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チャートプロッター（英語：Chartplotter）は、船舶のナビゲーション目的で搭載される電子機器。衛星測位システムであるGPSデータと航海用電子海図（ENC）を統合し、カラーディスプレイ上に各種情報が表示される。「チャートプロッタ」とも表記され、日本では「GPSプロッター」や「GPSプロッタ魚探」とも呼ばれる。

概要 

電子海図上に自船の位置、方位、速度などの他にレーダー情報、自動船舶識別装置（AIS）情報なども表示され、チャートプロッタは特定の海洋アプリケーションに適合するよう製造されており、気象情報、風速、潮汐、水深、魚群探知機やソナーなど、各種センサからの情報データを追加で表示することも可能である。また、ズーム機能により、海域をさまざまな縮尺、解像度、ディテールで表示することもできるため、これら各種最新の情報を船長に提供できるため重要な航行支援ツールとなっている。情報が表示されるディスプレイは一画面に情報を集約表示することが可能なマルチファンクションディスプレイとなるため、各種情報が半透明のレイヤー状に表示されることで船舶周辺海域の状況が一目瞭然となる。

元々チャートプロッタは、主に大型船舶で使用されており、これらの装置は現在、国際水路機関（IHO）の基準に準拠した、航海に使用される地理情報システムである電子海図情報表示装置（ECDIS；エクディス）に統合されている。1990年代の急激な価格下落により、チャートプロッタが一般化し、2022年時点でプレジャーボートや漁船、遊覧船などの小型船舶にも搭載されることが標準的となっている。

2005年には、GPSと海図表示を備えた携帯電話が発売されている。現代のスマートフォンでは、小さなディスプレイ上に海図を表示することも可能である。しかし、スマートフォンをメインの航法機器として使用する場合、天候や手荒な扱いに対する保護が不十分である。このほか、ノートパソコンやタブレット機器も安価な代用品としての利用が広がっているが、情報量が多いものや3D表示などを行うチャートプロッターはCPUやGPU、メモリに高い処理能力を必要とするため、ハイエンドシステムの多くは専用のハードウェア設計となっている。なお、最新のモデルでは衛星画像のオーバーレイを含めた港湾や船の上下左右を俯瞰的に見渡すことが可能な機器も登場している。

SOLAS条約の改定により2002年7月1日以降、一部船舶を除き全地球的衛星航法装置（GNSS）又は全地球的無線航法装置（ロランC）のいずれかを搭載することが義務付けられており、日本国内では国際航海を行う全ての旅客船と総登録トン数20トン以上の船舶への搭載が義務化された。なお、ロランCは2015年に日本国内での運用が終了しており、20トン未満は小型船舶に該当するためAISと同じく搭載の義務は無いが、船舶事故の7割は小型船舶によるものであることから、海上保安庁では簡易型AISとGNSS機器の搭載を推奨している。

システム 
チャートプロッタは、人工衛星からの位置情報（ガリレオ、GPS、GLONASS、WAASなど）を取得し、それを海図上にオーバーレイ表示する必要があり、専用ハードウェアでの地図更新は、通常、画面のリフレッシュレートは5Hzから30Hzとなっている。

他の船舶システムと同様、チャートプロッタは一般的に単独で使用されることは無く、商業船舶では、あらゆる条件下で船舶を誘導することが可能な一体型システムである集中船橋設備（IBS；Integrated Bridge System）の一部となっている。なお、これらの機器には、ソナー、無線機、非常用位置指示無線標識装置（EPIRB）が含まれている。

電子海図 
個々の電子海図、より一般的に海図のデータベースこそがチャートプロッタの心臓部であり、チャートプロッタシステムは、その海図以上の精度を確約するものでは無く、海図が適切な政府機関によって認定されていない非公式海図（ラスター海図）や航行用電子参考図（ERC：Electronic Reference Chart）を用い、国際海事機関（IMO）から装置の型式認証を得ていないチャートプロッタシステムは電子海図装置（ECS）となる。

海図が国際海事機関と各国の水路機関の公式海図（ベクター海図）を使用し、装置認証を満たしている機器を使用したチャートプロッタシステムは電子海図情報表示装置（ECDIS）として認定され、ECDISを2基設置することでバックアップシステムと見做されるため、紙の海図を保持せず航行することが許可されている。しかし、非常に高価であり、操作に専門の資格を必要とするため大型船以外では一般的でない。ECDISを使用しないチャートプロッタシステムを使用する場合、船舶は紙の海図を保持することが規則により定められている。

SOLAS条約の改訂により2012年から2018年にかけ段階的に国際航海に従事する総登録トン数500トン以上の旅客船、及び3,000トン以上のタンカー、貨物船にECDISの搭載が義務化された。
中央杭州飛機製造廠（ちゅうおうこうしゅうひきせいぞうしょう、、略称: CAMCO、、、略称: 中杭廠）は、1930年代にアメリカの起業家によって設立された中華民国の航空機メーカー。中央飛機製造廠や、雲南省の塁允（現在の）移転後には塁允飛機製造廠、または雷允飛機製造廠としても知られている。

歴史 
中央杭州飛機製造廠は1933年より、に隣接する工場において、アメリカ海軍の偵察爆撃機として設計された約100機のおよび戦闘機の組立を行い、日中戦争の間、中華民国空軍の背後勢力として機能した。1934年から1937年まで元ボーイング社のエンジニアであったが製造責任者を務めた。

1937年から1938年に国民革命軍が沿岸地域を失うと、中杭廠も杭州から撤退した。工場は漢口に再建され、戦闘や爆撃で損傷した軍用機を修理した。また、米陸軍のP-36の輸出型後期モデルのカーチス ホーク75の組み立ても行ったと考えられている。1938年10月に漢口が陥落したとき、中杭廠は衡陽に移動、新たにヴァルティー V-11の製造も行い、中華民国とビルマ国境近くにある塁允の新工場も稼働開始した。 1939年春にビルマ公路が開通、ラングーン（現在のヤンゴン）から山岳地帯のを通して部品が供給された。工場は蔣介石政権の資金供給を受け、多数のホーク75とカーチス・ライト CW-21戦闘機を製造した。

1940年から1941年の冬、ウィリアム・パウレーは後にフライング・タイガースとして知られる「第1アメリカ合衆国義勇軍（AVG）」の募集と供給に関与するようになった。 AVG所属のパイロットは米軍から退役し、中国人の「インストラクター」または「金属加工業労働者」という身分とされた。彼らの表面上の雇用主は中杭廠であり、中杭廠は、ラングーン郊外のミンガラドン飛行場（現在のヤンゴン国際空港）に工場を建設、AVG配備用として中華民国に販売された100機のカーチス P-40戦闘機の組み立てを行った。中杭廠は1942年7月に解散するまで、ラングーンとニューヨークの事務所においてAVGの部隊事務と記録管理サービスも行っていた。

塁允工場はAVGに配属されたP-40の修理を行い、これらの機体はタイやビルマへの作戦に参加したが、1942年春に連合国がビルマから撤退後、塁允工場は日本軍により破壊された。ウィリアム・パウレーはインドのバンガロールに移り、インドのヒンドスタン航空機に協力した。ここでパウレーはインド空軍発展のために人材をバンガロールに集め、インドのハイテク産業育成という新たな道を歩んだ。
JPTS（温度的に安定したジェット燃料の意）は、1956年にロッキードU-2偵察機に搭載するJ57 エンジン用に開発されたジェット燃料である。

歴史 
U-2開発時の厳しい情報統制のため、航空機のエンジンメーカーに納入される燃料のロットには、当初LF-1というラベルが付けられていた。

U-2の初飛行から1年後の1956年、アメリカ空軍の燃料科に配属されたハドソン大尉は、LF-1搭載のタンク車を購入し、エンジンメーカーに出荷するように指示された。LF-1が何であるかを知らないため、彼はサンプルを入手してそれを分析し、それがチャコール着火液として一般に知られているパラフィン系灯油であると判断し、着火液を略して（LF-1）と呼ぶのだと考えた。

後に、諸元表MIL-T-25524には、JPTSの熱酸化安定性を改善するための添加剤を含有するよう記載された。

特性 
JPTSの引火点は43°C、凝固点は-53°C 、爆発限界は下限界濃度が1.0%で上限界濃度が6.0％。無色透明で比重は0.816。非水溶性である。石油系炭化水素の複雑混合物で構成されている。

JPTSは、標準的な航空燃料と比べ、凝固点と粘度が低く、熱安定性が高くなっている。低温で燃料が凍結する高高度飛行でのリスクを克服するために燃料の低粘度が要求される。JPTSは、エンジンや空気力学的作用によって加熱された表面の冷却剤としても機能する。

U-2の巡航高度でのエンジンへの燃料流量は海面高度に比べて約16分の1になり、燃料が熱ストレスにさらされる時間が従来の航空機に比べて格段に長くなることから、JTPSには高い熱安定性が求められる。

JPTSは特殊燃料であり、米国の2つの石油精製所だけで生産されている。そのため、全世界的に入手可能性は限られており、1ガロンあたり単価では空軍の主要なジェット燃料であるJP-8の3倍以上にも上る。一般的に使用されるジェット燃料に添加剤を加えることで、より安価で簡単な代替燃料にする研究が行われている。JP-8ベースの代替品として、JP-8+100LTが検討されている。低温添加剤をブレンドすることにより目的の低温性能を追加することが可能で、JP-8よりも熱安定性が100高いJP-8+100は、1ガロンあたり単価での差分はわずか0.5セントで、JPTSに比べて価格優位性がある。
平井 良典（ひらい よしのり、1959年〈昭和34年〉8月19日 -）は、日本の硝子技術者。

AGC株式会社 代表取締役 兼 社長執行役員 CEO。

経歴 
1959年 - 福井県生まれ。

1978年 - 福井県立藤島高等学校卒業。

1987年 - 東京大学大学院工学系研究科博士後期課程修了、工学博士。同年 - 旭硝子（現・AGC）株式会社 入社。

2005年 - オプトレックス株式会社 取締役 兼 事業本部長。

2008年 - 同社 取締役 兼 副社長執行役員。

2009年 - 旭硝子株式会社 電子カンパニー 事業企画室長。

2011年 - 同社 事業開拓室（現・部）長。

2012年 - 同社 執行役員 事業開拓室長。

2014年 - 同社 常務執行役員 経営全般補佐（技術担当（現・CTO））兼 技術本部長 兼 グループ改善活動、事業開拓補佐→同社 取締役 兼 常務執行役員 経営全般補佐（技術担当）兼 技術本部長 兼 グループ改善活動、事業開拓補佐。

2015年 - 同社 取締役 兼 常務執行役員 経営全般補佐（技術・事業開拓担当） 兼 技術本部長 兼 電子カンパニー、先進機能ガラス事業本部担当 兼 グループ改善活動補佐。

2016年 - 同社 取締役 兼 常務執行役員 CTO 兼 技術本部長 兼 電子カンパニー、先進機能ガラス事業本部担当 兼 グループ改善活動補佐→同社 取締役 兼 常務執行役員 CTO 兼 技術本部長。

2018年 - 同社 代表取締役 兼 専務執行役員 CTO 兼 技術本部長。

2019年 - 同社 代表取締役 兼 専務執行役員 CTO。

2021年 - 同社 代表取締役 兼 社長執行役員 CEO（現在に至る）。

人物 
倉田英之とは、同年(1987年)入社である。 また2021年から、社長 CEOに就任する為、倉田がその後任となる。

2008年に液晶パネル製造の子会社オプトレックス(当時)の副社長、2011年にAGCの事業開拓室長。2016年CTOを経て、2021年1月から現職。京都大学の客員教授として年に数回教壇に立つ。学生時代には物理学者を志していた。
宮地 伸二（みやじ しんじ、1958年〈昭和33年〉11月4日 -）は、日本の経営技術者、情報技術者。

AGC株式会社 代表取締役 兼 副社長執行役員 CFO 兼 CCO 兼 経営企画本部長。

経歴 
 1958年 - 高知県生まれ。
 1983年 - 上智大学理工学部機械工学科卒業。
 1990年 - 旭硝子（現・AGC）株式会社 入社。
 2006年 - AGCエレクトロニクス株式会社 社長。
 2008年 - 旭硝子株式会社 新事業推進センター長。
 2009年 - 同社 経営企画室（現・本部）調査役。
 2010年 - 同社 執行役員 社長室（現・経営企画本部）経営企画グループリーダー 兼 グループ戦略室 調査役。
 2011年 - ハーバード・ビジネス・スクールAMP修了。
 2012年 - 同社 執行役員 社長室 経営企画グループリーダー→同社 執行役員 社長室 調査役→同社  執行役員 AGC ガラス・ノースアメリカ社 シニア・バイス・プレジデント。
 2013年 - 同社 執行役員 ガラス（現・建築ガラス 欧米）カンパニー 北米事業本部長 兼 AGC ガラス・ノースアメリカ社 社長→同社 執行役員 ガラスカンパニー 戦略室長 兼 AGC ガラス・ノースアメリカ社 社長。
 2014年 - 同社 執行役員 電子カンパニー エレクトロニクス（現・電子部材）事業本部長。
 2015年 - 同社 常務執行役員 経営全般補佐（財務担当（現・CFO））兼 社長室長 兼 安全保障輸出管理本部長 兼 グループ改善活動補佐→同社 取締役 兼 常務執行役員 経営全般補佐（財務担当）兼 社長室長 兼 安全保障輸出管理本部長 兼 グループ改善活動補佐。
 2016年 - 同社 取締役 兼 常務執行役員 CFO 兼 経営企画部（現・本部）長 兼 安全保障輸出管理本部長 兼 グループ改善活動補佐→同社 取締役 兼 常務執行役員 CFO 兼 経営企画部長 兼 安全保障輸出管理本部長。
 2018年 - 同社 代表取締役 兼 専務執行役員 CFO 兼 CCO。
 2019年 - 同社 代表取締役 兼 専務執行役員   CFO 兼 CCO 兼 経営企画本部長。
 2020年 - 同社 代表取締役 兼 副社長執行役員  CFO 兼 CCO 兼 経営企画本部長（現在に至る）。

人物 
高知県出身。上智大学理工学部機械工学科卒業。米国・ハーバード・ビジネス・スクールAMP修了。精密機器メーカーでITエンジニアとして勤務後、1990年旭硝子（現・AGC）株式会社入社。システム部門勤務を経て経営企画部門に配属され、グループビジョンや中期経営計画策定、カンパニー制導入、ガバナンス改革などを担当。その後、国内関係会社社長、新規事業部門長、経営企画部門長、米国関係会社社長、電子部材部門長など幅広い分野での経験を経て、2016年1月CFOに就任。2022年4月現在、代表取締役 兼 副社長執行役員 CFO 兼 CCO 兼 経営企画本部長として、グローバル経営の中核で活躍している。
クラウン クルーガー（CROWN KLUGER、皇冠 陆放）は、中国の自動車メーカーである、中国第一汽車とトヨタ自動車との合弁会社である、天津一汽トヨタ自動車が生産・販売しているSUVである。

概要 
基本構造を主に北米や欧州で販売されている、トヨタ・ハイランダー 、広汽トヨタから発売されている、トヨタ・ハイランダーと車台などを共有する兄弟車の関係となる。プラットホームには、TNGAプラットフォームを採用。グレードは、5人乗りのエントリーモデルと7人乗りのハイグレードモデルが選択できる。ハイランダーとの外観上の違いは、クラウン独自のフロントエンブレムを備える他、北米仕様のスポーティ仕様、XSE専用フロントグリルも装備する。またヘッドライトもオリジナルの3連LEDヘッドライトを装備する。車内は、フロントガラスをはじめとして、遮音ガラスを採用し、静粛性を向上している。パワートレインは、全モデルで2.5リッターのハイブリッドシステムを搭載し、システム全体で183kWの出力を発生する。駆動方式は2WD（FF）と4WD（E-FOUR）を用意する。安全機能は、新世代型の「トヨタセーフティセンス」が搭載されるほか、パークアシストシステム、パノラミックモニタリングシステムなどの先進装備も搭載される。価格は27万5800元～35万800元（約459万円～597万円）。

年表 

 2021年4月19日、上海モーターショーにて世界初公開。
 2021年8月27日発売。
 2022年8月、2リッターターボ仕様が発売。
倉田 英之（くらた ひでゆき、1961年（昭和36年）11月11日 -）は、日本のガラス技術者。

AGC株式会社 代表取締役 兼 専務執行役員  CTO 兼 技術本部長 兼 事業開拓部長。

経歴 
1987年 - 早稲田大学大学院理工学研究科修士課程修了。同年 - 旭硝子(現・AGC)株式会社 入社。

2001年 - 同社 化学品(現・カンパニー)事業本部 スペシャリティケミカル事業推進部 新事業推進グループリーダー。

2004年 - 同社 化学品カンパニー 新事業推進部長 兼 新事業・技術企画室 兼 E&E事業本部 半導体プロセス部材事業部。

2008年 - AGC Chemicals Americas, Inc. 社長。

2012年 - 旭硝子株式会社 事業開拓室(現・部) 調査役。

2014年 - 同社 事業開拓室長。

2015年 - 同社 化学品カンパニー 戦略企画室長。

2016年 - 同社 ライフサイエンス事業本部長。

2017年 - 同社 化学品カンパニー ライフサイエンス事業本部長 兼 同カンパニー 同事業本部 バイオサイエンス事業部長。

2018年 - 同社 執行役員 化学品カンパニー ライフサイエンス事業本部長。

2019年 - 同社 常務執行役員 技術本部長。

2021年 - 同社 常務執行役員 CTO 兼 技術本部長→同社 取締役 兼 常務執行役員 CTO 兼 技術本部長。

2022年 - 同社 取締役 兼 専務執行役員 CTO 兼 技術本部長→同社 代表取締役 兼 専務執行役員 CTO 兼 技術本部長→同社 代表取締役 兼 専務執行役員 CTO 兼 技術本部長 兼 事業開拓部長(現在に至る)。

人物 
平井良典(前・CTO)とは、同年(1987年)入社である。 またその平井が2021年から社長 CEOに就任する為、後任として引き継ぐ。

化学品カンパニー 新事業推進部長、米国グループ会社社長、事業開拓室長、化学品カンパニー 戦略企画室長、ライフサイエンス事業本部長などを経て、2019年1月に常務執行役員 技術本部長。2022年4月より現職。
レイマリン（英語：Raymarine）は、イギリスの海洋電子機器メーカー。イングランド・ポーツマスを拠点とするマリンエレクトロニクスの企業で、主に商船や小型船舶を中心とする電子機器の主要サプライヤーである。

歴史 

アメリカの防衛産業メーカーであるレイセオンの一部門として、1923年に最初の音響測深装置を発売したのが同社の起源となる。

1958年、レイセオン社はアペルコ（Apelco）社を買収し、製品ラインアップと市場シェアの拡大に成功する。

1974年、イギリス生まれの発明家であり、長年船乗りを務めたデレク・フォーセット（Derek Fawcett）が小型船向けの自動操縦装置を開発するナウテック（Nautech）を設立。オートヘルム（Autohelm）ブランドとして自動操縦装置（現ティラーパイロットの前身）を販売し、このシステムが大成功を収めたことで、同社はより多くのシステム開発を行っている。1989年にはフォーセットは、オートヘルムの各装置が船上計器と1本のケーブルで通信可能なデジタル通信プロトコルとなる「SeaTalk」ネットワーク（現代のNMEA 0183およびNMEA 2000規格の前身）を開発している。

1990年にレイセオンはナウテックを買収しており、主にアメリカに拠点を置くレイセオンがナウテックが抱えていた欧州での流通網を活用し、欧州各地にレーダーの販路を拡大している。

レイセオンブランドとして販売を行っていたが、1993年と1998年の会社組織の再編により、レイマリンが誕生する。

2001年1月、プライベート・エクイティ・ファームであるHg社が支援するマネジメント・バイアウトによりこの部門が買収されたことでブランド名を社名に冠した「Raymarine」社が設立された。2004年12月、レイマリンはロンドン証券取引所に上場しHgの投資額は4倍となっている。

2005年、レイマリンは単独世界最速の世界一周記録を残したイギリス人女性であるを協賛。

2007年から2008年にかけて起きた世界金融危機は、レイマリンを含む海事産業にも大きな打撃を与えており、2010年5月、レイマリンは倒産の危機に陥ったことで管財人の管理下に置かれており、その後、テレダイン・レクロイによって買収された
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金澤 武（かなざわ たけし、1920年（大正9年）9月11日 - 2003年（平成15年）5月26日）は、日本の船舶工学者、溶接工学者、構造力学者、材料力学者、破壊力学者、材料強度学者。工学博士。東京大学名誉教授、日本造船学会名誉員。

略歴 
福井県福井市の福井中学校の博物教師・金澤祿郞の次男として出生。1923年（大正12年）9月の父・金澤祿郞の新潟中学校への異動に伴って新潟県新潟市（現 新潟市中央区）に転居。

1938年（昭和13年）3月に新潟中学校を卒業、1941年（昭和16年）3月に新潟高等学校を卒業、1943年（昭和18年）9月に東京帝国大学第一工学部船舶工学科を半年繰り上げ卒業、東京帝国大学第一工学部大学院に入学。

1945年（昭和20年）9月に東京帝国大学第一工学部講師に就任、1946年（昭和21年）3月に助教授に就任、1956年（昭和31年）8月に東京大学から工学博士号を取得、11月に東京大学工学部教授に就任、応用力学第三講座を担任。

1981年（昭和56年）4月に東京大学を定年退官、長崎総合科学大学教授に就任、5月に東京大学名誉教授の称号を受称、1986年（昭和61年）4月に千葉工業大学教授に就任。

2003年（平成15年）5月26日午後1時3分に東京都町田市の病院で急性心不全のため死去、葬儀・告別式は東京都江戸川区平井の平井聖天燈明寺で執り行われた。

業績 
鋼材の脆性破壊研究の世界的権威として活躍し、二重引張試験法の開発、クラックアレスターの研究、欠陥評価法の開発、破壊管理制御システムの開発などは、日本における破壊力学の先駆的成果として鋼構造物の破壊防止技術の確立に貢献した。また、これらの成果は、材料力学、破壊力学、構造工学、溶接工学などの技術水準の向上に大きく寄与し、鉄鋼業を中心とする重工業での信頼性、健全性、安全性を高めることに多大な貢献をした。

世界に例のない、破壊力学に基づく合理的な規準や規格の制定を提唱し、日本工業規格、日本海事協会規則、日本溶接協会規格などの制定に指導的役割を果たした。

役職 
 1970年（昭和45年）  - 日本溶接協会理事
 1971年（昭和46年）5月 - 日本造船学会監事
 1978年（昭和53年）4月 - 溶接学会副会長
 1981年（昭和56年）1月 - 日本学術会議会員
 1983年（昭和58年）5月 - 日本高圧力技術協会会長
 1989年（平成1年）12月 - 溶接接合工学振興会（旧 佐々木記念会）理事長

栄典・表彰 
 1952年（昭和27年）  - 造船協会賞（論文賞）
 1952年（昭和27年）  - 日本海事協会賞
 1959年（昭和34年）4月 - 溶接学会論文賞
 1964年（昭和39年）4月 - 日本鉄鋼協会渡辺義介記念賞
 1968年（昭和43年）6月 - 藤原賞
 1970年（昭和45年）5月 - 日本高圧力技術協会論文賞（現 科学技術賞）
 1980年（昭和55年）10月 - 日本鉄鋼協会浅田賞
 1982年（昭和57年）4月 - 溶接学会賞
 1982年（昭和57年）4月 - 紫綬褒章
 1982年（昭和57年）5月 - 日本造船学会造船技術賞（吉識賞）
 1985年（昭和60年）10月 - 日本鉄鋼協会山岡賞
 1986年（昭和61年）3月 - 東レ科学技術賞
 1989年（平成1年）11月 - 日本溶接協会創立40周年記念表彰
 1990年（平成2年）11月 - 勲二等瑞宝章
 1992年（平成4年）5月 - 日本溶接協会功績賞
 1997年（平成9年）5月 - 日本高圧力技術協会功績賞
 1997年（平成9年）11月 - 日本圧力容器研究会議設立20周年記念表彰
 1999年（平成11年）11月 - 日本溶接協会創立50周年記念特別表彰
 2003年（平成15年）5月 - 正四位（死後追贈）

親族 
 金澤祿郞 - 父、博物教師、元新潟中学校教諭、元福井中学校教諭、元海老ケ瀬小学校校長、元大畑小学校訓導、元乙小学校訓導。新潟県中魚沼郡出身、高田師範学校卒業、文部省植物科教員検定試験合格。ニックネームは「ゴリさん」。
 金澤裕 - 兄、内科医、新津医療センター病院初代院長・名誉院長、元豊栄病院院長、元新潟鉄道病院副院長。
 金澤正 - 弟、精神・神経科医、内科医、小児科医、開業医（新潟県長岡市長町の野村医院を継承）、元新潟少年院（現 新潟少年学院）副所長、元新潟脳病院（現 新潟信愛病院）院長、元新潟医科大学附属医学専門部教授、元体操選手。
 西川孝夫 - 娘婿、長女の夫、建築構造学者、東京都立大学名誉教授。
 中山一 - 娘婿、次女の夫、消化器内科医。

著書 
 『材料力学明解』吉識雅夫[共著]、養賢堂、1959年。
 『吉識雅夫先生還暦退官記念 船体構造強度要覧』吉識雅夫先生還暦退官記念事業会、1970年。
 『材料力学演習 1』山田嘉昭・高橋幸伯・竹鼻三雄・小林繁夫・岡村弘之[共著]、培風館、1974年。
 『脆性破壊 2: 破壊靭性試験』越賀房夫[共著]、木原博[監修]、培風館〈破壊力学と材料強度講座 8〉、1977年。
 『溶接継手の強度』飯田國廣[共著]、産報出版〈溶接全書 17〉、1979年。
 『金沢武先生論文選集』金沢武先生還暦退官記念事業実行委員会[編]、金沢武先生還暦退官記念事業実行委員会、1981年。

論文 
 CiNii収録論文 - CiNii
国鉄チム1形貨車（こくてつチム1がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）の前身である鉄道省に在籍した15 t 積みの長物車である。

概要 
1928年（昭和3年）5月の車両称号規程改正によりケタ20形 6両はチム1形（チム1 - チム6）に形式名変更された。

ケタ20形は、山陽鉄道が1906年（明治39年）12月1日に国有化され、この際引き継がれた車両6両（792,808,845,860,1094,1197）が1911年（明治44年）車両称号規程により形式化され誕生した形式である。「ケタ」は鉄桁運搬車を表し同車種ではケタ20形の1形式のみが存在した。1928年（昭和3年）の車両称号規程では鉄桁運搬車は廃止され長物車に区分された。

走行装置は三軸車であり、床板の上に回転枕木をそなえている。車体塗色は黒一色、寸法関係は、全長は6,223 mm、全幅は2,311 mm、全高は1,784 mm、自重は6.8 t - 7.0 t である。

最後まで在籍した車両が1932年（昭和7年）に廃車になり形式消滅した。
馬背岩（うまのせいわ）は、愛知県新城市豊岡字中杉上の鳳来峡にある、国の天然記念物に指定された安山岩の岩脈である。鳳来峡は愛知県東部を流れ三河湾に注ぐ豊川水系の上流部にあたる、宇連川（うれがわ）に形成された長さ約5キロメートルほどの峡谷で、国の天然記念物に指定された馬背岩はこの宇連川の河床に露出した岩脈である。

宇連川の河床の中心線に沿って垂直に盛り上がった状態で直線状に露出しており、岩脈の形状がウマの背中や、たてがみに似ていることから「馬背（うまのせ）岩」と呼ばれている。岩脈の規模としては比較的小規模なものであるが、両側を凝灰岩に挟まれた安山岩の岩脈の状態が、きわめて明瞭な形で観察することができ、一般的にイメージされる岩脈の典型的な外観を持つ優れたものであるとして、1934年（昭和9年）5月1日に国の天然記念物に指定された。

解説

馬背岩の成り立ち 

馬背岩のある鳳来峡は愛知県東部の新城市北東の山間部にあり、2005年（平成17年）に新城市に編入されるまでは同県南設楽郡鳳来町と呼ばれてた場所で、周辺は天竜奥三河国定公園のエリアに含まれる自然豊かな一帯である。馬背岩として国の天然記念物に指定されているのは宇連川（うれがわ）の河床にある巨岩で、東海旅客鉄道（JR東海）飯田線湯谷温泉駅から約400メートルほど南に位置している。馬背岩のある場所は湯谷温泉の中央部に位置しており、河床の馬背岩の岩脈から上流方向には大型旅館の建物が見え、周辺は遊歩道や歩行者用の橋などが整備され、宿泊者や温泉利用客が散策する場所にもなっている。

宇連川は一級河川豊川の上流部の支流にあたる河川で、上流部には同じく国の天然記念物に指定された乳岩および乳岩峡や、火山灰の溶解でできたガラス質の松脂岩が天然記念物の指定要因となっている鳳来寺山、さらに少し下流の宇連川に注ぐ阿寺川には、国の天然記念物であり日本の滝100選の一つでもある阿寺の七滝があるなど、宇連川の流域の旧鳳来町には地質鉱物関連の国の天然記念物が複数点在している。

この宇連川流域一帯の奥三河地域の主要な地質は、約1500万年前の第三紀中新世に起こった大規模な火山活動によってつくられた凝灰角礫岩で構成されているが、火山活動の末期に起きた断層運動により、湯谷温泉付近の南北約4キロメートルほどの幅の範囲に多数の南北方向の割れ目を生じさせ、そこへ安山岩質のマグマが入り込んで顕著な岩脈群地帯が形成された。この岩脈群地帯の一部が宇連川の水流による河食作用を受け削られたが、安山岩の岩脈部分は周囲の凝灰角礫岩より硬いため、河食に耐えて残存し露出したものが馬背岩である。

形状が優れた岩脈であるとして1934年（昭和9年）5月1日に国の天然記念物に指定されたが、指定当時はこの岩脈を流紋岩であるとしており、天然記念物指定石碑と並んで現地に設置された石板に彫られた解説文には次のように記されている。

このように安山岩ではなく流紋岩と記されており、1971年（昭和46年）に発行された文化庁文化財保護部監修の『天然記念物辞典』でも流紋岩とされているが、その後の調査によってこの岩脈は安山岩であることが判明している。この中にある三輪川（みわがわ）とは今日の宇連川のことで、馬背岩付近より上流は、川底に見える岩盤の様子が板を並べて敷いたように見えることから地元では板敷川（いたじきがわ）とも呼んでいる。

馬背岩の長さは122メートル、幅は2.9メートルから6.3メートル、高さ約7メートル、川の中央部をほぼ南北に岩脈を追跡することができ、北端で尖滅（せんめつ）している様子も確認できる 。この岩脈の色は本来は黒色であったと考えられるが今日では灰白色に変質している。岩脈にはマグマが冷えて体積が縮むことで出来る柱状節理が発達しており特に垂直方向に顕著である。また「馬の背中」に該当する岩脈の上面は、同じく柱状節理によって出来た割れ目により階段状になっており、側面側の断面は五角形または六角形をしている。

名号池の伝承 

岩脈の中間付近の宇連川の真中には名号池（みょうごういけ）と呼ばれる、東西約15メートル、南北約13メートルほどの池があるが、これは宇連川の水流が作った巨大な甌穴（ポットホール）である。この池の名称に冠された「名号（みょうごう）」とは、ここより少し上流方面にある地名であるが、元々「名号」とは仏や菩薩の称号を意味する仏教用語であり、この池の名前や地名の由来として地元では次のような伝承が残されている。

今から1200年ほど前、馬背岩の少し上流にある村の酒屋に、一人の上品な旅の僧が一夜の宿を頼みに訪れ、親切な酒屋のお婆さんは快く泊めてあげた。寝る前にお婆さんは一夜の宿の記念に、何か書いてほしいと旅の僧へお願いしたものの、翌朝その僧はそのことを忘れてしまい出立してしまった。そのことに気付いたお婆さんは、旅の僧のあとを追いかけていき、今日の湯谷温泉のあたりで追いついた。約束を忘れていたことに気付いた旅の僧は、お婆さんと川の畔まで降り、そこで約束通り書き物をしようとしたが、急いで追いかけたお婆さんは紙を持参してくるのを忘れてしまったため、とっさの思い付きで頭に被っていた白い手拭いを差しだすと、旅の僧は懐中から筆と墨を取り出し、手拭いにすらすら文字を書くと不思議なことに、河畔の池の北側に直立する岩壁に六字名号「南無阿弥陀仏」の文字が写し刻まれ、驚いたお婆さんは旅の僧に「あなた様のお名前は」と尋ねると、旅の僧は微笑みながら、私は空海（弘法大師）であると言い残して旅立って行ったという。このことがあってから、この老婆の住む村は名号村（後の八名郡七郷村 (愛知県) 、現、新城市名号）と名付けられ、この池は名号池と呼ばれるようになったと言い伝えられている。

この時に空海が書いた手拭いの布は、その後高野山の寺へ納められ、名号の人々が高野山へ参拝に行った時には、この布を特別に拝観させてもらっていたという。また、名号地区で田植えを行うと、この名号池の水面が濁ると言われ、濁った水面の反射で映し出された池の北側岩壁の節理に「南無阿弥陀仏」の文字のようなものが浮かび上がると言われている。

交通アクセス 
 所在地
 愛知県新城市豊岡字中杉上（宇連川河床）。
 交通
 東海旅客鉄道（JR東海）飯田線湯谷温泉駅下車、徒歩約5分。
 新東名高速道路新城インターチェンジより国道151号線経由、約10.5キロメートル、車で約16分。
田村 良明（たむら よしあき、1954年（昭和29年）10月3日 -）は、日本の硝子技術者。

旭硝子（現・AGC）株式会社代表取締役を2013年3月から2014年3月まで務めた。

経歴 
 1954年 - 東京都生まれ。
 1979年 - 東京工業大学大学院理工学研究科 無機材料工学専攻修士課程修了。同年 - 旭硝子（現・AGC）株式会社 入社。
 2004年 - 同社 ディスプレイカンパニー FPDガラス本部 製造管理部長。
 2005年 - 同社 ディスプレイカンパニー FPDガラス本部 生産管理部長。
 2007年 - 同社 執行役員  ディスプレイカンパニー 生産本部長。
 2008年 同社 執行役員 AGCディスプレイグラス台湾株式会社 社長。
 2009年 - 同社 執行役員 ディスプレイカンパニー プレジデント→同社 執行役員 電子カンパニー ディスプレイ事業本部長。
 2010年 - 同社 常務執行役員 電子カンパニー ディスプレイ事業本部長。
 2011年 - 同社 常務執行役員 電子カンパニー プレジデント代行 兼 同カンパニー ディスプレイ事業本部長→同社 常務執行役員 電子カンパニー プレジデント 兼 同カンパニー ディスプレイ事業本部長。
 2012年 - 同社 常務執行役員 電子カンパニー プレジデント 兼 同カンパニー ディスプレイ事業本部長 兼 同カンパニー 電子ガラス事業本部長→同社 常務執行役員 電子カンパニー プレジデント 兼 同カンパニー ディスプレイ事業本部長→同社 常務執行役員 電子カンパニー プレジデント。
 2013年 - 同社 専務執行役員 経営全般補佐（技術担当（現・CTO））兼 技術本部長 兼 グループ改善活動補佐→代表取締役 兼 専務執行役員 経営全般補佐（技術担当（現・CTO））兼 技術本部長 兼 グループ改善活動補佐。
 2014年 - 同社 代表取締役 兼 専務執行役員 ガラスカンパニー プレジデント→同社 専務執行役員 ガラスカンパニー プレジデント。
 2017年 - 同社 専務執行役員 社長付→同上 退任→同社 エグゼクティブフェロー。
 2018年 - DIC株式会社社外取締役、川崎重工業株式会社社外取締役。
 2022年 - 大日本印刷株式会社社外取締役。

人物 
2008年から2014年まで社長を務めた石村和彦は同年入社であり、同い年である。

入社以降、電子事業に長く携わる。 電子事業の技術部門、子会社社長、事業部門長を経験した後、代表取締役 兼 専務執行役員 技術担当役員に就任。 その後、ガラス事業部門長を務め、全社の事業運営を指揮した。
三井 福次郎（みつい ふくじろう、1948年 -）は、日本の実業家、三福工業株式会社元代表取締役会長、ビジネスクリエーター研究学会理事長。

人物
1948年、栃木県佐野市生まれ。立教大学法学部を卒業後に三福工業に入社。1979年、30歳のときに同社の5代目代表取締役社長となる。2014年に長男の福太郎に事業承継し、代表取締役会長となる。金融機関への引継ぎのため5年間代表権を持って職務を行い、2019年3月に代表権を降りた。

三福工業は2020年で創業から152年を迎えた、ゴムや樹脂などを合わせた複合素材（コンパウンド）のリーディングカンパニーであるが、当初は米穀商から始まり、味噌・醤油、運動靴、土木資材と時代に合わせて事業内容を変化させてきた。現在では、自動車などに使われる耐熱精密部品や電線被膜部品、ゴミ袋やレジ袋などの完成品の材料となる中間素材を製造し、素材と素材の組み合わせによる複合材の研究開発を進める。同社のフッ素樹脂コンパウンドは、医療用機器などに使われるなど、付加価値の高い素材の製造を行い、ニッチ市場でのシェアトップを狙うニッチ戦略により成長を続ける。もう1つの柱となっている発泡体事業では、2013年時点でフローリングの裏打ち材分野で国内トップのシェア9割を誇り、道路のコンクリートとコンクリートのつなぎ目に使われる材料でも国内シェア7割を占める。

また、1998年のインドへの進出を皮切りに、タイ、韓国にも合弁会社を設立するなど、海外展開を図り、現地でゴムや発泡体を製造販売している。特に、インドでは、安価な経費で付加価値の高い特殊ゴムを製造し、インド国内で販売するだけでなく、中東アジアやアフリカにまで輸出を行っている。

三井は、58歳で立教大学大学院ビジネスデザイン研究科に通い、2000年にMBAを取得するなど勉強熱心で、2019年には、同大学院の博士課程後期課程で学び、多様性国家における会社経営を研究し、学会において、これまでの経営者としての海外事業経験を活かしたインドにおける会社経営事例などの報告を行った。
レイツ（REIZ、鋭志）は、天津一汽トヨタ自動車が生産・販売していたセダンである。

概要 
マークXの中国仕様車として2005年に登場。

初代 X120型（2005年 - 2011年） 
エンジンは、2.5L V型6気筒エンジン3.0 L V型6気筒エンジンを設定。グレードは標準グレードの「2.5 S」、中間グレードである「2.5 V」、そして上級グレードの「3.0 V プレミアム」の3種類の設定となっている。

2代目 X130型（2011年 - 2017年）
加藤 勝久（かとう かつひさ、1949年（昭和24年）3月10日 -）は、日本の硝子技術者。2010年3月から2013年3月まで旭硝子(現・AGC)株式会社代表取締役。

経歴 
1949年 - 三重県生まれ。

1974年 - 横浜国立大学大学院工学研究科 化学工学専攻修士課程修了。同年 - 旭硝子(現・AGC)株式会社 入社。

1993年 同社 化学品(現・カンパニー)事業本部 機能化学品事業部 製造グループリーダー・担当部長。

1995年 同社 化学品事業本部 企画・管理室長。

1999年 同社 千葉工場長。

2000年 同社 化学品事業本部 品質・環境安全部長。

2001年 同社 化学品事業本部 クロール・アルカリ事業部長。

2002年同社 化学品カンパニー 技術本部長。

2003年同社 化学品カンパニー 事業統括本部長→同社  執行役員 化学品カンパニー 事業統括本部長。

2005年同社 執行役員 中央研究所長。

2006年同社 上席執行役員 中央研究所長。

2008年同社 取締役 兼 常務執行役員 CTO。

2010年同社 取締役 兼 専務執行役員 CTO 兼 グループ戦略室 調査役→同社 代表取締役 兼 専務執行役員 CTO 兼 グループ戦略室 調査役。

2012年同社 代表取締役 兼 専務執行役員 経営全般補佐(技術担当(現・CTO)) 兼 技術本部長。

2013年同社 代表取締役 兼 専務執行役員 社長付→同上 退任。

人物 
化学品の運営に長く携わる。 化学品の製造部門、事業部門長を経験した後、研究開発部門長、CTOに就任。
その後グループの技術運営を推進する部門の責任者、技術本部長を務め、全社の技術運営を指揮した。

板硝子協会常務理事、日本化学工業協会業務委員長を歴任。
電子海図情報表示装置（でんしかいずじょうほうひょうじそうち、; エクディス）とは、国際海事機関 (IMO) の基準に準拠した航海用の地理情報システム（航海用ナビゲーション）装置。紙の海図に代わるものである。IMOは基準に適合しない類似のシステムを電子海図装置 (Electronic Chart Systems, ECS) と呼び明確に区別している。

概要 
ECDISシステムは、航海用電子海図 (ENC) からの地理情報を画面に表示し、位置、方位、速度からの位置情報などの統合測位システムと、他の航海用センサーを介し得た各種情報を統合し画面上に情報表示を行い、ECDISに接続可能なセンサーには、レーダー、ナブテックス、自動船舶識別装置 (AIS)、測深装置などがある。

ENCデータとGNSSによる自船位置情報、自船レーダー情報に基づいて、周辺海図、自船位置、自動航路保持、監視、航跡記録、自動船速制御、航路逸脱警報、変針点接近警報、避険線接近・侵入警報、安全等深線接近・侵入警報、気象情報提供、海象情報提供、航行警報情報提供、などの高度な航行支援機能を備えている。危険水域の警報機能とともに海図室への出入りに時間を割くことなく前方警戒に集中できることで航海の安全性が高められる。

近年、海事業界ではシステムの安全性、特にサイバー攻撃に対する対策について懸念している。

ECDISの軍用版は、WECDIS (Warship ECDIS) または、ECDIS-N (ECDIS-Naval) として知られる。

電子海図 
ECDISシステムでは主に2種類の電子海図が用いられている。

航海用電子海図 (ENC; Electronic navigational chart)

 ENCは、ECDIS用海図データベースの要件に適合しており、内容、構造、形式が標準化されたベクター海図で、各国の政府機関や水路機関の権限によりECDIS用途で使用するため発行されたものとなり、日本では公式海図とも呼ばれ、ENCは国際水路機関 (IHO) の発布した「S-57」に記載されている規格に適合する仕様となっている。ENCは、安全な航海に必要なすべての海図情報を含んでおり、紙海図に含まれる情報に加えて、補足情報を含むこともある。ENC海図を使用するシステムは、船舶の位置と移動に関連して差し迫った危険を警告するようにプログラムすることが可能である。また、ECDISシステムは、IMOの基準に従って認証された機器でなければならない。

ラスター海図 (RNC; Raster Navigational Chart)
 RNCは、IHO「S-61」に準拠したラスターグラフィック海図となり、日本では非公式海図とも呼ばれ、紙海図をスキャナでデジタル画像に変換して作成されたものである。IMO規則 Resolution MSC.86 (70) の中で、ENC海図がない場合にのみ、ECDIS装置がラスター海図表示システム (RCDS) モードで動作することを認めている。

規則 
ECDISは、IHO規則「S-57」及び「S-52」で定義されており、承認された航海用海図及び情報システムであり、1974年のSOLAS条約の規則「V/19」で要求される従来の紙海図と同等とするものとして認証している。ECDISの性能要件はIMOによって定義されており、試験規格は国際電気標準会議 (IEC) によって定められた国際規格である「IEC 61174」の下に開発がされている。

将来的にENCは「S-100」として知られる次世代型電子海図の国際規格となる「IHO Universal Hydrographic Data Model」に基づく製品仕様の一部になる予定である。なお、製品仕様番号S-101はENCに割り当てられている。次世代海図では潮汐や天気図などを新たなレイヤーとして統合表示されるシステムとなる。
プロセスシミュレーションは、化学プロセス、環境システム、発電所、バイオプロセスなどのシミュレーションであり、これらのプロセスの開発、設計、分析、最適化などに利用される。プロセスシミュレーションに使用するソフトウェアをプロセスシミュレータと呼ぶ。

基本原理 
プロセスシミュレータでは、単位操作をストリームで結合したフローダイアグラムによってプロセスを表現する。物質収支とエネルギー収支が成立する数値解を求めることによって、指定したパラメータにおける定常運転状態を求める。

例えば蒸留塔のシミュレーションでは、供給ストリームの化学組成、流量、圧力、温度などの条件を与える。また、物性や気液平衡のモデルを選択し、蒸留塔については運転圧力や理論段数などを設定する。製品の組成などの条件を指定し、それを満たすようにリボイラーと塔頂コンデンサーの熱負荷を求めるのが典型的なシミュレーション計算である。シミュレーション結果から、各ストリームの化学組成や物理的性状が求められる。

定常状態シミュレーションとダイナミックシミュレーション 
プロセスシミュレーションは定常状態のプロセスを計算するものとして発展してきた。定常状態モデルは、時間に依存しない定常状態の質量収支とエネルギー収支を求める。

プロセスの時間依存の挙動を計算するダイナミックシミュレーションは、定常状態シミュレーションの拡張であり、系内の物質とエネルギーの時間的変動をモデルに組み込む。ダイナミックシミュレーションによって、プラントの起動停止やプロセス条件の時間的変化を表現することができる。
国鉄チラ30形貨車（こくてつチラ30がたかしゃ）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）の前身である鉄道省等に在籍した18 t 積みの長物車である。

本形式と同じ種車から形式名変更されたチラ85形についても本項目で解説する。

概要 
1928年（昭和3年）5月の車両称号規程改正によりホチ20000形 45両はチラ30形（39両、チラ30 - チラ77,9両欠）及びチラ85形（6両、チラ85 - チラ89,チラ91）に分割の上形式名変更された。

ホチ20000形は、1912年（明治45年）にフホト5620形、フホト6005形が1形式にまとめられ誕生した形式である。

昭和3年の車両称号規程改正の際2形式に分けられたのは、チラ30形が元フホト5620形、チラ85形が元フホト6005形の為であり車体寸法も違うため元の2形式に分けたと思われる。

車体塗色は黒一色、寸法関係は、全長は8,573 mm、全幅は2,565 mm、全高は2,629 mm、自重は7.7 t - 9.5 t である。

チラ30形は戦後未捕捉車が数両存在したため1948年（昭和23年）に調査が行われ在籍車なしが確認されたので結果形式消滅した。

チラ85形は最後まで在籍した車両が1931年（昭和6年）に廃車になり形式消滅した。

車番履歴

譲渡 
1951年（昭和26年）10月25日に廃車となったチラ30形2両（チラ39,チラ52）が北海道拓殖鉄道に譲渡され、チラ401形（チラ401,チラ402）となった。
ホームインスペクションとは、新築や中古（既存）の住宅の施工や劣化などの状態を客観的に診断するために、ホームインスペクター（住宅診断士）など第三者の住宅建築の専門家が行う調査のこと。住宅診断と訳される。

1970年代にアメリカで生まれ、日本では2000年代になって導入された。

建物状況調査と建物現況調査の違い 
まず、「建物状況調査」と「建物現況調査」という名称の違いがある。建物状況調査とは、国土交通省の定める講習を修了した建築士が、建物の基礎、外壁など建物の構造耐力上主要な部分及び雨水の浸入を防止する部分に生じているひび割れ、雨漏り等の劣化・不具合の状況を把握するための調査のこと。この調査は、ホームインスペクションという呼び名では、呼ぶことは少ない。

一方、従来からある民間の建物現況調査は「ホームインスペクション」と呼ばれ、住宅インスペクション、ホームインスペクション、住宅診断などの言葉が使われるが、全て「住宅に施す検査全般」のことを指している。今まで実施されていた「インスペクション」は各民間の資格のため、業者ごとに内容や基準が異なるなど、検査内容や検査員の資格の有無などが明確でなかったためトラブルも多かった。そのため、検査員の技術力や検査基準、並びに検査方法の指針を示した「既存住宅インスペクション・ガイドライン」（平成２５年）が国土交通省により定められている。

調査項目・範囲について 
国家資格を持つ建築士による建物状況調査の場合、調査項目はおおよそ40程度で少ないが、建物の健全性を的確に調べるメリットがあり、後述の不動産取引に必要な調査となる。一方、民間の事務所やNPO法人日本ホームインスペクターズ協会などが定める従来のホームインスペクションの場合、調査項目は100以上／廊下や水まわりを含む全居室が調査対象となる。しかし、利用者目線での調査項目が多く、国家資格者による調査ではないケースがあり、国が定めた不動産取引に必要な調査の対象とならない場合があるため注意が必要。

発祥 
ホームインスペクションが誕生したのは1970年代、アメリカでのこと。1950〜60年代に大量に新築住宅が造られ、70年代になるとそれらの多くが中古住宅市場に出回るようになった。ところがその中には欠陥住宅が多かったため、アメリカ各地で自然発生的に物件の検査が行われることになった。

ただし、当時はそれぞれが独自の基準で行われていたこともあり、トラブルが頻発。そこで76年にホームインスペクションのスタンダードを創る目的で「アメリカホームインスペクターズ協会」（ASHI）が創設される。80年には少しずつ中古住宅市場整備が始まり、90年代後半には中古住宅の流通がアメリカで主流となった。現在、アメリカでは住宅購入前にホームインスペクションを活用することは半ば常識となっており、住宅取引の際、地域にもよるが約70〜90％の割合でホームインスペクションが実施されているというデータもある。

日本のホームインスペクションの歩み 
2008年4月に、ホームインスペクション黎明期から事業を行っていたいくつかの企業が立ち上げメンバーとなり、NPO法人日本ホームインスペクターズ協会（JSHI）を設立。JSHIは、住宅購入者が安心して住宅を購入できるよう、瑕疵（不具合事象）の有無などを診断できる専門家を育成し、住宅流通の透明化・活性化を促すことを目的として設立された。初代理事長は、不動産コンサルタントであり株式会社さくら事務所創業者の長嶋修。

JSMI設立のきっかけとして長嶋は、「2004年にアメリカの既存（中古）住宅市場の現場を視察に行ったことで、1976年に設立されたアメリカホームインスペクターズ協会（ASHI ： AmericanSociety of Home Inspectors）の取り組みや、彼の地のホームインスペクター（住宅診断士）の仕事ぶりを見て、これと同じものを日本にもつくりたいと強く思ったんです」と語っている。

ホームインスペクション実施有無の説明義務化 
2018年（平成３０年）4月に施行された改正宅地建物取引業法によって、中古住宅の取引の際に、講習を受けた建築士による建物状況調査（民間のホームインスペクションではない）の実施有無についての説明などが義務化されることになった。義務化された内容は次の3点であり、いずれも宅建業者に課せられたものである。ただし、前述の民間資格のホームインスペクション調査では取引条件を満たさないので注意が必要。
媒介契約締結時に宅建業者が建物状況調査業者の斡旋の可否を示し、媒介依頼者の意向に応じて斡旋する義務
重要事項説明時に宅建業者が建物状況調査結果を買主に対して説明する義務
売買契約締結時に基礎、外壁などの現況を売主・買主が相互に確認し、その内容を宅建業者が売主・買主に書面で交付する義務
泉田 啓（せんだ けい）は、日本の航空宇宙工学者。京都大学大学院工学研究科航空宇宙工学専攻教授。

人物・経歴 
大阪府立大学工学部航空工学科卒業。大阪府立大学大学院工学研究科航空工学専攻修了。博士（工学）。

大阪府立大学助手、同講師、同助教授、金沢大学大学院自然科学研究科准教授、同教授を経て、2008年京都大学大学院工学研究科航空宇宙工学専攻教授。

受賞 
アメリカ航空宇宙学会誘導・航法・制御会議最優秀発表論文賞 1992
システム制御情報学会学会賞 1994
システム制御情報学会論文賞 1994
富山県未来財団とやま賞（学術研究部門） 2002
システム・サイバネティクス・情報科学総合会議優秀論文 2004
アメリカ航空宇宙学会ディスティングィッシュ・サービス賞 2011
米国電気電子学会最優秀論文ファイナリスト 2011
米国電気電子学会バイオ医療ロボティクス・バイオメカトロニクス国際会議優秀論文賞 2012
日本機械学会宇宙工学部門一般表彰スペースフロンティア 2015
計測自動制御学会システム・情報部門論文賞 2017
山本 量一（やまもと りょういち、1965年 -）は、日本の化学工学者。京都大学大学院工学研究科化学工学専攻教授。

人物・経歴 
石川県金沢市生まれ。1984年石川県立金沢泉丘高等学校卒業。1988年神戸大学工学部化学工学科卒業。神戸大学体育会サッカー部出身。同年本田技研工業和光研究所所員。1989年退社。

1992年神戸大学大学院工学研究科修士課程化学工学専攻修了。1994年京都大学大学院工学研究科博士後期課程分子工学専攻中退、神戸大学大学院自然科学研究科物質科学専攻助手。

1996年京都大学博士（工学）。1996年京都大学大学院理学研究科物理学・宇宙物理学専攻助手。

2000年京都大学大学院理学研究科物理学・宇宙物理学専攻講師。2002年科学技術振興機構さきがけ研究代表者。

2004年京都大学大学院工学研究科化学工学専攻助教授、東京大学物性研究所客員所員。

2006年科学技術振興機構CREST研究代表者。

2008年京都大学大学院工学研究科化学工学専攻教授。2015年京都大学大学院工学研究科化学工学専攻長。

2017年東京大学生産技術研究所客員教授。

受賞・栄誉 
2002年 日米先端科学シンポジウムスピーカー
2002年 分子シミュレーション研究会学術賞
2006年 ホソカワ粉体工学振興財団研究奨励賞