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BoCo株式会社（ボコ、英: BoCo Inc.）は、独自開発の骨伝導技術を活用したコミュニケーション・デバイスメーカーであるとともに、そのデバイスを活用した新しいコミュニケーション・プロダクツの開発、製造を担うメーカーである。

概要 
骨伝導技術を活用したコミュニケーション・デバイスメーカーであるBoCo株式会社。

直営実店舗「boco STORE ginza」を2017年11月に開店、2018年9月には愛媛県松山に2号店を開店（松山店は2021年に閉店）。

海外子会社にBoCo China、 BoCo Korea。

沿革 

 2015年 - 創業。
 2017年 - GREEN FUNDINGにおいて、当時日本最大記録となる総額101,515,371円の資金調達に成功。
 2018年 - 「内閣府オープンイノベーションチャレンジ2017」の認定企業として採択。
 2019年 - GREEN FUNDINGにおいて、世界初となる完全ワイヤレス型骨伝導イヤホンearsopen® “PEACE”【音楽モデル/聴覚補助モデル】のクラウドファンディングを実施。121日間（2019年7月24日から11月21日）で、総額164,781,493円の資金調達に成功。当時、GREEN FUNDING 最大の支援総額。
 2020年 - PEACE TW-1を一般販売。
 2021年 - 製品WBA-1に技適マーク表示不備が発覚、購入した顧客に対しラベル処理にて対応の告知。
 2022年 - 骨伝導集音器「HA-5S」及び「GD-ES-01」のレンタルを開始。

製品 
 完全ワイヤレス骨伝導イヤホン 左右独立型   PEACE TW-1
 ワイヤレス骨伝導イヤホン ヘッドセットタイプ   FIT BT-1
 骨伝導イヤホン フックタイプ   WR-5 HK-1002
 骨伝導イヤホン クリップタイプ   WR-3 CL-1001
 ワイヤレス骨伝導イヤホン　BT-5 CL-1002
 高出力アンプ   WPA-1
 ワイヤレス骨伝導イヤホン（音楽・会話用）HA-5 CL1002（クリップタイプイヤホン）
 ワイヤレス骨伝導イヤホン（音楽・会話用）HA-5 IN-1002（インタイプイヤホン）
 会話用骨伝導イヤホン（会話用）   HA-5S CL-1002（クリップタイプイヤホン）
 会話用骨伝導イヤホン（会話用）   HA-5S IN-1002（インタイプイヤホン）
 docodemo SPEAKER   SP-1
 bath CAPSULE   SPC-1

受賞 
 2017年
 「内閣府オープンイノベーションチャレンジ2017」の認定企業として採択
 2019年
 2019年度グッドデザイン賞
 第1回　次世代型ショールーム蔦屋家電＋(プラス)　金賞
 東京都信用金庫協会しんきん協議会連合会 東京事業経営者会 優秀企業特別奨励賞
 VGP 2019 SUMMER 金賞
 2021年
 2021年度グッドデザイン賞 完全ワイヤレス骨伝導イヤホン「PEACE TW-1」
 VGP 2021 金賞
 第32回　東京都大田区中小企業　新製品・新技術コンクール　最優秀賞
「イニスフリー（innisfree）」は、韓国発のコスメブランド、化粧品会社。

アモーレパシフィックの子会社とし、2000年に誕生した。

概要
 ブランド名：ブランド名“イニスフリー”は、ウィリアム・バトラー・イェイツの詩「innisfree」に由来し、「肌に休息を与える島」を意味している。
 コンセプト：イニスフリーは「Natural Benefits from JEJU(チェジュ島の自然の恵みをそのままに。)」をコンセプトに誕生。 アモーレパシフィックの創始者であるソ・ソンファン会長は 「澄んだ新鮮な空気」「柔らかく暖かな日差し」「肥沃な大地」「新鮮で清らかな水」の4つのエネルギーが調和しているとし、チェジュ島の原料を製品に積極的に使用している。
 イニスフリーとチェジュ島：チェジュ島の自社農園で栽培した緑茶を使用した「グリーンティー バランシング」(2000年)ラインの発売を皮切りに、現在までにグリーンティー、ヴォルカニック、チェリーブロッサム、デコポン、キャノーラ、カメリア、ビジャ、オーキッド、ブラックティー、溶岩海水などの原料を化粧品ラインに使用している。長年チェジュ島と深い関係にあったアモーレパシフィックの創始者であるソ・ソンファン会長は、1970年代当時、西帰浦地域が緑茶の生産に最適の場所だと判断し、石と土で覆われた荒地を耕し、今日の無農薬緑茶畑へと発展させた。これらは後のイニスフリーの原点となり、チェジュ島の原料を丹念に取り入れた製品として、自然の恵みを顧客に伝える基礎となった。
 原料：アモーレパシフィックは独自に管理している茶畑で [無農薬緑茶]を栽培し、新鮮な[緑茶]はイニスフリーを代表するグリーンティー ラインのキー原料として使用されている。
 フェアトレード：イニスフリーが販売するカメリアとビジャラインの原料は[フェアトレード]契約を結んでいる。生産者や労働者の生活改善と自立を目指す地域社会を創出するため、落ちた原料のみを使用し、環境被害を最小限に抑えるために努力している。
 生態系の保護：チェジュ島の生態系の宝庫である原生林の「[ゴッジャワル]」の自然保護を目的として、「フォレストフォーメン ライン」の収益金の一部を「The Gotjawal Trust of Jeju」へ寄付している。2012年から2017年までに総額5億ウォンを寄付した。

沿革 

 2000年：韓国初の自然派ブランド、イニスフリー誕生
 2003年：空き容器回収キャンペーンスタート
 2005年：韓国にブランド初の路面店オープン
 2006年：オリーブを活かした高保湿ラインを発売
 2007年：韓国100号店オープン
 2008年：チェジュ島の緑茶を活かしたグリーンティーラインを発売
 2009年：チェジュのオルレキルのスポンサー開始
 2010年：イニスフリー誕生10周年
 2011年：クリーン チェジュ キャンペーンがスタート
 2012年：グローバル進出1号店、中国・上海南京西路店オープン(4月)
 2015年：イニスフリー誕生15周年
 2016年：ベトナム進出
 2017年：アメリカ合衆国進出
 2018年：日本進出
 2019年：日本公式オンラインショップオープン

グローバル進出 
イニスフリーは2017年3月にインドネシアのジャカルタにインドネシア1号店、2017年9月には米国市場に進出。 2018年3月に東京表参道に1号店をオープンし、東京都内に6店舗、名阪エリアに6店舗、北海道に1店舗、九州に1店舗、神奈川県1店舗を展開中。オーストラリアにメルボルン1号店、フィリピンにマニラ1号店をオープンして、2019年には、カナダにトロント1号店をオープンするなど、グローバル市場の拡大に総力を挙げている。近年ではロシア、中東の市場にも進出の領域を広げている。

代表商品 

 グリーンティーシードセラム： グリーンティーシードセラムは世界で累積販売量2500万本のイニスフリーの代表製品である。乾燥しやすい洗顔後に肌になじませることによって、肌の角質層のすみずみまで潤いを届ける導入美容液。
 スーパーヴォルカニック ポア クレイマスク 2X：スーパーヴォルカニック ポア クレイマスク 2Xは皮脂吸着成分ヴォルカニック スフィアを配合しテカリやベタつきの原因となる余分な皮脂をしっかり落とす、すっきりとした使い心地のマスク。
 オーキッド エンリッチド クリーム：寒さ厳しい真冬に咲く寒蘭から抽出した成分、Orchidelixir 2.01が気になり始めた肌の変化にアプローチし、乾燥を防ぎ、ハリツヤのある肌を叶えるファーストエイジングケア*2クリーム。
 チェリーブロッサム トーンアップ クリーム UV SPF30 / PA++：チェリーブロッサム トーンアップ クリーム UV SPF30 / PA++は紫外線を防ぎ、自然にトーンアップしたサクラ肌へ。 保湿成分 サクラ葉エキス配合の日中用クリーム。
 ノーセバム ミネラルパウダー ：ノーセバム ミネラルパウダー は皮脂吸着パウダー*1とミネラル皮脂コントロールパウダー*2が過剰な皮脂を吸着し、メイクしたてのようなさらさらマットな肌を演出するパウダー。*1 変性コーンスターチ、（ジメチコン／ビニルジメチコン）クロスポリマー、マイカ　*2 シリカ、マイ
EVO2は、チェコのコンソーシアムであるアライアンスTWが展開する路面電車車両。車内全体の床上高さが低い超低床電車である。

概要 
複数の企業によって構成されるチェコのコンソーシアムであるアライアンスTWが展開する、片運転台式の2車体連接車がEVO2である。車内全体の床上高さを最大500 mmに抑え、高低差を緩やかな傾斜で繋ぐ事で車内の段差を無くしている他、各地の路面電車に残存する旧型電車と比較して騒音が抑制されている。

アライアンスTWはEVO2の世界的な展開を目標としており、標準軌（1,435 mm）に加えてロシア連邦等の路面電車で用いられる1,524 mmの軌間にも対応可能な設計となっている。また、車体を増結したEVO3（3車体連接車）、EVO4（4車体連接車）もラインナップに加えている。各編成の主要諸元は以下の通り。

運用 
試作車はチェコのリベレツで路面電車（リベレツ市電）を運営するへ向けて2012年に製造され、同年9月25日から営業運転を開始した。2021年の時点で同市電向け車両の増備は行われていないものの、2010年代後半以降チェコの各都市へ向けて多数の量産車の製造が実施され、旧型電車の置き換えに用いられている。2021年時点で運用に就く、もしくは運用に就く予定の車両は以下の通り。
トラサルディ（Trussardi）は、イタリアのファッションブランドである。1911年に革手袋の製造業者として創業し、1970年代に創業者の甥のが引き継いだ後、革製品の製品ラインを拡大した。1980年代には、既製服や香水、ジーンズなどの製造を開始した。1990年代には、イタリアと日本を中心に世界に販売網を広げた。2014年現在、トマソ・トラサルディがCEO、ガイア・トラサルディがクリエイティブ・ディレクター、マリア・ルイサ・トラサルディが社長を務めている。

歴史

1911年-1970年
1911年にダンテ・トラサルディ(Dante Trussardi)によって革手袋メーカーとして創業され、第二次世界大戦中にイタリア軍が連合国軍に降伏するまで、一般の人々やイタリア軍に販売していた。

1970年代
1970年に創業者のダンテが狩猟中の事故で亡くなり、その甥のが事業を引き継いだ。ニコラの妻のマリア・ルイザ・トラサルディもクリエイティブ・ディレクターとして入社した。1970年代、ニコラは、ファッショントレンドの変化に対応し、手袋以外の革製品やアクセサリー、そして最終的には革製品以外へと多角化していった。ニコラは、財布、スーツケース、ベルト、靴などの製品にグレイハウンドの新しいロゴを入れ始めた。父親の死後、ニコラが会社の全権を握った。

1980年代

1980年に"Trussardi"（トラサルディ）のブランド名で最初の香水を発売し、1983年には男性向けの"Trussardi Uomo"（トラサルディ ウオモ）を発売した。1983年には初のレディスの既製服の製品ラインを発表し、1984年にはメンズの製品ラインを発表した。1986年には"Trussardi Jeans"（トラサルディ ジーンズ）を立ち上げた。

その後、スポーツ用、室内用のラインが加わった。1985年までには世界で120店舗を展開した。また、自家用飛行機やヘリコプターの室内デザインも手掛けた。この頃、同社はアメリカ市場に参入し、ブティックだけでなくデパートにも店舗を構え、ビバリーヒルズ、アトランタ、マイアミ、サンフランシスコにフランチャイズ店舗を開設した。1985年に百貨店チェーンブルーミングデールズに初出店し、グランドオープニングにはオペラ歌手のルチアーノ・パヴァロッティが出席した。ミラノでは、ドゥオーモ広場、スカラ座、ミラノ中央駅などの普通ではない場所でファッションショーを開催した。1989年には初のアイウェアの製品ラインを発表した。1993年には、ブリンディジに研究開発センターを開設した。同所は、当初は原材料の研究、新しい生地の開発、環境に優しいパッケージへの変更に重点を置いていた。

1990年代
同社はまた、2種類のブランドショップを展開していた。1つは、トラサルディのファッショングッズを販売するトラサルディストア、もう1つは、同社のライフスタイルラインを販売するT-Storeである。T-Storeでは、ジーンズ、スポーツライン、自転車、食器、お菓子などの商品を取り扱っている。1995年にバンコク、香港、ソウルに最初の3店舗をオープンした。1996年、トラサルディは、特にベーシックに焦点を当てたカジュアル衣料品の初の公式T-Storeラインを発表した。最初のコレクションは、Trussardi Sport（トラサルディ スポート）、Trussardi Jeans（トラサルディ ジーンズ）、T-storeの3つのラインで、それぞれのラインは、イタリアのモデナを拠点としニコラが所有するSosab社によって生産されていた。1996年にはニューヨークにもアメリカ1号店をオープンした。その年の売上高はライセンスを含めて5億3千万ドルだった。また、ミラノでは、スカラ座の向かいにニコラ・トラサルディが再開発した「マリノ・アッラ・スカラ」内にも新店舗をオープンした。この複合施設には、バー、レストラン、店舗も併設されている。

この時点までに、同社は7つの香水のブランドを所有しており、香水の売上の約3分の1はヨーロッパであった。1992年、トラサルディはTrussardi Levriero（トラサルディ レヴリエーロ）とTrussardi Action（トラサルディ アクション）のライセンスを日本の伊藤忠商事に5年間で約14億ドルで供与した。当時、イタリアの輸出総額の約70%を日本が占めており、日本にはレヴリエーロの店舗が約200店舗あった。ニコラ・トラサルディは、伊藤忠との提携に続き、長期的なパートナーとして帝人と提携した。2003年、帝人との関係を終了し、三井物産を日本のパートナーとした。

2000年代以降
1999年にニコラが交通事故で急逝し、その長男のフランチェスコ・トラサルディがブランドの会長に就任した。フランチェスコも2003年に交通事故で亡くなり、妹のが社長兼CEOに就任した。後にニコラの妻のマリア・ルイサ・トラサルディが社長に就任した。2006年、フェンディでデザインを担当していたエリック・ライトをヘッドデザイナーに採用した。2013年、ガイア・トラサルディがクリエイティブ・ディレクターに就任した。ガイアはそれ以前に、Tru Trussardi（トゥルー トラサルディ）とTrussardi Jeans（トラサルディ ジーンズ）のクリエイティブ・ディレクターを務めていた。

現在の代表兼CEOはトマソ・トラサルディである。ロゴ制定40周年を記念して、清水侑子が『スカイウォッチャー』と題した短編アニメーションを制作した。
ZF41（Zielfernrohr 41, ツィールフェルンローア・アインウントフィルツィッヒ：41型照準眼鏡）は、ナチス・ドイツで開発された小銃用光学照準器である。

概要 
ZF41は、Kar98kと共に用いられた軍制式の小型照準眼鏡で、その全長は本体両端に付ける保護筒なしで13cm、保護筒付きで15.5cm、望遠倍率は1.5倍である。小銃の照門（リアサイト）位置に装着するため、接眼レンズから射手の目までの距離（接眼距離）が、一般的にイメージされる狙撃銃や民間狩猟用の照準眼鏡付ライフルと比べてかなり長く、照準がしづらい。これらのことからも示されるとおり、ZF41は訓練された狙撃兵による遠距離精密射撃を行うための照準眼鏡ではなく、通常の歩兵分隊の射撃能力に優れた兵士の効率的射撃能力の向上を図るものであったとされている。

しかしながら、結果的にZF41は狙撃兵の用いる狙撃銃としても取り扱われ、第二次世界大戦中にドイツ国防軍で最も多用された小銃用照準眼鏡となっている。

開発経緯と設計思想 
第一次世界大戦後、ヴェルサイユ条約によりヴァイマル共和国陸軍では狙撃銃の装備とその訓練が禁止されていたが、軍部自身もこれまでの狙撃銃を時代遅れの産物として認識し、その時点で在庫していたものを払い下げする有様だった。

そのような状況を背景として、ZF41は軍による初めての制式小銃用光学照準眼鏡として開発されている。その開発契機は、1939年のポーランド戦後の前線指揮官からの要望として光学照準眼鏡付き小銃の供給増があったこととする主張があるが、陸軍兵器局の長官を務めたエミール・レープ砲兵大将は戦後の記述で、開戦前の1938年に既に開発命令があったことを述べている。その中で彼は、兵器局が4倍率の照準眼鏡を提案したにもかかわらず、ナチス党の人脈により1.5倍率のもの（後のZF41）の採用が決定されたとして不満を表明している。

このように意見の相違もあったようで、具体的な経緯詳細は不明なところがあるが、開戦直前のドイツ国防軍においては電撃戦（機動戦）という新しい戦術に向けて装備を大きく整えており、その中で小銃用照準眼鏡もかつての塹壕から狙い撃つような防御的用途ではなく、攻撃部隊の一役を担うことで新たな役割を見い出されたものと考えられる。つまり、ZF41は精密照準用ではなく、より迅速に的確な照準を行うための補助具として開発され、通常歩兵の射撃優秀者に支給することによって前進する歩兵部隊の攻撃力をさらに向上することを意図したものであった。

生産と運用 
ZF41は1941年7月に制式採用され、すべてのバリエーションを合わせて延べ15社の光学機器メーカーを動員して大量生産を行っている。その中には占領下のオーストリアやチェコスロバキアのものも含まれている。総生産数のデータは明らかになっていないが、1943年5月時点で37万個の発注がなされているとの記述がある。

このように歩兵分隊の上級射手に配備が進められたZF41だが、1941年の独ソ戦開始後、防御側のソ連赤軍狙撃兵に直面すると、その脅威に対抗するには明らかな能力不足であることが判明する。しかしながら、本格的な狙撃銃の備えがなかったドイツ軍は既に大量生産を進めていたZF41を狙撃銃として使用せざるを得なく、民間用の照準眼鏡の活用とともに、狙撃兵用の狙撃銃として訓練や配備が行われている。

その一方で4倍率の新たな軍制式の照準眼鏡の開発も指示されており、1942年頃に新たなものが完成するのを受けるように、1943年12月末をもってZF41の生産を終了する旨の通達があった。さらに、1944年7月にはZF41付きのKar98kは、照準眼鏡付き小銃ではなく、単なる騎兵銃（Karabiner）として取り扱うべきとの報告が発出されるに至る。しかしながら、ZF41マウント用の装着レールを装備したKar98kは1944年末から1945初頭まで生産が確認できることから、実際に本通達どおりに履行されたかどうかは、不明とされている。

ZF41のバリエーション

ZF41/1 
ZF41/1は、ZF41当初の複雑な内部レンズ機構を単純化（レンズ数の減等）したもので、生産数データは明らかでないが、今日一般的に見られることからZF41と並びかなりの数が量産されている。

1943年初頭の軍文書によると、当初は「ZF42」と名付けられたが、最終的に「ZF41/1」となったという。

ZF40 
Gew41半自動小銃用とされる同型の小型照準眼鏡である。

Gew41(W)が制式採用された後の1943年2月23日発行のGew41マニュアルD191/1にその名称が記載されている。現存するものはほとんどすべて、本体に刻印された制式名称「ZF40」の数字部分が「41」または「41/1」に改修されており、本来のZF41との相違点が刻印のみなのか、他にも違いがあるのかは不明である。

ZF41と異なるマウントによってGew41に装着されるが、改修後の眼鏡本体や装着レールを装備したGew41は多数が現存する一方、マウントそのものは現物が確認できていないことから、結局のところ試験的な実戦配備もほとんどなされていないものと思われる。

ZF43(B) 
ZF43(B)は、Gew41用としてエミール・ブッシュ社により開発された4倍率の照準眼鏡である。ZF41（ZF40）同様にリアサイト基部に装着することから接眼距離が長く、ZF41を高倍率に発展させたように思われるが、眼鏡本体も少数が現存するのみで、詳細は不明である。

他の銃器での利用 
Kar98kとGew41以外にも、同型の照準眼鏡マウント装着用レールが確認されている銃器が複数ある。KKWを除き、試験運用以上の利用はほとんどされていないものと思われる。
KKW
KKW（Kleinkaliber-Wehrsportgewehr）はKar98kの外観に似せて作られた.22口径（5.6mm）の訓練用小銃である。ZF41を装着したものを「ZF41付きKK-Gew」（KK-Gew mit ZF41）と称し、狙撃兵の訓練課程で使用した。

G33/40
山岳部隊用とされたチェコ製の小銃G33/40（Gewehr 33/40）にZF41を装着したものの写真が当時の軍マニュアルに掲載されているが、現存するものはほとんど確認できていない。

MKb42, MP43, MP43/1
試作されたMKb42（Maschinenkarabiner 42）について、ワルサー社設計、ヘーネル社設計いずれのものにも、リアサイト基部に装着レールをプレス加工したものが確認できる。
レールはリアサイト基部両側にあり、マウントはリアサイト基部に跨るように装着する点でGew41のものと似るが、両者に互換性はない。専用のマウントは、ZF41用と異なりプレス加工製であるが、ほとんど現存していない。MKb42から発展したMP43/1（Maschinenpistole 43/1）と、一部のMP43（Maschinenpistole 43）にもMKb42同様のレールが装備されているが、後のMP44、StG44には見られない。
上山 典男（かみやま のりお、1959年4月1日 -）は、日本の技術者、実業家。日本ケミコン株式会社代表取締役社長。

人物・経歴 
北海道旭川市出身。
1983年北海道大学理学部卒業。
同年日本ケミカルコンデンサー入社。
2004年技術センター固体技術部長。
2009年品質保証センター長。
2012年取締役CQO兼品質保証本部長。
2014年上席執行役員CTO兼技術本部長。
2019年より現職。
ケーデーケー販売株式会社（KDK販売）はアルミ電解コンデンサ用の各種材料を販売している企業である。日本ケミコンが製造したアルミ電解コンデンサ用材料を日本国内・海外の外部企業に販売している。東証二部に上場していたKDK（ケーデーケー）株式会社とは別会社の扱いであるが、KDK販売はKDKの営業部門が分離・独立する形で設立された企業であり、便宜上、KDKの内容も記載する。

沿革
1966年6月 - 茨城県高萩市にて株式会社ヒタチ電解箔研究所を設立。
1967年6月 - 茨城県高萩市に本社工場（現・日本ケミコン 高萩工場）竣工。アルミ電解コンデンサ用電極箔の製造、販売を開始。
1977年12月 - 日本ケミカルコンデンサー（現・日本ケミコン）の電極箔研究開発部門を吸収。
1981年7月 - 株式会社電解箔工業に商号変更。
1985年10月 - 日本電子材料工業（現・ケミコン東日本 岩手工場）を吸収合併し、アルミニウム電解コンデンサ用封口ゴム等の製造・販売を開始。同社の子会社だった日栄電子株式会社（現・ケミコン東日本 岩手工場）を子会社化。
1988年12月 - 東証二部上場。
1989年10月 - ケーデーケー株式会社に商号変更。
1990年12月 - 新潟県聖籠町に新潟工場(現・日本ケミコン 新潟工場)を新設。
1991年4月 - 福島電気工業株式会社(現・ケミコン東日本マテリアル 喜多方工場)を子会社化。
1994年
5月 - 中国・広東省に東莞佳得佳鋁箔製造有限公司を設立し、アルミ電解コンデンサ用電極箔・封口ゴムの製造・販売を開始。
11月 - 米国ワシントン州にU.S.KDK CORPORATION（現・CHEMI-CON MATERIALS）を設立し、アルミ電解コンデンサ用電極箔の製造・販売を開始。
1999年
4月 - 販売部門を独立させる形でケーデーケー販売株式会社を設立。
10月 - ケーデーケー株式会社が日本ケミコンにより吸収合併。

主な拠点
本社 東京都品川区
マルコン電子株式会社（マルコンでんし）は、東芝系列の電子部品メーカーとしてアルミ電解コンデンサやフィルムコンデンサ、バリスタなどを製造・販売していた企業。

現在は日本ケミコンに吸収合併されている。

東芝の前身である東京電気株式会社が山形工場として計画。東京芝浦電気 長井工場として創業。

最盛期には長井市の製造業として一大企業であった。

沿革 
1941年（昭和16年）11月 - 東京芝浦電気株式会社 マツダ支社長井工場設立。
1950年（昭和25年）2月 - 過度経済力集中排除法により東京芝浦電気が分離され、東京電器株式会社 長井工場となる。
1970年（昭和45年）6月 - マルコン電子株式会社に商号変更。
1995年（平成7年）4月 - 日本ケミコンにより吸収合併（合併直前まで東芝がマルコン電子株式の94.3%を保有）。
株式会社丸八は、富山県魚津市に本社を置く液化石油ガス（LPガス）事業などを展開する企業である。

会社概要 
出典は個別に提示されているものを除き、2018年時点のものとする。
本社所在地 - 富山県魚津市北鬼江364
支店など - エンジニアリング事業部（魚津市）、富山支店、黒部支店、富山東営業所、朝日営業所、砺波営業所、金沢営業所
創業・設立 - 1954年10月
資本金 - 2,500万円
従業員数 - 91名
社名の由来 - 「丸」は顧客や従業員との輪を大切にするという意味で、末広がりの「八」を組み合わせている。

業務内容 
出典は右記のものを使用→
液化石油ガス事業
住宅設備販売
建材販売
宅配水サービス事業（アクアクララ）
太陽光発電事業
アグリ事業

関連企業 
株式会社丸八金沢
丸八配送株式会社
株式会社東都
久方商事株式会社
株式会社天空
大道建設工業株式会社

関連団体 
社会福祉法人海望福祉会 - 2001年8月設立。2002年3月に社会福祉法人施設『あんどの里』を開設、同年4月に建設し、経営を開始する。

沿革 
出典は個別に提示されているものを除き、後述の社史および右記のものを使用→
 1954年10月 - 創業者・大崎利男が浜岡商店から独立して起業。魚津市村木地区の青果店の一角を借り有限会社丸八商店（資本金50万円）を設立。当時の事業はセメント･建築内装材･左官用材およびプロパンガスの販売で、従業員は3名のみであった。数か月後に近くの飲食店を借りて事務所に充てる。
 1956年9月10日 - 9月11日 - 魚津大火によって社屋全焼するも、後にバラックの社屋で事業を再開する。また、市内の再興のため群馬県のコンクリートブロック専門会社から作業員30人を呼び寄せるなど尽力した。
 1957年
 4月 - 佐藤工業の下請けとして中央通りの復旧事業を一手に引き受ける。
 12月 - コンクリートブロックおよび建築内装工事部門を分離し、有限会社丸八工業所を設立。
 1958年3月 - 村木地内に本社事務所を構える。
 1963年10月 - 2階建ての本社社屋を建設する。
 1964年7月 - 北鬼江地内に本社等の用地を獲得。
 1965年
 3月 - 本社工場の建設に着手。
 11月 - 株式会社に組織変更し、株式会社丸八に社名変更。同時に新社屋・LPGタンク・充てん工場・車両格納庫・専用側線等を建設した現在地に本社を移転。本社建物は魚津市立西部中学校校舎の一部（魚津高等女学校時代の職員室および体育館）を解体移築したものであった。旧本社社屋は魚津営業所として引き続き使用される。
 1969年10月 - 魚津営業所を本社内に移転。旧営業所の店舗は厨房機器専門店として存続した（1970年6月に住宅設備機器専門店となった）。
 1970年11月 - 本社敷地内にオートガススタンド設置。LPガスタンク（20t）一基を増設。
 1971年8月 - ガス・水道配管・住宅設備機器取付工事部門を分離し、有限会社三共設備工業株式会社設立。
 1976年
 9月 - 丸八配送株式会社設立。
 10月 - 秩父セメント魚津SSがスタートする。
 1980年1月 - 大道建設工業株式会社設立。
 1984年6月 - 魚津オートガススタンド改装。
 1988年12月 - 魚津地区のLPガス販売業者12社と共に、LPガス専門販売会社の東都ガステック株式会社設立。
 1991年7月 - 三共設備工業が有限会社から株式会社に改組。
 1997年12月　本社敷地内にて新社屋が完成。旧本社建物は解体される。
 1998年8月 - 魚津オートガススタンドを移設。
 2003年10月 - 会社ロゴマークを改定する。
 2020年7月1日 - 北陸電力と共同でガス・でんきセットサービス「まるっとくプラン」を開始する。

社史 
『地域と共にあゆみ50年 丸八創立50周年記念誌』（2004年10月20日、株式会社丸八発行）
ウーブン・シティ（英：Woven City）は、静岡県裾野市に建設中の実験都市。

概要 
東北地方での事業を拡大したトヨタ自動車東日本は、2020年年末の東富士工場の閉鎖を決定。その跡地にて、トヨタ自動車が建設予定の実証都市がWoven Cityである。敷地面積は、東京ディズニーランド約1.5個分（約70万平方メートル）。2021年2月23日着工。

自動運転車やロボット、住宅など、モノや人がインターネットでつながり、集めたデータを活用して最適なサービスを提供する「ヒト中心の街」「実証実験の街」「未完成の街」「Woven City」をめざす。

最初は、子育て世帯から高齢者まで、トヨタ社員を中心に360人程度が入居し、将来的には2,000人規模にまでなる予定、事業の主体になるのは、ウーブン・バイ・トヨタ、都市設計は、デンマーク出身の建築家ビャルケ・インゲルスが手掛ける。

名称 
「織り込まれた」の意。トヨタグループの祖業が織機の製造（豊田自動織機）であることにちなんでいる。
栗原 信裕（くりはら のぶひろ、1955年1月23日 -）は、日本の実業家。ハーゲンダッツジャパン株式会社代表取締役社長を経て、同社取締役会長。

人物・経歴 
大阪府出身。1979年京都大学法学部卒業、サントリー入社。2009年サントリーフーズ代表取締役社長。2013年サントリー食品インターナショナル専務取締役。2018年ハーゲンダッツジャパン代表取締役社長。2020年ハーゲンダッツジャパン取締役会長。
NOIN（ノイン）は、化粧品のECプラットフォームサービスである。ノイン株式会社が運営している。

概要 
 2017年10月にスマートフォンアプリ「コスメを買うならNOIN」(iOS版)をリリース。
 資生堂をはじめとする大手化粧品ブランドとの連携を進め、2019年12月には同プラットフォームでの取り扱い商品が7,000SKUを突破、累計流通額は8億円。
 2020年10月には大丸松坂屋百貨店が運営するコスメセレクトショップ「Amuse Beauté」とのコラボレーションを開始し、NOINで購入できる商品は14,000SKU。（2020年10月時点）
 運営元のノイン株式会社ではマーケティングデータを活用した商品開発も行っており、美容師 田宮一誠氏が監修した自社開発ヘアオイル「Tioo」を販売。
 ファミリーマートのコスメブランド「sopo（ソポ）」の企画生産を行い2020年11月に販売を開始。
株式会社タカハタ電子（タカハタでんし）は山形県米沢市で創業し、山形県米沢市に本社を置く液晶デジタルシステム事業・ものづくりソリューション事業・物流・生産システム事業（自社ブランド）などを行っている日本の製造業者である。

会社概要  
1966年設立の高畠電子製作所（のちの高畠電子株式会社）が前身。1968年家電メーカーであるシャープの栃木工場進出に伴い、1974年にシャープとの資本提携のもと、高畠電子株式会社のテレビ部門が独立して、「タカハタ電子株式会社」を設立。

1985年のシャープによる世界初液晶パネル試作成功により、1986年に液晶事業へ参入し、以後シャープからの液晶テレビ生産受託で急成長を遂げる。

同時期に、部品等の取り間違いをゼロにするための社内物流改善に取り組み、最低人数で効率的な集品が出来るようにするための仕組み作りに取り組んだ結果、5色5ボタンの表示器を部品棚へ設置する「5釦式デジタルピッキングガイドシステム」の運用を開始。部品の取り違いをゼロにする事に成功した後、1988年に山形県内企業で出展した展示会に大手食品会社が来場し引合いを受けたことにより、食品業界に物流生産システムを販売。これを足がかりに各業界へシステムの販売を開始。現在の物流・生産システム事業の先駆けとなった。

沿革 
 1974（昭和49年） 株式会社タカハタ電子設立
 1976（昭和51年） 家庭用VTR量産開始
 1984（昭和59年） インサーキットテスター（高速回路検査装置）開発販売
 1985（昭和60年） LEDを利用した各種表示機器の開発販売
 1986（昭和61年） インサーキットテスターAT9000発売開始、液晶テレビ生産に着手
 1988（昭和63年） デジタルピッキングシステム（物流仕分け装置）の販売開始　→5釦式デジタルピッキングガイドシステムを商品化
 1989（平成 元年） 世界初液晶カラービューファインダーの開発に成功
 1989（平成 元年） 東京営業所開設
1991（平成 3年） テック協同組合の設立
 1992（平成 4年） 国際品質規格　ISO9002認証取得
 1994（平成 6年） 国際品質規格　ISO9001認証取得
 1998（平成10年） ニューロジスティック協同組合の設立
 2005（平成17年） 環境国際品質規格　ISO14001認証取得
 2008（平成18年） 本社敷地内に新工場完成
 2009（平成21年） 医療機器製造業認可取得(一般)
 2009（平成21年） 東京営業所を東京都千代田区外神田に移転
 2010（平成22年） 医療機器国際品質規格　ISO13485認証取得、株式会社ティーワイテクノを完全子会社化、第39回「山形県産業賞（個人：安房代表取締役）」受賞
 2012（平成24年） 仙台営業所開設
 2013（平成25年） 第三種 医療機器製造販売業 認可取得
 2014（平成26年） 大阪営業所開設、名古屋営業所開設、福岡営業所開設
 2016（平成28年） SONY グリーンパートナー認証取得
 2017（平成29年） 看護師向け世界最小有機ＥＬ「ナースライト」発売開始、経済産業省「地域未来牽引企業」に認定
 2018（平成30年） デジタル仕分け無線表示器用「充電機能付きマルチラック」販売開始、国際物流総合展2018に出展、安房代表取締役会長（CEO）就任、渡部代表取締役社長（COO）就任
 2019（平成31年） スマート工場展EXPO2019に出展、ロジスティクスソリューションフェア2019に出展、名古屋スマート工場EXPO2019に出展、6次産業化EXPOに出展
 2020（令和 2年） スマート工場展EXPO2020に出展、国際物流総合展2020に出展、小さい部品を瞬時にカウント 「パーツカウンター」発売開始

事業所 
 本社、本社工場 - 山形県米沢市
 東京営業所 - 東京都千代田区
 名古屋営業所 - 愛知県名古屋市中村区
 大阪営業所 - 大阪府大阪市淀川区
 福岡営業所 - 福岡県福岡市中央区

主な製品 
 デジタルピッキングシステム
 液晶モニタ
 有機EL照明
 常温食品乾燥機
 温湿度計
 生産進捗管理表示板

関連会社 
 高畠電子株式会社（山形県東置賜郡高畠町大字山崎122）
 高陽電子株式会社（山形県米沢市窪田町窪田1228）
 テック協同組合（山形県米沢市窪田町窪田1188）
102Nは、ポーランドで開発された路面電車車両。従来の車両から構造を変更した連接車で、狭軌（メーターゲージ）用の802Nと共にポーランド各地の路面電車に導入された。

概要・運用 
ポーランドの鉄道車両メーカーの（現：アルストム）は、1950年代以降アメリカ合衆国で開発された高性能路面電車・PCCカーの技術を用いた路面電車車両である13Nの製造が実施された。1969年まで製造されたこの車両の後継として開発されたのが102Nである。

駆動装置や制動装置（発電ブレーキ、ディスクブレーキ、電磁吸着ブレーキ）を始めとした主要機器は13Nと同型であった一方、車体の構造は大きく変更され、ボギー車であった13Nからより収容力が高い連接車（2車体連接車）に変更された。これにより定員数は13Nの125人から182人へと増加した他、連接部分には主電動機が搭載されていない付随台車が設置された。また、前面形状も変更され、正面の窓が車体側へ斜め方向に傾いた構造が採用された。

1967年から開発が始まり、1969年以降ポーランド各地の路面電車へ投入された。この102Nは標準軌（軌間1,435 mm）に対応した車両であったが、1970年にはメーターゲージ（軌間1,000 mm）に対応した802Nの製造も実施された。だが、車体側へ斜めに傾いた前面窓は夜間に前照灯などの光が反射し視認性が低下する欠点があり、製造は同年をもって終了し、以降は前面形状を13Nと同型とした102Naへと移管した。

2021年現在、営業運転に使用されている都市は存在しないものの、102Nの一部が各地で動態保存されている他、シレジア・インターアーバンには事業用車両に改造されたものが残存する。

導入都市 
102Nおよび802Nが導入された都市は以下の通りである。
洞山焼（どうせんやき、洞仙焼）は、備後国芦田郡出口村（現・広島県府中市出口町）で江戸時代後期に制作されていた陶磁器。

概要 
近世末期に備後福山藩の財政の行き詰まりを救う一助として、それまで備前や伊万里から移入していた焼物を領内で焼くことを奨励し、商人を保護して生産の運上を藩の収入としていた。その一つが洞山焼といわれ、天保年間に肥後国網田（現・熊本県宇土市）の陶工兼助が招かれて備後府中に至り、出口町字洞仙で焼いたのがその発祥とされる。従って廃藩とともに後ろ盾を失い、瀬戸物や唐津物に押されて廃窯に追い込まれた経緯がある。

一方で、土生村（現・広島県府中市土生町・用土町）に元禄年間から日用雑貨の陶器を焼く窯があり、この窯元が新たに藩の許可を得て出口村の洞山に窯を設けたものとし、作品中の年紀銘から少なくとも1817年（文化14年）以前に開窯したとする説もある。

「洞山」または「西備洞山」と銘打ったものは初期の作品で、染付には秀作がある。明治に入り当地の人が継承して製作したものは「洞仙」と銘があることで区別される。
meviy（メビー）は、株式会社ミスミグループ本社（ミスミグループほんしゃ、英: MISUMI Group Inc.）が提供する機械部品の製造をインターネット上で受け付けるプラットフォーム。2020年～2022年において、3年連続オンライン機械部品調達サービス国内シェアNo.1を獲得。2023年1月には第9回「ものづくり日本大賞 内閣総理大臣賞」を受賞した。

概要 
ユーザーが設計データ（3D CADデータ）をクラウドにアップロードするとAI が即時に価格と納期を提示する。注文後はデジタルマニュファクチュアリングシステムにより製造プログラムが自動生成され工場での加工が自動開始され、最短1日での出荷を実現している。これにより、これまで通常数週間かかるとされてきた部品調達の時間が90％以上短縮される。

ブラウザのみで利用可能で、ソフトウェアなどのインストールの必要もない。ユーザーは24時間365日インターネット環境があればどこからでも利用可能。利用にはミスミ会員ID（無料）が必要。

メビーで提供されるのは、板金加工、切削加工（角物・丸物）、材料は鉄、アルミ、ステンレス樹脂など幅広く用意されており、表面処理や塗装も可能。

ブラウザ上で寸法公差、幾何公差、表面粗さが設定でき、精度部品も簡単に手配が可能となる。さらに、数量割引、長納期割引きなどの割引きサービスも用意されている。

メビーはグローバルでもサービスを提供しており、現在は日本以外にも欧州、北米での提供を開始、23年中に中国、アジアでの提供開始を予定している。

沿革 

 2016年
 初のオンライン機械部品調達サービス、メビーのサービスを開始（金型部品）
 2017年
 ラピッドプロトタイプサービスを開始（Protolabs社協業）
 2018年
 アップロードデータ100万点を突破
 2019年
 切削加工、板金加工サービスを開始、meviy事業本格展開開始
 超短納期サービス1日目出荷を開始
 2020年
 コロナ支援として医療関連の装置製造企業向けに部品の無償提供を実施
 ものづくり中小企業への部品無償提供を実施
 2021年
 トヨタ自動車株式会社と共同開発を行い、3DCADデータ上の製造情報をmeviyに自動反映する機能を提供
 メビーのシステム全面刷新を実施
 欧州でのサービス提供を開始
 2022年
 8月8日を「meviyの日」に制定
 製造業の創造性解放を目指し単独イベントである「Creative Manufacturing Summit 2022」を開催
 長納期割引（30%OFF）サービスを開始
 幾何公差サービスを開始
 ｍeviyの開発専門子会社である株式会社DTダイナミクスを設立
 ヤマザキマザック株式会社と共同開発を行い、旋盤加工サービスの提供を開始
 北米でのサービス提供を開始
 2023年
 利用ユーザー10万ユーザー、アップロードデータ1000万点を突破
 国内シェア3年連続No.1を獲得
 製造業で権威のある第9回ものづくり日本大賞において「内閣総理大臣賞受賞」を受賞

受賞歴 

 2015年
 2015年度GOOD DESIGN賞
 2019年
 経済産業省・厚生労働省・文部科学省発行「2019年版ものづくり白書」掲載『顧客の新たなニーズに対応したサービス提供型のビジネスモデルを確立している代表事例』
 「CEATEC AWARD 2019」スマートX部門グランプリ
 「情報化促進貢献個人等表彰」経済産業大臣賞
 2020年
 「第62回十大新製品賞」本賞
 「第49回日本産業技術大賞」文部科学大臣賞
 「Impress DX Awards 2019」アプリケーション部門グランプリ
 「第3回日本サービス大賞」JETRO理事長賞
 「第36回素形材産業技術賞」経済産業省製造産業局長賞
 オンライン機械部品調達サービス　国内シェアNo.1獲得 （株式会社テクノ・システム・リサーチ調べ）
 2021年
 「第9回技術経営・イノベーション大賞」科学技術と経済の会会長賞
 「第9回ロボット大賞」 日本機械工業連合会会長賞
 オンライン機械部品調達サービス　国内シェア2年連続No.1獲得 （株式会社テクノ・システム・リサーチ調べ）
 2022年
 オンライン機械部品調達サービス　国内シェア3年連続No.1獲得 （株式会社テクノ・システム・リサーチ調べ）
 2023年
 「第９回ものづくり日本大賞」内閣総理大臣賞
株式会社鈴木商会は、北海道札幌市に本社を置く総合リサイクル会社である。

概要 
北海道内の各地域に拠点を持ち、鉄製品及び非鉄製品の総合リサイクル、家電リサイクル、アルミの再生加工、自動車用中古パーツの販売を行っている。

沿革 
 1941年（昭和16年）6月 - 室蘭市に「合名会社鈴木商会」を創立。
 1953年（昭和28年）8月 - 合名会社鈴木商会の全業務を継承し、株式会社鈴木商会を資本金350万円にて創立。駒谷重幸が代表取締役社長に就任。
 1954年（昭和29年）10月 - 札幌市菊水に「札幌出張所」を開設。
 1973年（昭和48年）4月 - 本社を室蘭市から札幌市に移転。
 1974年（昭和49年）7月 - 札幌市西区発寒に「札幌西事業所」を開設。
 1980年（昭和55年）3月 - 札幌市東区東雁来町に「札幌東事業所」を開設。
 1982年（昭和57年）7月 - 石狩市新港に「石狩事業所」を開設。 シュレッダープラント完成。
 1984年（昭和59年）12月 - 室蘭市東町に「室蘭事業所」を開設。
 1986年（昭和61年）8月 - 雨竜郡妹背牛町に「深川事業所」を開設。
 1989年（平成元年）1月 - 河西郡芽室町に「十勝事業所」を開設。
 1990年（平成2年）11月 - 資本金を1億円に増資。
 1991年（平成3年）11月 - 資本金を1億2,500万円に増資。
 1996年（平成8年）9月 - 資本金を1億5,000万円に増資。
 1999年（平成11年）
 5月 - 室蘭市東町にアルミ溶解炉を新設し、 「メタルエンジニアリング部」を開設。
 6月 - 資本金を1億9,500万円に増資。
 10月 - 駒谷嘉一が代表取締役に就任。
 2001年（平成13年）
 4月 - 家電リサイクル法の再商品化施設として、 「発寒リサイクル工場」を開設。
 10月 - 札幌市白石区に「プラネット事業部」を開設し、 大型ランニングソー設備を導入。
 2002年（平成14年）9月 - 旭川市永山町に「旭川事業所」を開設。
 2004年（平成16年）
 3月 - 旭川市工業団地に「ELV道北」を、 石狩市新港に「ELV道央」を開設。
 9月 - 苫小牧市晴海町に「苫小牧事業所」を開設。
 11月 - 資本金を2億3,100万円に増資。
 2005年（平成17年）3月 - 釧路市星が浦に「釧路事業所」を開設。
 2007年（平成19年）
 2月 - 札幌市東区北丘珠に「札幌北事業所」を開設。
 5月 - 本社を札幌市中央区に移転。
 2008年（平成20年）7月 - 北見市開成に「釧路事業所北網ヤード」を開設。
 2009年（平成21年）4月 - 苫小牧市勇払に「苫小牧アルミ工場」を開設。
 2010年（平成22年）7月 - 函館市港町に「函館港町埠頭ストックヤード」を開設。
 2012年（平成24年）5月 - 株式会社エス・ケーカンパニーを合併。
 2013年（平成25年）7月 - 東京都江東区に「東京事務所」を開設。
 2014年（平成26年）11月 - 駒谷僚が代表取締役に就任。
 2015年（平成27年）3月 - 特定労働者派遣業　特01-302465取得。
 2016年（平成28年）3月 - 資本金を2億8,100万円に増資。
 2017年（平成29年）8月 - 資本金を9,800万円に減資。
 2018年（平成30年）9月 - プラネット事業を吸収分割し、「株式会社STエンジニアリング」を設立。
 2020年（令和2年）11月 - 茅部郡森町に「森事業所」を開設。

本社・支店 
 札幌本社
 札幌西事業所
 札幌東事業所
 札幌北事業所
 石狩事業所
 苫小牧事業所
 旭川事業所
 十勝事業所
 室蘭事業所
 深川事業所
 釧路事業所
 森事業所
 石狩新港ヤード
 函館港町埠頭ストックヤード
 利尻島ヤード
 北網ヤード

工場 
 発寒リサイクル工場
 石狩リサイクル工場
 苫小牧アルミ工場

日本のリサイクル業
札幌市中央区の企業
1953年設立の企業
尾高 幸五郎（おだか こうごろう、1843年10月13日（天保14年9月20日） - 1925年）は、日本の実業家。族籍は埼玉県平民。

人物 
武蔵国榛沢郡下手計村（現・埼玉県深谷市下手計）出身。尾高幸五郎（先代）の長男。十勝開墾合資会社代表社員、東京貯蓄銀行、磐城炭鉱、日新護謨、魚介養殖、渋澤倉庫、日本畜産、浅野セメント各監査役などをつとめる。住所は東京下谷中根岸町。

家族・親族 
 尾高家
妻・くに（? - 1906年、尾高惇忠の妹）
 養子・次郎（1866年 - 1920年、尾高惇忠の次男）
 養子・コト（1873年 - 1905年、尾高惇忠の七女、尾高勝五郎（惇忠の長男）の死跡を相続）
河野 俊郎（こうの としろう）は、日本の国土交通技官。調布市副市長や、調布市土地開発公社理事長、千葉市都市局長、中国地方整備局副局長を務めた。

人物・経歴 
大阪府大阪市都島区出身。東京工業大学土木工学科卒業後、1984年建設省入省。国土交通省都市・地域整備局大都市圏整備課企画専門官、千葉県都市部副技監、国際協力事業団専門家（インドネシア派遣）、JR西日本建設工事部次長等を経て、2007年から調布市副市長を務め、調布市土地開発公社理事長も兼務し、まちづくりにあたった。

2010年首都高速道路計画・環境部 計画調整グループ総括マネジャー。2012年からは国土交通省都市局街路交通施設課整備室長として、総合的都市交通の推進などに携わった。

千葉市都市局長として、官民連携にあたり、民設民営制度の利用を進めたのち、2016年に国土交通省に戻り、都市局都市安全課長着任。2017年中国地方整備局副局長。2018年国土交通省大臣官房付、退官。同年オリエンタルコンサルタンツ執行役員。
アーバンインフラ・テクノロジー推進会議第27回技術研究発表会優秀賞受賞。
森 望（もり のぞむ）は、日本の国土交通技官。国土交通省国土技術政策総合研究所道路交通研究部長や、国立研究開発法人土木研究所研究調整監を経て、久留米市副市長。

人物・経歴
佐賀県武雄市生まれ。九州大学大学院工学研究科土木工学専攻修了。1984年、建設省入省。国土交通省国土技術政策総合研究所道路空間高度化研究室長等を経て、2006年、国土交通省都市・地域整備局大都市圏整備課関西文化学術研究都市建設推進室長。

2008年、国土交通省国土技術政策総合研究所総合技術政策研究センター建設マネジメント研究官。2012年、国土交通省国土技術政策総合研究所道路研究部長。2014年、国土交通省国土技術政策総合研究所道路交通研究部長。2015年、国立研究開発法人土木研究所研究調整監。

2016年、久留米市副市長。2020年、久留米市副市長退任、国土交通省大臣官房付、定年退官。同年久留米市副市長再任。副市長として、大雨災害への対応や、台北市との交流などにあたった。また、久留米都市開発ビル株式会社代表取締役社長として、久留米市に対する21億円の債務に対する対応なども行った。

久留米市地域公共交通会議会長、公益財団法人久留米市都市公園管理センター副理事長、くるめ水の祭典振興会支援担当副会長、公益財団法人久留米地域地場産業振興センター理事長、公益財団法人久留米観光コンベンション国際交流協会副理事長なども務めた。
杉山 栄（杉山 榮、すぎやま さかえ、1881年〈明治14年〉3月6日 - 1938年〈昭和13年〉10月7日）は、明治末期から昭和戦前期にかけて活動した日本の土木技術者、実業家。主に電気事業に関与し、矢作水力副社長・大同電力取締役などを務めた。岐阜県出身。

経歴 
杉山栄は1881年（明治14年）3月6日、岐阜県士族杉山斧吉の長男として生まれた。本籍地は岐阜県稲葉郡加納町（現・岐阜市）。1901年（明治34年）7月金沢の第四高等学校第二部工科を卒業、次いで1905年（明治38年）7月東京帝国大学工科大学土木工学科を卒業する。その後は電力界に入り、まず箱根水力電気に入社して同社の土木課長となる。箱根水力電気は箱根早川の開発と横浜市への電力供給を目的に1906年（明治39年）12月に設立された電力会社で、1909年（明治42年）5月に塔之沢発電所を完成させた。

1911年（明治44年）3月25日、逓信省の臨時発電水力調査局技師（高等官六等）に任ぜられた。同局は水力発電の起業を促すべく全国的な河川調査を実施した部署で、前年4月に設立されていた。4月、杉山は愛知・岐阜・三重3県を所管とする名古屋支局に配属され、支局の主任技師となった。以後1913年（大正2年）6月調査局の廃止まで在任し、同年7月末まで調査書の編集などを行う残務取扱員として勤務した。調査局時代の1911年5月正七位に叙されている。

調査局在籍中の1912年（大正元年）9月、福澤桃介を委員長とする水力発電事業の調査研究機関「大正企業組合」が組織された。杉山も途中からこれに合流して組合の嘱託技師に就く。1914年（大正3年）、福澤が経営する名古屋電灯に木曽川開発を目的として臨時建設部が設置されると、その主任にも就任。さらに1916年（大正5年）2月、臨時建設部の組織が拡充され総務・土木・電気の3課が設置されたのに伴い杉山はそのうち土木課長に就いた。組織を拡充された名古屋電灯臨時建設部は、木曽川にて賤母（しずも）発電所、矢作川にて串原仮発電所の建設に着手する。このうち賤母発電所は臨時建設部が木曽電気製鉄（後の木曽電気興業）として独立した後の1919年（大正8年）11月に完成したが、杉山は同発電所工事の土木部門における担任者であった。

1919年3月、大正企業組合が矢作川で取得した水利権を元に矢作水力が発足する。相談役福澤桃介・取締役社長井上角五郎の下で杉山は専務取締役に就任した。矢作水力は設立以後予定通りに発電所建設を進め、1割を超える配当を行うなど不況下にありながらも創業当初から順調な成績を挙げたが、これは杉山の手腕によるものと評された。矢作水力では、1928年（昭和3年）4月28日、設立以来の社長井上角五郎が退任し副社長福澤駒吉（1922年就任・福澤桃介長男）が社長に昇格したのに伴い、杉山も専務から副社長へ昇格した。社長の福澤駒吉が実務にほとんど関与しないため、杉山が副社長ながら経営上の主催者となり、天竜川電力・白山水力の合併など社業が拡大する中で経営の中心に立つとともに、天竜川の泰阜発電所建設では自ら総監督を務めた。社外では1929年（昭和4年）12月に木曽電気興業の後身大同電力でも取締役に就任。同社では土木課長を兼ねたが、1932年時点の幹部一覧では杉山の兼職はない。

1934年版の興信録によると、杉山は矢作水力副社長・大同電力取締役のほか矢作開墾・矢作索道社長、金城証券・東美鉄道取締役、昭和曹達・豊国セメント監査役、昭和電力技術監督を務めていた。その4年後の1938年（昭和13年）10月7日、入院中の名古屋大学医学部附属病院で死去した。57歳没。矢作水力副社長・大同電力取締役在職中であった。死後、14日付裁可で電気事業に対する功績により従六位に追叙された。
製造品出荷額（せいぞうひんしゅっかがく）とは、日本の製造業において、1年間その事業所の所有する原材料によって製造されたもの（原材料を他に支給して製造させたものを含む）を、当該事業所から出荷した場合の工業出荷額の事を言う。この場合、同一企業に属する他の事業所へ引き渡したもの、自家使用されたもの、委託販売に出したものなども製造品出荷に含まれる。

製造品出荷額順位

市町村単位
日本の製造品出荷額順位（2019年）
天田 昭次 (あまた あきつぐ、1927年8月4日 - 2013年6月26日) は、日本の刀工。人間国宝に認定されている。

人物 
本名は誠一。同じく刀工である天田貞吉の長男。新潟県本田村生まれ。1940年に、「日本刀鍛錬伝習所」に入門。「新作名刀展」で正宗賞を3回受賞。「伊勢神宮式年遷宮神宝太刀」を制作。1990年に全日本刀匠会理事長。1997年に日本刀で人間国宝の認定を受ける。山城伝、相州伝、備前伝など様々な作風で知られる。

略歴 

 1940年：日本刀鍛錬伝習所に入門
 1952年：講和記念刀を製作・伊勢神宮式年遷宮御神宝大刀製作に宮入昭平の助手として奉仕
 1954年：文化財保護委員会より製作承認を受ける
 1955年：第1回作刀技術発表会に出品・優秀賞（第3回・第4回も優秀賞）
 1959年：現状の作刀に疑問を感じ、自家製鉄の本格的研究を開始
 1977年：作名刀展で「正宗賞」（山城伝)受賞
 1985年：新作名刀展で２度目の「正宗賞」（相州伝）受賞
 1990年：全日本刀匠会理事長
 1996年：新作名刀展で３度目の「正宗賞」（備前伝）受賞
 1990年：全日本刀匠会理事長
 1997年：重要無形文化財「日本刀」保持者に認定
 1999年：勲四等旭日小綬章