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回折レンズ（かいせつレンズ、diffractive lens）は、微視的に光の回折現象を利用して、巨視的には光線の屈曲を実現しているレンズである。

概要 
回折現象を利用することと、光線の屈曲という一般的な（屈折を利用した）レンズと同様の作用をもたらすものであることからその名がある。また写真レンズなどのレンズシステムにおいて、この作用をもたらす光学的エレメントをdiffractive optical element、略してDOEなどと呼ぶこともある。樹脂やガラスなどの光学材料の表面に、深さが光の波長程度の微細なレリーフ形状（起伏形状）を、光軸を中心とする同心円状に周期的に形成した、レリーフ型回折レンズが一般に多く用いられている。他に、光の透過率を、光軸を中心として同心円状に、ある規則に従い変化させた、振幅型回折レンズもある（後述の「ゾーンプレート」）。

一般的な屈折レンズとは、入射光の波長変化に対する焦点距離の変化等の光学特性が異なる。そういった違いを利用して、屈折レンズ光学系の一部に回折レンズを組み合わせることで、光学系の色収差等を補正することなどにも利用されている。さらには多焦点レンズ（:en:Multifocal diffractive lens）といったような応用もある。

なお、フレネルレンズとはその形状が類似しているが、一般にフレネルレンズの加工は回折現象を起こすような微細加工ではなく、原理的に全く異なるものである。

超短波長の光学系や、X線の屈曲は屈折を用いて行うことが困難であるため、これらの屈曲にも回折を利用したものがある。

利用 
コンパクトディスク（CD）やDVD、Blu-ray Disc、HD DVDなどの光ディスクの光ピックアップ光学系において、異なる規格のメディア間での互換記録・再生を、一つの対物レンズで達成するための技術の1つとして用いられている。複数枚を組み合わせたものがカメラのレンズにも用いられるようになっており、特に超望遠レンズでは重量と全長の低減に寄与するが、量産が難しいため価格も高めとなっている。

ゾーンプレート 

ゾーンプレート（:en:zone plate) は、レリーフ形状ではなく、微細なモノクロの濃淡ないし不透明・透明とした同心円状のパターンにより、同様の効果を得るものである。原理を遡ると（フレネルレンズの考案でも知られる）オーギュスタン・ジャン・フレネルによる研究に由来することから、Fresnel zone platesと呼ばれることもある。ピンホールカメラと同様な、レンズを使わないカメラへの応用もあるが、ピンホールのようには自作が容易ではないこと、普通に実験できるものでは像がピンホールカメラのそれよりもさらにぼやけることから、愛好家による作例といったものを目にする機会等はあまり多くない傾向にある。
タレックス光学工業株式会社(タレックスこうがくこうぎょう）は、大阪市生野区に本社を置くサングラスの偏光レンズ専門メーカーである。1938年（昭和13年）5月設立。代表者は田村皖一（代表取締役）。資本金1400万円。本社所在地は、大阪府大阪市生野区田島4-5-6。

沿革
 1938年（昭和13年） - 田島レンズ製作所として創業。
 1966年（昭和41年） - ガラスレンズの製造から偏光レンズ専業メーカーへ変身。
 1975年（昭和50年） - 全面均整の球面プラスチック偏光レンズの開発。
 1984年（昭和59年） - ロサンゼルスオリンピックの指定サングラスに採用される。
 1985年（昭和60年） - アメリカ・カナダ・ヨーロッパ・オーストラリアの一流ブランドへの輸出を拡大。
 1990年（平成2年） - 紫外線UV400を99%以上カットするガラス偏光レンズ発表。
 1992年（平成4年） - プラスチック偏光調光レンズの開発に成功。
 1996年（平成8年） - 直営店 PROSHOP＆SHOWROOM TALEXをオープン。
 1999年（平成11年） - TALEX PROSHOP展開（眼鏡小売店への直販）を開始。
 2000年（平成12年） - 「トゥルービュースポーツ」発表。
 2001年（平成13年） - 「アクションコパー」発表。
 2003年（平成15年） - 「トゥルービューフォーカス」発表。
 2004年（平成16年） - ozniS（オズニス）とのコラボレーションを実現。
 2006年（平成18年） - 光学性能を満たした新素材、超・耐衝撃性偏光レンズ「CACCHU」（カッチュウ）発表。
 2010年（平成22年） - 大阪市営バス運転手による「ザ・レンズTALEX」の運転疲労に対する抗疲労検証実験を実施。
 2011年（平成23年） - 高屈折1.60 球面単焦点デビュー、発表。
キリンエムシーダノンウォーターズ株式会社は、日本で飲料水ビジネスを展開する企業である。ボルヴィック（Volvic）ブランドのミネラルウォーターの日本における販売と、キリンビバレッジの飲料水ビジネスの強化を目的として、フランスのジェルペダノン社（ダノン）と、三菱グループであるキリンビバレッジおよび三菱商事との合弁により設立された。2013年、キリンビバレッジが三菱とダノンが所有する当会社の株式を取得し完全子会社化した。

商品

ボルヴィック（Volvic）
ナチュラルミネラルウォーター。硬度60度、pH7.0の中性水。キリンMCダノンウォーターズでは、フランスからの輸入とマーケティングを担当。販売はキリンビバレッジ。ヤクルト本社とキリングループの業務提携により、ヤクルトの自販機でも販売している。

アルカリイオンの水
日本国内の天然水から取水した水を電気分解し、アルカリ性化させたミネラルウォーター。ラベル上部にはキリンとダノンのロゴが左右に並ぶ。現在は500ミリリットルタイプのみ販売しており、群馬県みなかみ町で採水している。2リットルタイプは静岡県御殿場市（富士山の伏流、キリンディスティラリー御殿場蒸溜所で生産）および石川県白山市（白山の伏流水）で採水していたが、2022年9月30日をもって販売を終了した。

天然水から生まれた水を電気分解することにより、直接の飲用だけでなく、料理に良い水としても訴求している。素材の旨みを引き出す抽出力と素材に味が染み込む浸透力を売りとしていて、

ペコロジーボトル
御殿場工場（キリンディスティラリー）では、ダノンの技術により、「ペコロジーボトル」と呼称されるボルヴィック同様につぶし易く、2Lボトルで42gと従来比2/3に軽量化され、省資源、省エネルギーが図られたペットボトルが成形される。

2003年6月から「アルカリイオンの水」で使用を開始。その後、キリンビバレッジにも供給され、2005年3月から「生茶」や「アミノサプリ」の2Lペットボトルに導入、2008年4月には「午後の紅茶」1.5Lペットボトルにも導入された（後に「小岩井 純水果汁」にも導入される）。

2010年5月からキリンビールとの共同開発により、形状改良と42gから38gへと一層の軽量化を図った2代目にあたる「NEWペコロジーボトル」を、「アルカリイオンの水」と「生茶」の2Lボトル製品に先行導入。その後、他の製品にも波及され、キリンビバレッジが現在発売されている2Lペットボトルはすべて「NEWペコロジーボトル」となっている。

「アルカリイオンの水」の2Lペットボトルは同年11月に35gへ軽量化された改良型となり、2015年3月には2014年12月8日時点における国産最軽量となる28.9gに軽量化された（新ボトル採用品にはラベル右上に表示されている「軟水」が「つぶしやすい新ボトル」に替わる）。

「ペコロジー」は同社登録商標（日本第4753869号の1ほか全3件）で、キリンビバレッジも商標登録（第4753869号の2）している。
73式けん引車（ななさんしきけんいんしゃ）は、日本の砲けん引車。陸上自衛隊の野戦特科部隊が、重砲のけん引や弾薬、人員の輸送を行うための車両である。

概要 
陸上自衛隊創設時にアメリカ軍より供与された米国製砲牽引車の更新用として開発、装備された車両で、砲の牽引、人員と弾薬の輸送の他に排土装置（ドーザーブレード）を装着してある程度までの規模の砲兵陣地を構築する作業を行うことも可能である。外見及び運用性能は25tけん引車 M8を意識したものであるが、M8が全幅約3.4m・車重25tと当時の日本の平均的な道路条件ではやや大型過ぎる傾向があったのに対して、73式けん引車は全体的に小型軽量化する事でより日本固有の道路事情下での運用性を高めたものとなっている。

なお、陸上自衛隊では米国から供与された砲牽引車を高射特科部隊でも大口径高射砲の牽引に使用していたが、73式けん引車の制式化当時には高射特科では既に高射砲を装備していなかったため、当車は野戦特科部隊以外には装備されていない。

1969年から1979年まで日立製作所で78両が生産された。

155mmカノン砲M2、203mmりゅう弾砲M2 の牽引に使用され、特科群や特科教導隊第5中隊等に配備された。

現在、生産・配備された全ての車両が退役済みである。一部の車両は所定の改修作業を受けて87式砲側弾薬車開発・生産にあたっての試験車両となり、砲側弾薬車(B)として再就役している。

車体部分の設計を流用して92式地雷原処理車や87式砲側弾薬車など、多くの派生型が開発されている。

諸元 

 全長：6,130mm
 全幅：2,990mm
 全高：2,730mm
 重量：19,800kg
 最大積載量：1,280kg
 乗員：2+10名
 最高速度：45km/h（牽引時）
 登坂能力：約tanθ25%
 回転半径：信地旋回
 ウィンチ牽引能力：16t
 武装：12.7mm重機関銃M2
 エンジン：水冷2サイクル6気筒ディーゼル（三菱6ZF）
 出力：450ps/2,200rpm
 製作：日立製作所

派生型 
87式砲側弾薬車
 92式地雷原処理車
96式自走120mm迫撃砲
 99式弾薬給弾車
 施設作業車 - 伸縮式ショベルアームやドーザーブレードを装備し、障害物の除去や陣地構築ができる。ショベルアームはコンピューター制御による自律作業も可能であり、事前に定められた手順に従って自動的に作業が行える。
株式会社ニコン・トリンブル（英称：Nikon-Trimble Co., Ltd.）は、株式会社ニコンと米国との合弁企業であり、大手測量機器メーカーのひとつである。株式会社ニコンの持分法適用会社として、ニコングループの測量機器部門を担当している。

主な製品 
 トータルステーション
 GNSS/GPS受信機
 3Dレーザスキャナ
 セオドライト
 レベル
 建設用レーザ
 GIS製品
 マシンコントロール・カイダンスシステム
 航空測量/モバイルデータ計測システム
 PDA/タブレットコンピュータ
 ナビゲーションシステム
 測量CADシステム
 デジタル平板システム

親会社
株式会社ニコン
Trimble Inc.
一般社団法人日本測量機器工業会（にほんそくりょうききこうぎょうかい、英語の名称："Japan Surveying Instruments Manufacturers' Association", 略称：日測工またはJSIMA）は、日本国内における測量機器工業の振興を行う業界団体。

会員数は、正会員25社、賛助会員378社、合計403社である（平成21年7月1日現在）。

1946年（昭和21年）4月1日に設立された。2006年（平成18年）12月1日に法人組織化され、有限責任中間法人日本測量機器工業会となった。2008年（平成20年）12月1日の中間法人法廃止に伴い、2009年（平成21年）5月25日に団体名を一般社団法人日本測量機器工業会に変更した。

所在地 
 東京都港区芝公園3丁目5番8号　機械振興会館内。

正会員一覧 
A会員
 株式会社トプコン
 株式会社ニコン・トリンブル

B会員
アイサンテクノロジー株式会社
 エアロセンス株式会社
有限会社牛方商会
 STS株式会社
 有限会社エム・テイプレシジョン
 株式会社カクマル
 計測ネットサービス株式会社
 株式会社建設システム
 株式会社小泉測機製作所
 株式会社コノエ
 株式会社サンポリ
 宣真工業株式会社
 測位衛星技術株式会社
 株式会社大平産業
 タマヤ計測システム株式会社
 TIアサヒ株式会社                                  
 株式会社TJMデザイン
ファロージャパン株式会社
 福井コンピュータ株式会社
 株式会社マイゾックス
 ライカジオシステムズ株式会社
川廻し（かわまわし）は、千葉県上総地方で多く見られる、蛇行した河川を人工的に短絡させて農地に転用する工法である。住宅地に転用された後の土地では、河川の増水に伴って旧河道地域に浸水が生じる事がある。

概要 
千葉県上総地方南部の丘陵地において、蛇行した河川の流路を、トンネルや切り通しを通るように変更・短絡化し、旧河道を水田化させた工事である。

千葉県の夷隅川流域では江戸中期から明治中期にかけて耕作地の拡大と流下阻害要因の解消のために川廻しが行われた。それ以後も流下能力の確保のためにコンクリートトンネルや開水路による流路のショートカットが行われてきた。

これらの河川整備によって河道から切り離された旧河道はその当時の河道の高さを維持しているといえ、これにより河床の下刻速度を測定する試みがなされている。

ただし、急激な流路の直線化は急激な掃流力の変化を生じさせることがあり、蛇行河川のもつ河道貯留の能力が失われ、河川の合流点の背水区間などで河川の氾濫が起きやすくなるおそれもある。

なお、新潟県の渋海川においても同様の河川整備がなされ、同地では「瀬替え」と呼称されている。

具体例

夷隅川流域 
夷隅川流域には第三紀の海底隆起によりシルト層、砂層、泥層が互層になっている上総層があり、この上総層を掘り抜いて直線化する川廻しが行われた。

市原市田淵地区 
市原市田淵の養老川付近には江戸時代に整備された川廻し地形が存在する。この川廻し地形は河道変更と盛り土が施されており、その用途で建築されたトンネルが現在でも観察可能である。また、2019年に発生した令和元年房総半島台風、令和元年東日本台風、台風21号によりこの旧河道は一時水没した。
株式会社キムラタン（Kimuratan Corporation）は、兵庫県神戸市中央区に本社を置く、主にベビー服・子供服を中心に扱うアパレルメーカーである。一時期IT関連事業にも進出していたが撤退している。

社名は創業者の木村坦の名に因むものである。

沿革
1948年5月 - 木村坦商店を設立。
1964年12月 - 株式会社に改組。木村坦商店の業務を継承。
1974年8月 - 大阪証券取引所第2部に株式上場。
1984年7月 - 大阪証券取引所第1部に指定替え。
2004年 - IT関連事業に参入。
2005年
9月 - 中国（天津市）に現地法人「利覇来科（天津）電子有限公司」設立。
12月 - オプト株式会社を子会社化。
2007年
1月 - 日本初の本格的ママ向け携帯SNS「ママサー」を展開。
2月 - 株式会社ゼイヴェルとの共同出資による新会社ママメディア（子会社）設立。
3月 - キムラタンBaby&Kidsオンラインショップ Yahoo!ショッピング店がオープン。
4月 - 公式通販サイトがオープン。
9月 - モバイル版オリジナルオンラインストアがオープン。
12月 - オプト株式会社の保有全株式を売却。現地法人・利覇来科（天津）電子有限公司の閉鎖を決議。
2008年
2月 - 子会社であるママメディアの整理を決議。
4月 - IT関連事業からの撤退を決議
8月 - 愛情設計ブランドオンラインショップ「愛情設計.com」をオープン。
2010年3月 - 株式会社キムラタンリテール設立。
2012年10月 - 中国（上海市）に現地法人「上海可夢楽旦商貿有限公司」設立。
2013年7月 - 大阪証券取引所と東京証券取引所との現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第1部に指定替え。
2022年
1月 -  「BOBSON（ボブソン）」の店名を「mixage bis（ミクサージュビズ）」に改称
4月 - 和泉商事有限会社(大阪府堺市。不動産会社)をM&Aで取得。子会社化 
9月 - 中国（上海市）の現地法人「上海可夢楽旦商貿有限公司」を会社清算し、中国から撤退 
9月 - 和泉商事有限会社を「株式会社キムラタンエステート」に改称。キムラタンエステート本社を大阪府堺市から大阪市北区に移転 
 11月 - キムラタン本社を神戸市中央区加納町から神戸市中央区京町へ移転

子会社 

 保育園事業
 キムラタン保育園（神戸市）1ヶ所、フジオひまわり保育園（大阪市）3ヶ所。計4ヶ所の保育園を運営

ブランド（アパレル）
愛情設計
coeur a coeur（クーラクール)
Youpi!(ユッピー!)
Biquette Club(ビケットクラブ)
Biquette(ビケット)
mother goose(マザーグース)
Piccolo(ピッコロ)
La Chiave(ラキエーベ)
dolcina(ドルチーナ)
Bobson(ボブソン)
lily ivory(リリィアイボリー)

IT関連事業（現在は撤退）
AV（オーディオビジュアル）
DVD内蔵15インチ薄型液晶テレビ
32インチ薄型液晶テレビ
地デジ対応テレビ
BC（バッテリーチャージャー）
急速充電器
セキュリティ
360度広角カメラ（監視・防犯カメラシステム、TV会議など）
株式会社グロリア魔法瓶製作所（グロリアまほびんせいさくしょ）は、大阪府羽曳野市に本社を置く魔法瓶・調理器具の製造販売をおこなう企業である。1938年創業。

会社概要
魔法瓶を中心に、ランチジャー、ステンレスクーラー、フライパン等の調理器具の製造をおこなっている。

同社の魔法瓶は1960年代から1970年代にかけて盛んに販売され、比較的安価でかつ品質も高かったことからその多数が今日まで使用されており、近年ではその当時生産された魔法瓶がレトロ趣味も手伝って、一部のオークションなどで人気を呼んでいる。

かつては同業の象印マホービンやタイガー魔法瓶に倣い、動物を商標に使った「犬マークマホービン」のブランドで知られ、十田敬三の歌うCMソングも盛んにテレビなどで放送されたりしていた。

2018年現在、公式ホームページの会社概要では、本社以外の事業所が賃貸マンションの経営と土地賃貸のみとなっているため、商品の製造は外部の業者に委託している模様である。

沿革
1938年：寺本商店として大阪市東成区にて創業 
1949年：業界初となる輪島塗ケースお櫃を開発
1951年：株式会社に改組。株式会社 グロリア魔法瓶製作所に社名を改める
1962年：八尾工場を新設し本社・工場とも移転
1964年：業界初となるランチジャーの開発に成功

提供番組（全て過去）
歌って当ててハイ何点（毎日放送制作・NET系）
ダイビングクイズ（毎日放送制作・NET系）
※上記枠の後番組。若井はんじ・けんじ司会（初期は千葉信男）で放映されたクイズ番組。開始当初は当社が冠協賛し「グロリア・ホームゲーム」（前者の番組は『グロリアホームクイズ』）として放映された。なおはんじ・けんじは、同社のランチジャーのCMにも出演していた。
スター誕生!（日本テレビ系）
※1972年4月 - 1974年3月にかけて提供スポンサーとして参加。挑戦者全員に同社の製品が参加賞としてプレゼントされた。
歌謡ハラハラサンデー(NET→テレビ朝日)
※提供クレジットは「犬マークマホービン」名義。
アークシステムワークス株式会社は、日本のゲームソフトウェア制作会社。

家庭用ゲームソフト・アーケードゲームの企画、制作、販売を行っている。関連会社として「エープラス株式会社」が存在する。

概要 
セガのエンジニアだった木戸岡稔が同社を退職後、1988年1月から家庭用ゲームソフトの受託開発を開始し、同年5月に株式会社アークを設立。1991年に現社名に変更した。

1995年のPlayStation参入を機に自社販売を行うようになり、2000年には『GUILTY GEAR X』でアーケード市場にも参入した。

『ギルティギアシリーズ』を始めとするアニメーションの様な華麗なグラフィックを売りとする2D対戦格闘ゲームの開発を得意とする。同時に格闘ゲームに関するイベントなども主宰する。

『GUILTY GEAR Xrd -SIGN-』では3DCGを駆使した、構図的に2Dセルルック調に見せるアニメーション技術で注目を集めており、他社発売のゲームタイトルでこれらの技術を採用したものもある。

ダウンロードゲームに関しては木戸岡の直轄のもと、新人研修を兼ねて多様多種なジャンルを手がけている。

旧テクノスジャパンが開発・販売していた『くにおくんシリーズ』や『ダブルドラゴンシリーズ』の後継作を開発・販売していた会社の一つであったが、2015年6月にこれら旧テクノスジャパン関連の無体財産権を譲受している。

旧ワークジャムが開発・発売をしていた『探偵 神宮寺三郎シリーズ』についても同様に2016年12月に旧ワークジャム関係の無体財産権を譲受している。

ニコニコチャンネル、およびTwitch、Youtubeにチャンネルを開設しており、定期的に「あーくなま」のタイトルでゲーム紹介やイベント、制作している格闘ゲームの社内大会を配信している。

2016年には韓国ソウルにアジア支店を設立した。

開発タイトル

パッケージソフト
移植作を除く主なパッケージソフトを列記。

ダウンロード配信ソフト 

 NAX MUSIC PLAYER -PlayStation Vita用の音楽ソフト。2012年12月5日配信開始。
 キューブクリエイター3D ニンテンドー3DS用のゲームソフト。2015年7月15日配信開始。
 ガチャレーシング ニンテンドー3DS用のゲームソフト。2014年7月2日配信開始。
日本ゼネラル・モータース（にほんゼネラル・モータース）は、アメリカの自動車会社ゼネラル・モーターズのアジアでの生産拠点として、かつて日本の大阪に存在した戦前の会社である。1927年（昭和2年）設立、1941年（昭和16年）撤退。

設立経緯 
日本でのGM車販売は、大正時代から梁瀬自動車株式会社によりおこなわれていた。しかし、1925年（大正14年）2月に米国のフォードがアジア地区の生産・販売拠点として横浜に工場を設置したことから、これに対抗し、米国ゼネラルモーターズ (GM)も日本に自動車生産・販売拠点を設けた。

1927年（昭和2年）1月17日、「日本ゼネラル・モータース」を設立。資本金は800万円（当時）。

略歴 
1925年（大正14年）4月、輸出ディビジョンの数名が工場用地の調査のため来日。各地で激しい誘致競争が始まる。
1926年（大正15年）、大阪市が、4年間の市税の免除、工場建設に可及的便宜を図ることなど破格の好条件を提示し、誘致戦を制した。
同年12月、大阪市港区（現・大正区）鶴町一丁目（現在の大阪市営渡船船町渡船場付近）の東洋綿花の工場と倉庫を借り、組み立てラインを新設。敷地1万5066坪（49,718平方メートル）、建物4748坪（15,668平方メートル）。
1927年（昭和2年）2月1日、「日本ゼネラル・モータース株式会社」を設立。
同年4月、組み立て、及び販売を開始。
1941年（昭和16年）、日本に対するアメリカの経済制裁の一環として撤退。

概要

生産 
組み立てに必要な機械は全て本国から持ち込まれ、アメリカ人の監修の下、日本人労働者が従事した。

1925年当時の日本の工業水準では、質の高い部品作りは望めないことから、当初はフォード同様、本国から全ての部品を輸入する、「コンプリートノックダウン生産」の形をとった。

シボレーブランドの貨物自動車、乗用車の生産がメインで、生産台数は、年間約1万台だった。

販売 

梁瀬時代からGM車はブランド名で宣伝されていたため、フォードとの比較は「シボレー車対フオード車」としてなされていた。

シボレー車は頑丈で悪路に強かったことから、まだ自動車用の道路が十分に整備されていなかった日本国内で重宝されたばかりでなく、すでに軍用自動車補助法（1918年施行）があったにもかかわらず、日本の軍隊にも多数が納入された。

当時は、国産車はまだ少数派であり、路上のクルマのほとんどはGMかフォードだった。この2社は、クルマのつくりが良いだけではなく、各道府県に一箇所はディーラーを配置するなど、販売とサービス面でも強みをもっていた。

販売促進については、1933年（昭和8年）、京都の大沢商会の大沢善夫に発注し、マキノ・プロダクション出身の映画監督・金森万象、撮影技師・石野誠三にシボレーの宣伝映画『見よ! この先駆者を』を製作させた。

戦後の国内自動車メーカー各社のディーラー網の充実は、GM、フォードのディーラー網から発展したものである。営業区域制、専売店制などのメーカーが販売会社をコントロールする仕組みは米国から輸入されたものだが、本家、米国では、『リベートをてこにした自動車メーカーの販売会社支配』は、1936年（昭和11年）にロビンソン＝パットマン法が制定され、不可能となっている。また、日本では、他メーカーの車や部品を扱ってはならないと取引契約書に専売条項があるが、米国では反トラスト法違反となる。米国では競合他社の車も並べて販売でき、米国で日本の自動車メーカーが躍進できた背景にはこのことがある。

また、販売の神様といわれた、トヨタ自販初代社長の神谷正太郎は、従前、日本ゼネラル・モータースで販売広告部長を担当しており、1935年（昭和10年）に豊田自動織機自動車部（現・トヨタ自動車）に移籍している。販売のトヨタの血もまた、日本ゼネラル・モータースで培われたものである。

撤退 
1936年（昭和11年）の自動車製造事業法施行により、国産メーカーのみに大量生産が許され、発展の余地がなくなり、1941年（昭和16年）、太平洋戦争開戦の年の日本軍の南部仏印進駐を受けてアメリカ政府による日本への各種経済制裁が施行されたことを受けて、日本での操業は中止された。

第二次世界大戦後、ヤナセが日本市場の販売代理店を長期間つとめていたが、1995年（平成7年）、GMの各種ブランドの車の輸入販売・サポート・アフターサービスを行う会社日本ゼネラルモーターズ（現ゼネラルモーターズ・ジャパン）が設立された。

ブランド 
トラック・バン
シボレー
乗用車
シボレー
オールズモビル
ポンティアック
ビュイック
革砥（かわと）とは、剃刀やナイフなどの刃物の研磨やその仕上げに使われる、表面を滑らかにした細長い帯状の革、あるいは革を細長い長方形の板に貼り付けたものである。なお、英語での"strop"は革を使ったものに限定されず、布砥やペーストを塗って刃物の研磨に使うバルサ材なども包括している。

歴史 

元々イギリスにおいて剃刀を研磨する道具として、ジョージ・パックウッド（George Packwood）が1794年に研磨用のペーストと一緒に発表したものが広く使われるようになったものとしては最初である

。
大英博物館に残されているパックウッドの肖像画を見る限りでは、それは皮革をおそらく板状のものに張り付けたもので、研磨用のペーストも確認できる。いわゆるストレートレザー（西洋剃刀）が最初に大量に生産されたのは、18世紀英国のシェフィールドにおいてである。パックウッドはイギリスにおいて最初に日用品の広告を行った人として知られている。

なお、欧米では日本のように刃物全般を砥石を使って研ぐということは21世紀の現在でも一般的ではない。

効果 

革砥を使った刃物の研磨には、パックウッドが最初に考案したように、研磨剤を革砥の上に付けて研磨するラッピング（lapping、ラップ仕上げ）と、革砥だけを使用するストロッピング(stropping）の2つの方法がある。
オルガン針株式会社（オルガンばり）は、長野県上田市に本社をおく、繊維用針および電子部品を開発・販売する企業。

グループ企業として、国内にオルガン製針（株）、九州オルガン針（株）、海外にはベトナムと中国・重慶に製造拠点を持つ。また、国内では東京、大阪に、海外では香港、台湾、上海、シンガポール、重慶、ドイツに販売拠点を置く。

主な製品 
ミシン針（家庭用・工業用）
メリヤス針
フェルト針
コンタクトプローブ（プリント基板類検査用）

沿革 
1920年（大正9年） - 東京（現東京都荒川区）で蓄音機針の製造開始。
1936年（昭和11年） - 合名会社増島製針所として法人化。
1939年（昭和14年） - ミシン針の製造開始。「オルガン印」の商標で生産開始。
1945年（昭和20年） - 戦時疎開により長野県へ移転。
1950年（昭和25年） - 株式会社へ改組、株式会社増島製針所となる。
1963年（昭和38年） - オルガン針株式会社へ社名変更。
1974年（昭和49年） - 合弁会社として香港増島車針有限公司を設立。
1995年（平成7年） - ORGAN NEEDLE(VIETNAM)Co.,LTD（ベトナムホーチミン市）を設立。
2002年（平成14年） - 重慶風琴針業有限公司（中国重慶市）を設立。
2016年（平成28年）- グループ再編。製造部門をオルガン製針（株）として分社。
H&K P9Sは、ドイツの銃器メーカーであるH&K社が1970年に開発した、9x19mmパラベラム弾を使用する拳銃である。

SIG SAUER P220とほぼ同時期に登場した。第二次世界大戦後に登場した新世代のダブルアクション方式の自動式拳銃としては先駆け的な存在である。

概要 
H&K P9Sは、ドイツの銃器メーカーであるH&K社が1960年代に同社初の9x19mmパラベラム弾を使用する拳銃として開発したH&K P9を改良したモデルである。

しかし、ダブルアクションのP9Sに対して本家のP9はメカニズムがシングルアクションであり、同年代に生産が終了（少なくとも1970年より前に生産が縮小）したため、P9の存在を知る者は少ない。

特徴 
作動方式としては拳銃では珍しい「ローラーロッキング方式」を採用したことが挙げられる。ローラーロッキング方式はH&K社のG3自動小銃や、MP5短機関銃に用いられている作動方式であり、射撃時の反動が少なく、連射でも高い命中精度を保つことができる。反面、ほかの方式に比べて機構が複雑で故障の原因になりやすいという欠点もあり、拳銃で採用している例としてはほかにCz52があるだけである。

また、ダブルアクション方式の自動式拳銃は、ダブルアクション射撃の際、引き金の引き（トリガープル）が重いという欠点がある。P9Sでは複雑な発射構造を採用することでこの欠点を解決し、ダブルアクション射撃はほかに例のない滑らかで軽いトリガープルを実現している。

銃把（グリップ）の上部分、引き金直後の位置に押し下げるタイプのレバーが付いているが、これは外観、位置的に酷似しているSIG SAUER P220の「デコッキングレバー」とは異なり、撃鉄を起こす（コックする）ための「コッキングレバー」となっている。このレバーはP9Sの撃鉄が内蔵式であり、直接手では撃鉄を起こせないために装備されている。なお、P9Sの試作1型は撃鉄が露出しており、コッキングレバーの代わりにスライドを固定するストップレバーと、フルオート機構を備えていた。

P9Sはスライド上に安全装置を備えているが、これは、撃針をロックするだけのもので、撃鉄を降ろす機能はない。そのため、撃鉄を降ろす際には、安全装置を掛けた状態で引き金を引かなければならない。また、撃鉄が内蔵式であるために、指で撃鉄を押さえたまま引き金を引き、ゆっくりと撃鉄を降ろすという手段も使えない。

P9Sの構造は、ほかの自動式拳銃と比べても際だって複雑で部品点数も多い。内部はシートメタル製の部品が複雑に絡み合い、精密な機械時計を思わせる。これは、兵器としてはあまりに複雑すぎ、よほどの知識と工具がない限りは日常分解以上のことは難しくなってしまっている。

P9Sは西ドイツ連邦国境警備隊の一部に採用されたが、1976年に西ドイツ警察がより新世代の自動式拳銃であるP5・P6・P7・P8を採用したため、広くは使用されなかった。ただし特殊部隊であるGSG-9（国境警備隊第9部隊）では長く使用しており、1977年のルフトハンザ航空181便ハイジャック事件でも、S&W M66回転式拳銃やH&K MP5短機関銃とともに、本銃は突入隊員の主武装の一つとされた。また創設時に同部隊に留学生を送るなど支援を受けていた日本の警視庁特科中隊（後のSATの前身組織）でも、回転式のS&W M36とともに基幹拳銃として用いられていた。また、アメリカ海軍のSEALSに採用されていた事が確認されている。

バリエーション 
P9-P10
スライドの安全装置が省略され、デコッキング機能を備えたもの。
P9K
.45ACP弾を用いる仕様が存在する。

また、P9Sには、3点射機能を備えたものが存在する。
Digi-Key（ディジ・キー）は、アメリカ合衆国ミネソタ州に本拠を構える電子部品の通信販売を行う企業、およびその通販サイトである。

2006年10月現在、進出している国は創業国であるアメリカのほか、以下進出順にカナダ・日本・イギリス・ドイツ・フランス・韓国・中国（香港含む）・シンガポールである。

概要 
社名は、創業前にロナルド・ストードルがアマチュア無線用のデジタル式キーヤー『Digi-Key』を販売していたことに由来する。

1972年の創業から10年間は個人向けに絞った取引を行っていたため、ビジネス向けは全販売の20%しかなかったが、1982年から法人と個人の両方への販売を行っており、比率としてはビジネス向けが98%を占めている。しかしながら、その出自から個人向けの取引も積極的に取り扱う姿勢を見せている。電子工作系ホビイストにとっては、世界最大の電子部品ディストリビューターであり、オライリー発行の書籍『ハードウェアハッキング大作戦』(原題:Hardware Hacking Projects for Geeks)においても取り上げられている。また、国内の電子工学関連誌(CQ出版、オーム社等)でも広告を行っており、トランジスタ技術2008年1月号では、基板を同梱した別冊付録という形を取っている。

豊富な在庫と幅広い品揃えを実現するため、すべての発注はミネソタ州シーフリバーフォールズの本社に併設されている部品倉庫から発送していることを特徴とし、各国のカスタマーセンターは流通にはかかわっていない。発注は、インターネット、電話、FAXで受け付けているが、在庫確認などの利便性から、アメリカ以外の発注の大半はインターネットからである。商品の発送は、FedExとUPSが行っている。

webサイトは各国語版が用意されており、パラメーター検索やデータシートへのリンクが提供されているほか、購入時はその国の通貨を利用できる（日本については後述）。商品カタログも各国語版が用意されており、webサイトからPDF版カタログのダウンロードできる。アメリカ企業であるため、カタログ中のサイズなどの表記がヤード・ポンド法が基本となっている。特に、チップ部品のサイズ表記については、インチ・メートルが混載しており（例：0806→2016、と同時にメートル表記の0806もリストに存在する）、注意が必要である。

沿革 
 1972年 ロナルド・ストードル(創業者・現会長)が、ミネソタ大学で博士号を取得後、故郷であるシーフリバーフォールズにてアマチュア無線家や電子回路マニアを対象に電子部品を販売することを目的として創業
 1982年 法人向けの販売を開始
 1985年 1976年よりゼネラルマネージャーを務めていたマーク・ラーソンが社長に就任。
 1995年 webサイト立ち上げ
 1997年 カナダへ進出
 2002年 日本へ進出
 2003年 イギリスへ進出
 2004年 ドイツ・フランスなどヨーロッパ各国へ進出
 2005年 中国・シンガポールなどアジア各国へ進出

日本国内からの利用 
日本においては、。、。

日本サイトにおいては、後述する住所表記以外は日本語で発注でき、決済もクレジットカードあるいは銀行振込により日本円で行うことができる（海外サイトにおいてはその国の言語と通貨になる）。webサイトについて「極めて品揃えが良いと言えるが、同時にパーツ探しも大変である」と指摘する声もある。

前述の通り、発送はUPSまたはFedExがアメリカで行っているため、たとえ発送先が日本国内であっても住所を英語表記する必要がある点、再配達のサービス内容が日本の一般的な宅配便とは異なる点注意が必要である。税関通過後の国内配送については、ヤマト運輸に委託されることもある。

日本のカスタマーセンターとして、ジャパンコネクトが大阪府枚方市に日本顧客サービスセンターを運営し、代金回収など一部業務を行っている。
交通事故自動記録装置（こうつうじこじどうきろくそうち、通称:タームス: TAAMS - Traffic Accident Auto Memory System）は、交通事故発生時における衝突音やブレーキ音などを感知し、その前後の映像を自動的に記録する装置である。警察庁により2001年5月から導入が開始され、現在、日本各地にある約1千箇所の交差点に設置されている。

概要 
タームスは常時、映像と音を記録し続けているが、バッファを越えた分の記録は常に廃棄され続けている。事故が起きる際には衝突音・ないしブレーキ音が発生するが、それをマイクが検知すると、衝突の前後あわせて10秒間の動画映像記録を作成する。また、カメラの死角をなくすため、2台以上がセットで設置されることが多い。

設置によるメリット 
死亡事故において、「死人に口無し」の状況を回避できる。
捜査に要する手間が省ける。
日本では、交通事故自動記録装置の信用性を認める判決があり、結果的に過失割合の判定などにも利用される可能性がある。

デメリット 
基本的に音によって反応するため、子供の甲高い声、トラックの荷台に物が乗っている際のカラカラといった車両の音、鳥などの動物の鳴き声等、周囲の音を検知し誤作動することがある。
画質がVHSビデオ相当であるため、詳細な画像分析には向かない。
設置費用が高額である。
クルト・アドルフ・ネットー（Curt Adolph Netto、1847年8月21日 ザクセン州フライベルク - 1909年2月7日)は、ドイツの採鉱冶金学者。お雇い外国人。

略歴 
 1873年（明治6年）、工部省官営小坂鉱山冶金技師として来日。
 1877年（明治10年）、東京大学理学部採鉱冶金学教師となる。
 渡辺渡・野呂景義らを教える。
 1885年（明治18年）ドイツに帰国。
 帰国後も著作などで日本に関係する。

著書 
 「涅氏冶金学」
 「日本鉱山編」
 「日本の紙の蝶々」
 「日本のユーモア」(ゴットフリード・ワグネルと共著)
トーハツ株式会社（Tohatsu Corporation）は、船外機、消防ポンプを主に生産販売している日本の製造業者。「トーハツ」の略称で知られ、1955年にはオートバイの生産台数でトップとなり、オートバイレースで連戦連勝を記録するなど、本田技研工業を凌ぐ日本一のオートバイメーカーであった。しかし、この年を境に事業の8割を占めるまでになっていた2輪事業がシェア争いから脱落したことで経営不振に陥り、筆頭株主であった富士電機製造が経営を掌握するも業績が改善せず、1964年に会社更生法の適用を決定した。

概要 
内燃機関の専門家であった高田益三によって1922年（大正11年）に設立された「タカタモーター研究所」（東京市京橋区）が前身である。発動機付揚水ポンプを生産し、逓信省他に納入した。タカタモーター企業社、タカタモーター製作株式会社を経て、1932年（昭和7年）に株式会社に改組、1939年（昭和14年）、「東京発動機株式会社」と名を改めた。

後にオートバイメーカーとして名を馳せることになる同社であるが、第二次世界大戦前は2ストロークガソリンエンジンを主力とし、軍の発電用エンジンを主に生産、軍管理工場となった。戦後は国鉄・漁業・農業向けエンジン等を生産し、1949年（昭和24年）には日本最初の可搬型の消防ポンプを発売した。オートバイ事業に着手したのはホンダより若干遅く、1950年（昭和25年）に前輪駆動のバイクモーター（自転車取り付けエンジン。モペッド参照）「トーハツ・パピー」を発売したが、カブには敵わず、本格的なオートバイを指向することとなった。

初めて世に出たトーハツの本格的なオートバイは1953年（昭和28年）のPK53型であった（2ストローク単気筒98cc）。このモデルは性能が良く、安価であった。ベストセラー車は翌1956年（昭和31年）のPK56型（空冷2ストローク単気筒123 cc）である。

1955年度（昭和30年度）には販売業績で日本一となった。当時は、国内メーカーが100社以上撤退する不景気に直面していたが、トーハツは飛ぶ鳥を落とす勢いで成長しており、経営体質が弱かったシェア2位の本田技研工業成増工場の買収にも乗り出した。買収は失敗に終わるが、このことは後の技術競争に影を落とすこととなった。

当時はメーカーごとに得意な分野があり、4ストローク大型車はメグロやキャブトン、2ストローク小型車はトーハツが代表的なメーカーだった。やがてヤマハやスズキといった後発メーカーが優れた2ストローク小型車を販売するようになり、販売シェアは急落。1960年には5%を切る水準にまで落ちた。不況の嵐の中、東京発動機は1964年（昭和39年）に倒産、会社更生法の適用を受けた。

トーハツはオートレース用オートバイ（競走車）も手がけ、1950年（昭和25年）に船橋オートレース場ができた時から参加し、100 ccクラスでは圧倒的な強さを見せた。

会社更生法適用後は、本社を板橋に移し、トーハツ株式会社として船外機（1956年発売。日本で最初）、消防ポンプ（1949年発売。日本で最初）、消防車、輸送用冷凍冷蔵車の冷凍機等の開発・生産を続けており、可搬型消防ポンプでは50%以上の市場占有率を誇る。
DOWAホールディングス株式会社（どうわホールディングス、英社名：DOWA Holdings Co., Ltd.）は、非鉄金属の製錬、加工、環境・リサイクルを主たる業務とするDOWAグループの持株会社。旧社名同和鉱業。かつては「藤田組（ふじたぐみ）」と呼ばれて藤田財閥の中核企業であった。なお、かつて同じく「藤田組」と称していた準大手ゼネコンのフジタとは資本関係はない。日経平均株価の構成銘柄の一つ。

沿革 
 1869年（明治2年）- 藤田伝三郎が兄2人とともに大阪で藤田伝三郎商社を設立。当初は軍需の調達を行っていた。
 1879年（明治12年）- 藤田組贋札事件で藤田伝三郎が逮捕されるが、冤罪と判明して釈放される。 
 1880年（明治13年）- 愛媛県の市ノ川鉱山の経営に関与して鉱業に進出。
 1881年（明治14年）- 藤田組に社名変更。
 1884年（明治17年）9月 - 政府から小坂鉱山の払い下げを受ける。
 1887年（明治20年）- 大倉組の大倉喜八郎と組んで土木事業進出。
 1893年（明治26年）12月 - 合名会社に改組。同時に軍需・土木事業を大倉組に譲渡（土木事業は現在の大成建設のルーツとなる）。
 1899年（明治32年）5月 - 本山彦一の元で児島湾干拓事業を開始（6年後に完成）、また同じ頃、久原房之助（創業に関与した伝三郎の次兄の息子）が鉱山事業の立て直しに成功する。
 1905年（明治38年）- 共同経営者として名を連ねていた伝三郎の長兄の息子達が独立（次兄の子である久原房之助はその2年前に独立）したため、伝三郎の単独経営となる。
 1911年（明治44年）- 大阪亜鉛鉱業を設立。
 1915年（大正4年）4月 - 花岡鉱山を買収。
 1916年（大正5年）9月 - 柵原鉱山を買収。
 1917年（大正6年）- 藤田銀行を設立。鉱山部門を藤田鉱業株式会社として分離。
 1928年（昭和3年）- 金融恐慌により藤田銀行破産。
 1937年（昭和12年）3月 - 合名会社藤田組と藤田鉱業株式会社が合併し、株式会社藤田組を設立する。
 1945年（昭和20年）12月 - 同和鉱業株式会社に社名変更。藤田鉱業株式会社を分離。
 1955年（昭和30年）- 藤田興業（元、藤田鉱業株式会社）から藤田観光株式会社を分離。
 1957年（昭和32年）9月 - 藤田興業を合併。
 1990年（平成2年）1月 - 同和興産を合併。
 1991年（平成3年）4月 - 東京熱処理工業株式会社を合併、サーモテック事業本部を設置。
 2000年（平成12年）4月 - 社内カンパニー制を導入。
 2006年（平成18年）10月 - DOWAホールディングス株式会社に社名変更、持株会社制に移行。事業会社DOWAメタルマイン・DOWAエコシステム・DOWAエレクトロニクス・DOWAメタルテックおよびDOWAサーモテックを設立。

なお、藤田興業から観光部門が分離・独立して設立された会社が藤田観光であるため、DOWAは現在でも藤田観光の株式31.8%を保有している。

DOWAグループ

事業会社 
 DOWAメタルマイン株式会社（製錬事業）
 DOWAエコシステム株式会社（環境・リサイクル事業）
 DOWAエレクトロニクス株式会社（電子材料事業）
 DOWAメタルテック株式会社（金属加工事業）
 DOWAサーモテック株式会社（熱処理事業）

事業サポート会社 
 DOWAマネジメントサービス
 DOWAテクノロジー株式会社

主な事業子会社 
 DOWAメタルマイン関連会社
 秋田製錬株式会社
 秋田ジンクソリューションズ株式会社
 秋田ジンクリサイクリング株式会社
 秋田リサイクル・アンド・ファインパック株式会社
 秋田レアメタル株式会社
 株式会社アシッズ
 小坂製錬株式会社
 ジンクエクセル株式会社
 株式会社日本ピージーエム

 DOWAエコシステム関連会社
 エコシステムジャパン株式会社
 エコシステム秋田株式会社
 エコシステム千葉株式会社
 エコシステム花岡株式会社
 エコシステム小坂株式会社
 エコシステム岡山株式会社
 エコシステム山陽株式会社
 光和精鉱株式会社
 ジオテクノス株式会社
 エコシステムリサイクリング株式会社
 株式会社エコリサイクル
 アクトビーリサイクリング株式会社
 イー・アンド・イー ソリューションズ株式会社
 DOWA通運株式会社
 グリーンフィル小坂株式会社
 蘇州同和資源綜合利用有限公司
 Modern Asia Environmental Holdings, Inc
 メルテック株式会社
 オートリサイクル秋田株式会社
 岡山砿油株式会社
 バイオディーゼル岡山株式会社 DOWAエレクトロニクス関連会社
 DOWAエレクトロニクス岡山株式会社
 DOWA IPクリエイション株式会社
 DOWAハイテック株式会社
 DOWAセミコンダクター秋田株式会社
 DOWAエフテック株式会社
 DOWAメタルテック関連会社
 DOWAパワーデバイス株式会社
 新日本ブラス株式会社
 DOWAメタル株式会社
 DOWAメタニクス株式会社 - 旧：ヤマハメタニクス株式会社
 DOWAオーリンメタル株式会社 - 旧：ヤマハ・オーリンメタル株式会社
 豊栄商事株式会社
 DOWAハイテック株式会社
 DOWAサーモテック関連会社
 DOWAサーモエンジニアリング株式会社
 東熱興産株式会社
 株式会社セム
 その他関連会社
 藤田観光株式会社
 卯根倉鉱業株式会社
 DOWAテクノリサーチ株式会社
 秋田工営株式会社
 昭和開発工業株式会社
 DOWAテクノエンジ株式会社
 陽和工営株式会社
 DOWA興産株式会社
籾殻（もみがら）とは、籾（籾米）の最も外側にある皮の部分のこと。粗糠（あらぬか）、磨糠（すりぬか）、籾糠（もみぬか）、また単に籾（もみ）ともいわれる。

概要 
正常に成長し十分成熟したイネは、その穂の部分に籾をこしらえる。籾殻は籾の内容物を外部から保護する役割を担っている。米を食用とする人は稲刈り後、脱穀・籾摺りの過程を経て玄米を得る。この調製作業で籾殻が発生する。

籾殻は籾の約2割の質量を占める。組成の大半はセルロース、ヘミセルロース、リグニンといった難分解性有機物であり、非晶質シリカ（ケイ酸）を約2割含む。

農業活動により、全世界では年間約1億4000万トン、日本では年間約160万トンの籾殻が発生すると推算される。籾殻は稲藁と同様に余剰が問題とされ、しばしば野焼きされ大気汚染の原因となる。一方で潜在的に価値を持った未利用資源であるとも考えられており、環境問題の解決や循環型社会にもつながる方策として、様々な利用法が研究・開発されている。

利用

日本での主な利用 
日本においては籾殻の大半が堆肥原料、家畜の敷料、土壌改良材、マルチング材、暗渠資材、養液栽培用の培地として利用されている。しかしながら家畜の減少などに伴い籾殻の使途も減少し、2014年時点では籾殻の約2割が廃棄され、約3分の1が有効利用されていないと推計される。

燻炭の原料にもされるが、現代では廃棄物処理法改正により籾殻の野焼きが基本的に禁止されたことや、ライスセンターやカントリーエレベーターといった共同利用施設での籾摺りの増加により、圃場での燻炭製造は減っている。日本国内で野外焼却された籾殻の量は、1990年推計で58万トン、2018年推計で14万トンとなっている。

農業用資材 
農業用資材としては、主に土壌や堆肥の物理性改善に利用されている。また緩衝材としても利用される。

物理性は加工により変化する。未粉砕の籾殻は吸水性が低く、通気性を向上する効果が得られる。粉砕した籾殻は吸水性が高まるが、通気性を向上する効果は期待できない。

組成の大半が難分解性有機物であり、またC/N比が60 - 72程度と高めのため、微生物による分解・腐熟が遅いが、未加工でも堆肥化は可能とされる。

経験則によれば、土壌への施用は団粒化などを促し、地力を向上させる。生籾殻には土壌の陽イオン交換容量を向上する効果はないが、緩慢な保水性があり、水分と共に肥料分を留めることで実質的な保肥性を向上するとする意見もある。成分としてはケイ酸を豊富に含むが、それ以外の肥料的効果は期待できない。

燃料 

籾殻の燃料利用は、稲作の盛んな東南アジアでは比較的おこなわれている。タイ王国では籾殻を利用したバイオマス発電が普及しており、籾殻の買い占めによる価格高騰も課題とされる。ベトナムでは煉瓦炉や蒸留所など小規模事業所における主要なエネルギー源として利用されてきたが、新たにバイオマス発電への利用が進んでいる。フィリピンでは籾殻の野焼きが社会問題となったことから、国により低公害なバイオマス発電の開発が進められている。

日本においても、籾殻ボイラーや、籾殻を加熱圧縮した固形燃料の「モミガライト」、バイオコークスといった形で燃料利用が図られている。しかしながら、後述の結晶質シリカの生成や煤の問題があることから燃料開発は進んでおらず、国内発生する籾殻のうち燃料利用は約1%に留まる。

籾殻燃料の特徴としては、非晶質シリカが豊富に含まれ、灰分が多い反面、肥料やコンクリート材料などへの燃焼灰の利用が期待できる点があるが、高温燃焼に伴い発癌性物質で不溶性である結晶質シリカが生成するため、これらの抑制が課題とされる。この問題に対しては、燃焼温度・時間の管理やガス化利用により結晶質シリカの発生を抑えるエネルギー化技術が開発されている。また、燃焼によって生成した結晶質シリカを溶融・急冷することで非晶質シリカを生成し、低毒化する技術も研究されている。

製品原料 
従来、籾殻の燃焼灰からは高純度シリカの抽出が困難であったが、燃焼前にアルカリ金属を除去することで高純度の非晶質シリカを抽出可能にする技術が開発された。この技術により籾殻由来の高純度シリカを用いた、セメント強化材・半導体封止材・タイヤ補強材など高価値な工業材料の生産が期待できるようになり、2020年代には複数大手タイヤメーカーで籾殻由来シリカの採用が進んでいる。その他の籾殻由来シリカを原料とした製品としては、発光ダイオード用のシリコン量子ドットや、化粧品などトイレタリー用のシリカ粉末といったものが開発されている。

炭化籾殻から高性能なリチウムイオン二次電池・キャパシタ電極材料を製造する研究もある。秋田大学グループによるキャパシタ電極の研究例では、炭化籾殻に含まれるシリカの化学的性質を利用しつつ、またシリカの除去量を制御することで、正負電極に最適な性質を作り出せるという。また電極材料研究の応用として、籾殻由来の多孔質炭素材料「トリポーラス」がソニーグループによって製品化され、繊維製品やボディウォッシュ製品に消臭・抗菌機能を与える材料として利用されている。トリポーラスは活性炭の一種であるが、炭化籾殻に含まれるシリカの除去工程が加わることで、通常の活性炭より多様な大きさの孔が得られ、物質吸着・薬剤保持性能が数倍に向上しているという。

籾殻はナノセルロースの原料にもなるが、セルロース分が約4割と木材の約5割に対して少ない点、灰分を約2割含む点は不利とされる。粉末籾殻はバイオマスフィラーとしても用いられ、籾殻を原料に混ぜ込んだ紙やバイオプラスチック、人造皮革も作られている。日本では粉末籾殻は食品添加物の既存添加物名簿に収載されており、従来ガムベースに用いられ、その安全性も確認されているが、2019年時点での製造・流通は確認されていない。
明星電気株式会社（めいせいでんき）は、日本の気象観測機器、衛星観測機器、計測機器等のメーカー。

概要 
長年にわたり日本の科学衛星、惑星探査機の観測装置を手がけてきた。ラジオゾンデや地震計、気象観測装置などに強く、日本国内においては根強いシェアを持つ。国産ラジオゾンデ製造会社の老舗のうちの1社であり、現在もラジオゾンデを生産している国内メーカーは当社のみである。

2012年6月からIHIの連結子会社。2021年8月1日にIHIの完全子会社となり、2021年7月29日付で上場廃止（東証2部）となった。

所在地 
 本社 - 群馬県伊勢崎市長沼町2223
 東京事業所 - 東京都江東区豊洲3丁目1番1号 豊洲IHIビル10階

本社（登記上の会社所在地でもある）は、生産拠点である伊勢崎工場となっているが、営業部門は、東京事業所に置く。

沿革 
 1938年2月20日 - 東京市蒲田区下丸子に資本金30万円で設立。
 1939年 - ラジオゾンデの製造販売を開始する。
 1945年 - 空襲により工場を焼失。群馬県伊勢崎市に本社・工場を移転。
 1946年 - 東京都大田区大森に本社を移転。
 1962年 - 東京証券取引所2部上場。
 1964年 - 茨城県北相馬郡守谷町大字守谷（現・守谷市百合ケ丘三丁目）に工場を建設。
 1992年 - 関係会社「メイセイ・エンジニアリング（後の明星マネジメントサービス）」を設立。
 2005年 - 守谷工場を伊勢崎工場に統合、売却。
 2012年 - 株式会社IHIの株式公開買い付けに合意し、同社の連結子会社化。
 2020年 - 明星マネジメントサービスを清算。
 2021年
7月29日 - 東京証券取引所2部上場廃止。
8月1日 - 株式会社IHIとの株式交換により、同社の完全子会社となる。

製造機種 
 高層気象観測装置
 地上気象観測装置
 地震計・震度計
 宇宙環境観測装置
その他精密計測システム各種
 通信関連機器
遠隔監視装置（テレメトリングシステム）
PBX（構内交換機）システム、など

※ボタン電話製造の最盛期は、TV・映画の小道具として提供されることが多く、宣伝効果は大きかった。