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減衰振動（げんすいしんどう、damped oscillation、damped vibration）とは、振幅が時間とともに徐々に小さくなるような振動現象である。単振動などは永久に動き続ける運動であるが、実際にそのような実験を行うと、空気抵抗や摩擦力などの抵抗力を受け、いずれは停止してしまう。そのような運動を減衰振動と呼ぶ。

運動方程式 

減衰振動のもっとも単純なモデルは、壁と質点をばねでつないだ調和振動子モデルに、速度に比例する抵抗力を発生する減衰要素を加えたものである。時間をt、質点の質量をm、ダンパの減衰係数をc、ばね定数をk、質点の位置をx (t) （垂直方向のみ動けるとする）とすると、このモデルの運動方程式は次の線形微分方程式となる：
 
さらに初期条件として次を与える：
  ：初期位置
  ：初期速度
ここで上付きドットは時間微分である。この式のように、減衰力が速度に比例して発生するモデルにおける係数cのことを粘性減衰係数(viscous damping coefficient)と呼ぶ。

このモデルでは質点の垂直方向位置xのみを自由度としているので線形1自由度振動系などと呼ぶ。このような系は減衰を考慮した振動の最も単純な系の1つだが、この系の解析から減衰振動の重要な基礎概念を得ることができる。

簡略表現 
運動方程式の簡略表現として、上式を変形した次式がよく用いられる：
 
ここで、
  ：臨界粘性減衰係数 (critical viscous damping constant) 
  ：減衰比 (damping ratio) 
  ：固有角振動数あるいは不減衰固有角振動数 (natural angular frequency)

無次元形式 
さらに初期条件も含めて無次元数で表すと、
 
 
となる。ここで
 
  ：無次元時間
  ：無次元振幅
  ：無次元初期速度
上式から分かるように、この運動を支配するパラメータは本質的に減衰比ζと初期速度σの2つしかない。このことは次元解析をすることによっても分かる。

解 

この運動の解は減衰比ζの大きさによって4つに分類される。

不減衰振動 
ζ = 0のとき
 
ただし

減衰振動 
0 < ζ < 1のとき
 
ただし
 

この解は正弦波の振幅が指数関数的に小さくなるような運動であり、狭義にはこの解のみを指して減衰振動と呼ぶ。このような条件を不足減衰(under damping)と呼ぶ。

関数の角振動数に注目すると、この系の固有角振動数はで与えられ、0 < ζ < 1なので減衰が無い場合のω0よりも小さくなる。この減衰がある系の固有振動数を減衰固有角振動数(damped natural angular frequency)ωd、減衰固有振動数(damped natural frequency)fdと呼ぶ。

臨界減衰 
ζ = 1のとき
 
このような条件を臨界減衰(critical damping)と呼ぶ。

過減衰 
ζ > 1のとき
 
このような条件を過減衰(over damping)と呼ぶ。臨界減衰および過減衰のときは、減衰係数が大きすぎるために振動するような解ではなくなっている。

指数関数を使った表現 
減衰比ζが1でないときの解は、オイラーの公式などを用いて三角関数や双曲線関数を指数関数に直すことによって統一的に書き下すことができる。

エネルギーの散逸 
減衰振動の運動方程式のエネルギー積分を考えると、系の力学的エネルギーがダンパの減衰力によって小さくなっていくことを見ることができる。エネルギーW を

とすると、その時間変化は

となり、減衰係数cに比例した大きさで減少することが分かる。

Q値は

となる。

強制振動

減衰の種類 
上記のモデルでは減衰力が減衰要素に対する相対速度に比例する単純なモデルとしたが、実際には減衰要素は非線形である場合が多い。代表的には以下のような減衰モデルの種類がある。

粘性減衰
減衰力が減衰要素に対する相対速度に比例して発生する減衰モデル。運動方程式が線形となり数学的な取り扱いが簡単となる。レイノルズ数が小さく層流状態が仮定できるような流体による抵抗力によってこのような減衰力が発生する。
速度二乗減衰
減衰力が減衰要素に対する相対速度の二乗に比例して発生する減衰モデル。レイノルズ数が大きくなる場合の流体の抵抗力によって発生する。抗力などを参照。
クーロン摩擦減衰
減衰力が減衰要素に対する相対速度の絶対値に無関係に一定の力で発生する減衰モデル。摩擦力#クーロンの摩擦モデルが成り立つとされる乾燥摩擦などで与えられる。減衰力が常に相対速度方向と逆に働く点は他の減衰と同じなので、相対速度0で減衰力が不連続となる。
ヒステリシス減衰
粘弾性を示す要素によって発生する減衰力。荷重と変形の関係がヒステリシスを示し、エネルギ損失が発生し、運動に減衰を与える。ゴムなどの粘弾性材料で顕著である。

解析力学による表現 
減衰振動の運動方程式を与えるラグランジアンは次式で与えられる：

ただし 。このとき一般化運動量  およびハミルトニアン  は

となる。

さらにこの系に  を母関数とする正準変換を施す。ここで変換後の位置を 、運動量を  と表す。すると変換前後の変数の関係及び変換後のハミルトニアン  は

と表され、ハミルトニアン  が時間  を含まないことからこの系は時間変化しない保存量  をもつ保存系であることが分かる。

正準変換前の変数  で表すと

ただし  は減衰振動系のエネルギーを表さないことに注意が必要である。
対数平均温度差（たいすうへいきんおんどさ）とは、熱交換器など伝熱の分野で用いられる温度差である。熱交換器の両端における高温流体と低温流体の温度差を用いて定義され、通常の温度差と同様、対数平均温度差が大きいほど伝熱量も大きくなる。

定義 
二重管熱交換器等のように両流体が一方向に流れる熱交換器において、一方の出入り口を A 、他方を B と表す。このとき対数平均温度差は次式で定義される：
 
ここでΔTAはA側での高温流体と低温流体の温度差、ΔTBはB側での温度差である。a と b を正の実数とするとき、  を対数平均という。

熱交換器において2つの流体の温度差は、流体が熱交換するのに応じて場所により異なる。熱交換器全体の伝熱量  が等しくなるような等価な温度差（特に並流形および向流形熱交換器の値）が、対数平均温度差  である。すなわち  は、 が次式となるように定められたものである：
 
ここで  は熱通過率 (熱貫流率、総括伝熱係数)、 は伝熱面積である。

この定義式は両流体が一方向に流れる熱交換器であれば、並流形か向流形かにかかわらず使用できる。一般の熱交換器に対しては、向流形として計算した対数平均温度差を補正して用いる方法などがある。

導出 

二重管熱交換器等のように、一方向に流体が流れる熱交換器を考える。両流体の流れる向きに応じて並流形および向流形があり、各流体の温度は図 1 のように指数関数的に変化する。

位置を表す座標として、熱交換器の左端 A からその位置までの伝熱面積  を選ぶ。左端では  、右端では  である。

高温流体、低温流体の物理量を h、cの添え字で区別し、それぞれの流体の温度を  、 とする。

位置  における微小区間  の局所伝熱量  は、次式で表すことができる。
 

各流体の熱収支より、この伝熱量はこの区間での温度変化と熱容量との積に等しい。
 
 
 は比熱  と質量流量  の積で、単位時間に通過する熱容量を表す。第 2 式の複号は上が並流形、下が向流形に対応する (以下も同様)。

式 (2)、(3) より
 
これに式 (1) の  を用いて、 に関する次の微分方程式が得られる。 
 

これを積分して、 で  であることを用いると、
 
右端  で  であることを用いると、
 

全伝熱量は式 (1) を積分すればよいので、これに式 (4) を用いて次式のように求まる。
 
これに式 (5) の関係式

を用いると、並流・向流を問わず次式となる。

注意点 
上述の導出には以下の仮定が含まれているため、その仮定が成り立たない場合は用いることができないことに注意。
 流体の比熱は温度変化に対し一定としている。この仮定は通常の流体の使用範囲では良い精度で成り立つが、 凝縮、沸騰など、相変化に伴う潜熱が関係する場合には適用できない。
 熱通過率  は一定としている。
 伝熱現象は定常であるとしている。

また、 のとき  は分母が 0 となるため直接計算できないが、右側極限と左側極限が一致するため  としてよい。
尾張東部浄水場（おわりとうぶじょうすいじょう）は、愛知県日進市にある愛知県営水道の浄水場。

概要 
1988年（平成元年）から建設に着手。1974年（昭和49年）から工業用水を供給していた東郷浄水場を1993年（平成5年）4月に統合し「尾張東部浄水場」として発足、同年6月から給水を開始した。

愛知池から導水した愛知用水の水を急速ろ過して、豊明市・日進市・東郷町・長久手市・みよし市（愛知中部水道企業団）、瀬戸市および西三河地域の一部に上水道と工業用水を供給している。給水能力は1日あたり199,800立方メートル。

水道施設であるため通常は一般の立ち入りが規制されているが、小中学生向けには事前予約による団体見学が設定されている。また、毎年6月の水道週間の期間中のみ、敷地内の一部について一般でも見学が可能となっている。
明治飼糧株式会社（めいじしりょう）は、明治グループの飼料メーカー。ウシ用の飼料を専門に取り扱う。

製品 
乳牛・肉牛向けの配合飼料・粗飼料、哺育牛向けの代用乳の製造を行う。2011年度の生産量は配合飼料52万トン、粗飼料16万トン。配合飼料の原料として、醤油粕を原料としたもろみペレットを利用する取り組みも行っている。このほか、酪農家向け繁殖管理ソフトウェア「まきばの彼女.net」の開発・販売を行う。

沿革 
 1951年11月15日 - 会社設立
 1963年8月 - 加古川工場を新設。
 1968年10月 - 宮城県栗原郡瀬峰町（現・栗原市）に瀬峰工場を新設。
 1990年10月 - 鹿島工場を建設。
 1997年10月 - 栃木県那須郡南那須町（現・那須烏山市）に試験研究牧場を設立。
 1998年6月 - 明治乳業から受精卵移植研究所を譲受。
 2004年10月 - 受精卵移植研究所、試験研究牧場を統合し、水戸研究牧場を設立。
 2009年9月 - 瀬峰工場を閉鎖し、仙台飼料株式会社に生産移管。
 2011年2月 - 本社を東京都墨田区緑から千代田区神田須田町に移転。
 2017年2月 - 本社を千代田区神田須田町から明治東陽町ビルへ移転。

事業所 
 鹿島工場 - 〒314-0103 茨城県神栖市大字東深芝2-12
 加古川工場 - 〒675-0104 兵庫県加古川市平岡町土山192-2
 酪農サポートセンター - 〒089-0554 北海道中川郡幕別町札内みずほ町160-67
 水戸研究所 - 〒311-3123 茨城県東茨城郡茨城町若宮870
翁酒造株式会社（おきなしゅぞう）は、福岡県古賀市に本社を置く日本の醸造企業。代表取締役社長は安河内重人。旧社名は「安河内合名会社」。

『稲田重造』の銘柄で日本酒のほか、焼酎やリキュール、石鹸も製造する。

沿革 
 1950年（昭和25年） - 安河内合名会社を翁酒造株式会社に社名変更。
 1961年（昭和36年） - 焼酎甲類の他　原料用アルコール、清酒についても製造開始。
 1997年（平成9年） - リキュール製造免許を取得し製造開始。
 2002年（平成14年） - 純米酒「大観」が平成14年福岡国税局観評会優等賞受賞。
 2004年（平成16年） - 純米酒「大観」が平成16年全国新酒観評会入賞。
 2005年（平成17年） - 純米酒「大観」が平成17年福岡国税局観評会優等賞受賞（平成18年まで2年連続受賞）。
 2007年（平成19年） - 純米大吟醸「稲田重造」販売開始。

商品

日本酒 
 稲田重造・・・純米大吟醸、芳醇
 大観・・・・・・・純米吟醸(720ml), 本醸造(1.8L), 上撰
 家伝純米・・・上選
 蔵出し美人・・上選
 松鶴・・・・・・・上選
 昔酒にごり酒
 ふるさとの酒
 生貯蔵・・・・・生酒

焼酎 
 熟成焼酎にじか（麦焼酎）
 おきな麦（麦焼酎）
 おいさ

リキュール 
 甘酒
 びわの酒
 あんず酒

石鹸 
 稲田重造せっけん
アイワ電設開発株式会社（アイワでんせつかいはつ）は、主に鉄道関連の電気工事会社である。

沿革 
 1948年（昭和23年）6月1日 - 創業。 
 1949年（昭和24年）5月 - 資本金100万円で、株式会社双和電気商会設立。
 1955年（昭和30年）10月 - 静岡営業所開設。
 1957年（昭和32年）2月 - 双和電気工業株式会社に商号変更。
 1958年（昭和33年）5月 - 名古屋製作所開設。
 1961年（昭和36年）7月 - 大垣営業所開設。
 1975年（昭和50年）5月 - アイワ電設開発株式会社に合併商号変更。資本金を3,100万円に増資。
 2003年（平成15年）8月 - 公式サイトオープン。
 2003年（平成15年）12月 - 資本金を9,500万円に増資。

事業所 
 本社
 名古屋製作所（愛知県春日井市）
 大垣営業所（岐阜県大垣市）
 静岡営業所（静岡県静岡市）
アングラーズ リパブリックは、神奈川県平塚市にある日本の釣具メーカー。釣り竿、疑似餌などを手掛ける釣り具メーカーである。

沿革 
1985年 - 平塚の釣具店であるアングラーズクラブ・ライズのオリジナルロッドTOURNAMENT Class XG-70N ニーリング リール スティックが発売。
1986年 - 当時ライズの店員だった島津靖雄がアメリカから帰国。ライズオリジナルロッドのデザインに関わるようになる。TOURNAMENT Class XG-63P ピッチングスティックが発売。TEAM RISE結成しライズでTEAM RISEのグッズを発売するようになる。また、XGシリーズもTEAM RISEロッドに名称変更。
1988年 - 2代目TEAM RISEロッドを発売。年内にロッド部門を独立させ、アングラーズ リパブリックを立ち上げる。2代目TEAM RISEロッドをPalms Bassロッドに名称変更し、ゲーリーヤマモトカスタムベイツから発売される。
1991年 - 発売元がルートフィッシング(東日本)と谷山商事(西日本)に変更。
1994年 - 自社で販売開始。
1995年 - 本社を高座郡寒川町から平塚市山下に移転。
1996年 - エッジを発売。エッジを皮切りに、シリーズごとに統一したテーパーデザインを採用するようになった。この変更を踏まえ翌年に他の全てのモデルがモデルチェンジする。
1998年 - ブランクカラーに重きを置いて開発されたバスロッドであるフレイムが発売。この流れを汲み2000年にベイマチックとクワトロが発売される。
1999年 - 本社を平塚市山下から平塚市馬入本町に移転。
2004年 - 島津靖雄がテーパーアンドシェイプを立ち上げ、当面は、アングラーズリパブリックで取り扱いを行った。
2006年 - ルアーメーカーのDUOの代表取締役である松下 久洋が2代目代表取締役に就任する。一方、ライズはロッドビルダーの君島とコラボレートしたオリジナルロッドの発売を開始する。また、テーパーアンドシェイプのロッドの取り扱いが終了し、有限会社クレバーに代理店が移行。
2007年 - 本社を馬入本町から平塚市山下に移転。
2008年 - パームス エルアブランドを発足。
2018年 - 社名を株式会社パームスに変更。

概要 
平塚の釣り具店であるアングラーズクラブ・ライズが母体となって誕生したメーカーで、当初はライズ店長の原田佐敏が代表取締役に、そしてライズの店員であった島津靖雄がロッド部門であるパームスブランドのチーフデザイナーに、メゾンの飯田重祐をルアー部門であるアンレースのチーフデザイナーに迎えいれた。

当初はライズオリジナルとして展開していたが、1988年にアングラーズリパブリックを立ち上げる。当初はTEAM RISEの河辺裕和が代表を務めるゲーリーヤマモトカスタムベイツから発売されていたが、その後、ルートフィッシング(東日本)と谷山商事(西日本)に発売元を変更し、1994年に自社で販売を行うようになった。

ロッドに関しては、原田佐敏が代表取締役を務める2006年まではダイコー製などの国産ブランクに拘っていたが、松下久洋に変わってからは中国製のロッドも増えてきている。

また、ジギングロッドの02グランドスパイからは沼田純一が、ジェイドミラーや04ギャラリーのX4モデルやVグラスモデルからは飯田重祐もロッドデザイナーに加わった。一方、島津靖雄はテーパーアンドシェイプ立ち上げ後もしばらくの間はアングラーズリパブリックのチーフロッドデザイナーとしてロッドデザンに参加していた。

2018年10月1日、社名をパームスに変更した。

ブランド 
PALMS
ハイエンドロッドブランド
PALMS ELUA
エントリー向けロッドのブランド
ANRE'S
飯田重祐がチーフデザイナーを務めるルアーブランド。現在はトラウト用ルアー専門ブランドとなっている。
ZetZ
ソルトウォータールアーブランド
Stream View
ウッド、貝、革等の自然素材を使ったトラウト用グッズを展開するブランド。

かつて存在していたブランド 
Lei Palms
女性用フィッシングギアを扱うブランド
BOB ART'S
野呂善久がデザイナーを務めるルアーブランド。2006年から有限会社クレバーが販売代理店となる。
Old Beech
フライフィッシングブランド

主な製品

PALMS 
バスロッド
88 PALMS BASS ROD(PG/PS/PSP)
93 PALMS BASS ROD(PST/PSP)
96 EDGE(EGC/EGS/EVC/EVS)
EDGE PRIDE
EDGE PRIDE grant
08 EDGE(EDGC/EDGS)
このモデルから中国製に移行
98 Flame(FGC/FGS/FVC/FVS)
02 Flame(FPGC/FPGS/FDGC/FDGS/FBVC/FBVS)
Sol Hands

トラウトロッド
93PALMS TROUT ROD(SMP/RMP/LMP)
97 Sylpher(SGS/SVS)
02 Sylpher(SSGS/SVVS/SBGS)
Jade Mirror
09 Sylpher(SYGS/SYGSi)
このモデルから中国製に移行
11 Sylpher(SYKS/SYKSi)
18 Sylpher(SYSSi/SYCVi)

エリアトラウトロッド
04 Gallery(GASS/GAVS)
13 Gallery(GTSS/GTGS)
このモデルから中国製に移行

シーバスロッド
88 Surf Star(SS)
93 Surf Star(SSP)
97 Surf Star(SGP)
Surf Star Arrows
Surf Star Arrows RERA KAMUY
06 Surf Star(SSS)
17 Surf Star(SSFS)

ボートシーバス
00 Baymatic(BVC/BVS)

根魚・餌木
03 Expression(EXSS/EXGS/EXGC)
06 Expression Z Limited(EXGS/EXGC)
03モデルのワンピースバージョン
07 Expression(EXRS/EXRC)

太刀魚ジギング
BAY SALVOR

オフショアキャスティング
89 Coral Star(CS)
2代目Coral Star(CSP)
97 Coral Star(CGP)
05 Coral Star(CDOS/CTNS)
10 Coral Star(CDTS)

オフショアジギング
97 Coral Star(CGJ)
02 grandspy(GGBC/GGSP)
08 grandspy(GPBC/GPSP)
14 grandspy(GPGC/GPGS)

パックロッド
00 quattro(QGS/QVS)
04 quattro(QSGS/QBGC/QBGS/QTGS)

Old Beech 
PROPELLER
Quiet Loop
Sprint Loop
Distant Line
Loop Junky

脚注・出典
天龍（てんりゅう）は、長野県飯田市にある日本の釣竿やゴルフシャフトなどの製造メーカーである。

沿革 
1961年6月26日 - 下伊那郡鼎町下茶屋に塩澤製作所を設立し、六角竹竿の加工業を行う。
1963年3月 - 飯田市駄科へ移転。
1963年5月 - グラスファイバー製の釣り竿の製造を開始。
1964年12月 - 有限会社天龍釣竿製作所に改組。
1969年4月 - 飯田市鼎下山へ移転
1970年3月 - 米ルーチルドレ社のロッドの製造を請け負う。
1975年3月 - 飯田市毛賀にポリエステルロッド専門工場を新設
1977年3月 - 米Kencor Sports Incに資本参加。
1978年1月 - カーボンロッドの製造開始。
1978年3月 - ゴルフシャフトの製造開始。
1982年4月 - S.M.C（強化プラスチック）成型、塗装、加工事業を導入。
1988年9月 - 飯田市長野原へ本社工場を移転
1990年6月 - 株式会社 天龍に改組

概要 
日本国内では数少ない老舗の釣竿のブランクスやゴルフシャフトの製造メーカーである。しなやかに曲がり、ガラス繊維を10~30%前後含有したスクリムを用いたグラファイトロッドやGSIクレオスのカーボンナノチューブを用いたロッド作りを得意とする。また、2011年頃より東レのプリプレグを扱わないようになった。

江戸和竿を製作している櫻井釣具店(現:櫻井釣漁具株式会社)に勤務していた塩澤美芳が、仕事で連合国軍の基地に出入りしていた関係で六角竹竿の販売に関わるようになる。その後、塩澤製作所を設立し、六角竹竿の製造を開始する。

日本のメーカーとしてはいち早く海外展開しており、1970年には米ルーチルドレ社のスピードスティックを手掛ける。その後はシェイクスピア社のロッドを手掛け、Kencor Sports Incのロッドの製造も行っていた。また、VANSTAALのリールの輸入も行っていた。

90年代にはJPA(日本プロ友釣り協会)のスポンサーとして、シマノ、マミヤ・オーピー、リョービ、がまかつ等の大手メーカーと並びトーナメント用鮎竿をリリースし、同社所属のプロチームが構成されていた。釣り竿がカラフルであったこともあり、天龍カラー軍団と称されていたが、90年代後半には鮎竿事業から一時撤退し、チームも解散。所属メンバーはマミヤOP等に移籍した。また、2000年頃までJB(日本バスプロ協会)の登録選手のスポンサーとなっていた。またJBの大会の景品としてSP60-JB2/4が製作された。

日本国内の数多くのメーカーのロッドも手掛け、スポーツザウルス、櫻井釣漁具、下野オリジナル、アカシブランド、ノリーズ等の釣り竿を手掛けている。釣り竿は基本的には国内生産であるが、過去にはプロセットトラウトや天龍テンカラなど一部モデルは韓国で製造されているモデルもあった。

また、環境に配慮した物作りを進めており、設備の省エネ化や有害物質を出しにくい製品作りを心がけている。

事業所 
本社(釣具・ゴルフ・長尺製造)
毛賀工場(成型加工)

脚注・出典
旧田中銀行博物館（きゅうたなかぎんこうはくぶつかん）は、山梨県甲州市勝沼町勝沼にある歴史的建造物である。1898年（明治31年）頃に施工建築されたものと推定されている、明治初期の山梨県内に建設された藤村式建築の流れをくむ擬洋風建築である。

博物館として活用されている旧田中銀行社屋は、敷地内の土蔵（レンガ倉庫）とともに1997年（平成9年）5月7日に国の登録有形文化財に登録された。また、2007年（平成19年）11月30日には経済産業省により、前述した社屋、土蔵（レンガ倉庫）、および繭倉を加えた3件が「甲州市のワイン醸造を支えたインフラ施設・建築物」として近代化産業遺産の認定遺産リストに選ばれた。

概要 

旧田中銀行は勝沼宿のほぼ中央、甲州街道（旧国道20号）沿いの北側に位置しており、博物館として公開されている建物は当初、勝沼郵便電信局舎として1898年（明治31年）頃に建てられたものである。郵便電信局舎、銀行、住居、博物館と用途を変え、その都度内部は間取りを含め改修されてきた。郵便電信局舎として建てられたものの、登録有形文化財の名称が「旧田中銀行社屋」であるのは、土蔵（レンガ倉庫）や3階建ての繭蔵など、銀行としての体裁が整っているためである。

沿革

勝沼郵便電信局舎時代 
当時新宿駅から八王子駅まで開通していた甲武鉄道（現中央本線）を、甲府駅まで延伸する工事に伴い予想された電信需要に備えるために、勝沼郵便電信局舎は建設された。明治期に山梨県内で建築された旧睦沢学校校舎などの藤村式建築を手がけた、下山大工の棟梁である松木輝殷（まつきてるしげ）によって施工されたものと伝えられている。松木輝殷は1843年（天保14年）、南部下山（現南巨摩郡身延町下山）に生まれ、主に擬洋風の学校建築を手がけた人物として知られている。

その外観は、明治期の代表的な洋風建築である初代帝国ホテルなどに見られる組石造りの外装を灰漆喰で真似た横縞模様のパターンで、当時の左官技術の盛んな様子をうかがうことができる。また、車寄せの八角の柱には細かくノミで矢羽根状の装飾が施されており、玄関扉上部の建物2階の正面にはベランダが設けられている。

松木輝殷に建設を依頼したのは、勝沼郵便局の前身である勝沼郵便取扱所の所長であった田中英作であった。田中は勝沼宿に隣接する東山梨郡等々力村の戸長を務めていたことから、1876年（明治9年）に、隣村の祝村に作られた擬洋風建築の祝学校や、1880年（明治13年）に完成した擬洋風建築、勝沼中学校の建設に係わっていた。その際、祝学校の建築を手がけたのが松木輝殷であり、それ以来2人は旧知の仲であったという。

田中銀行時代 
郵便電信局としての業務を終えた建物は、1920年（大正9年）に創業した田中銀行(山梨田中銀行とも呼ばれる。)の社屋となる。1階部分に当初4つあった部屋は壁が取り払われ、カウンター等が設けられた。また、社屋の裏手には銀行取引の重要書類等の保管施設として、土蔵（レンガ倉庫）、および繭蔵1棟、米蔵2棟が整備された。戦前までの勝沼の主力産業は養蚕であり、田中銀行は繭を担保に農家への融資を行い、繭の出荷所の機能も担っていたという。

今日博物館として公開されている内装や間取りはこの時の改修によるものがベースになっており、手すり付きの螺旋階段や陶器でできた便器などが残されている。扉の随所に見られる、薄いペンキの上に濃い色を重ねて造られた「ペンキ木目」と呼ばれる模造木目は、山梨県内にはほとんど残っておらず貴重な資料となっている。また、ソファーやタイプライター、頭取が使用した事務机など、当時使用されていた備品も数多く残されている。

田中家住宅時代 
昭和恐慌などにより1936年（昭和11年）に業務を終えた田中銀行は、頭取の田中家の住居となった。建物2階の和室3室は、甲州街道を挟んだ田中本家へ第二次世界大戦中疎開していた北白川宮家の侍従・水戸部孚に住居として使用され、北白川宮家所縁の品々が今日もそのまま残されている。

北白川宮家と田中家との縁は、1913年（大正2年）11月に山梨県で開催された機動演習に参列した北白川宮成久王の宿舎として、田中家が御用を仰せつかった時からのもので、その後も数回にわたり複数の宮家の宿舎や休憩所として田中家は利用されていた。

登録有形文化財への登録 
擬洋風建築の社屋は旧田中銀行社屋の名称で1997年（平成9年）5月7日に国の登録有形文化財に登録された。登録基準は「造形の規範となっているもの」である。外壁が煉瓦造を模している土蔵は旧田中銀行土蔵の名称で同じく1997年5月7日に国の登録有形文化財に登録された。登録基準は「国土の歴史的景観に寄与しているもの」である。登録翌年の1998年（平成10年）12月に所有者の田中家から、当時の勝沼町（現甲州市）に寄贈された。

その後、建物の内装や外壁の修復、裏手にある土蔵（レンガ倉庫）周辺の整備が行われ、2005年（平成17年）から旧田中銀行博物館として一般公開されている。博物館の管理運営は甲州市教育委員会に委託を受けた、地域住民から構成される「旧田中銀行友の会」のボランティアによって行われている。

交通アクセス・開館時間 
アクセス
 甲州市市民バスワインコース2「旧田中銀行博物館前」バス停下車。
 中央本線「勝沼ぶどう郷駅」より、タクシー10分。
 中央自動車道「勝沼インターチェンジ」より、約2キロ。
開館日
木曜日から日曜日（4月-10月）
土曜日・日曜日（11月-3月）
開館時間
9時から16時
入館無料

周辺施設 
 大善寺
 勝沼氏館
 ぶどうの丘
 大日影トンネル遊歩道・トンネルワインカーヴ - どちらも「甲州市のワイン醸造を支えたインフラ施設・建築物」を構成する近代化産業遺産。

脚注・出典
株式会社ジーテクト（G-TEKT CORPORATION）は、埼玉県さいたま市大宮区に本社を置くホンダ系の大手車体部品メーカーである。

概要 
車体骨格部品メーカー大手で、本田技研工業の持分法適用関連会社。2011年に菊池プレス工業と高尾金属工業が合併して誕生した。存続会社は菊池プレス工業。

本田技研工業、トヨタ自動車、富士重工業、マツダ、日産自動車、BMWなど様々な自動車メーカーと取引を行っている。積極的に海外展開を進めており、海外売上高比率は77%程ある。JPX日経インデックス400採用銘柄。

沿革 
 1952年（昭和27年）- 和歌山県田辺市に高尾金属工業株式会社を設立。
 1953年（昭和28年）- 自動車用部品の製造及び販売を目的として、東京都三鷹市に菊池ボデー工業有限会社（菊池プレス工業の前身）を設立。
 1963年（昭和38年）- 菊池プレス工業有限会社を資本金10,000千円の株式会社に改組。商号を菊池プレス工業株式会社に変更、本店を東京都三鷹市に置く。
 1971年（昭和46年）- 高尾金属工業が滋賀県甲賀市に本店を移転。
 1984年（昭和59年）- 米国オハイオ州に菊池プレス工業、高尾金属工業、ヒラタ、本郷（以上2社は現・エイチワン）、American Honda Motor Co.,Inc.の5社合弁によりK･T･H Parts Industries,Inc.を設立。
 2002年（平成14年）- 菊池プレス工業が東京都羽村市に本店を移転。
 2004年（平成16年）- 菊池プレス工業が日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所（現JASDAQ（スタンダード））に株式を上場。
 2011年（平成23年）
 菊池プレス工業が高尾金属工業を合併。商号を株式会社ジーテクトに変更。本店を埼玉県さいたま市に移転。
 インドにおける事業再構築のため、連結子会社を再編することとし、インド・ラジャスタン州にG-TEKT India Private Ltd.を設立。
2012年（平成24年）
2月 - インドネシア・西ジャワ州にPT.G-TEKT Indonesia Manufacturingを設立。
3月 - 当社及びエイチワンの合弁により、メキシコ・グアナファト州にG-ONE AUTO PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.を設立。
2013年（平成25年）
4月 - 米国オハイオ州にG-TEKT North America Corporationを設立。
7月 - 東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場。
9月 - メキシコ・グアナファト州にG-TEKT MEXICO CORP. S.A. DE C.V.を設立。PT.Auto-Body Manufacturing Indonesiaを完全子会社化。
 2014年（平成26年）- 東京証券取引所第一部に市場変更
2015年（平成27年）6月 - ドイツ・バイエルン州にG-TEKT(Deutschland) GmbH.を設立。
2017年（平成29年）
10月 - 中国・上海市にG-TEKT Shanghai Representative Officeを新設。
12月 - スロバキア・二トラ市にG-TEKT Slovakia, s.r.o.を設立。
2018年（平成30年）4月 - 東京都羽村市にG-TEKT TOKYO LABを新設。

事業内容 

 車体骨格部品
 ダッシュボードアッパー、ダッシュボードロアー、フロントピラー、センターピラー、リヤパネル、リヤピラー、ラジエーターサポートなど

 厚物精密部品
 A/T部品（自動変速機）、CVT部品（無段変速機）、鍛造部品、ホルダー、センサー、タイミングプーリーなど

 金型・生産システム
 汎用マルチ溶接機、プレス搬送装置など

社名の由来 
G-TEKTのGにはGenba（現場）、Global（グローバル）、Grow up（成長）、Green（環境）の意が込められている。またTEはTechnology、KTは合併前の両社名、菊池プレス工業（Kikuchi）、高尾金属工業（Takao）の頭文字である。

拠点 
 国内拠点
 本社 - 埼玉県さいたま市	
 埼玉工場 - 埼玉県深谷市	
 埼玉工場羽村事業所 - 東京都羽村市	
 羽村事務所 - 東京都羽村市	
 栃木工場 - 栃木県さくら市	
 C&C栃木 - 栃木県塩谷郡高根沢町	
 群馬工場 - 群馬県太田市	
 滋賀工場 - 滋賀県甲賀市
 海外拠点
 アメリカ
 Jefferson Industries Corporation（JIC）- オハイオ州
 G-TEKT North America Corporation (G-NAC) - オハイオ州
 Jefferson Southern Corporation（JSC）- ジョージア州
 Austin Tri-Hawk Automotive, Inc.（ATA）- インディアナ州
 G-TEKT America Corporation（G-TAC）- ミシガン州
 カナダ
 Jefferson Elora Corporation（JEC）- オンタリオ州
 メキシコ
 G-TEKT MEXICO CORP S.A. DE C.V. (G-MEX) - グアナファト州
 G-ONE AUTO PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.（G-ONE）- グアナファト州
 ブラジル
 G-KT do Brasil Ltda.（G-KTB）- サンパウロ州
 イギリス
 G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.（G-TEM）- グロスター州
 G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.（G-TEM2）- グウェント州
 G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.（G-TEM3) - グウェント州 
 中国
 Auto Parts Alliance (China) Ltd.（APAC）- 広東省広州市
 Auto Parts Alliance (China) Ltd.（APAC 2）- 広東省広州増城区
 Conghua K&S Auto Parts Co.,Ltd.（CKS）- 広東省広州従化区
 Wuhan Auto Parts Alliance Co.,Ltd.（WAPAC）- 湖北省武漢市
 インド
 G-TEKT India Private Ltd.（G-TIP）- ラージャスターン州
 タイ
 G-TEKT (Thailand) Co., Ltd.（G-TTC）- アユタヤ県
 G-TEKT Eastern Co., Ltd.（G-TEC）- ラヨーン県
 Thai G&B Manufacturing Ltd.（TGB）- ラヨーン県
 G-TEKT Eastern Co., Ltd.（G-TEC2）- チャチューンサオ県
 インドネシア
 PT.G-TEKT Indonesia Manufacturing（G-TIM）- 西ジャワ州
株式会社フォノン明和（フォノンめいわ）は愛知県瀬戸市に本社を置くセラミック部品メーカーである。

製品 
主にチップ抵抗用アルミナ基板、インダクタ用コア（フェライトコア、アルミナコア）、セラミック碍子、各種産業用セラミック部品を生産している。

関連企業 
 Taiwan Phonon Meiwa Inc.（台湾豊隆明和） - 中華民国桃園県蘆竹郷
 Vietnam Meiwa Co., Ltd.（ベトナム明和） - ベトナムドンナイ省
菊地 洋一（きくち よういち、1941年 -）は、日本の土木技術者。反原発活動家。

経歴 
岩手県釜石市生まれ。1961年日本大学短期大学卒業後、建設コンサルタントとして様々な施設設計に携わる。知人から「原子力平和利用に力を貸してほしい」と請われて、1973年、アメリカ合衆国の電機メーカーゼネラル・エレクトリック（GE）の原発関連会社に入社。

1973年3月-1980年6月、GEの原子力事業部極東東京支社企画工程管理スペシャリストとして、東海第二発電所、福島第一原子力発電所6号機の建設の全体を統括し期限までに完成させる仕事に従事。

1980年にGEを退社。1981年よりアブダビで石油関連施設の建設（設計・施工管理）に従事。

1989年の福島第二原子力発電所3号機の再循環ポンプ事故などを契機に、50歳からは反原発運動に人生を捧げることを決意。東海地震がすぎるまで浜岡原発を止めておくよう訴える活動のため2002年10月 - 2003年9月、静岡県函南町に住む。 

現在、九州電力の原発新設計画を阻止するため宮崎県串間市に住む。鹿児島大学理学部で「地球環境エネルギー論」非常勤講師を務める。

著作 
『原発をつくった私が、原発に反対する理由』角川書店、2011年7月10日、ISBN：9784048851015
優秀船舶建造助成施設（ゆうしゅうせんぱくけんぞうじょせいしせつ）は、日本政府が1937年（昭和12年）から実施した高性能商船の建造費用について補助金を交付する造船振興政策である。国際情勢の悪化に対応し、有事の徴用に適した高性能商船の増強を図る軍事目的が重視された。助成対象船は予定通り太平洋戦争において特設艦船などとして戦力化された。

本項目では、1938年（昭和13年）に派生的に実施された大型優秀船建造助成施設についても述べる。

成立の経緯 
昭和恐慌の対策として1932年（昭和7年）から1936年（昭和11年）まで実施されたスクラップアンドビルド方式の造船振興政策である船舶改善助成施設は、造船需要の喚起と余剰船腹の圧縮、旧式商船更新に大きな成果を挙げた。昭和恐慌からの脱却後も、海運・造船業界からは船舶改善助成施設を継続するよう要望があった。

日本を取り巻く国際情勢の悪化により、軍部からも有事に備えた商船の質的・量的増強が要求されていた。特に日本海軍は、ワシントン海軍軍縮条約が1936年末に失効したのを踏まえて艦隊の拡張を進めており、航空母艦や特設巡洋艦候補となる大型貨客船や、補給艦候補となる石油タンカーの整備を求めていた。

国際的に見ても、欧米各国で大規模な自国商船隊保護政策が施行され始まっていた。イギリス、フランス、アメリカ合衆国、イタリアで、造船資金の補助や融資、遠洋航路に対する運航経費の補助などが実施されている。

以上のような状況を受け、逓信省は、余剰船腹問題は解決済みであること、有事に向けた量的な増強が必要であることを考慮し、旧式船解体を条件としない国防重視の新船建造助成実施を計画した。新たな助成案である優秀船舶建造助成施設は、運航経費を補助する遠洋航海助成施設、建造費用等の融資を行う船舶金融施設、船員養成・船舶試験の拡充と並んで海運国策と称された。海運国策予算案は広田内閣により1936年末に帝国議会へ提出され、次の林内閣下で1937年3月に成立した。具体的な実施要項は、1937年4月1日の逓信省告示により発表されている（昭和12年逓信省告示第826号）。

内容 

従来の船舶改善助成施設では助成対象が原則として貨物船であったのに対し、優秀船舶建造助成施設では第1種（貨客船）と第2種（貨物船・タンカー）が設定されて対象船種が拡大された。建造目標は第1種・第2種各15万総トンである。予算額は、第1種船4469万円余（昭和29年度までの元利補給方式で交付）、第2種船600万円である。

基本的な補助金交付要件は次のとおりであった。
 第1種・第2種とも6000総トン以上・速力19ノット以上であること。
 船籍は内地・朝鮮・台湾・関東州のいずれか。
 内地の造船所で建造し、資材・機関・艤装品は原則として国産品を使用すること。
 設計に際して船体とスクリューの模型による水槽試験を実施すること。
 外国人船員の乗務をしないこと。
 助成額は第1種船は速力に応じて算定、第2種船は1総トン当たり40円。

船舶改善助成施設の要件（4000総トン以上・13.5ノット以上）に比べるとさらに大型化・高速化が進んでおり、商船としての経済性を損ねていた。細部の設計にも軍用時を想定した要求が多数盛り込まれている。例えば改装空母予定船の新田丸級貨客船では、航空機用エレベーターや燃料タンクの設置位置まであらかじめ準備された。貨物船は軍隊輸送船としての徴用を想定して兵員居住区となる船倉にも多数の舷窓を設け、自衛用火砲や上陸用舟艇などの搭載も考慮されていた。タンカーは川崎型油槽船か同等船で占められ、洋上給油設備があらかじめ装備された。

船主の割り当ては、第1種船は日本郵船が7隻と大阪商船が5隻で、第2種船は1隻ずつ異なった船主とされた。このような高性能船の建造が可能な造船所は限られており、三菱重工業・川崎重工業・玉造船所（三井造船）の一部大手造船所に集中して受注される結果となった。

第1種船12隻・第2種船16隻が計画されたが、日米関係の一段の悪化による計画造船への移行で第1種船・第2種船とも1隻が中止となり、竣工したのは第1種船11隻・第2種船15隻（貨物船7隻・タンカー8隻）であった。うち「春日丸」は竣工前に海軍に買収されて航空母艦として完成しているほか、「護国丸」のように特設艦船として艤装された状態で竣工した例もある。

大型優秀船建造助成施設 
大型優秀船建造助成施設は、優秀船舶建造助成施設に続いて予算承認された造船振興政策で、一段と大型高速化した豪華客船を対象としたものである。当初は同じ1937年度予算での着手を計画し、原案では2万6千総トン以上・24ノットの客船2隻の建造費用（1隻2400万円）の8割を補助する内容であったが、予算不足のため翌1938年度開始にずれ込んだ。助成額も、建造費用の6割相当へ減額されている。

計画段階で、有事の際は3ヶ月以内に軍艦に改造するという条件が明確に定められていた。実質的には、中型空母改造候補である日本郵船サンフランシスコ航路用の橿原丸級貨客船「橿原丸」と「出雲丸」の2隻の建造を前提としたものである。1940年（昭和15年）に東京で開催が予定されていた第12回オリンピック大会の外国人客誘致策の一環であった。日本郵船は、建造費の助成割合が原案から削られたうえ運航経費も採算が取れないとして建造をためらったが、政府による損失補てんの内約を受けてやむなく引き受けた。表面は政府の要請でも実質は海軍の命令であった以上、日本郵船としては躊躇しながらも拒否はできなかった。2隻とも1939年（昭和14年）に起工され、建造中の1940年10月に海軍により買収、飛鷹型航空母艦として竣工した。

助成船一覧
ロンドウック工業団地（ロンドウックこうぎょうだんち、、略称）は、ベトナムドンナイ省ロンタイン県ロンドウックに位置する工業団地である。特徴は、日系工業団地として、安定した電気・ガス・上水・排水処理を入居企業に提供できる点である。また、上記インフラストラクチャーについては専門スタッフを配置し、24時間365日の保守管理および定期点検を行うことで、入居企業が安心して操業できる体制を整えている。

概要 
 事業主 - Long Duc Investment Co., Ltd
 株式主 - Long Duc Investment Pte., Ltd 88%（双日50.2％、大和ハウス39.9％、神鋼環境ソリューション9.9%）； Donafoods 12%
 総開発面積 - 270ha
 分譲面積 - 200ha

施設 
電気: メイン送電線とバックアップ送電線の２つの系統で受電して供給。万が一、メイン送電線系統に不具合が発生してもバックアップ送電線系統に切り替えることで、早期復旧が可能。

ガス: 工業団地内に独自で敷設したパイプラインを通じて、天然ガスを供給。

上水： 日量15,000m3をドンナイ省水道公社より一括で引き込み供給。

排水: 神鋼環境ソリューションによる排水処理施設の設計・施工、維持管理による徹底した排水管理。

ロケーション・アクセス 
ドンナイ省ロンタイン県ロンドウックに位置し、ホーチミン市中心部およびカトライ港まで車で約40分、カイメップ・チーバイ港まで車で約60分、タンソンニャット国際空港まで車で約60分の位置にある。

各地からの距離
ホーチミン市街地より42km
カイメップ・チーバイ港より40km
カトライ港より30km
タンソンニャット国際空港より45km
ロンタイン国際空港（2020年開港予定）より14km
朝日化学工業株式会社（あさひかがくこうぎょう、英称：Asahi Chemical Co.,Ltd.）は、大阪市中央区高麗橋に本社を置く、金属表面処理剤を中心とする化学品製造企業である。

住化グループの傘下企業である。

会社概要 
主に鉄鋼等の金属の腐食を抑制する、表面洗浄剤ならびに添加液などの製造をおこなう。他にも耐熱接着剤や耐熱塗料など、特殊な用途の化学薬品の製造が中心となっている。

上記のような化学薬品を主として取り扱っているため、一般的な知名度は低い。また同社と同名の会社が近年になって「ラバークール アイスまくら」なる製品を発売しているが、大阪市中央区高麗橋に本社を持つ朝日化学工業株式会社とは別の会社である他、全国に多数「朝日化学工業」を冠する企業が存在するがいずれも無関係である。
国鉄トキ1形貨車（こくてつトキ1がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）の前身である鉄道省等に在籍した無蓋貨車である。

概要 
1909年（明治42年）に、鉄道作業局が汽車製造で5両を製作した、日本初の25トン（石炭荷重15トン）積み汎用二軸ボギー無蓋車である。製造当時は、ムボ1001形（ムボ1001 - ムボ1005）と称した。手用制動機付きであったことから、1911年（明治44年）の鉄道院車両称号規程制定ではフオト6199形（フオト6199 - フオト6203）、後にオト6199形（オト6199 - オト6203）、となった。1928年（昭和3年）の車両称号規程改正では、トキ1形（トキ1 - トキ5）に改称された。

制作当時としては破格の大型車でなぜ制作されたのか謎が多いが、落成からしばらくは現在の大物車のような位置づけで使用され、小野浜（後の神戸港）や海舞鶴に配置された。

（なお、同時期の1910年に、同じように大型ボギーの有蓋車ホテワ1形（後のテキ1形（初代））がこちらも少数製造されている。）

全体的な構造は木製4枚側で前後2か所に部分あおり戸を持ち、当時の一般的な二軸無蓋車と比べると側板高さは同程度だが、幅は2インチほど広めになっている。台枠はトラス棒式で車体内側に2本のトラス棒があり、台車は軸距5フィート（1,524 mm）の二軸の菱形台車（後のTR15形に類別）であった。

なお、製造時期が古いため製造時には空気ブレーキ関連の装備はなく、後に貫通ブレーキ管はつけられたが、最後までブレーキシリンダーがなかったため、後年は自車ブレーキなしの「＋」の記号をつけて運用され続け、晩年は木材輸送に使用されて1949年度に形式消滅した。

荷台の内寸は長さ9,373 mm、幅2,311 mm、側板高さ711 mm、容積は14.9 m3である。その他の主要諸元は、全長10,131 mm、全幅2,489 mm、全高1,791 mm、台車中心間6,706 mm、自重10.13 t - 10.39 tである。
ヨードトリメチルシラン(Trimethylsilyl iodide)は、化学式(CH3)3SiIの有機ケイ素化合物である。室温では無色の揮発性液体である。消防法に定める第4類危険物 第1石油類に該当する。

生成 
ヨードトリメチルシランは、ヘキサメチルジシランのヨウ素による酸化開裂や、アセトニトリル中でのクロロトリメチルシランとヨウ化ナトリウムとのハロゲン交換反応、またはヘキサメチルジシロキサンのヨウ化アルミニウムによる開裂によって生成する。
 TMS-TMS\ + I2 -> 2TMSI　[TMS = Si(CH3)3]
 TMSCl\ + NaI -> TMSI\ + NaCl
 TMS-O-TMS\ + AlI3 -> 2TMSI\ + AlIO

応用 
ヨードトリメチルシランはアルコールにトリメチルシリル基を導入するのに用いられる。
 R-OH\ + TMSI -> R-OTMS\ + HI

この反応は、ガスクロマトグラフィー分析に用いられ、得られたシリルエーテルは修飾のない物質よりも揮発性が大きくなる。

ただしトリメチルシリル化合物の生成には、安価なことからクロロトリメチルシランの方が好んで用いられる。
大谷 杉郎（おおたに すぎお、1925年12月10日 - 2010年7月1日）は日本の化学者、工学博士。
1962年より群馬大学工学部教授。1991年より東海大学開発工学部教授、群馬大学名誉教授。　コールタールピッチや石油ピッチを原料とする、ピッチ系炭素繊維を発明したことで知られる。

専門は炭素材料の研究で、炭素化過程の基礎研究と新材料開発に従事した。　1963年、ピッチを原料にして炭素繊維を作ることに成功。1969年には、ピッチを熱処理して得られるメゾフェーズ・ピッチを原料に用いると性能の高い炭素繊維が得られることを発見し、ピッチ系メゾフェーズ炭素繊維を発明した。これを受けて1970年には呉羽化学工業株式会社（現・株式会社クレハ）がピッチ系炭素繊維（等方性）の生産を開始している。

略歴
1925年　新潟県加茂市で生まれる。
1947年　桐生工業専門学校工業化学科（現・群馬大学工学部）卒業。
1960年　工学博士（京都大学）。
1962年　群馬大学工学部教授。
1988年　群馬大学地域共同研究センター長。
1991年　群馬大学名誉教授。
1991年　東海大学開発工学部教授。
1999年　（財）群馬大学科学技術振興会理事長。
2010年　群馬県桐生市にて死去。
1983年から1992年まで、炭素材料学会会長を務めた。。

受賞・栄典 
1972年　日本化学会化学技術賞
1994年　石川カーボン賞
2006年　瑞宝中綬章

主な著書 
 『炭素繊維をめぐって―木炭から炭の飛行機まで』高分子市場研究所、1971年。
 『炭の科学とその世界』横川書房、1976年。
 『驚異の炭素―釣竿・ゴルフクラブから宇宙船まで』ダイヤモンド社、1978年。
 『炭素化工学の基礎』（真田雄三との共編）オーム社、1980年。
 『炭素繊維』（奥田謙介、松田滋との共著）近代編集社、1983年、ISBN 4874030025。
 『カーボンファイバ入門』（大谷朝男との共編）オーム社、1983年、ISBN 4274085325。
 『炭素新時代―超電導から宇宙基地までの新素材』ダイヤモンド社、1987年、ISBN 4478840032。
 『つくる立場からみた 複合材料入門』裳華房、1995年、ISBN 4785368047。
 『新工業化学概論』裳華房、1996年、ISBN 4785331267。
 『炭素・自問自答』裳華房、1997年、ISBN 4785330562。
 『炭素―微生物と水環境をめぐって』（小島昭との共編）東海大学出版会、2004年、ISBN 4486016629。
ヘキサメチルジシラン(Hexamethyldisilane)は、有機ケイ素化合物であり、一般的な有機溶媒に可溶な無色の液体である。ただし、融点は14℃と比較的高い。ジシランの水素をすべてメチル基で置換した化合物にあたる。

ヘキサメチルジシランの構造は、2つのトリメチルシリル基がケイ素—ケイ素結合で直接つながったものと捉えることもできる。このケイ素—ケイ素結合は、強い求核剤や求電子剤の作用によって開裂する。アルキルリチウムとの反応ではアルキルトリメチルシランとトリメチルシリルリチウムが生成する。
Me6Si2  +  RLi  →   RSiMe3  +  Me3SiLi
また、ヨウ素との反応では、ヨードトリメチルシランを与える。
Me6Si2  +  I2  →   2 Me3SiI
消防法に定める第4類危険物 第1石油類に該当する。
モザイク集合（モザイクしゅうごう）とは、モザイク状の図形文字を集めた文字集合である。ビデオテックスや文字多重放送など、文字データにより図形情報の伝達を行うシステムで用いられる。ISO IRの文字集合であるISO-IR-71、ISO-IR-72、ISO-IR-137、ISO-IR-129で定められているほか、ARIB外字で定められている。また、Unicode 13.0以降のブロックにも含まれている。

概要 
四角と直角三角形を格子状に組み合わせてひとつの文字とする。

用途は、
 網掛けに使用する。
 模様を作成する。
などがある。

CCITT/ITU-T 
これらはCCITT/ITU-Tによって定められたビデオテックスの標準であり、モザイク集合を含んでいる。
 Rec. T.100
 シリアルモード向けMosaic集合 (CCITT-44130)
 パラレルモード向けMosaic集合 (CCITT-44150)
 Rec. T.101
 データ構文I Mosaic 第一集合 (TISO0810110-95/d054) ≒ ISO-IR-137
 データ構文I Mosaic 第二集合 (TISO0810120-92/d055)
 データ構文II Mosaic文字第一補助集合 (L集合)
 データ構文II Mosaic文字第二補助集合 (標準G1集合) ※ISO-IR-71に類似
 データ構文II Mosaic文字第三補助集合 (標準G3集合) ※ISO-IR-72に類似
 データ構文III Mosaic集合 (T0822950-95/d257) ≒ ISO-IR-129

ETSI 
 ETSI ETS 300 072
 Mosaic文字第一補助集合 (L集合)
 Mosaic文字第二補助集合 (標準G1集合)
 Mosaic文字第三補助集合 (標準G3集合)
  
 G1 Block Mosaics Set
 G3 Smooth Mosaics and Line Drawing Set

ISO IR 
ISO IRで定められているため、ISO/IEC 2022の形式でエスケープシーケンスを用いて使用することが可能である。これらはCCITT/ITU-TのT.101をベースとしている。
 ISO-IR-71 - ビデオテックスMosaic第二補助集合(CCITT)
 ISO-IR-72 - ビデオテックスMosaic第三補助集合(CCITT)
 ISO-IR-129 - CCITT Rec. T.101 データ構文III Mosaic補助集合
 ISO-IR-137 - CCITT Rec. T.101 データ構文I Mosaic 第一集合

ARIB外字 

ARIBの文字集合では定められており、日本のデータ放送や文字放送などで使用が可能である。
 ARIB STD-B24 モザイク集合
 モザイク集合A = ISO-IR-71
 モザイク集合B = ISO-IR-137
 モザイク集合C = ミニテル G1 Schéme 2.7
 モザイク集合D

Unicode 

一部の図形文字はブロック要素ブロックとブロックに存在していた。足りない図形文字はL2/19-025で提案され、Unicode 13.0のブロックに多くの図形文字が含まれた。

Symbols for Legacy Computing対応のフォントにはBabelStone Shapes (オープンソース)、などがある。