系2621F（1996年登場、名古屋線所属）
 量産改造L/Cカー - 2610系2626F・2627F（1997年登場、名古屋線所属）
 量産改造L/Cカー - 2800系2811F・2813F・2815F（1997年登場、名古屋線所属）
 新造L/Cカー - 5800系（1997年登場、奈良線、大阪線、名古屋線所属）
 新造L/Cカー（シリーズ21） - 5820系（2000年登場、奈良線、大阪線所属）
 新造L/Cカー - 形式未定（2024年秋以降導入予定、2610系・8000系置き換え用）

その他 
このデュアルシートは厳密には近鉄で発案されたものではなく、1972年に日本国有鉄道（国鉄）のクハ79929で同種のアイデアに基づくロング/クロスシート可変機構を試作搭載して実験した、という前史が存在する。こちらは機構的な洗練度が低く（座席の背もたれはロングシートに準じた低いものとなっていた）、また当時の輸送事情では導入が困難であったために実用化は見送られたが、4扉通勤車でラッシュ時の収容力確保と閑散時および長距離客の快適性の両立を図るこの構想は、実は国鉄時代の吹田工場で発案されたものであった。

他社の同種の車両 
同種の機構を採用した車両については以下の実例がある。首都圏ではクロスシートでの運用時は座席指定制の列車に用いられる事が多い。

国鉄 - 試作車ではあるがクハ79929号車が元祖となる。

JR東日本 - このうち、209系とE331系は座席収納装置をつけた可変式であり、L/Cカーとは機構が若干異なる。
205系3100番台（2WAYシートと呼称） - 2015年以降、ロングシートに固定された状態で運転されている。
E331系（2WAYシートと呼称。廃車済）
209系3000番台（廃車済）
東武鉄道
50090型 - TJライナー・川越特急（マルチシートと呼称）
70090型 - THライナー（マルチシートと呼称）
西武鉄道
40000系（0番台） - S-TRAIN・拝島ライナー
京王電鉄
2代目5000系 - 京王ライナー・Mt.TAKAO号
東急電鉄
6000系・6020系・5050系 - Qシート（ただしシート名の呼称ではない）
京浜急行電鉄
1000形1890番台（20次車） - Le Ciel（ただしシート名の呼称ではない）
倭刀（わとう、Wo-Dao：ウォタォ）とは、日本刀そのものや、中国や朝鮮で製作された日本刀を模した刀を指す。中国や朝鮮で製作された倭刀は、鍔などの外装が中国風の物もある。なお、中国で製作された倭刀は、大太刀がもとになった苗刀のみではなく、太刀や打刀を模した物もあった。大太刀の場合は中国の長兵器と互角に戦う事が出来た。

概要 
宋代より日本刀は貿易によって中国に伝えられており、同時代の欧陽脩が『日本刀歌』を詠み、日本刀を絶賛している。また、明代初期には、明の朝廷の軍器局によって、倭刀が製作され始めた。

中国で日本刀が武器として認められるようになったのは倭寇が火縄銃と共に大太刀や長巻を武器として使用したからである。倭寇の日本刀は明軍の長柄武器の柄を斬り落としてしまうため、火縄銃よりも恐れられた。

倭寇により明軍が総崩れになり、その軍をたて直し撃退した武将戚継光（1528年-1587年）は、辛酉年（嘉靖40年(1561年)）に対倭寇戦の陣上で『影流目録』断簡を得た。これは日本の陰流剣術のものと推測される。この目録は戚継光が著した『辛酉刀法』に掲載された。さらにまた、茅元儀の『武備志』にも掲載された。

これには「刀は軽快で、前後左右に飛び回り、剣で斬ろうと近づこうにも、刀の方が長く近づきにくい。また、槍で突こうにも柄ごと両断されてしまう。」
とある。

明代に輸入された日本刀とあるいは中国で製造された日本刀様式の中国刀は長刀、腰刀、短刀の三種に分類された。長刀は大太刀の事である。腰刀は三尺前後、短刀の具体的な長さは不明である。薙刀も日本から輸入され、使われた。

戚継光は、「鴛鴦陣」や「三才陣」といった戦闘隊形で倭寇を撃退した。

「鴛鴦陣」は２枚の盾を正面にした２列縦隊である。

まず弓矢の防御に適した長大な盾「長牌」と腰刀、扱いやすくて軽い楯「藤牌」と腰刀と鏢槍（投槍）を装備した兵が正面からの攻撃を防ぐ。

藤牌手は鏢槍を投擲して、敵に隙が生じた瞬間に腰刀を抜いて斬り込む。

盾の近くまで接近した敵には、２層目の兵が竹の葉を落として作った槍「狼筅」で日本刀や槍の攻撃を払ったり、体に叩き付けたりして相手の戦闘力を奪う。

次に３，４層目の兵が長槍を繰り出す。

火箭を操る短兵は第５層に位置して、接近する敵に火箭を放つ。火箭はロケット花火のような武器である。

この攻撃により倭寇の組織的な前進を妨害した。また、短兵は接近戦用の武器として「ドウハ」を装備していた。ドウハは穂先が大きく三つ又に分かれた槍で、中央に刺殺用の穂先、左右の枝には棘が植えつけられ、殴打に適した。火箭を撃ち尽くした短兵はドウハを手にして、長槍と共に倭寇と格闘したのである。

「三才陣」は隊長、長牌手、藤牌手の３名を正面に、その左右に狼筅手、長槍手が展開して作る横隊である。まず、火箭で敵の隊列を崩し、続いて接近した倭寇の攻撃を隊長の左右の狼筅手が妨害する。さらにこれを盾に守られた長槍手が攻撃した。この陣形では短兵は後方に位置して火箭による援護を行った。

戚継光は鴛鴦陣・三才陣を農民や坑夫出身の兵士に徹底して教練することで、対倭寇戦において最強の軍団を作り上げた。

また、対倭寇戦で倭寇から得た鳥銃（火縄銃）を装備した兵に倭刀を装備させ、倭刀装備の鳥銃兵を含む部隊（戚継光の考案した部隊編成の特徴は、同一の装備の兵ごとに部隊を分けるのではなく、多様な装備を持つ兵を一定の比率で混在させたものであるため）をどのように運用するかを研究した。

対倭寇戦で完成された小隊戦術は、北方の国境警備にも持ち込まれた。南方では補助的役割を占めていた「銃」が「隊」ごとに配備され、さらに「長柄快槍」という棍棒の先に火薬発射式の火銃を取り付けた武器が配備された。北方では伍長２名に鳥銃が装備された。長柄快槍は弾丸を発射した後は長い棍棒として白兵戦用の武器になるため長槍兵２名に装備された。

北方における隊編成は１層目に藤牌手と長牌手、２層目に狼筅手が配置される。

そして、３層目にはドウハ手が位置し、接近した敵兵、特に騎兵を殴打、刺突する。

４層目の鳥銃手は、鳥銃発射後は両手持ちの大太刀タイプの倭刀である長刀に持ち替えて敵騎兵の足を払い、

５層目の長柄快槍手は、弾丸発射後は、敵兵を打突した。

南方の倭寇との歩兵戦で練り上げられた小隊編成は、北方で騎兵の装備と編成にも取り入れられた。

隊長１名、伍長２名が鳥銃と双手長刀という大太刀タイプの倭刀を装備した。

快槍手２名は「長柄快槍」同様に火器と棍棒をミックスした「快槍」という兵器を運用する。

ドウハ手２名はドウハによる接近戦を行うが、遠距離戦用に火箭も装備した。

刀棍手２名は弓や弩（クロスボウ）で遠距離戦を行い、刀剣や棍棒で接近戦を行う伝統的な騎兵である。

大棒手２名も伝統的な騎兵で、弓で遠距離戦を、長い棍棒「大棒」で接近戦を戦った。

火器導入によってその効果が最も際立って現れたのは、伝統的に「一撃離脱戦法」や追撃戦も可能な騎兵部隊であった。

その成果として、アルタン・ハン、トモン・ハンの侵入を撃退することに成功した。

以上のように明代の軍隊において倭刀および倭刀術は積極的に導入され、一定の軍事的効果を上げた。

しかし、明代末期には未だ軍隊で倭刀が使われていたものの、長刀の使用方法は既に失われ、短くて重い倭刀は破棄または使用しやすいように改造された。
株式会社大倉陶園 （おおくらとうえん, OKURA CHINA, INC.）は、横浜市戸塚区に本社を置く日本の陶磁器メーカーである。親会社のノリタケカンパニーリミテドらとともに森村グループの一員でもある。なお、旧大倉財閥グループとは、創業者が同姓であるだけで関係はない。

日本で従来からあった伝統的な呉須の染付や、ヨーロッパから取り入れた各種技法を用いて、日常品というよりはむしろ鑑賞価値の高い高級磁器を製造することを得意としている。

沿革など 
大倉孫兵衛と息子の和親によって、東京市蒲田区（現・大田区）で大倉陶園が設立された。なお、創業日は工場の地鎮祭を行なって起工した1919年5月15日である。孫兵衛は万国博覧会で鑑賞した西洋陶磁器に刺激を受けて、日本では当時製造されていなかった硬質な白磁の製造を目指したとされる。

しかし硬質磁器の高級洋食器の製造は困難であり、製品を出荷したのは大倉孫兵衛の死後の1922年であった。1924年に三越と取引を開始して市販を始め、1929年には紋章入りディナーセットを海外へ出荷している。また、1932年に在アメリカ合衆国日本国大使館にディナーセットを納入している。

1943年の東久邇成子（昭和天皇の長女）の成婚では食器調達を受け持ったが、1945年4月15日に空襲で工場が全焼してしまう。

しかし翌年には製品の出荷を再開し、1948年にはディナーセットを作製できるまでになった。税制改革などの影響で1950年5月には法人化し、株式会社大倉陶園となった。1952年に大倉陶園販売株式会社も設立したが、朝鮮戦争による好景気が一段落した1955年にこれを閉鎖して日東陶器商会（現・ノリタケテーブルウェア）に販売を委託した。

1959年の皇太子明仁親王と同妃美智子の成婚時には晩餐会の食器を納め、以後も日本の皇室御用達窯となっている。なお、この年横浜市戸塚区で新工場の建設に着工している。翌年には戸塚に移転し、長野県軽井沢町に夏季直営店を開いた。

1974年の迎賓館（赤坂離宮）改修時に納めたディナーセットは、大倉陶園の代表作の一つである。これは数種類のセットからなり、まず150人揃の正餐用食器がある。これは国賓が主催して天皇などを招くリターンバンケットに用いられるもので、一人当たり十数点の食器があり、金彩などを施した豪華な作風になっている。次に250人揃の歓迎会用食器があり、これはビュッフェスタイルのレセプションで用いられる。レセプションは大広間で行なわれ、正餐を行なう重厚な大食堂と違ってロココ風の雰囲気のため、食器もこれに合わせた軽やかな明るい仕上がりになっている。この他に、国賓や随員の朝食などに使う60人揃の個室用食器があり、藍一色の月桂樹とオリーブが描かれている。

1995年には組織を改変して製造と業務部の2本立てとするとともに工場・画工場を設置し、現在に至る。

直営店 
帝国ホテル店
コーヒかっぷ本社店（ファクトリーショップ）
軽井沢店（4月下旬～11月初旬）

年表 
1919年（大正8年）森村財閥の会社として大倉陶園・設立。工場の地鎮祭を行なう。
1920年（大正9年）工場が完成。
1922年（大正11年）初の商品を出荷。
1924年（大正13年）三越と取引を開始する。森村財閥のタイル製造部門として伊奈製陶株式会社（現在のINAX）設立
1929年（昭和4年）紋章入りディナーセットを海外へ初出荷。
1943年（昭和18年）東久邇成子の成婚で食器を納入。
1945年（昭和20年）空襲で工場が全焼。
1950年（昭和25年）法人化し、株式会社大倉陶園となる。
1952年（昭和27年）大倉陶園販売株式会社を設立。
1955年（昭和30年）大倉陶園販売株式会社を閉鎖し、系列の日本陶器（現・ノリタケカンパニーリミテド）の販売会社日東陶器商会（現・ノリタケテーブルウェア）へ移管。
1959年（昭和34年）皇太子明仁親王の成婚時に晩餐会の食器を納入。
1960年（昭和35年）戸塚工場完成、移転する。軽井沢に夏季直営店を開設。
1974年（昭和49年）迎賓館改修時にディナーセットを納入。
1988年（昭和63年）虎ノ門のノリタケショップ内に大倉ショップを開設。
1995年（平成7年）組織を改変し工場・画工場を設置。また、大倉ショップを改め帝国ホテルに出店。
1999年（平成11年）創業80周年記念の大倉陶園展を全国有名百貨店にて開催。
2000年（平成12年）秋篠宮家ご用品・金蝕岡染め栂ひおうぎあやめ食器揃いを納入。
2002年（平成14年）大倉陶園新世紀展開催。
2004年（平成16年）大倉陶園コレクターズクラブを発足。
2005年（平成17年）京都迎賓館ご用洋食器大揃いを納入。
2006年（平成18年）紀宮清子内親王婚礼品（ボンボニエール）を納入。
2008年（平成20年）北海道洞爺湖サミット晩餐会用食器を納入。
2009年（平成21年）「天皇皇后両陛下ご在位20年ご成婚50周年記念御所ご洋食器」を納入。
2011年（平成23年）秋篠宮悠仁親王高野槇ボンボニエールを納入。
2012年（平成24年）秋篠宮眞子内親王木香茨ボンボニエールを納入。