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スリラー・ジャケット（Thriller jacket）とは、マイケル・ジャクソンの1983年の楽曲『スリラー』のミュージック・ビデオにおいてマイケル・ジャクソンが着用していた赤いジャケットのことである。

の地に黒のストライプ、多くのファスナー、"M"のロゴ、スタートレック風の角張ったリジッドショルダーが特徴的だった。このジャケットは当時広く模倣され、1980年代半ばに流行した最もホットなアウターウェアとなった。ジャケットの偽造品が500ドル以上で販売されたこともあったため、1984年にジャクソンはニューヨーク市でジャケットやその他の商品の不正コピーを防ぐための訴訟を起こした。

2011年6月27日、スリラー・ジャケットの実物がに出品され、180万ドルで落札された。購入者のミルトン・ヴェレットは、このジャケットを「ロックンロールの史上最高の記念品」と評した。ジャケットの収益は、2006年にジャクソンがネバーランドを去った際に飼われていたベンガルトラの収容先となったに寄付された。

デザイン
スリラー・ジャケットは、スリラーのミュージックビデオを監督したジョン・ランディスの妻、によってデザインされた。コスチュームデザイナーである彼女は『レイダース/失われたアーク《聖櫃》』におけるインディ・ジョーンズのジャケットなどもデザインしていた。この赤いジャケットは、V字型の黒いストライプ、珍しいスタイルの前のボタン、腕の上から突き出た角張ったリジッドショルダーが特徴的だった。ランディスは、ジャクソンがより「男らしく」(virility)見えるようにこのジャケットを特別にデザインしたと述べている。

クリスティーン・グレッドヒルは著書『スターダム: 欲望の産業』（1991年）の中で、『スリラー』におけるジャクソンの全体的なスタイルについて次のように論じている。「『スリラー』では、マイケルの衣装とその様式的特徴（濡れた髪型、アンクルカットのジーンズ、ジャケットに刺繍された「M」の文字）が、このような役割のメタテクスト的な重ね合わせを補強している。男性主人公としてのマイケルがボーイフレンドでありスターでもあるとすれば、「ロマンス」という方程式の中の彼の女性の相手はガールフレンドであり、メタテクスト的なレベルではファンでもある。」

ファッションデザイナーのは、ジャクソンの死により中止になったコンサート「THIS IS IT」において、このジャケットを再デザインした。肩には血を模したデザインが施され、内側にはジャクソンがビデオの中で変身する猫のような獣の姿を模したスタンプが押されている。

大衆への受容
このジャケットは広く模倣され、1980年代半ばの最もホットなアウターウェアの流行となった。現在ではクリス・ブラウンやカニエ・ウェストなどの有名人が、模倣したデザインのジャケットを着用していることもある。 また、多くの人が欲しがったジャケットの一つであり、1980年代のティーン・クールの縮図でもある。『スリラー』のビデオで着用していたジャケットは、ペプシコーラのCMやThe Making of Michael Jackson's Thrillerのダンス・リハーサルのシーンで着用していた白黒のレザー・ジャケットとともに、彼のベストセラー・ジャケットの一つである。高価な偽造品が大量生産されて500ドル以上で販売され、本物を手に入れたと勘違いする人も多く出た。1984年にジャクソンは、ジャケットやその他の商品の無断コピーを防ぐためにニューヨーク市で訴訟を起こした。

『ネバーランドにさよならを』 
ドキュメンタリー『ネバーランドにさよならを』の最後には、告発者のが焚き火の前に立ち、ジャクソンのスリラー・ジャケットをはじめとする様々な記念品を燃やす姿が映し出された。燃やされたのは本物のスリラー・ジャケットではないとも言われたが、ロブソンと監督のダン・リードはあれは本物だと何度も反論した。

2011年にロブソンは、『スリラー』でジャクソンが着用したスパンコールの手袋1点とジャケット1点をにそれぞれ3万1250ドルと4万9920ドルで出品した。金銭的な利益を得るためにドキュメンタリーに出演してジャクソンを告発したのだというロブソンへの批判に対応して、オークションハウスはツイッターで出品を確認した。

なお、『スリラー』の撮影でジャクソンが着用したジャケットは2着あり、もう1着はオハイオ州クリーブランドのロックの殿堂で展示されている。
株式会社ダーバン宮崎ソーイング（ダーバンみやざきソーイング）は、宮崎県日南市に本社を置き、「ダーバン」ブランドの紳士服の製造を手掛けていた企業。レナウンの100%子会社。

概要 
1974年2月に宮崎県と北郷町（当時）の誘致により、株式会社ダーバン（当時）の100%子会社として設立。レナウンの子会社として、「ダーバン」ブランドの紳士服の製造を手掛けていた。

2015年2月期には約20億2600万円の売上があった。しかし、スーツの需要減や流通の多様化、節約志向、単価の高い冬物のコート類の販売不振などにより、2019年12月期の売上は約15億6400万円までに落ち込み、新型コロナウイルスの影響で受注が減少した。これに追い打ちをかけるかのように、親会社のレナウンが2020年5月15日に民事再生手続開始決定を受けたことから、レナウンに対する債権の回収が不可能となった。協力事業所であった鹿児島ファミリーソーイングも、2020年4月以降は受注が大幅に減少していた。

鹿児島ファミリーソーイングは2020年5月22日に工場を閉鎖したと同時に、従業員を解雇。ダーバン宮崎ソーイング自体も、資金調達や経費削減を図ったが、債務の返済の目処が立たないとして、2020年6月5日に東京地方裁判所へ民事再生法適用を申請。同日付で民事再生手続開始決定を受けた。負債総額は約3億9100万円。レナウンの連鎖倒産は初となった。

当初レナウンは、ダーバン宮崎ソーイングの引受先を早急に見つけるとしていたが、最終的にスポンサーは現れず、従業員は同年7月5日付で解雇された。工場などの不動産や設備は、ファミリーソーイング、日南宮崎ソーイング、日南トローザ―ソーイングの下請け3社へ譲渡された。

ダーバン宮崎ソーイングは、下請け3社への譲渡価格では民事再生計画作成が困難として、2020年8月31日に民事再生手続廃止決定を受けたと同時に、包括的禁止命令を受け、同年9月24日に東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けた。

ダーバン宮崎ソーイングが手掛けていた事業は、2020年9月に下請け3社が設立した株式会社宮崎ファクトリーが引き継いでいる。

沿革 
1974年
2月8日 - 宮崎県と宮崎県北郷町（当時）の誘致により、ダーバン（当時）の100%子会社として設立。
6月1日 - 操業開始。
2006年 - ダーバンがレナウンダーバンホールディングスへ吸収合併されたことに伴い、レナウンダーバンホールディングスから商号変更されたレナウンの子会社となる。
2015年3月16日 - 日本ファッション産業協議会から「J∞QUALITY認証事業」の認証を受ける。
2020年
6月5日 - 東京地方裁判所へ民事再生法適用を申請。同日付で民事再生手続開始決定を受ける。
7月5日 - 全従業員を解雇し、事業を停止。
8月31日 - 東京地方裁判所から民事再生手続廃止決定を受ける。
9月24日 - 東京地方裁判所から破産手続開始決定を受ける。
フレキシティ・ウィーン（Flexity Wien）は、ドイツ・ベルリンに本社を置く鉄道車両メーカーのボンバルディア・トランスポーテーションが展開する路面電車車両ブランド。元はオーストリアのウィーン市電向けに開発された車種である。

開発までの経緯 
オーストリアの首都・ウィーンを走るウィーン市電には、1998年から2017年まで長期に渡って"ULF"と呼ばれる超低床電車の導入が行われていた。これはウィーン市の歴史的建造物保護当局からの要望に基づき、連接面に車軸が存在しない独立台車式1軸台車を搭載し、車輪の外側に主電動機（誘導電動機）を設置する事で床上高さを220 mmまで下げた車両で、ウィーン市電には合計227両が導入された。2013年、このULFに続くウィーン市電の超低床電車に関する入札が実施され、ULFを展開していたシーメンスとウィーンに路面電車車両の製造拠点を有するボンバルディア・トランスポーテーションが参加した結果、翌2014年にウィーン市電を運営するウィーン市交通局（Wiener Linien）はボンバルディアを選択し、2015年9月に119両 + オプション37両の製造および保守に関する5億6,000万ユーロ分の契約を結んだ。これに基づき、ウィーン市電向けの車両として開発が実施されたのがフレキシティ・ウィーンである。

概要 
フレキシティ・ウィーンの設計の基になったのは、ドイツ・ベルリン（ベルリン市電）向けに開発されたフレキシティ・ベルリンおよびその技術の基礎となったアドトランツの超低床電車・インチェントロである。これらの車両は車軸を持たない独立車輪式台車を使用しているのが特徴で、主電動機（誘導電動機）は小型のものが台車の外側に設置されている。フレキシティ・ウィーンはこれらの車種から主電動機の小型化やサスペンションの改良が実施され、重量が軽減されている。編成は片運転台式の5車体連接式で、幅1,300 mmの両開き式の乗降扉は前方・後方車体に1箇所、中間のフローティング車体に2箇所、合計6箇所存在する。

床上高さは乗降扉付近が215 mmである一方、車内はフローティング車体が280 mm、台車が設置されている車体が350 mmとULFよりも高くなっているが、これらは緩やかなスロープによって接続されているため段差は存在しない。車内には2箇所の車椅子スペースに加えてベビーカー利用客や大きい荷物を有する乗客が利用可能なフリースペースも存在しており、これらの箇所には折り畳み座席が8席分設置されている。また、ウィーンの猛暑に対応するため冷暖房双方に対応した空調も完備されている。車内照明はエネルギー効率が良いLEDが用いられる。

運用

ウィーン 
ウィーン市電向け車両は2018年から製造が始まり、同年12月6日から営業運転に投入された。翌2019年までは67号線のみの限定運用であったが、車両の増備に伴い同年9月以降は6号線、11号線など他の系統での運行も行われている。2020年3月には機器の不調のため一時的に全車運行を離脱したが、ボンバルディアが製造した新造機器との交換が実施された事で早期に復帰している。

2020年2月時点で8両が導入されており、発注分の119両は2025年までに製造を完了する予定である。これにより、長年に渡って使用されていた高床式車両のE1形電車は全車引退する事になっている。

グラーツ 

2023年5月、ボンバルディア・トランスポーテーションを吸収したアルストムは、オーストリア・グラーツのグラーツ市電向けの新型車両の受注を獲得した。これは旧型電車の置き換えを目的としたもので、全長33.8 m、重量43.5 tの諸元が発表されている。導入は2024年から始まり15両が生産されることが確定している他に、40両分のオプション分の契約も実施されている。そして、これに合わせてグラーツ市電の車庫の改装も行われることになっている。

また、それ以前の2019年10月15日から同月末まで、受注獲得を目的としてウィーン市電向け車両のデモンストレーション走行が行われており、その間の塗装はラッピングにより緑色を基調としたものに変更されている。
曽我 信之（そが のぶゆき、1952年2月26日 -）は日本の実業家。株式会社FUJI代表取締役社長を経て、同社代表取締役会長、一般社団法人日本ロボット工業会理事。

人物・経歴 
岐阜県中津川市出身。1975年名古屋工業大学経営工学科卒業、富士機械製造入社。1997年富士電機製造経営企画室長。2006年富士機械製造ハイテック事業本部事業企画室長。2007年富士機械製造取締役執行役員。2008年富士機械製造取締役常務執行役員。2009年富士機械製造代表取締役社長。2019年社名をFUJIに変更し、同社代表取締役社長。2019年FUJI代表取締役会長に就任。日本ロボット工業会理事や、日本工作機械工業会理事も務めた。
株式会社アサヒブロイラー（ASAHI BROILER CO.,Ltd.）は、鶏肉の加工・生産・販売を手掛ける日本の企業。全農グループの企業であり、全農チキンフーズの100%子会社。

概要 
1957年に設立。鶏肉・鶏加工品の製造の他にも、首都圏と石川県において直営店も運営している。

1969年の明治グループ入り後、長らく同グループにおける鶏肉関連事業を担ってきた。しかし、明治ホールディングスは事業の選択の一環として、2020年3月10日に明治が保有するアサヒブロイラー株式を、2020年4月27日と2021年4月1日の2回に分けて全農チキンフーズへ譲渡することを発表した。2020年4月27日、明治が保有していたアサヒブロイラー株式の90%が予定通り全農チキンフーズへ譲渡されると同時に、明治グループから離脱。2021年4月1日には、残りの株式も譲渡され、52年間続いた明治との資本関係を解消した。

全農グループは、アサヒブロイラーの子会社化により、ブロイラー飼育生産、鶏肉処理加工、物流・保管、卸売素材販売、鶏肉・鶏加工品の直営店運営の一体運営が図れるとしている。

事業所 
本社 - 東京都中央区日本橋小網町8-7 第2山万ビル5階
埼玉工場 - 埼玉県日高市大谷沢275

沿革 
1957年5月29日 - 設立。同時に鶏肉の生産・加工・流通の研究に着手。
1964年 - 埼玉工場が完成。売店小売り事業を開始。
1969年 - 明治乳業の傘下に入る。
1970年 - 日本初のフライドチキン専門店を世界貿易センタービルに開業。
1989年 - 埼玉工場を改装。
2003年 - 埼玉工場を再改装。
2010年 - 埼玉工場を改築。
2020年4月27日 - 明治が保有している株式の内90%を全農チキンフーズへ譲渡。全農チキンフーズの連結子会社となる。
2021年4月1日 - 明治が保有している株式10%を全農チキンフーズへ譲渡。同時に全農チキンフーズの完全子会社となる。
2022年9月20日 -　本社を東京都江戸川区から東京都中央区へ移転。

直営店 
詳細は直営店のご案内を参照。
澤木 良次（さわき りょうじ、1948年1月20日 -）は、日本の実業家。大建工業株式会社代表取締役社長や、同社代表取締役会長、一般社団法人日本建材・住宅設備産業協会副会長、日本繊維板工業会会長等を歴任した。

人物・経歴 
愛知県出身。1966年愛知県立名古屋西高等学校卒業。1970年名古屋大学農学部林産学科卒業、大建工業入社。1999年大建工業首都圏住建営業統轄部長。1999年大建工業取締役。2000年大建工業取締役首都圏住建営業統轄部長兼首都圏開発営業統轄部長。

2001年大建工業取締役東部住建営業統轄部長。2002年大建工業常務取締役兼常務執行役員。2003年大建工業常務取締役兼常務執行役員外装材事業部長。2005年大建工業専務取締役兼専務執行役員営業本部長兼事業本部長。

2008年から大建工業代表取締役社長兼執行役員社長を務め、パナソニック電工と業務提携を締結するなどした。2014年大建工業代表取締役会長、日本建材・住宅設備産業協会副会長。2017年大建工業最高顧問。この間、火山性ガラス質材料工業会会長、日本木造住宅産業協会副会長、日本繊維板工業会会長等も務めた。2018年春の叙勲で旭日中綬章受章。
伊佐 功（いさ いさお、1943年10月12日 -）は、日本の技術者、実業家。日本カーリット株式会社代表取締役社長や、同社代表取締役会長、日本保安炎筒工業会会長などを務めた。電気化学協会棚橋賞受賞。

人物・経歴 
1967年北海道大学理学部化学科卒業。1972年日本カーリット入社。1990年チップ形アルミニウム固体電解コンデンサの開発により電気化学協会棚橋賞受賞。日本カーリット中央研究所主任研究員等を経て、1992年日本カーリットファインケミカル部長。1996年日本カーリット取締役機能材料部長。2000年日本カーリット常務取締役電子材料事業本部長。2004年日本カーリット専務取締役研究開発本部長兼電子材料事業本部長。2006年から日本カーリット代表取締役社長を務め、横浜工場爆発事故の対応にあたり、「2度もこのような事故を起こし、誠に申し訳ない」と謝罪するなどした。2011年日本カーリット代表取締役会長。2012年日本カーリット代表取締役会長研究開発本部、内部監査室管掌。日本保安炎筒工業会会長なども務めた。
グリフォルスは、血液製剤を中心とする医薬品および診断システムなどの医療機器を提供する多国籍企業。スペイン・バルセロナに本社を置き、世界30カ国以上に拠点を持つ。マドリード証券取引所およびNASDAQに株式を上場している。

沿革 
グリフォルスのルーツは、血液学者のグリフォルス・イ・ロイグによりバルセロナで1909年に設立された臨床分析ラボにある。第一次世界大戦を受けて輸血技術への国際的な関心が高まると、1928年に輸血小管の特許を取得、 1940年にグリフォルスは息子と共に臨床分析と凍結乾燥血漿事業に特化したグリフォルス・ラボラトリーを創設、第二次世界大戦中にスペインで最初の血漿バンクを設立した。1952年にグリフォルスの血漿分画製剤がイギリスの学界に発表されたことから国際的な評価を獲得し、1958年にはバルセロナに血漿分画製剤プラントを設立、1972年に新工場を設立し、血漿分画製剤に加えて非経口液剤や医療機器を製造する体制が整えられた。

2000年代に入るとグリフォルスは、相次ぐ買収によりアメリカ合衆国での売上に重心を置く企業へと変貌した。2001年にロサンゼルスを拠点とするバイオ企業のの買収を発表、2003年に田辺三菱製薬の北米子会社を買収、2006年にマドリード証券取引所に株式を上場した。2010年にバイオ医薬品メーカーのタレクリスの買収・子会社化を発表、翌年タレクリスの買収を完了しグリフォルス・プラズマとしてリブランドするとNASDAQにも株式を上場させた。2013年にノバルティスから輸血検査部門を買収、2017年に医療機器メーカーのホロジックから輸血検査部門を買収、2019年には中国の上海莱士血液製品の有力株主になると共に戦略的提携を締結した。

今日のグリフォルスは、売上の約3分の2が北米であり、ヨーロッパでの売上は2割未満となっている。

日本法人 
日本法人「グリフォルス株式会社」は2014年に設立され、東京（虎ノ門琴平タワー）にオフィスを持つ。日本市場では検査機器の提供および関連サービスを取り扱っている。
大同肥料株式会社（だいどうひりょう かぶしきがいしゃ）は、かつて福井県越前市に存在した化学メーカーである。

大同電力のカーバイド工業部門を分割して1921年（大正10年）に設立。フェロアロイ（合金鉄）の製造も手掛けるようになったことから1938年（昭和13年）以降は社名を大同化学工業株式会社（だいどうかがくこうぎょう）と改めた。太平洋戦争中の1945年（昭和20年）に信越化学工業へと合併され、工場は同社の武生工場となった。

設立の経緯 

大同肥料株式会社は、1921年（大正10年）11月17日、電力会社の大同電力により、福井県南条郡武生町（現・越前市）に位置する同社武生工場の現物出資をもって設立された。

この大同肥料武生工場は、元は北陸電化という会社により建設されたものである。北陸電化は1917年（大正6年）8月に設立。九頭竜川における水力発電所建設と、その電力による電気化学工業の起業が設立目的であった。後者は具体的には、電力によって炭化カルシウム（カーバイド）を製造し、それを石灰窒素とした上で肥料として利用される硫酸アンモニウム（硫安）を製造する、というものである。第一次世界大戦勃発による輸入途絶に伴う硫安価格高騰が設立の背景にあった。1919年（大正8年）6月に九頭竜川の西勝原発電所（後の北陸電力西勝原第二発電所）が運転を開始し、武生工場への送電が開始された。

その後北陸電化は1920年（大正9年）1月に日本水力へと吸収され、翌1921年（大正10年）2月には日本水力も合併で大同電力となった。この大同電力では、経済界の変動に強く影響される付帯事業を分離して本業である電力事業の収益を確保するという方針を打ち出し、日本水力から引き継いだ武生工場を分離、大同肥料を設立した。大同肥料の資本金は300万円。大同電力から現物出資された武生工場の設備その他所属財産を247万8000円にて引き継ぎ、その対価として大同電力に42円払込株式5万9000株を交付している。初代社長は山本条太郎（元北陸電化社長）である。なお大同肥料設立と同日、同様の理由にて旧木曽電気製鉄の製鉄事業が大同電力より分割され、大同製鋼（現・大同特殊鋼）が設立されている。

設立後の動き 
1920年代後半になると、大同肥料はアンモニア合成部門への進出を図った。ドイツのフリードリヒ・ウーデ (Friedrich Uhde) が低圧・低温によるアンモニア合成法を開発したのをうけて社長の山本条太郎はウーデ法の特許買収交渉に着手。1928年（昭和3年）6月には常務の山崎伝七がドイツまで派遣され調査・交渉にあたった。その後、大同肥料と当時山本が社長を務めた南満州鉄道（満鉄）、それに昭和肥料（現・昭和電工）の3社共同でウーデ法の特許を買収することが決まり、翌1929年（昭和4年）6月に契約締結に至った。しかし1931年（昭和6年）10月、ウーデ法特許の大同肥料共有権は矢作水力に買収され、同社傘下の矢作工業（現・東亞合成）の工場建設に転用された。従って大同肥料のアンモニア合成部門進出は実現しなかった。

1938年（昭和13年）9月時点で、工場設備は5,000キロワット抵抗炉2台、1,000キロワットアーク炉5台、3,000キロワットアーク炉1台であった。この時点では、操業開始以来のカーバイド・石灰窒素・硫安などの製造に加え、フェロシリコン・フェロマンガンなどフェロアロイ（合金鉄）の製造も手掛けていた。日中戦争下にあってフェロアロイの製造が拡大した結果、肥料会社という社名が実態に沿わなくなったことから、同年11月25日の株主総会にて社名を大同肥料から「大同化学工業株式会社」へと変更した。

1939年（昭和14年）4月、大同電力は国策電力会社日本発送電へ全資産を委譲して解散した。その中には大同化学工業の株式4万9850株も含まれる。その後大同化学工業の株式は、1942年（昭和17年）2月より日本発送電傘下の発送電興業に渡り、同年8月には三谷弥平ら福井県の財界人が取得する。さらに翌1943年（昭和18年）5月には、全5万株のうち4万2500株を1株当たり95円50銭の価格で化学メーカー日本合成化学工業が買収した。日本合成化学工業による大同化学工業の子会社化は、大同が製造するカーバイドを原料に軍需向けのアセチレン系誘導品の生産を行う狙いからであった。

信越化学工業との合併 
日本合成化学工業の傘下に入った大同化学工業であるが、1944年（昭和19年）になると同社ではなく信越化学工業との関係が深まった。

信越化学工業は長野県の電力会社信濃電気（後の長野電気）などの出資により1926年（大正15年）に設立。当初はカーバイド・石灰窒素の製造を事業主体としたが、1939年から順次フェロアロイ製造やマグネシウム・マンガン精錬など軍需産業に乗り出していた。太平洋戦争末期の1944年秋になると、軍需省より信越化学工業・大同化学工業両社に対し、フェロアロイ製造と自家用に製造していた炭素電極について提携するよう命令が出された。具体的には、大同化学工業は信越化学工業に対しフェロアロイ・炭素電極の生産設備を貸与し、その技術指導を受けること、という内容であった。

軍需省の命令に対し大同化学工業側は非協力的であったといい、信越化学工業は提携ではなく全面的な経営移管を求めたという。信越側の要請により、軍需大臣は1945年（昭和20年）3月27日付で企業整備令に基づく両社の合併命令を発する。同年4月25日には合併契約書締結に進み、5月1日付で信越化学工業は大同化学工業を吸収合併した。合併比率は軍需省の指示で1対1の対等合併とされたが、合併をめぐり日本合成化学工業は反対運動を展開したため、大同化学工業側の株主総会で合併契約が可決されたのは合併成立よりも遅い5月31日のことであった。

合併に伴い大同化学工業の工場は信越化学工業武生工場となった。武生工場では1970年（昭和45年）から翌年にかけてカーバイド・石灰窒素の生産が停止されているが、1960年代以降はレアアース・レアアースマグネットの製造拠点として位置づけられている。

年表 
 1917年（大正6年）8月30日 - 水力発電所建設と硫安製造を目的に北陸電化株式会社設立。
 1919年（大正8年）6月25日 - 九頭竜川の西勝原発電所運転開始。
 1920年（大正9年）1月13日 - 日本水力が北陸電化を合併。
 1921年（大正10年）2月25日 - 大阪送電・木曽電気興業・日本水力の3社合併により大同電力設立。
 1921年（大正10年）11月17日 - 大同電力、硫安工場（武生工場）の現物出資をもって大同肥料株式会社を設立。
 1929年（昭和4年）6月 - 南満州鉄道・昭和肥料（現・昭和電工）と共同でウーデ式アンモニア合成法の特許を買収。
 1931年（昭和6年）10月 - ウーデ法特許の共有権を矢作水力に売却。
 1938年（昭和13年）11月25日 - 社名を大同化学工業株式会社へ変更。
 1939年（昭和14年）4月2日 - 親会社の大同電力が解散。
 1943年（昭和18年）5月7日 - 日本合成化学工業が株式を買収、その傘下に入る。
 1945年（昭和20年）3月27日 - 軍需省より信越化学工業との合併命令が下る。
 1945年（昭和20年）5月1日 - 信越化学工業との合併成立。工場は信越化学工業武生工場となる。
EMTP(Electro Magnetic Transients Program)は、電気回路に入力電圧、電流を与えたときの出力応答を求める事が出来る回路シミュレーターである。 主に電力工学分野で使用される目的で回路構成要素が用意されている。

概説 
発祥は電力工学向けの電気回路の電圧、電流の時間応答を求める目的で開発された、コンピューターで使用するプログラム製品である。電力工学向け以外の一般の電気回路シミューレーションの用途にも使用できる。 電力工学分野の回路構成要素、例として発電機に関して原動機出力、界磁とその制御機構の取扱い機能が整備されていることが特徴である。

米国エネルギー省ボンネビル電力局(BPA)で開発され、2018年からは電力分野のコンピューターシミュレーションのソフトウエア開発とコンサルティングを手がけるPowersys、PGSTechの二社から成るEMTPアライアンスが開発提供元となっている。

取扱可能な回路モデルと用途ATP(EMTP)の小さな研究室 

 取扱可能な回路モデル

 集中定数素子
 集中定数多相型回路
 多相分布定数回路
 非線形抵抗
 非線形リアクトル
 時変抵抗
 スイッチ素子
 整流素子
 変圧器
 各種電源
 各種回転機
 制御回路 等

 用途

 電力工学分野の課題に対する検討
 回路網の電圧、電流分布計算
 回路の構成要素に関するパラメーターとして、発電機電圧、発電機速度、原動機入力トルク、発電機界磁電圧が計算可能。
 電力系統の潮流計算
 交直変換システム解析
 電力系統の負荷遮断時の応答計算
 電力系統に発生する対称、非対称事故時の過渡応答と定常状態への移行過程の電圧、電力分布
 サージ解析(雷サージ解析、開閉サージ解析)
 系統故障発生時の異常現象の解析（近距離線路故障、持続性交流過電圧解析等）
 制御回路解析
 回路の構成要素の発電機には励磁系、原動機にはガバナ系の制御系を再現可能。
 制御回路には微分器、積分器、任意の伝達関数、リミッターを設定可能で、任意の制御系を再現可能
 機器内部の異常現象の解析
 軸ねじれ共振（SSR）解析
 目的として機器設計、電力系統の絶縁設計、設備故障原因究明等

 一般用途での電気回路シミューレーション
 電気以外の分野の現象を電気的等価回路に変換することによるシミューレーション
池田 隆之（いけだ たかゆき、1957年9月15日 -）は、日本の実業家。東芝テック株式会社代表取締役社長、一般社団法人ビジネス機械・情報システム産業協会会長等を経て、森永乳業株式会社取締役。

人物・経歴 
愛媛県出身。1981年東京理科大学理工学部卒業、東京芝浦電気入社。2007年東芝ストレージデバイス事業部長。2010年東芝イノベーション推進部長。2011年東芝テック取締役常務執行役員。2014年から東芝テック代表取締役社長社長執行役員を務め、キャッシュレス社会対応の研究開発を進めるなど小売支援事業の強化等にあたった。2020年東芝テック相談役に退き、ビジネス機械・情報システム産業協会会長に就任。2021年ジェイエスピー取締役。2022年森永乳業取締役。この他日本自動認識システム協会代表理事会長なども務めた。
株式会社リィザスは、東京都台東区柳橋にある企業。ECサイト「むにむに製作所」を運営し、着ぐるみ、コスプレ用品の製作、販売を手がける。

概要 
ECサイト「むにむに製作所」の運営を行う。キャラクターの顔を模した、コスプレ用の仮面（美少女マスク）の製作、販売を手がける。

コスプレマスクは、コスプレイヤー自身の素顔を出すこともなく、性別も関係なく、好みのキャラクターになりきることができる。一方、マスクのオーダーメイドは1面あたり10万円程度と高価であり、ハードルが高かった。このため、むにむに製作所では半面をソフトビニール製とすることでコストダウンを図り、ウィッグ（かつら）なども含めて販売価格を2万円程度にまで抑えた。

美少女キャラクター以外にも、美少年キャラクター風のマスクや、デフォルメを控え目にしたドール（人形）風のマスクなども製作している。こうしたマスクをマネキン人形に装着し、等身大のキャラクター人形として楽しむ例も広がっている。

沿革 

 2016年に「むにむに製作所」を開業。
 2018年2月15日、テレビ東京のバラエティ番組『モヤモヤさまぁ〜ず2』で、三村マサカズや福田典子らがむにむに製作所を訪問した様子が放送される。
 同年10月、法人であるリィザスを設立。
 同年11月15日、東京都台東区蔵前4丁目5番9号 OTビル4階から現所在地に移転。
稲木 歳明（いなぎ としあき、1945年7月25日 -）は、日本の実業家。共同印刷代表取締役社長や、同社代表取締役会長、印刷工業会会長、日本印刷産業連合会会長等を歴任した。

人物・経歴 
静岡県出身。1969年明治大学経営学部卒業、共同印刷入社。共同印刷電算室長等を経て、1999年共同印刷経営管理本部総合企画部長。2000年共同印刷取締役。共同印刷取締役経営管理本部長等を経て、2003年共同印刷常務取締役。2004年共同印刷常務取締役本社事業本部長。2006年から共同印刷代表取締役社長。2013年共同印刷代表取締役会長。2014年印刷工業会会長、日本印刷産業連合会会長。2016年共同印刷取締役会長。2017年共同印刷相談役。
山口 政廣（やまぐち まさひろ、1937年5月28日 -）は、日本の実業家。共同印刷代表取締役社長や、同社取締役会長、日本印刷産業連合会会長、明治大学評議員会議長等を歴任した。

人物・経歴 
1960年明治大学政治経済学部卒業、共同印刷入社。1983年共同印刷経営企画部長兼広報部長。1988年共同印刷取締役。1990年共同印刷常務取締役。1994年共同印刷専務取締役。1995年共同印刷取締役副社長。1996年共同印刷代表取締役社長。2006年共同印刷取締役会長。2007年日本印刷産業連合会会長。2010年日本印刷産業連合会顧問、連合駿台会会長。明治大学評議員会議長、明治大学校友会副会長なども歴任した。
藤森 康彰（ふじもり よしあき、1949年5月20日 -）は、日本の実業家。共同印刷代表取締役社長、印刷工業会会長、日本印刷産業連合会会長。

人物・経歴 
東京都出身。1976年青山学院大学大学院修了、共同印刷入社。1998年共同印刷法務部長。2004年共同印刷技術統括本部長。2004年共同印刷取締役。2006年共同印刷常務取締役。2010年共同印刷専務取締役。2013年から共同印刷代表取締役社長を務め、デジタル印刷、電子書籍などのデジタルソリューションを進めた。2020年印刷工業会会長、日本印刷産業連合会会長。
大橋 光吉（おおはし こうきち、1875年〈明治8年〉8月26日 - 1946年〈昭和21年〉7月3日）は、日本の実業家。共同印刷創業者で、同社初代代表取締役社長や、大日本印刷同業組合連合会会長を務めた。

人物・経歴 
兵庫県出身。森垣治右衛門の四男として生まれ、大橋佐平の婿養子となる。1906年に精美堂を設立し、1925年にはこれを博文館印刷所と合併して共同印刷を設立した。1935年東京印刷同業組合組長、大日本印刷同業組合連合会会長。

親族 
博文館創業者の大橋佐平は養父。妻は佐平の三女こう。

長男の大橋松雄は早稲田大学商学部卒業後、共同印刷入社、一時松竹ロビンスのオーナーも務めた。その妻芳江は安田善助の三女。共同印刷第2代社長の大橋芳雄は次男。東京高等工芸学校卒。その妻秀子は子爵戸田忠庸の長女。共同印刷第3代社長の大橋貞雄は三男。東京商科大学卒。二女の静は洋画家藤岡一の妻、三女の喜美子は南江堂創業者小立鉦四郞の長男正彦の妻。

著作
71-801は、ロシア連邦のジョイントベンチャーであるトラムルスが展開する路面電車車両。バリアフリーに適した超低床電車で、シタディス301 CIS（Citadis 301 CIS）とも呼ばれる。

概要 
フランスに本社を置く重電メーカーであるアルストムは、2000年代以降ロシア連邦を始めとした独立国家共同体に本社を置く鉄道関連企業との間に多数のジョイントベンチャー（合弁企業）を立ち上げ、鉄道インフラの重要性が増す各国への投資を拡大している。その1つが、2012年にロシア連邦の鉄道車両メーカーのトランスマッシュホールディングと共に路面電車路線向けの超低床電車の開発・製造を目的としたが設立されたトラムルス（ТрамРус）で、同事業者によって展開されている電車が71-801（シタディス301 CIS）である。開発においてはアルストムが展開する路面電車ブランドのシタディスを基に、独立国家共同体で使われるGOST規格に準拠する形での設計が実施されている。

片側にのみ運転台を有する3車体連接車で、動力台車を有する前方車体（CE1）と後方車体（CE2）および全長が短い中間車体（NP）で構成されており、台車はコイルばねを用いた枕ばね・軸ばねの2段サスペンション構造を用いる事で騒音や振動が抑えられている。設計最高速度は75 km/hで、路面電車路線に加えて高速運転を実施するライトレールにも対応する。乗降扉（プラグドア）は前後車体の右側面に2箇所づつ設置されており、うち中間車体寄りの扉は両開きである。

車内は段差が存在しない100 %低床構造となっており、通路も車椅子やベビーカーの移動が容易となるよう広く取られている他、LEDを用いた車内案内表示装置や監視カメラも設置されている。制御装置や補助電源装置など電気機器の多くは屋根上に設置され、雨や雪から防御するための保護カバーに覆われる。集電装置はシングルアーム式パンタグラフが用いられ、前方車体（CE1）に1基存在する。制動装置には電力の回収が可能な回生ブレーキや油圧式ディスクブレーキが用いられる。

また、71-801は-40 ℃から40 ℃まで多様な環境で走行可能な設計となっており、耐用年数は30年を想定している。

運用 
2019年の時点で、71-801が最も多く導入されているのはサンクトペテルブルク市内を走るサンクトペテルブルク市電であり、2014年12月に4両が導入され翌2015年1月から営業運転を開始している。全車とも製造はサンクトペテルブルクにあるトランスマッシュホールディングの子会社である十月電気車両修理工場（ОЭВРЗ、Октябрьского электровагоноремонтного завода）で行われ、他の超低床電車と共に線路や施設が改良され速度向上や列車本数増加が可能となった路線を始め市電の各系統で使用されている。

また、それに先立ち製造された試作車1両は2013年11月にモスクワ市電（モスクワ）へ導入されており、試運転を経て2014年8月から17号線で営業運転に使用されている。
函館市企業局交通部7000形電車（はこだてしきぎょうきょくこうつうぶ7000がたでんしゃ）は、2020年（令和2年）3月16日に運行を開始した、函館市企業局交通部の路面電車車両である。

概要 
1959年（昭和34年）に登場した710形は老朽化が進んでいたほか、速度制御装置のメンテナンスが困難になっていた。そのため710形の台車を使用し、車体更新を行い誕生した車両である。2007年（平成19年）の9600形（愛称・らっくる号）以来13年ぶりの新形式で、かつ2012年（平成24年）の8000形8010号以来の車体更新車両である。

7001号車は2020年（令和2年）3月16日にデビューした。新型コロナウイルスの感染が拡大していた影響で、乗車証明書配布などのイベントは実施が見送られた。

2020年（令和2年）現在、7001号車1両のみが在籍している。

車体 
台車は710形のもの（旧住友金属工業製）がそのまま使用された。制御器は、710形では間接自動制御方式が採用されていたが、今回の更新に合わせて間接非自動制御方式に変更された。また、既存車両の8000形では床下に設置されていた抵抗器は、本形式では屋根上に設置された。

外観は既存車両の8000形と大きな違いはないが、ヘッドライトの形状などに細かい差異が見られる。車両前面には系統番号部分がカラーで表示できるLED式行先表示器が設置された。車内には空気を循環させる送風ファンが設置された。

製造 
車体はアルナ車両で製造された。

 7001 - 2020年（令和2年）2月　旧715

今後の予定 
710形は2020年（令和2年）現在、6両が現役で運行しているが、今後の車体更新の計画は未定である。
テルル化鉛は鉛とテルルの化合物。化学式はPbTe。陽イオンを占めるPb原子と陰イオン格子を形成するTeがNaClの結晶構造で結晶化する。0.32eVのバンドギャップを持つナローギャップ半導体である。テルル鉛鉱として自然に生じる。

性質 
 比誘電率 ~1000.
 電子の有効質量 ~ 0.01me
 正孔移動度μp = 600 cm2 V−1 s−1 (0 K); 4000 cm2 V−1 s−1 (300 K)

用途 
PbTeは非常に重要な中間熱電材料であることが示されている。熱電材料の性能は性能指数（はゼーベック係数、は電気伝導率、は熱伝導率）で評価できる。材料の熱電性能を向上させるには力率を最大化し、熱伝導率を最小化する必要がある。

PbTeシステムは、バンドエンジニアリングによって力率を改善し発電用途に最適化することができる。適切なドーパントでn型もしくはp型のどちらかにドープすることができる。ハロゲンがp型ドーピング剤としてよく使われる。PbCl2, PbBr2およびPbI2はドナー中心を作るために一般的に使われる。Bi2Te3, TaTe2, MnTe2などの他のn型ドーピング剤はPbの代わりになり帯電していない空のPbサイトを生成する。これらの空のサイトはその後過剰な鉛からの原子により埋められ、これらの空の原子の価電子は結晶を通して拡散する。一般的なp型ドーピング剤は、Na2Te, K2TeおよびAg2Teである。これらはTeの代わりに空の帯電していないTeサイトを作り出す。これらの際とはイオン化されて追加の正孔を生成するTe原子で埋められる。バンドギャップエンジニアリングにより、PbTeの最大のzTは~650Kで0.8 - 1.0と報告されている。

ノースウェスタン大学における共同研究では「全規模階層型アーキテクチャ」(all-scale hierarchical architecturing)を使用して熱伝導率を大幅に低減しPbTeのzTを向上させた。このアプローチで点欠陥、ナノスケール析出物、メソスケール結晶粒界は電荷キャリア輸送に影響を与えることなく、平均自由行程が異なるフォノンの有効的な散乱中心として導入される。この手法を適用することにより、NaドープPbTe-SrTeシステムで達成されたPbTeのzTの記録値は約2.2である。

さらに、PbTeはしばしばスズと合金化してテルル化鉛スズを作る。これは赤外線検出器の材料として使用される。
LAR グリズリー (LAR Grizzly) または グリズリー・ウィンマグ (Grizzly Win Mag) は、アメリカ合衆国のL.A.R.マニュファクチャリング社(L.A.R. Manufacturing Inc USA)が製造・販売していた半自動拳銃である。 

複数のモデルが存在したが、中でも Mark V はデザートイーグルと競合すべく.50AEを採用していた。

概要 
1980年代に口径可変型自動拳銃の特許を取得したペリー・アーネット(Perry Arnett)からのライセンスによりL.A.R.マニュファクチャリング社が製造した。アーネットの原設計には欠陥があり、L.A.R社の創業者ハインツ・オーガット(Heinz Augat)により改良が施されている。

本拳銃はM1911自動拳銃をベースとしながらもより大きく強力な実包を発射できるよう設計された大型部品を用いた改造銃である。ペリー・アーネットが製作したプロトタイプは、.45ウィンチェスターマグナムに合わせて2丁のM1911のフレームと遊底を切断・溶接したもので、反動抑制と強度アップのために遊底に鋼板2枚が追加で溶接されていた。 

1983年から1999年にかけて6種類の実包が使用できる4バージョンが発売され、約15,000丁が製造された。改造部品の取付はすべて手作業で行われ、高精度を実現していた。 最初に発売されたMark I は.45ウィンチェスターマグナム対応であったが、これに続いて .45ACP、10mmオート、.357マグナムなど他の弾種に対応するコンバージョンキットが販売された。その後、高腔圧の .44マグナム に対応した Mark IV、デザートイーグルに対抗するために .50AE に対応した Mark V も発売された。さらに、専用のワイルドキャット弾 .357/45グリズリー・ウィンチェスターマグナムを使用するモデルも発売された。 

本銃は、かつて商業的に生産された半自動拳銃の中で最強のものであった。本銃の製造と販売は1999年に終了したが、L.A.R.マニュファクチャリング社によるスペアパーツの供給はその後も続けられた。

構成 
グリズリーはM1911 自動拳銃を大口径化改造したもので、ほとんどの部品は標準サイズのM1911の部品と交換可能であった。

標準モデルの遊底は長さ5.5インチで、たいていは遊底より1インチ長い6.5インチのバレルと組み合わせられていた。5.5インチバレルと工場取付のブッシング型リコイルコンペンセーターを組み合わせたものはあまり見られない。ごく少数ながら、狩猟やシルエット競技用の特別モデルとして、8インチバレルおよび10インチバレルのものも生産された。 

グリズリーの口径変換キットは、バレル、マガジン、エジェクター、エクストラクター、バレルブッシュとリコイルスプリングをセットにしたものであった。一部のモデルでは、ブッシングタイプのリコイルコンペンセイターと、これに使用するレンチも含まれていた。

専用部品 
グリズリー Mark I の部品のほとんどは、M1911の設計図通りの標準部品になっている。一方で、装薬量が多く強力な実包を扱うためにマガジンが前後方向に拡大されていることもあって、以下の部品は交換できない。 

 マガジン 
 マガジンウェルは .45ウィンチェスターマグナムに対応できるよう拡大されており、マガジンも深くなっている。10mmオート用および .45ACP用のマガジンには、奥行きを詰めるために板金がはめ込まれている他、10mmオート用マガジンでは弾頭に合わせてフィードチャネルの幅を狭めるためにフィードリップの幅と溝が変更されているが、マガジン全体の寸法は標準の .45ウィンチェスターマグナム用マガジンと同じである。
 工場での改造ではないが、10mmオート用の標準マガジンが装着できるようにしてあるものもある。 
 トリガー 
 グリズリーのトリガーはM1911年より長くなっている。 
 エクストラクタ 
 エキストラクタヘッドはM1911より0.4インチほど長い。 
 撃針 
 M1911より長い。 
 バレル 
 バレルフードがM1911より長くなっている。 
 リコイルスプリング 
 強力な実包に合わせて、27ポンドに強化されている。 
 プランジャースプリング 
 M1911より長い。

操作 
.45ウィンチェスターマグナム用の Mark I および Mark II のリコイルスプリングの張力は、.45ACPを発射するM1911の16ポンドに対して27ポンドに強化されている。この堅いスプリングと大型の遊底の慣性の組み合わせにより、デザートイーグルやウィルディ・ピストルのようにガス圧を利用せずとも反動を扱いやすい程度に抑えることに成功している。小さく汚れやすいガスポートがないため、グリズリーは鉛弾を確実に発射することができる。 

グリズリーは、標準のM1911コマンダーと同じ長さのバレルブッシングを使用しつつ、より長い .45ウィンチェスターマグナムを装填・排莢するために必要な遊底のスライド量やバレルのスイング幅を確保できるようになっている。しかし、数百発の発射によりブッシングスカートに亀裂が生じる傾向がある。 

ペリー・アーネットは、バレルに二重のテーパー付きほぞを切ることで命中精度を高める特許も取得していたが、グリズリ－には採用されていない。

その他 
日本の模型メーカーであるグンゼ産業（現：GSIクレオス）より1990年代前半に「グリズリー ウィン マグ(GRIZZLY WIN MAG)」の商品名でトイガンが発売されていた。1991年から1993年にかけて3種類のモデルが発売されたが、2022年現在は全て絶版となっている。

脚注・出典
葛城酒造株式会社（かつらぎしゅぞう）は、奈良県御所市名柄の日本酒の蔵元、酒造会社。銘柄は『百楽門』であり、このブランドで清酒やどぶろくなど様々な種類の日本酒を製造している。特に正暦寺発祥の伝統的な製法「菩提もと」によって醸造された濁り酒は、奈良県内の神社の御神酒となっている。

沿革 
もともと、奈良の松山町（後の宇陀市）で酒造を手がけていた久保家（後の株式会社久保本家酒造）の分家が、1887年（明治20年）に御所町（後の御所市）で、もともと油屋だった建物を買い入れて、酒造業を創業した。

1962年2月に、久保酒造株式会社として法人化し、翌1963年12月に葛城酒造株式会社に名称を変更した。

1996年、日本産清酒原産地呼称認定委員会 (JSOCA) の提唱に応じ、SOCA奈良が結成された際には、発足時からこれに参加した。

葛城酒造は、2001年から、奈良県内の神社における新穀感謝祭用の濁り酒を、正暦寺に由来するとされる伝統製法「菩提もと」によって製造し、供給している。「菩提もと」は「清酒造りのルーツ」ともいわれ、室町時代に確立された製法であったが、永らく失われており、1999年に奈良県工業技術センターが復活させ、その特許を使う形で葛城酒造が製造し、自社銘柄「百楽門」のひとつとして市販もしている。

2016年から2017年にかけて、一時休業していた。

酒造り 
酒造りに用いる水は、葛城山系の伏流水である地下100ｍから汲み上げる地下水であり、杜氏は但馬杜氏である。
スパイラックス・サーコは、蒸気システム関連製品を開発する多国籍エンジニアリング企業。イギリス・グロスタシャー・チェルトナムに本社を置く持株会社が運営し、世界60カ国以上に拠点を持つ。ロンドン証券取引所上場企業。

沿革 
1888年にがロンドンに海外製品の輸入販売会社を設立したのち、1890年にが経営に加わり2人の名前から会社は（1906年以降略称のSarcoを使用）となり、スチームトラップの輸入事業に着手した。1907年にアメリカ合衆国・ニューヨークに現地法人を設立、第一次世界大戦の勃発でスチームトラップの輸入が困難になると、ペンシルバニア州に自社工場を開設し自社製スチームトラップの輸出販売を開始、この時イギリスではSarcoの名前でスチームトラップが既に商標登録されていたため、Spiraxの名称で販売を行った。1937年にサーモスタットを製造するグループ会社が設立され、またチェルトナムに本社を移転、1952年6月に事業統合が行われ、スパイラックス・サーコリミテッドとなり、1959年にスパイラックス・サーコ・エンジニアリングとして株式を公開した。

1970年代から日本をはじめアジア太平洋地域にも支店が設けられ、1990年にマサチューセッツ州に拠点を持ち医療用チューブポンプに強みを持つワトソンマーロー（Watson-Marlow）を買収し子会社化、2008年にデンマークのチューブポンプメーカーのを、2009年にドイツのを、2015年にカリフォルニア州の医療用チューブポンプメーカーのを買収、2019年にはフランスの熱エネルギー関連製品メーカーのを買収し子会社に加えた。

今日スパイラックス・サーコ・エンジニアリングは、スパイラックス・サーコリミテッドをはじめとする子会社群を傘下に持つが、蒸気システム事業が売上の約6割、業務用ヒーターなどの温度調節ソリューションが15％前後、ワトソンマーローの売上が4分の1前後となっている。顧客企業の分野は多岐にわたるが、世界的には医療・バイオ関係や食品、機械工業などが多くの割合を持つ。

日本におけるスパイラックス・サーコ 
日本では1973年にスパイラックス・サーコリミテッドの拠点が設立された。千葉市美浜区にオフィスを持ち、スチームトラップ、流量計、減圧弁などの、蒸気に関連する熱エネルギー関連製品を販売している。

ワトソンマーローの日本法人であるワトソンマーロー株式会社は、2015年にスパイラックス・サーコ・エンジニアリングの傘下に加わり、チューブポンプをはじめとする産業用ポンプ関連製品を販売している。東京（北区）にオフィスを持つ。
速成パン（そくせいパン、〈クイックブレッド〉 、別称としてファストブレッド）とは、 市販の酵母（イースト菌）や常在菌による長時間の発酵による膨張ではなく化学的な膨張剤で膨張させたパンであり、膨化食品の一種である。 ちなみに酵母も膨張剤も使用しないものは種無しパンと呼ばれる。

概要 
速成パンの利点としては、伝統的な酵母を利用したパンに必要な温度管理設備を必要とせず、また発酵に要する長い時間もかからず、熟練度をあまり要せずに迅速かつ確実に調理できる点が挙げられる。 

速成パンには、多くのケーキやマフィン、ブラウニー、クッキーが含まれる。例えばバナナブレッド、、ビスケット、、マフィン 、パンケーキ 、スコーン、ソーダブレッドなどは全て速成パンの一種である 。 

現在では主に発祥地のアメリカ合衆国や、その隣国のカナダといった北アメリカで広く食されている。

歴史 
速成パンは18世紀の終わりにアメリカ合衆国で発明されたとされる。速成パンの発明以前は、焼きたてのパンを作る前には酵母や生地と卵を混ぜることで発酵させていた。 

米国で化学的膨張剤が生み出され、またそれが軍事、商業、家庭などで広く使用されるようになるのは、「 アーム＆ハンマー 」社のチャーチとドワイトが1846年にニューヨークにおいて重曹を商業的に導入したことが始まりである。 

その後米国の北部の州と南部の州の間で南北戦争 （1861年–1865年）が勃発すると、より戦時に向いた、携帯用かつ手軽に作ることのできる食品の需要が高まった。このような背景の中、時間のかかる酵母の代わりに、手軽に作られる重曹で発酵させたパンが脚光を浴びた。

1856年にはマサチューセッツ州においてベーキングパウダーが導入された。その中でも最も有名といえるものは、1889年にインディアナ州ハモンドとイリノイ州ウェストハモンド（後にイリノイ州キャリュメットシティ）で最初に導入された「カルメット」であろう。 同じ企業構造内ではないものの、どちらの化学物質離脱剤も、元の名前で生産されている。 

重曹は膨張のためのガス発生剤であるが反応時間が短く、パンの焼き時間が長いと不均一になりやすく、また有効時間を伸ばすために大量に使用すると苦味を増す欠点がある。これに対しベーキングパウダーはガス発生剤に加えて助剤（酸性剤）や分散剤（遮断剤）も含んでおり、膨張剤として改良が加えられている。業務用のベーキングパウダーは用途別に多くの種類が存在する。

ほぼすべての速成パンは、小麦粉、ベーキングパウダー、卵、脂肪（バター、マーガリン、ショートニング、または油）、および牛乳などの液体など、基本的に同じ成分を有する。風味と食感に幅を持たせるためにこれらの基本的な構成要素以外の成分も追加される。生産されるパンの種類は、主に混ぜ合わせ方や風味、生地に含まれる水分の比率によって異なる。 生地の粘度は、注ぐのに十分なほど緩いものから、塊に成型するのに十分なほど高いものまで多種多様である。

混合方法 
速成パンを作るにおいては、3つの基本的な方法がある。 

 パンケーキ、マフィン、コーンブレッド、餃子、フリッターに対しては、攪拌法（クイックブレッド法、ブレンディング法、マフィン法とも呼ばれる）が適応される。粉類と水分を含む材料を別々に計量し、すばやく混ぜ合わせる必要がある。 多くの場合、生地をよく膨らませる為や風味の向上を目的として卵（大抵の場合は鶏卵）が用いられる。 油分はサラダ油が使われる場合が多い。通常、混ぜ合わせにはスプーンやスパチュラなどの器具を使い、全体が粘らず、しかし馴染む程度に留める 。
 クリーミング法はケーキ生地を作る際によく用いられる。バターと砂糖は「クリーム状」になるか、滑らかでふわふわになるまで混ぜ合わされる。 卵とバニラエッセンス等の香料を混ぜ、最後に粉類を加える。 この方法ではバターの気泡から得られる膨らみと、ベーキングパウダーや重曹の化学反応による膨らみを組み合わせる方法である。材料を軽く混ぜ合わせることで、気泡が潰され壊れるのは避けられる。
 ビスケット法とも呼ばれる短縮法は、ビスケットやスコーンに使用される。 この方法では、フードプロセッサ、ペストリーブレンダー、またはフォークを2本ほど使用して、固形脂肪（ラード、バター、植物性ショートニング）を小麦粉やその他の粉類と混ぜ合わせる。この方法を用いた層化は、焼成中に脂肪分の膜が溶けたときに、盛り上がりとサクサクとした食感をもたらす。 この方法は使用した脂肪分が植物性ショートニングであるかどうかに関係なくショートケーキやショートブレッドを作ると言われる。
マニュアル・オーバーライド（英：manual override, MO）とは、自動化されたシステムの制御を使用者に明け渡す機構をいう。例えば、カメラにおいては、撮影者が自動露出、自動焦点などの自動機構をOFFにできる機能を指す。

マニュアル・オーバーライドは、システムに障害が発生した場合の自動制御機構の判断を拒絶するために用いることもできる。一例として、プリンターのインク量検知機能の無効化がある。これを行うことにより、検知機能が働いた後も、しばらくの間は印刷を継続できる場合があることが知られている。

自動制御機構は、自動車や家庭用電化製品などの日常的に用いる機器にも、ごく一般的に用いられるようになってきている。このようなユビキタスコンピューティングの一般化に伴い、人命または財産に関わるような重要な判断に対するマニュアル・オーバーライドの必要性が議論となる。この際に問題となるのは、そういった自動制御機器が使用者に対してどこまで忠誠であるべきか、ということである。製造元によって取り付けられたり、法律によって取り付けが義務付けられた自動制御機器が、使用者に制御を明け渡さなかった場合、当該機器の所有者の権利侵害が問題となることも考えられる。

重大な事故 
中華航空140便墜落事故は、自動操縦装置のマニュアル・オーバーライドに関するパイロットの理解が不足していたため、多数の死傷者が生じた事例である。当該機のパイロットは、着陸進入中にゴー・アラウンドシステムを作動させてしまった。当該機種の自動操縦装置は、このような場合、手動操作を無視するようにプログラムされていた。しかしながら、パイロットは、着陸するように操縦かんを操作し続けた。このため、パイロットと自動操縦装置の制御信号に矛盾が生じ、機体が失速して墜落した。この事故の発生を受け、当該機種の自動操縦装置は、パイロットによるマニュアル・オーバーライドを無視しないようにプログラムが変更された。