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シュド・ウエスト（Société Nationale de Constructions Aéronautiques du Sud Ouest：南西航空機製造公社、 略称 SNCASO）は、かつてフランスに存在した航空機メーカーである。

第二次世界大戦の直前、1936年にフランス政府が民間の航空機製造会社を国営化し、統合して6つの地域公社に再編した際に設立された国営企業で、シュド・ウエストはリオレ・エ・オリビエのロシュフォール工場、、マルセル・ブロック、SASO (Société Aéronautique du Sud-Ouest)、UCA (Usine de Construction Aéronautique)、を統合したものである。また、に新たに工場を新設した。

1940年には、同時に設立された別の国営公社SNCAO (Société nationale des constructions aéronautiques de l'ouest：西部航空機製造公社) を吸収統合した。

進取の気風に富んでおり、フランスで最初のジェット機であるシュドウェスト SO.6000 トライトンや翼端噴流式ヘリコプターであるシュド・ウエスト SO.1221の開発を手がけた。

1957年3月に別の国営公社シュド・エスト（Société Nationale de Constructions Aéronautiques du Sud Est：南東航空機製造公社、略称 SNCASE)と合併して、シュド・アビアシオンになり、1960年よりシュド・アビアシオンは超音速旅客機のシュペル・カラベルの設計を始めたが、開発コストが巨大になるため、イギリスのBACと1962年の11月コンソーシアムをつくり、超音速旅客機「コンコルド」開発を開始した。

シュド・アビアシオンはノール・アビアシオン（Nord-Aviation：北方航空事業）と1970年に合併し、アエロスパシアルになった。さらに国際的なコンソーシアムのエアバスをブリティッシュ・エアロスペース、DASAと作り、最終的には2000年7月10日にドイツのDASAとスペインのCASAと合併して共同会社EADSとなった。EADSはエアバスの親会社である。

機体リスト 
 SNCASO SO-177
 SNCASO SO-30
 SNCASO SO-80
 SNCASO SO-90 Cassiopée
 SNCASO SO-93, SO-94, SO-95 Corse
 SNCASO SO-1100 Ariel I
 SNCASO SO-1110 Ariel II
 SNCASO SO-1120 Ariel III
 SNCASO SO-1221 Djinn
 SNCASO SO-3050
 SNCASO SO-M2
 SNCASO SO-4000
 SNCASO SO-4050 Vautour II
 SNCASO SO-6000 トライトン
 SNCASO SO-6020 Espadon
 SNCASO SO-7010 Pégase
 SNCASO SO-7055 Deauville
 SNCASO SO-7060 Deauville
 SNCASO SO-8000 Narval
 SNCASO SO-9000 Trident I
 SNCASO SO-9050 Trident II, Trident III
シュド・エスト（Société Nationale de Constructions Aéronautiques du Sud Est：南東航空機製造公社、略称 SNCASE）は、かつてフランスに存在した航空機メーカーである。

第二次世界大戦の直前、1936年にフランス政府が民間の航空機製造会社を国営化し、統合して6つの地域公社に再編した際に設立された国営企業で、シュド・エストはポテーズおよび傘下ののベール＝レタン工場、リオレ・エ・オリビエのアルジャントゥイユ工場およびクリシー工場、、を統合したものである。

第二次世界大戦中の1941年には、シュド・エストはSNCAM(Société nationale des constructions aéronautiques du Midi：南部航空機製造公社)を吸収統合した。SNCAMの前身はエミール・デヴォアティーヌが設立したアヴィオンズ・デヴォアティーヌ社で、当時のフランス軍で最も高性能とされたデヴォアティーヌ D.520の量産を行っていた。

第二次世界大戦後の1957年3月にシュド・ウエスト（Société Nationale de Constructions Aéronautiques du Sud Ouest：南西航空機製造公社、 略称 SNCASO）と合併してシュド・アビアシオン（Sud-Aviation 、南方航空事業）が設立された。

SNCASEはそれまで、デ・ハビランドのバンパイヤ戦闘機のライセンス生産やロールス・ロイス ニーンを搭載したミストラル戦闘機などを生産していた。ライセンス生産から脱却するために1951年に SNCASEはジェット旅客機カラベルの設計を開始した。カラベルはイギリスのエンジンを使用し、機首と尾翼はデ・ハビランド コメットの設計を流用したが、その他は新設計であった。当時としてはユニークであったのは、胴体後部にエンジンを設置したことで、それにより客室の騒音が減少した。1958年に生産を開始した。

その時点でSNCASEは、別の国営企業SNCASOと合併して、シュド・アビアシオンになっていた。1960年よりシュド・アビアシオンは超音速旅客機のシュペル・カラベルの設計を始めたが、開発コストが巨大になるため、イギリスのBACと1962年の11月コンソーシアムをつくり、超音速旅客機「コンコルド」開発を開始した。

シュド・アビアシオンはノール・アビアシオン（Nord-Aviation：北方航空事業）と1970年に合併し、アエロスパシアルになった。さらに国際的なコンソーシアムのエアバスをブリティッシュ・エアロスペース、DASAと作り、最終的には2000年7月10日にドイツのDASAとスペインのCASAと合併して共同会社EADSとなった。EADSはエアバスの親会社である。

機体リスト 
 SNCASE SE-100
 SNCASE SE-116, SE-117 Voltigeur
 SNCASE SE-161ラングドック
 SNCASE SE-200
 SNCASE SE-210 カラベル
 SNCASE SE-212 デュランダル
 SNCASE SE-400
 SNCASE SE-532, SE-535 Mistral デ・ハビランド バンパイアのライセンス生産
 SNCASE SE-700
 SNCASE SE-1010
 SNCASE SE-1210
 SNCASE SE-2010 アルマニャック
 SNCASE SE-2100
 SNCASE SE-2300
 SNCASE SE-2410, SE-2415 Grognard
 SNCASE SE-3000
 SNCASE SE-3101
 SNCASE SE-3110
 SNCASE SE-3120 アルエット
 SNCASE SE-3130 アルエット II, SE-3131 ガヴァナー
 SNCASE SE-3150 アルエット アスタゾウ
 SNCASE SE-3160 アルエット III
 SNCASE SE-3200 Frelon
 SNCASE SE-5000, SE-5003 Baroudeur
 SNCASE Aquilon
国鉄タキ5800形貨車（こくてつタキ5800がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）に在籍した私有貨車（タンク車）である。

概要 
本形式は、液化塩化ビニル専用の25t積タンク車として1957年（昭和32年）9月12日から1967年（昭和42年）6月14日にかけて12ロット29両（タキ5800 - タキ5805、タキ5808 - タキ5830）が三菱重工業（13両）、日立製作所（16両）の2社で製作された。タキ5806 - タキ5807は、なぜか欠番である。

本形式の他に液化塩化ビニルを専用種別とする形式には、タム9300形（5両）、タサ4000形（5両）、タキ5850形（55両）、タキ10150形（43両）の4形式が存在した。

落成時の所有者は日本ゼオン、三菱商事、日信化学工業、東洋曹達工業（現在の東ソー）、信越化学工業の5社である。1971年（昭和46年）12月17日に日信化学工業所有車10両（タキ5809 - タキ5818）が信越化学工業へ名義変更された。1978年（昭和53年）9月26日に信越化学工業所有車6両（タキ5825 - タキ5830）が日本陸運産業（現在の日陸）へ名義変更された。

タンク体には「連結注意」が標記され、1979年（昭和54年）10月からは化成品分類番号「燃(G)23」（燃焼性の物質、高圧ガス、高圧ガス、可燃性のもの）も合わせて標記された。

塗装は高圧ガス取締法（当時）による規定で、LPガスボンベと同様のねずみ色1号である。荷役方式は上入れ・上出し式である。

寸法関係は全長は13,000mm、全幅は2,400mm、全高は3,850mm、台車中心間距離は8,900mm、実容積は30.7m3、自重は23.9t - 24.4t、換算両数は積車5.0、空車2.4であり、台車はベッテンドルフ式のTR41Cである。

1985年（昭和60年）11月22日に最後まで在籍した1両（タキ5821）が廃車となり同時に形式消滅となった。

年度別製造数 
各年度による製造会社と両数、所有者（落成時の社名）は次のとおりである。
 昭和32年度 - 6両
 三菱重工業 2両 日本ゼオン（タキ5800 - タキ5801）
 三菱重工業 3両 日本ゼオン（タキ5802 - タキ5804）
 三菱重工業 1両 日本ゼオン（タキ5805）
 昭和34年度 - 1両
 三菱重工業 1両 三菱商事（タキ5808）
 昭和38年度 - 3両
 三菱重工業 3両 日信化学工業（タキ5809 - タキ5811）
 昭和39年度 - 3両
 三菱重工業 3両 日信化学工業（タキ5812 - タキ5814）
 昭和41年度 - 10両
 日立製作所 3両 日信化学工業（タキ5815 - タキ5817）
 日立製作所 1両 日信化学工業（タキ5818）
 日立製作所 1両 東洋曹達工業（タキ5819）
 日立製作所 2両 東洋曹達工業（タキ5820 - タキ5821）
 日立製作所 3両 信越化学工業（タキ5822 - タキ5824）
 昭和42年度 - 6両
 日立製作所 6両 信越化学工業（タキ5825 - タキ5830）
散弾製造塔（さんだんせいぞうとう）とは、溶けた鉛を落として散弾銃の弾薬に使う鉛の粒（散弾）を製造するための塔である。散弾は水を張った容器で受け止められる。

散弾の製造

技法 
散弾製造塔の内部では、鉛が溶けた状態まで加熱されており、こののち製造塔上部の銅製のふるいを介して落下させられる。液状の鉛は表面張力によって小さな球状の粒へと変形し、さらに落ちて固体化する。部分的に冷却された球体は、製造塔内の床に設けられた、水を張った容器によって受け止められる。完全に冷却された球体は丸みを測った後にサイズによって振り分けられる。これらのうち、丸くない品は再び溶かされる。丸みを測るには、わずかに傾斜した台が用いられる。大きな寸度の散弾を作るには、より大きな穴の開いた銅製のふるいが用いられる。ただし最大径は塔の高さによって制限されるが、これはより大きなサイズの散弾を冷却するために、もっと長い距離を落とさねばならないためである。ごく少量のグラファイトによる研磨は、潤滑と酸化防止のために必須である。

歴史 
製造法はイギリスのブリストルにおいてウィリアム・ワッツが開発し、1782年に特許となった。同年、ワッツはブリストルのレッドクリフにある自宅を、最初の散弾製造塔に造り替えるよう試みた。散弾製造塔は、散弾を型で鋳造するというコストのかかる初期の製造法や、溶けた鉛を水を詰めたタルの内部に滴らせるという、精度の悪い球体しか作れない技術を置き換えるものだった。散弾製造塔では大きな径の散弾が製造できず、これは切断した鉛の薄片を丸くなるまでタルの中で転がすことで製造された。

「ウィンド・タワー」の技法は1848年に特許となった。出願者はニューヨーク市のT.O・リロイ・カンパニーであり、冷却された空気を吹きつけることで必要な落下距離を劇的に短縮した。これは背の高い塔が必須ではなくなったことを意味したが、1880年代後半まで多数の製造塔が未だに建造されていた。2例の日時では1916年及び1969年まで稼働している。1960年代、ブリーマイスター法がより小さなサイズの散弾を作るために用いられ、またより大サイズのものは、ある一定の長さに調整されたワイヤーを半球状の型に入れ、これを圧縮して球状にするという冷間鍛造で製造されるようになった。

塔の例
スカイトレイン（英:）は、アメリカ合衆国フロリダ州マイアミ都市圏にあるマイアミ国際空港 (MIA) にて運行されている、エアサイドのAutomated People Mover (APM) システムである。

当システムは、アメリカン航空向けの主要な国際線ハブである、空港のコンコースD内で運行されている。
当システムは、コンコースDの拡張時の一部として2010年に開業しており、マイル長のコンコースを、端から端まで5分で旅客輸送することができる。

スカイトレインは、空港で別々に運行されている3つのAPMシステムのうちの一つである。
他には、を結んでいるMIAムーバーと、コンコースEのサテライトを結んでいるピープルムーバーがある。

システム 
軌道および駅を含むスカイトレインの構造物は、コンコースDの上部に配置されている。
当システムには4駅あり、D17、D24、D29およびD46のゲートに位置している。

4両編成の列車が使用されている当システムの車両は、（MIAムーバーでも同型が運行されている）三菱重工業クリスタルムーバーである。
列車の2両には、コンコースを通じて国内線の旅客を乗せており、もう一方の他2両には、コンコースD出入国管理および税関施設に、国境税関をクリアしていない国際線到着便の旅客を輸送するのに使用されている。
これは、2カ所の別々の搭乗ロビーに駅を設置することにより実現している。

事故 
2015年12月22日に、スカイトレインが脱線し、一時的に運行休止となった。
車両のうち1両がコンコースの屋根に激突しており、他の車両は脱線していた。

この事件は、当システムがメンテナンスを受けていたときに発生している。
そのため、列車は保守作業員1名を除いて空車であった。
その後、車両が撤去され、格納庫で原因調査されている。

同年12月26日に、スカイトレインが再開業された。
脱線した原因については、2015年現在、調査中である。
早川 茂（はやかわ しげる、1953年〈昭和28年〉9月15日 -）は、日本の実業家。トヨタ自動車株式会社代表取締役副会長兼、東海日本カナダ協会名誉会長、トヨタアルバルク東京株式会社代表取締役会長、株式会社名古屋グランパスエイト取締役会長、パリ日本文化会館・日本友の会会長、一般財団法人経済広報センター副会長。神奈川県川崎市出身。学位は経済学士（東京大学・1977年）。

経歴 
東京大学経済学部を卒業後、1977年にトヨタ自動車販売に入社。1982年に合併に伴いトヨタ自動車に入社。広報部部長、常務役員、トヨタ モーター ノース アメリカ社長などを経て、2017年にトヨタ自動車取締役副会長、日本経済団体連合会副会長に就任。2018年にトヨタ自動車代表取締役副会長に就任。

履歴

学歴・職歴 
 1977年（昭和52年）3月 - 東京大学経済学部卒業。
 1977年（昭和52年）4月 - トヨタ自動車販売株式会社入社。
 1982年（昭和57年）7月 - トヨタ自動車株式会社入社。
 2000年（平成12年）1月 - トヨタ自動車株式会社 渉外部海外渉外室主査。
 2002年（平成14年）1月 - トヨタ自動車株式会社 広報部海外広報室室長。
 2005年（平成17年）6月 - トヨタ自動車株式会社 広報部部長。
 2007年（平成19年）6月 - トヨタ自動車株式会社常務役員 グローバル渉外広報企画部担当。
 2007年（平成19年）6月 - トヨタ モーター ノース アメリカ株式会社副社長。
 2007年（平成19年）9月 - トヨタ モーター ノース アメリカ株式会社取締役社長。
 2008年（平成20年）1月 - トヨタ自動車株式会社常務役員。
 2009年（平成21年）6月 - トヨタ自動車株式会社常務役員 社会貢献推進部、海外渉外部、広報部、企業PR部担当。
 2010年（平成22年）6月 - トヨタ自動車株式会社常務役員 社会貢献推進部、広報部、企業PR部担当。
 2011年（平成23年）1月 - トヨタ自動車株式会社常務役員 社会貢献推進部、広報部担当。
 2011年（平成23年）4月 - トヨタ自動車株式会社常務役員 広報部統括。
 2011年（平成23年）6月 - トヨタ自動車株式会社常務役員 広報部統括兼渉外本部副本部長。
 2012年（平成24年）4月 - トヨタ自動車株式会社専務役員 広報部統括兼渉外本部副本部長。
 2013年（平成25年）4月 - トヨタ自動車株式会社専務役員 渉外・広報本部本部長。
 2015年（平成27年）6月 - トヨタ自動車株式会社取締役専務役員 渉外・広報本部本部長。
 2015年（平成27年）6月 - 株式会社国際経済研究所代表取締役理事。
 2015年（平成27年）7月 - トヨタ自動車株式会社取締役専務役員 渉外・広報本部本部長。
 2015年（平成27年）9月 - トヨタ自動車株式会社取締役専務役員CCO BRオリンピック・パラリンピック室統括兼渉外・広報本部本部長。
 2015年（平成27年）11月 - トヨタ自動車株式会社取締役専務役員CCO オリンピック・パラリンピック部統括兼渉外・広報本部本部長。
 2016年（平成28年）4月 - トヨタ自動車株式会社取締役専務役員CCO 渉外・広報本部本部長。
 2017年（平成29年）4月 - トヨタ自動車株式会社取締役副会長。
 2017年（平成29年）5月 - 一般社団法人日本経済団体連合会副会長。
 2018年（平成30年）1月 - 株式会社国際経済研究所代表取締役理事（現任）。
 2018年（平成30年）5月 - パリ日本文化会館・日本友の会会長（現任）。
 2018年（平成30年）6月 - トヨタ自動車株式会社代表取締役副会長。
 2018年（平成30年）7月 - トヨタアルバルク東京株式会社代表取締役会長（現任）。
 2018年（平成30年）7月 - 株式会社名古屋グランパスエイト取締役会長（現任）。
 2020年（令和2年）2月 - トヨタ自動車株式会社代表取締役副会長兼。
 2020年（令和2年）3月 - スポーツ庁 スポーツ審議会会長（現任）。
 2021年（令和3年）5月 - 経済産業省 産業構造審議会通商・貿易分科会委員（現任）。
 2021年（令和3年）6月 - 一般社団法人日本経済団体連合会審議員会副議長（現任）。
 2021年（令和3年）6月 - トヨタ自動車株式会社代表取締役副会長兼（現任）。

現職 
 トヨタ自動車株式会社代表取締役副会長兼
 東海日本カナダ協会名誉会長
 トヨタアルバルク東京株式会社代表取締役会長
 株式会社名古屋グランパスエイト取締役会長
 パリ日本文化会館・日本友の会会長
 一般財団法人経済広報センター副会長
 一般財団法人トヨタ・モビリティ基金理事長代行
 株式会社国際経済研究所代表取締役理事
 一般社団法人経団連事業サービス理事
 モーリーン&マイク・マンスフィールド財団理事
 公益財団法人日本交響楽振興財団顧問
 一般社団法人日本経済団体連合会審議員会副議長
 スポーツ庁 スポーツ審議会会長
 経済産業省 産業構造審議会通商・貿易分科会委員
 公益財団法人新国立劇場運営財団評議員
 公益財団法人トヨタ財団評議員
 公益財団法人国連大学協力会評議員
バッキービットとは、コンピュータなどのキーボードの内部機構と通信されるコードに関する用語で、修飾キーの押下による修飾によりセットされる（1になる）ビットのことである。

概要
マイコン時代以降のキーボードは、キーの組合せによって任意の多彩なコードを生成するのは、たいして難しいことではなく、そういう意味では古い語と言えよう。日本のいわゆるJIS配列における最上段のシフト状態での記号の並びに痕跡を残す、bit-paired keyboard（:en:Bit-paired keyboard）の由来である機械電気的な仕掛けの考え方のほうに近いと言えるかもしれない。

とは言え、ASCIIの文字コードと制御コードの例では、コントロールキーでアルファベットの各文字を修飾した「コントロールA」〜「コントロールZ」のコードは、それぞれの上位ニブルを0にしたコードであるし、Altキーを「メタキー」として「メタビット」と呼ばれる、オクテットのMSBを立てる修飾キーとするシステムもある。USB HIDによるUSBキーボードの通信データの内部表現では、押下されている通常のキーを表現するバイトと、常に送信される修飾キーの状態を表現するバイト、というスタイルになっており、後者は一種の「バッキービットの集合」のようなものと言えるかもしれない。

古いシステムで、8ビットよりも上のビットをバッキービットとして使用した例もある。現代の例としては、X Window Systemでは、イベントコードの18-23ビット目を「バッキービット」としている。

歴史
この名前はスタンフォード大学で使われ出したもので、ニクラウス・ヴィルトのあだ名「バッキー」(Bucky)に由来する。ヴィルトは1964年ごろに、7ビットASCII文字コードの8ビット目をセットする「EDITキー」を初めて提案した。

バッキービットを最も多用したのは、MITのが設計したキーボード（LISPマシンで使われたスペースカデットキーボードなど）である。このキーボードには、SHIFT, CTRL, META, HYPER, SUPER, TOP, FRONT, GREEKの8つの修飾キーがついていた。
金色三麦（チンスーサンマイ、中国語表記：金色三麥、フランス語表記：Le Blé d'Or）は、台湾の龍運集團（中国語表記：英屬開曼群島商龍運股份有限公司、英語表記：Long Sun Brewing Co., LTD.）が醸造・販売しているクラフトビールブランド。同社が保有する「龍昇酒業製酒廠（フランス語表記：Le Blé d'Or Brewery）」は、台湾で初めて登録された民間のブルワリーでもある。

歴史

2003年 
台湾がWTOに加盟した2002年以降、酒製造業が民間企業に解放されたのち、初めてとなるブルワリー免許を取得

2004年 
「龍昇酒業製酒廠」がブルワリーとして運営開始
クラフトビールレストラン台北環亞店がオープン
クラフトビールレストラン台北美麗華店がオープン

2006年 
クラフトビールレストラン誠品酒窖店がオープン
クラフトビールレストラン台中市政店がオープン

2007年 
三重のビール工場落成

2008年 
クラフトビールレストラン台中勤美店がオープン

2009年 
クラフトビールレストラン台北京站店がオープン
日本インターナショナル・ビアカップ（ＩＢＣ）にて、「ハニー ラガー」が金賞、「アンバー ラガー」が銀賞を獲得

2010年 
クラフトビールレストラン高雄義大店がオープン
クラフトビールレストラン誠品酒窖店が拡大リニューアル

2012年 
クラフトビールレストラン板橋遠百店がオープン
クラフトビールレストラン中国蘇州店がオープン
日本インターナショナル・ビアカップ（ＩＢＣ）にて「ハニー ラガー」が金賞、「ダーク ラガー」が銀賞獲得

2013年 
日本　アジア・ビアカップにて「ハニー ラガー」が金賞獲得

2014年 
クラフトビールレストラン南港CITYLINK店がオープン
ワールド・ビア・カップにて「ハニー ラガー」が金賞を獲得
ヨーロピアン・ビア・スター（ＥＢＳ）にて「ヘーフェヴァイツェン」が銀賞を獲得
日本インターナショナル・ビアカップ（ＩＢＣ）にて、「蕎麦クラフトビール」が金賞、「ハニー ラガー」が銀賞、「アンバー ラガー」が銅賞を獲得
日本のクラフトビア・アソシエーション（日本地ビール協会）初となる公式授権を獲得、台湾のクラフトビール元年となる「ビアフェス台北」を主催

2015年 
クラフトビールレストラン台南夢時代店がオープン
クラフトビールレストラン新莊晶冠店がオープン
「金色三麥」の姉妹ブランドとなるカフェ・ビストロ「Petit Doux．微兜Café Bistro」が台北市永康街にオープン
二回目となる「ビアフェス台北」を主催
日本インターナショナル・ビアカップ（ＩＢＣ）にて、「ダーク ラガー」が金賞、「ハニー ラガー」が銀賞、「アンバー ラガー」が銅賞を獲得、「ブルワリー・オブ・ザ・イヤー」受賞、四年連続「来場者人気投票」第一位
イギリス　インターナショナル・ビア・チャレンジ（ＩＢＣ）にて「フェアリークイーン　ペールラガー」が銀賞、「ハニー ラガー」が銅賞を獲得
オーストラリアン・インターナショナル・ビア・アワード（ＡＩＢＡ）にて「ハニー ラガー」銅賞を獲得

代表的商品
ハニー ラガー（Finely-Brewed Honey Lager、精釀蜂蜜啤酒）1000ML　5%vol
ダーク ラガー（Finely-Brewed Dark Lager、精釀黑麥啤酒）1000ML　5%vol
アンバー ラガー（Finely-Brewed Amber Lager、精釀琥珀啤酒）1000ML　5%vol
季節限定のクラフトビール（Craft-brewed Seasonal Beer、精釀季節啤酒）
蕎麦クラフトビール（Special Brew Buckwheat Lager、精釀蕎麥啤酒）
フェアリークイーン　ペールラガー（Fairy Queen Pale Lager、精釀精靈皇后）
ヒップホップアメリカ　ペールエール（Hip Hop America Pale Ale、精釀嘻花美國）

現状
金色三麦のビールは、台湾内に10店舗ある直営クラフトビールレストランにて販売しているほか、一部大型スーパーでも販売している。
クラフトビールレストランは、台湾内に10店舗、中国大陸に2店舗を展開している（2016年4月現在）。それぞれの店舗により店舗内装のテーマが異なるのが特徴的。
このほか、ブランドからスピンオフした女性向けのカフェ・ビストロ「Petit Doux．微兜Café Bistro」（台北市・永康街エリア）がある。

日本市場
2015年10月より東京をはじめとした一部のホテル内レストラン等にて流通が開始している。
キックバイクは、自転車のようにまたがって乗り、足で地面を蹴って進む、ペダルのない幼児用の二輪遊具で、英語など他の多くの言語におけるバランスバイク（balance bike）に相当するものである。ただし、日本においては「バランスバイク」はラングスジャパン社の商標であるため、日本語における一般的な名称としてはキックバイクが用いられることがよくある。ほかにも、やはり商標に由来する名称である「ランニングバイク」、「トレーニングバイク」や、代表的なメーカーの名である「ストライダー」などと称されることもある。消費者庁など行政の文書では「ペダルなし二輪遊具」と表現されており、軽車両である自転車とは異なる、幼児の乗用玩具のひとつとされている。

日本では2000年代後半から普及が始まったとされ、ブレーキ付きやスタンドを保持したものが発売されている。

概要 
キックバイクの対象年齢は、2歳から5歳ないし6歳くらいまでの未就学児とされており、この年齢を対象としたレースイベントも開催されている。さらに1歳半からの使用を想定した製品もある。

キックバイクにはクランクがなく、道路交通法の上でも自転車のような軽車両扱いにはならず、あくまでも遊具、玩具であり、公道の走行は認められていない。消費者庁は、ペダル、クランク、チェーンがなく、幼児の握力では操作が難しいことからブレーキも備えられていないことを踏まえた注意喚起を出し、道路での使用禁止、ヘルメットの着用、使用時の大人の立ち会いの3点を呼びかけている。国民生活センターは、4銘柄の商品テストを行なった結果から、以上3点に加え、「坂道を滑走してしまった場合、傾斜によっては短い距離でも大人が追いつけない速度」が出ることを指摘し、坂道での使用禁止を呼びかけている。

なお、機種によっては、後付けでペダルなどを取り付けて自転車として使用できるものもある。

キックバイクは、起伏のあるパンプトラックの走行にも適しているとされる。また、スキーアタッチメントを付けて、雪上を滑走できるようにしたものをスノーキックバイクなどと称し、レースイベントも開かれている。

金属以外の素材での製作 
もともと、バランスバイクは、金属製のものばかりではなく木製もあった。日本でも多くのキックバイクはアルミニウムなど軽量金属で作られているが、2009年から木製のキックバイクの製造も行なわれており、さらに、段ボール製のキックバイクの組み立てキットも販売されている。

幼児用乗用玩具ではない「キックバイク」 

日本語における幼児用乗用玩具のキックバイクとは別に、キックスケーターと同様の原理で、サドルはなく、立ったまま足で地面を蹴って進む成人用の二輪車をこう呼ぶ場合もあるが、こちらは1994年にフィンランドで開発された製品の商標「Kickbike」に由来する。
国鉄タキ5700形貨車（こくてつタキ5700がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）及び1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道（JR貨物）に在籍した私有貨車（タンク車）である。

概要 
本形式は、塩素酸石灰液専用の35t積タンク車として1957年（昭和32年）3月13日から1971年（昭和46年）4月23日にかけて9ロット14両（コタキ5700 - コタキ5713）が日本車輌製造の1社のみで製作された。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」（全長 12 m 以下）を前置し「コタキ」と標記する。

本形式の他に塩素酸石灰液を専用種別とする形式には、他に例がなく唯一の存在であった。

落成時の所有者は日本曹達、丸正産業の2社であり、常備駅は全て信越本線（現・えちごトキめき鉄道妙高はねうまライン）の二本木駅であった。1977年（昭和52年）11月9日に丸正産業所有車1両（コタキ5706）が日本曹達へ名義変更された。

タンク体は普通鋼（一般構造用圧延鋼材）製のドーム付き直円筒型であり断熱材を巻いてキセ（外板）を装備した。荷役方式はタンク上部にある積込口からの上入れ、液出管と空気管使用による上出し方式である。

車体色は黒、寸法関係は全長は10,900mm、全幅は2,380mm、全高は3,655mm、台車中心間距離は6,800mm、実容積は23.0m3、自重は18.0t - 18.9t、換算両数は積車5.5、空車1.8であり、台車はベッテンドルフ式のTR41Cである。

1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化時には全車（14両）の車籍がJR貨物に継承されたが、1996年（平成8年）3月に最後まで在籍した2両（コタキ5700、コタキ5706）が廃車となり同時に形式消滅となった。

年度別製造数 
各年度による製造会社と両数、所有者（落成時の社名）は次のとおりである。
 昭和31年度 - 3両
 日本車輌製造 3両 日本曹達（コタキ5700 - コタキ5702）
 昭和33年度 - 3両
 日本車輌製造 1両 日本曹達（コタキ5703）
 日本車輌製造 2両 日本曹達（コタキ5704 - コタキ5705）
 昭和35年度 - 3両
 日本車輌製造 1両 丸正産業（コタキ5706）
 日本車輌製造 2両 日本曹達（コタキ5707 - コタキ5708）
 昭和36年度 - 2両
 日本車輌製造 2両 日本曹達（コタキ5709 - コタキ5710）
 昭和41年度 - 2両
 日本車輌製造 1両 日本曹達（コタキ5711）
 日本車輌製造 1両 丸正産業（コタキ5712）
 昭和46年度 - 1両
 日本車輌製造 1両 丸正産業（コタキ5713）
IEC 80000-6:2008は、電磁気に関する量とその単位について定めた国際規格である。

国際電気標準会議 (IEC) によって2008年に発行された。規格の名称は「量及び単位―第6部：電磁気」(Quantities and units -- Part 6: Electromagnetism)である。

この規格は、それまでのISO 31-5およびIEC 60027-1を置き換えたもので、国際標準化機構(ISO)と国際電気標準会議(IEC)が共同で発行しているISO/IEC 80000の一部である。日本工業規格(JIS)ではJIS Z 8000-6:2014が相当する。

内容
IEC 80000-6は以下の章からなる。
 序文 (Foreword)
 0 （導入） (Introduction)
 1 適用範囲 (Scope)
 2 引用規格 (Normative references)
 3 名称、記号及び定義 (Names, symbols and definitions)
 附属書 A（参考）特別な名称をもつガウス系CGS単位 (Units in the Gaussian CGS system with special names)

名称・記号・定義
IEC 80000-6では、空間と時間に関する以下の量とその単位が定義されている。量の番号と記号の番号の"."より左側が対応している。
なお、IEC 80000-6には量の定義も記されているが、ここではそれは記載しない。個別の項目を参照のこと。

附属書 A 特別な名称をもつガウス系CGS単位
特別な名称を持つガウス系CGS単位として、以下のものが挙げられている。なお、この附属書は参考として記載されたもので、規定の一部ではなく、ここに挙げた単位は使用するべきではないとしている。ガウス系CGS単位は他にもあるが、IEC 80000-6にはBIPMのSI文書に記載されている3つのみが掲載されている。
液体絆創膏（えきたいばんそうこう）とは、小さな切り傷や擦り傷の治療に使用する医療器具である。

ポリマーで構成された被膜を皮膚に密着させて使用する。これは、汚れや病原菌の汚染から防御するとともに、皮膚を保湿する。

深い切り傷や外科治療に使用され、同様の効果と反応がある物質については瞬間接着剤#用途を参照（瞬間接着剤を傷口に塗布する場合、毒性があるため注意）。

デザイン 
液体絆創膏は通常、溶剤（通常は水かアルコール）に溶かしたポリマーを使用し、殺菌剤や局所麻酔薬を含むものがある。また、数種類のアルコールには同様の効果がある。これらの製品は溶剤が蒸発するときに形成されるポリマーの薄い膜によりけがを保護する。ポリマーにはポリビニルピロリドン（水ベース）、エチルセルロース、ニトロセルロース、メチルアクリレートイソブテンモノイソプロピルマレート（methylacrylate-isobutene-monoisopropylmaleate）（アルコールベース）、非晶ポリアリレート・シロキサンポリマー（ヘキサメチルジシロキサン溶剤もしくはイソオクタン溶剤ベース）のものがある。

小さな切り傷や擦り傷に使う一般的な絆創膏の代用品としての仕様に加え、外科病院や動物病院では縫合糸やのように除去する必要がないことから、心的外傷の軽減に効果があることが知られている。液体絆創膏は傷を素早く止血でき、止血中もきちんとした医学的な注意を払うことができることから、戦場で用いられることも増えている。

最近の開発 
新しい種類の液体絆創膏は、皮膚に直接結合するペプチドを使用しようとしている。この製品は、外科手術中・手術後の止血効果が期待されている。
株式会社アクュードは、1991年10月に設立された日本の持分会社。
「物にある色」を基本に様々なステーショナリー、レザーグッズを企画／製造／販売する。また、代表者のライフワークであるヴィンテージ時計専門店「SPECIUM」も経営している。

沿革 
前身の「アクュード・プロダクトデザイン」は、1991年同年3月に近藤浩が設立した。
本社は東京都台東区蔵前にあったが、1999年に中央区日本橋馬喰町へ移転した。

近藤は、1980年代後半、英国 Filofax ファイロファックス社の日本進出にともない、エイペックスにおいて品質管理/アレンジメントを担当。
同社在籍当時は日産車体が手がけるフェアレディZの内装部品である車検証入れを本革製品として博報堂チームと共にデザイン制作責任者となる。

1991年、同社を退社し同年、有限会社アクュードを東京都蔵前にて設立。
四季を表現したスケジュール・ダイアリー Cookday のプロダクトデザインを手がけ、日本の百貨店／専門店の主要マーケットへ参入。
1999年、東京都中央区への移転にともない  株式会社アクュードへ組織変更。
2008年には、社長の近藤がかねてから親交のあったコードバンの Brelioの代表取締役社長上野克紘やグッドデザイン賞審査員を勤めるプロダトデザイナー ottimo DESIGN 代表取締役社長山本秀夫とともにシステム手帳：Maestro マエストロ を制作販売。
一方、35年に渡る自らの時計コレクションの経験を生かし 2000年、ヴィンテージ・ コレクション時計専門店 SPECIUM を設立。
ヨーロッパ／アメリカを中心とした長年の現場経験により ロレックス、パテック・フィリップ のコレクターを中心に上質な時計の売買を国際的に展開する。

※ 店名 SPECIUM は1999年当時、円谷プロダクションより認可を頂いている。

経営陣 
 代表取締役社長：近藤 浩
 取締役：芹沢 俊太郎 TRAD税理士法人（代表取締役）
エドックス（Edox）はスイスの高級時計メーカー。

概要 
エドックスは1884年に設立。現在はMontres Edox et Vista SAのブランドである。クリスチャン・リュフリ＝フルーリーが妻の25歳の誕生日にフルーリー自らがデザインされた懐中時計が始まりとされている。

またエドックスはエクストリーム・セーリングシリーズ、ダカール・ラリー、世界カーリング連盟（WCF）の公式計時や、クリスチャン・レデル、ミレイア・ベルモンテのスポンサーとしても支援している。
ホーザン株式会社は、大阪府大阪市浪速区に本社をおく、総合工具メーカーである。

会社概要 
自転車工具の生産・販売で創業。現在は3000種類を超える幅広いアイテムを取り扱う工具メーカー。

自転車工具に加えて、汎用性の高いドライバーやレンチ、より精密な作業に特化したピンセットやはんだごて、実体顕微鏡等ラインナップは多岐にわたる。

プロの使用を前提として、研究・開発/生産/サービス・メンテナンスなど、幅広い業種で必要とされるアイテムを取り扱う工具メーカーである。

近年は電子部品の小型化が進むにつれ、生産現場において静電気対策の重要性が高まっている背景から、静電気対策の国内規格「RCJS-5-1」に則った静電気対策用の製品を多数発売。

導電性マットやリストストラップなどの静電気対策用の製品に加えて、維持・管理するための計測器等の開発・販売に力を入れている。

また、インターネット上でノウハウの公開に積極的で、静電気対策の情報をウェブサイト 静電気対策の森で公開。

他にも、第二種電気工事士試験の情報を公開するウェブサイト 電工試験の虎など、ジャンルごとに特化したウェブサイトを多数持つ。

世界最大の自転車用工具メーカーであるの日本総代理店でもある。

沿革 
 1946年 初代社長奥野錠太郎が、大阪府大阪市東区に自転車工具メーカー 寶山工具商会 を開業。
 1950年 オートバイ用工具に進出。のちの自動車整備機器へ発展。
 1951年 民間ラジオ放送に伴い、エレクトロニクス用工具開発、製造に着手。
 1955年 本社を現住所、大阪府大阪市浪速区に移転。株式会社宝山工具製作所に改組。
 1968年 東京営業所開設。
 1977年 世界初のセラミックヒーター採用高絶縁ハンダコテ ソルダーエース を発売。
 1979年 超高精度ニッパ・プライヤを開発。
 1982年 100Vハンダコテで業界初の自重16gの スリムペンソル を開発。
 1985年 社名を現在のホーザン株式会社と改変。
 1988年 熱風式フラットIC除去機を開発。
 1994年 ICチップパーツ除去用 ホットピンセット を発売。
 1996年 ユーザーニーズにお応えするための窓口、テクニカルホットラインを開設。
 1998年 物流・受注システムを大阪本社で集中管理。営業効率を重視した営業拠点の駐在化を計る。
 2004年 クリーン環境を実現する移動・展開できる組立式簡易 クリーンブース を発売。
 2005年 ISO 14001の認証を取得。
 2005年 全国のユーザーの利便性向上のため自社による通販サービスを開始。

主な商品 

 汎用工具
 ペンチ、ニッパ、ドライバー、レンチ
 ピンセット
 電線用工具
 ワイヤーストリッパー、圧着工具
 工具セット
 金属加工
 卓上電動工具
 静電気・クリーン対策品
 導電性マット、クリーンブース
 検視機器
 カメラ、レンズ、顕微鏡
 ハンダ関連
 はんだごて、はんだ除去器
 メンテナンス安全用品
 測定器、ケミカル類
 電気工事士試験関連
 練習用部材
 自転車工具
IEC 80000-8:2007は、音に関する量とその単位について定めた国際規格である。

国際標準化機構(ISO)によって2007年に発行された。規格の名称は「量及び単位-−第8部：音」(Quantities and units -- Part 8: Acoustics)である。

この規格は、それまでのISO 31-7を置き換えたもので、国際標準化機構(ISO)と国際電気標準会議(IEC)が共同で発行しているISO/IEC 80000の一部である。日本工業規格(JIS)ではJIS Z 8000-8:2014が相当する。

内容
ISO 80000-8は以下の章からなる。
 序文 (Foreword)
 0 （導入） (Introduction)
 1 適用範囲 (Scope)
 2 引用規格 (Normative references)
 3 名称、記号及び定義 (Names, symbols and definitions)

名称・記号・定義
ISO 80000-8では、空間と時間に関する以下の量とその単位が定義されている。量の番号と記号の番号の"."より左側が対応している。
フィルム冷却とはスリットや冷却孔から流体を噴射することで火炎が直接構造体に触れないように断熱層を形成することにより冷却空気膜を形成して翼表面を保護する方法。ロケットエンジンやガスタービン等に使用されている。

ガスタービンのフイルム冷却 
ジェットエンジン等のガスタービンエンジンではタービンの冷却にフィルム冷却が使用される。タービンの表面に冷却用空気の噴出孔が開けられ、空気が噴出することで火炎に直接曝されないようにする。
株式会社トヨタ車体研究所（トヨタしゃたいけんきゅうじょ）は、トヨタ車体グループで自動車車体・部品の設計・評価を手掛ける企業。本社は鹿児島県霧島市。

概要 
主な業務は自動車ボディー部品の設計・評価で全体の8割を占めており、基本理念である「技術開発力のある企業」をめざし、開発業務を効率的に行うため、最新の技術情報システムと通信ネットワークを導入し距離のハンディを排除し、一方、「地域貢献ができる企業」をめざし、地元での採用による雇用拡大や地元取引先からの調達及び生産管理面での指導等、さまざまな企業活動に取り組んでいる。

企業理念 
 環境との調和を考え、社会を豊かにする技術開発力のある企業をめざす
 地域社会との調和を考えた事業活動を通して、地域貢献ができる企業をめざす
 創造性豊かで活気あふれる企業風土をつくる
 上記を通してお客様と共に価値を創造する

沿革 
 1990年 - トヨタ車体の完全子会社として鹿児島県に設立。
 1991年 - 愛知県のトヨタ車体（株）内に分室設置。
 1994年 - TV会議システム導入。
 1995年 - 車両開発を部分受託。
 1996年 - 国外向け車両開発部分受託、海外派遣スタート。
 1999年 - ソフトウェア開発スタート。
 2001年 - アジア発世界戦略車の開発へ参画。
 2004年 - 初のミニバン開発を受託。
 2006年 - プレミアム車の開発を受託。
 2008年 - 生産技術部門に参入。
 2009年 - 営業部門設立。
ビーム橋（ビームきょう、英:）は、両端で支持される短いを持つ、最も単純な構造形式の橋である。

ビーム（beam）とは（はり部材）のことであり、ビーム橋を日本語に直訳すれば梁橋（はりばし）となるが、橋梁工学では一般的な用語ではなく、「桁橋」の語が当てられている。

概要 
現代では「として出荷されるI形鋼、H形鋼を、あまり加工をしないで架設する、支間の短い桁橋」をビーム橋と呼ぶ。ビーム橋の両端はまたは橋脚で支持されるが、ビーム橋は、支持を通じてモーメントが伝達されないため、その構造形式（structural type）は「」として知られている。

最も古く、また単純で簡素なビーム橋は、小川をまたいで丸太（参照）や、あるいは板状の石（スラブ〈参照〉）などを架け渡した橋であろう。一方で、近代的なインフラストラクチャー用に設計されたビーム橋の場合は、通常、鋼またはコンクリート、またはその両方の組み合わせによって建造されている。コンクリート材には、鉄筋で補強した鉄筋コンクリートや、PC鋼材で強化したプレストレスト・コンクリートが用いられる。

建設の種類には、それらの間にデッキを支持している主ビームのどちらかの側で、それらの上部にデッキと並んで多くのビームが渡っているものがある。主ビーム（主梁）には、I形鋼（あるいはH形鋼）、トラスまたは（箱桁）が使用されることがある。これらは、またはスルー橋を建造するために、上部に渡された補強材となっている。

アーチ橋より、モーメントの推力が伝達されないために、例えば内で水平力をこらえるレンティキュラートラスおよびのような、主に革新的な設計には適応させることができない。

ビーム橋は必ずしも両端で単純支持された1つの支間（スパン）のみを備えるとは限らない。一部の高架橋は構造的には単純桁橋を連続させる方式で作られており、たとえば1989年1月に開通した中華人民共和国の飛雲江大橋（Feiyunjiang Bridge）は橋長1.7キロメートルに達し、橋脚で支持された単純支持支間をじつに37個有している。これは、一本の桁を3基以上の橋脚・橋台で支える連続桁橋（連続トラス橋）とはまったく異なる構造である。

トラス橋とは異なり、ビーム橋では構造的に橋桁の両端以外の支点が組み込まれておらず、比較的短い距離を繋ぐのに使用される。橋脚（橋台）が唯一の支持となるため、橋脚間が大きく離れる、すなわち支間（スパン）が長くなるほどビーム橋は強度不足となる。その結果、ビーム橋においては250フィート（約76メートル）以上の支間はめったに存在しない。ただし、これはビーム橋が長距離を横断するのに使用できないことを意味するものではなく、長距離を繋ぐ際には、連続するビーム橋として、複数のビーム橋を連結して連続支間を構成することを意味しているだけである。
ISO 80000-7:2008は、光（光学）に関する量とその単位について定めた国際規格である。

国際標準化機構(ISO)によって2008年に発行された。規格の名称は「量及び単位―第7部：光」(Quantities and units -- Part 7: Light)である。

この規格は、それまでのISO 31-6を置き換えたもので、国際標準化機構(ISO)と国際電気標準会議(IEC)が共同で発行しているISO/IEC 80000の一部である。日本工業規格(JIS)ではJIS Z 8000-7:2014が相当する。

内容
ISO 80000-7は以下の章からなる。
 序文 (Foreword)
 0 （導入） (Introduction)
 1 適用範囲 (Scope)
 2 引用規格 (Normative references)
 3 名称、記号及び定義 (Names, symbols and definitions)

名称・記号・定義
ISO 80000-7では、光に関する以下の量とその単位が定義されている。量の番号と記号の番号の"."より左側が対応している。
なお、ISO 80000-7には量の定義も記されているが、ここではそれは記載しない。個別の項目を参照のこと。
SEMATECH (Semiconductor Manufacturing Technology) とは、1987年にアメリカ合衆国で官民合同によって設立された次世代半導体の製造技術の確立へ向けたロードマップを策定し、製造技術の開発を目的としたコンソーシアムである。

設立当初の目的は超LSI技術研究組合によって競争力を高めた日本の事例を元にアメリカの半導体産業の復権を狙った組織だったが、現在では次世代の半導体の開発のために日本からも複数の企業が参加する。

設立当初、アメリカでは競合会社の技術者達が呉越同舟ともいえる共同で共通の技術的課題に挑むという前例は少なく、この研究所の成功によって、この種の形式の組織形態が広まった。

概要 
設立の背景には日本の半導体産業の競争力の高まりとそれに反比例するかのように市場占有率を下げつつあった自国の半導体産業の凋落への危機感があり、これまでは個々の企業がばらばらに次世代半導体の開発に向けた技術開発を実施しており、巨額の投資が重複したり、得られた知見を独占することで国全体としての半導体産業の発展の阻害要因になっていた。これらの弊害を除去するために超LSI技術研究組合を参考に設立された。

参加企業は、IBM・インテル・モトローラ・Compaq・TI・AMD・HP・マイクロン・LSI Logicなど14社で、主な目標は、当時日本と比べアメリカ側が遅れていたCMOS技術の開発、量産化であった。

費用に関しては、アメリカ商務省と国防総省が共同で補助金を拠出した。

成果 
アメリカの半導体産業は1990年代半ば以降、再び競争力を取り戻した。

影響 
1990年代以降、日本国内の半導体産業は凋落の一途を辿った。これは超LSI技術研究組合に続くプロジェクトが不在だった事が一因として指摘される。

その後 
目的を果たしたSEMATECHは、1997年から海外メーカーの参入も受け入り始め、21世紀に入るとニューヨーク州が引き受け、州立半導体研究施設となる中、インテルらが脱会し、現在は主にIBMの主導で最先端半導体の工程開発を実施する。2022年、（当時）経産大臣・萩生田光一は、最先端半導体における日米共同開発の協議に伴い、同研究所を訪問している。
クルップ・プロッツェ（Krupp Protze）は、第二次世界大戦時にドイツ国防軍で運用された6×4輪駆動の軍用車両である。主に軽砲兵トラクターや兵員輸送車として使用された。

概要 
クルップ・プロッツェは第二次世界大戦前の1933年-大戦前半の1941年にかけて、総計約7,000両がクルップ社で生産された。形態としては急傾斜したエンジンフードを持つ3軸・6×4輪駆動のボンネットトラック型で、約1トンの積載容量を持っている。エンジンは出力55馬力、排気量3.5Lの水平対向4気筒空冷ガソリンエンジンで、このエンジンが小型であることからエンジンフード部分が車体全体に比して小型、低背のものとなっている。また、サスペンション構造は、前2輪はリーフスプリング式で、後ろの4輪は独立懸架のダブルウィッシュボーン式という特徴的なものとなっている。

生産したクルップ社による分類では、1933年-1936年に生産された前期型がL2 H43、1937年-1941年に生産された後期型がL2 H143の型式に分類される。L2 H143はL2 H43のエンジン出力を60馬力に強化したもので、外見にはほとんど変化はない。

また、クルップ・プロッツェを運用したドイツ国防軍では、車両の運用方法による形式分類を行った。主要な生産型は3.7 cm PaK 36対戦車砲などの牽引に多用された砲兵トラクター型のKfz.69、非装甲の兵員輸送車として使用されたKfz.70で、この他にも無線通信設備などを搭載した数種類の特殊仕様が運用された。また、特殊な派生型としては、クルップ・プロッツェの車台を利用した装輪装甲車としてSd.Kfz.247が開発され、少数が生産された。

1941年以降、ドイツ国防軍では小型軍用車両を2軸4×4輪駆動あるいは4×2輪駆動とする方針が取られ、クルップ・プロッツェの生産は終了したが、運用は引き続き第二次大戦を通じて行われた。

形式・派生型

クルップ社による形式分類 
L2 H43
1933年-1936年生産の前期型。エンジン出力55馬力。
L2 H143
1937年-1941年生産の後期型。エンジン出力60馬力。

ドイツ国防軍による形式分類 
Kfz.19
パネルバン型の電話通信車。
Kfz.21
スタッフカー（士官向け乗用車）型。
Kfz.68
パネルトラック型の無線通信用アンテナ搭載車。
Kfz.69
軽砲兵トラクター型。3.7 cm PaK 36対戦車砲などの牽引に多用された。主要生産型の1つで、総生産数の45%を占める。
Kfz.70
兵員輸送車型。荷台部分にベンチシートが装備されている。主要生産型の1つで、総生産数の48%を占める。
Kfz.81
2 cm Flak 38対空機関砲の弾薬輸送および牽引に使用された車両。荷台部分に2 cm Flak 38を搭載したケースも見られる。
Kfz.83
対空用サーチライトの発電機の搭載およびサーチライト本体の牽引に使用された車両。
Sd.Kfz.247 Ausf.A
L2 H143の車台を流用して製造された装輪装甲車。10両製造。

脚注・出典
RoBoHoN（ロボホン）は、シャープと高橋智隆によって開発されたモバイル型ロボット。電話や電子メールのほか多くの機能を備えたモバイル型ロボットであり、第4世代移動通信システム対応のロボット電話である。Google Play非対応。

本項目では2016年5月に発表された第一世代、および2019年2月に発表された第二世代について解説する。

概要

第1世代 
LTE・3Gモデルと、のちに追加でWi-Fi専用モデルと開発専用モデルが用意された。IEEE 802.11nにおいては2.4GHz帯のみ対応。

第2世代 
2019年2月発表。LTE・3Gモデル、Wi-Fi専用モデルおよび、歩行機能を除き自由度を13→7とすることで廉価とした着座専用モデル、「RoBoHoN lite」を用意した。

またベネフィットジャパン専売モデルが用意され、これらのモデルではテザリングが可能になるなどといった機能追加のほか、通常別売となる、卓上ホルダーが付属する。

第一世代とは外観は大きく変わらないものの、プロジェクタとイヤホンジャックが省略され、ディスプレイが約2.0型から2.6型に大型化された。また、基本性能を向上し、CPUをクアッドコアからオクタコアに変更、Wi-FiはIEEE 802.11nにおいて2.4GHz帯に加えて5GHz帯にも対応するようになった。

歴史 
2016年5月26日-第1世代発売

2019年2月27日-第2世代発売

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2016年11月より、シャープのTVCMの最後に「Be,Original.」のキャッチコピーとともに登場している。