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沖 憲典（おき けんすけ、1940年 -） は、日本の材料工学者。九州大学名誉教授。元大分工業高等専門学校校長。

人物・経歴 
福岡県生まれ。1964年九州大学工学部冶金学科卒業。1974年九州大学工学博士、九州大学工学部助教授。1979年九州大学大学院総合理工学研究科助教授。1985年九州大学大学院総合理工学研究科教授。1990年日本金属学会理事・九州支部長。2001年九州大学名誉教授、大分工業高等専門学校校長。

受賞 
 日本金属学会論文賞 1976
 日本金属学会論文賞 1988
 日本金属学会論文賞 1992
 日本金属学会金属組織写真奨励賞 1993
 日本金属学会谷川・ハリス賞 1998
 瑞宝中綬章 2015
Apple A14 Bionicは、 Appleが設計した64ビットARMベースのチップ（SoC）である。

概要 
A14は、業界初の5nmプロセスで製造され、前世代のA13 Bionicチップ同様にNeural Engine（ニューラルネットワークエンジン、16コア）が搭載されている。CPUは、Apple設計の64ビットARMv8.6-Aベースの2つの高性能コア（Firestorm）と、4つの高効率コア（Icestorm）を搭載している。 

また、A14はApple製の4コアのGPUと第2世代MLアクセラレータ、Secure Enclaveを搭載している。搭載するトランジスタの数は合計で118億個にのぼる。

搭載製品 
 iPad Air (第4世代)
 iPhone 12
 iPhone 12 mini
 iPhone 12 Pro
 iPhone 12 Pro Max
 iPad (第10世代)

変種
ジョン・ペリー（John Perry、1850年2月14日 - 1920年8月4日）は、アイルランド出身の工学者・数学者である。明治時代にお雇い外国人として来日した。

生涯
ペリーは1850年2月14日にロンドンデリー県で測量士の次男として生まれた。兄のジェームズは郡測量官で、ゴールウェイ電球会社を共同で設立した。ジェームズの娘のアリスは、ヨーロッパで初めて工学の学位を取得した女性のうちの一人である。

クイーンズ・カレッジを卒業後、グラスゴー大学でケルヴィン卿ウィリアム・トムソンの助手を務め、その後ロンドン・シティ・ギルド協会で機械工学の教授となった。

1875年（明治8年）に日本政府の招聘により来日した。日本では工部大学校（現在の東京大学）で数学の教鞭を執り、同学校の助教授となった。この頃の同僚にはウィリアム・エドワード・エアトンやジョン・ミルンがいた。関数をグラフで視覚化させるのに、当時日本で知名度が低かった方眼紙を工学教育で使用させ、全国に広めた。井口在屋は門下生である。1882年（明治15年）に帰国した。

1896年から1913年までインペリアル・カレッジ・ロンドンの数学の教授を務めた。1900年に(IEE)の会長に選出された。1906年から1908年までの会長を務めた。1901年には数学における教育の改革に携わり、この運動は後に「ペリー運動」という名で小倉金之助らにより日本で紹介された。

ペリーは、かつての上司であるケルヴィン卿を絶大に賛美していた。1890年に行ったコマ回しに関する講義の内容を出版したものには、ケルヴィン卿に対する次のような賛辞を掲載した。
この本は1957年に"Spinning Tops and Gyroscopic Motions"（コマ回しとジャイロスコープの動き）というタイトルで米国の出版社が復刻、2022年には日本語の訳書『コマとジャイロ　回転体の科学と技術』（誠文堂新光社）として出版されるに至った。
ジャイロコンパスの実用化の研究は、ドイツの、アメリカのなども行っていたが、ペリーはとともに研究を行い、1919年にを取得した。

一方でペリーは、ケルヴィン卿が提唱した、地球内部の熱伝導率は低く、地球の年齢は2千万～4億年程度であるとする仮説に異議を唱える論文を1895年に発表した。ペリーは、地球の内部が部分的にでも流動的であれば、ケルヴィン卿の想定よりもはるかに効率的に熱を伝えることができ、その場合、地球の年齢はケルヴィン卿の計算よりもずっと大きくなると主張した。しかしこの論文は、発表当時はほとんど注目されなかった。1903年に放射性崩壊により熱が発生することが発見され、その数年後に岩石の放射年代測定が開発されたことで、地球の年齢はケルヴィン卿の主張の何倍にもなることが確認された。ケルヴィン卿は、潮汐による変形を示す証拠が地殼に存在しないとして、ペリーの説を否定した。
当時の科学界は、地球内部が流動的であるというペリーの説を受け入れず、地球は固体であるという前提で地球物理学のモデルが構築されていた。ペリーの説が再び着目されたのは、1960年代に大陸移動説が再評価されてからである。

ペリーは1901年6月にグラスゴー大学から名誉博士号を授与された。

日本語訳著書
 ムーア共著『数学教育論』鍋島信太郎訳、岩波文庫、1936
 『初等実用数学』(数学教育名著叢書 新宮恒次郎訳. 山海堂出版部, 1930
 『技術者のための微分積分学』武田楠雄 訳編. 森北出版, 1959
 フェリックス・クライン共著『数学教育改革論 (世界教育学選集 丸山哲郎訳. 明治図書出版, 1972
 『コマとジャイロ　回転体の科学と技術』髙島直昭 訳、森博嗣 監修. 誠文堂新光社, 2022
エムカードは、2014年8月よりダイキサウンド株式会社が製造・販売を行っている商品である。キャッチコピーは、「『デジタル』な時代だからこそ『カタチ』で残すことにこだわりたい」

概要
画像、音源、映像（動画像）等のデジタルコンテンツをストリーミング・ダウンロードで収録が可能となっている、ダウンロードカードの一種。

専用ウェブサイトからカード裏面に記載されたPIN コードを介してデジタルコンテンツをダウンロードすることが可能となっており、カード販売を介したダウンロード販売の一種として扱われている。

流通販売が行われているものに関しては、全国のCDショップで購入が可能となっている。

仕様
収録コンテンツは、モバイルツールやパソコンでウェブブラウザを介してストリーミング・ダウンロードが可能となっている。ダウンロードしたデジタルコンテンツは、当該データの拡張子が対応している任意のメディアプレイヤーにて再生が可能となっている。収録するデジタルコンテンツに関して、拡張子の指定や制限はない。

デジタルコンテンツのストリーミング・ダウンロードには有効期限が設けられており、PINコードの有効期限は初回アクセスから 180 日間となっている。また、カード裏面に記載された有効期限を超過すると、新たに PIN コードを入力することができなくなる。有効期限を超過した場合、専用ウェブサイトからストリーミング・ダウンロードを行うことができなくなる。(ダウンロードしたコンテンツは、有効期限を超過しても使用可能) また、有効期限中のストリーミング・ダウンロード回数に上限はない。

校了までにデザインの完成イメージ確認や、本機校正、収録コンテンツのダウンロードテストも対応可能となっている。

全国のCDショップへの流通や店頭展開も可能となっているが、他のダウンロードカード同様、オリコンランキングには反映されない。

エムカード独自の仕様
表示するデータをランダムに設定することや、抽選機能を付けることが可能。

また、デジタルコンテンツを後日追加することも可能となっている。

参加アーティスト

 https://m-card.info/artist
大野 信忠（おおの のぶただ） は、日本の材料力学者。学位は、工学博士（名古屋大学・1979年）。名古屋大学名誉教授。日本機械学会第92期副会長。

人物・経歴 
1973年名古屋大学工学部機械学科卒業。1975年03月名古屋大学大学院工学研究科機械工学専攻修士課程修了。1977年日本機械学会論文賞。1978年名古屋大学大学院工学研究科博士課程後期課程機械工学専攻単位取得退学、名古屋大学工学部助手。1979年名古屋大学より工学博士の学位を取得。

1982年ハーバード大学応用科学部客員研究員。1983年豊橋技術科学大学工学部講師。1984年豊橋技術科学大学工学部助教授。

1988年名古屋大学工学部助教授。1991年日本機械学会論文賞。

1994年名古屋大学工学部教授。1997年名古屋大学大学院工学研究科教授。

1998年日本材料学会 論文賞。2001年ICES K. Washizu Medal。2002年機械学会材料力学部門長。2004年日本機械学会論文賞、日本機械学会材料力学部門 業績賞。2005年日本材料学会学術貢献賞。

2006年京都大学大学院エネルギー科学研究科客員教授、日本材料学会東海支部支部長、日本機械学会計算力学部門業績賞。

2008年日本機械学会計算力学部門長。

2009年Khan International Award。2010年JACM Award for Computational Mechanics、日本機械学会計算力学部門功績賞。2013年日本機械学会功績賞。

2014年日本機械学会第92期副会長。2016年名古屋大学名誉教授。日本学術会議連携会員。
EPC契約（EPCけいやく）は、設計エンジニアリング（Engineering）、調達（Procurement）、建設（Construction）を一括したプロジェクトとして設備建設工事を請負う契約方式。 

大規模で複雑なインフラストラクチャプロジェクトにおいて民間部門が建設作業を行うためになされるには最も一般的な契約形式。 

EPC契約では請負った業者は施設の操作を開始するために比喩として「キーを回す」だけで済むよう開発者に完成設備・施設を提供する義務があるため、EPC契約はターンキー建設契約と呼ばれることもある。 

プロジェクト・ファイナンスにおいて結ばれる主要な一契約であり、プロジェクト事業会社と建設請負会社（EPC Contractor）との間で締結される。 

請負業者は 完成品設備を提供することに加えて保証された日付までに保証された価格でその設備を提供する必要があり、指定されたレベルまで遂行する必要がある。 要件を順守できない場合、通常、請負業者は金銭的負債を負うことになる。 

EPC請負業者はすべての設計、調達、建設作業を調整し、プロジェクト全体が必要に応じて時間内に完成するように遂行するが、この契約では実際の現場作業を行う場合と行わない場合とがある。 

近年ではメガソーラーの建設などでEPC契約方式が増えている。 

このタイプの契約に使用される様々な略語があり、EPCC（engineering, procurement, construction and commissioning、エンジニアリング、調達、建設および試運転）、EPIC（engineering, procurement, installation & commissioning、エンジニアリング、調達、取付＆試運転）、LSTK（lump sum turn key）など。 EPICの使用は、FIDICやほとんどのペルシャ湾岸諸国などで一般的に使用され、LSTKの使用はサウジアラビア王国では一般的。 EPCCの使用は、カタールおよび他諸国で一般的で使用されている。 

エンジニアリングは以下のとおり。 

 基礎設計 
 詳細設計 
 企画・計画 
 建設

調達は以下のとおり。 

 物流と輸送 
 受取 
 調達 
 請求 
 購入

構築は以下のとおり。 

 電気設備 
 機械設備 
 土木事業

コミッショニングは以下のとおり。 

 アフターサービス 
 テストと試運転 
 プラントの近代化 

EPC、LSTK、EPCCはすべて同じタイプの契約である。この形式の契約は、 EPC / turnkeyというタイトルの単語を含めFIDIC（国際コンサルティングエンジニア連盟）シルバーブックに掲載されている。イニシャルEPCMも国際プロジェクトでも頻繁に使用されるが、これはEPCとは大きく異なっている。 EPCMはサービスのみの契約であり、その下で請負業者はエンジニアリング、調達、建設管理サービスを実行する。EPCM契約では、クライアントは、クライアントに代わってプロジェクト全体の管理サービスを提供する請負業者の選択がなされる。
藤本 哲夫（ふじもと てつお、1930年 - 2017年） は、日本の流体工学者。名古屋大学名誉教授。三重大学名誉教授。名古屋大学工学部長、三重大学工学部長、名城大学理工学部長を歴任した。

人物・経歴 
名古屋大学工学部卒業。カリフォルニア大学バークレー校に於いて希薄気体力学を専攻。1964名古屋大学工学博士。

三重大学工学部長を経て、母校名古屋大学教授。1992年名古屋大学工学部長。

静岡理工科大学教授、名城大学教授。平成9年名城大学協議員。平成11年名城大学理工学部長。

本邦での希薄気体力学の第一人者。平成21年春瑞宝中綬章。2017年敗血症で死亡、正四位。
山口 重彦（やまぐち しげひこ、1894年（明治27年）9月30日 - 1965年（昭和40年）10月19日）は、大正から昭和期の実業家、政治家。参議院議員（2期）、山口自転車社長。

経歴 
鹿児島県で山口林五郎の長男として生まれる。東京府立工芸学校（現東京都立工芸高等学校）精密機械科を卒業。ダット自動車製造（快進社）に技師として入社。1914年（大正3年）に独立して東京府南葛飾郡吾嬬町（向島区を経て現葛飾区）に山口自転車工場を設立し、同社取締役社長に就任。その他、東京自転車工業組合理事、東京市少年職業委員、全国自転車業組合連合会評議員、東京市工業指導所評議員、協調会中小企業講座講師、厚生省労務管理調査委員、日本自転車工業会顧問などを務めた。

1950年（昭和25年）6月の第2回参議院議員通常選挙に全国区から無所属で立候補して落選。1953年（昭和28年）4月の第3回通常選挙に全国区から右派社会党公認で出馬して初当選。1959年（昭和34年）6月の第5回通常選挙では全国区から日本社会党公認で出馬して再選され、参議院議員に連続2期在任した。

1965年（昭和40年）10月19日死去、71歳。死没日をもって勲二等瑞宝章追贈、従四位に叙される。

山口自転車の経営 
山口自転車は自転車のトップメーカーとして知られていた。さらにモペットの製造に乗り出し業績を上げ、1961年（昭和36年）7月、東証二部に上場したが、折からのモペット市場の不況のあおりを受けて業績が悪化し、1963年（昭和38年）4月、1億6千万円の不渡りを出して倒産した。三鬼陽之助は倒産の要因として、一族経営でワンマン的色彩が強く苦境に柔軟に対応できなかったことを指摘している。

親族 
長女 山口シヅエ（衆議院議員）
GHS危険性報告（GHSきけんせいほうこく）、危険有害性情報は、化学品の分類と表示に関する世界調和システム （GHS）の一部で、さまざまな言語に翻訳できる化学物質および混合物の危険性に関する一連の標準化されたフレーズを形成することを目的としている。その結果、それらは、置き換えを目的とし、広く知られているリスクフレーズと同じ目的を果たしている。 

危険性報告は、GHSの下でのコンテナのラベル付けの主要な要素の1つであり、次のものも含まれている。 

 製品の識別 ID 
 1つ以上のハザードピクトグラム （必要な場合）
 注意 喚起語– 危険または警告 –必要な場合 
 ユーザーへのリスク（および他の人と一般環境へのリスク）を最小限に抑えるための製品の取り扱い方法を示す注意書き 
 サプライヤー（製造業者または輸入業者である可能性がある）のID 

各危険性報告及び各危険表示は、文字 H から始まり、3 桁の数字が続くコードとして指定される。関連する危険に対応するための報告書はコード番号でグループ化されるため、番号は連続していない。例えば、このコードは、翻訳を支援するために参照目的で使用されているが、ラベルや安全データシートに表示される実際の表現である。

物理化学的危険性

健康有害性

環境有害性

国・地域固有の危険性報告

欧州連合 
欧州連合（EU）はGHSをCLP規則に通して実施されている。しかし、危険物質指令に基づく古いシステムは2015年6月まで並行して使用されてきた。GHSの下で単純な同等物を持たない一部のRフレーズは、CLP規制の下で保持されている。以下の番号は、以前のRフレーズに基づくものである。

物理的特性 
 EUH001：乾燥すると爆発性を持つ
 EUH006：空気との接触の有無にかかわらず、CLPの技術進歩に対する4番目の適応で削除された爆発物である
 EUH014：水と激しく反応しする
 EUH018：使用中は可燃性/爆発性の蒸気-空気混合物を形成する可能性がある
 EUH019：爆発性過酸化物を形成する可能性がある
 EUH044：閉じ込められて加熱された場合の爆発の危険性がある

健康特性 
 EUH029：水と接触すると有毒ガスが発生する
 EUH031：酸と接触すると有毒ガスが発生する
 EUH032：酸と接触によって非常に有毒ガスが発生する
 EUH066：繰り返し曝露すると、皮膚の乾燥またはひび割れを引き起こす可能性がある
 EUH070：目との接触による有毒性がある
 EUH071：気道に対して腐食性がある

環境特性 
 EUH059：（CLPの技術進歩への2番目の適応でGHSクラス5.1に取って代わられた）オゾン層に有害

その他のEU危険性報告 
非常に特殊な状況での使用を意図した他のいくつかの危険性報告もCLP規則の下で保持されている。この場合、EU固有の危険性報告の番号付けは、「EU」接頭辞が含まれていない場合、GHS危険性報告と一致する可能性があることに注意する必要がある。
 EUH201：鉛が含まれています。子供が噛んだり吸い込んだりしやすい表面には使用しないでください。
 EUH201A：警告！鉛が含まれています。
 EUH202：シアノアクリレート。危険。皮膚と目を数秒で接着します。子供の手の届かないところに保管してください。
 EUH203：クロム（VI）を含みます。アレルギー反応を起こすことがあります。
 EUH204：イソシアネートが含まれています。アレルギー反応を起こすことがあります。
 EUH205：エポキシ成分を含みます。アレルギー反応を起こすことがあります。
 EUH206：警告！他の製品と併用しないでください。危険なガス（塩素）を放出することがあります。
 EUH207：警告！カドミウムが含まれています。使用中に危険な煙が発生します。メーカーが提供する情報を参照してください。安全上の注意事項を遵守してください。
 EUH208：< 感作性物質の名前 >を含みます。アレルギー反応を起こすことがあります。
 EUH209：使用中に非常に可燃性になる可能性があります。
 EUH209A：使用中に可燃性になる可能性があります。
 EUH210：リクエストに応じて利用可能な安全データシートがあります。
 EUH401：人の健康と環境へのリスクを回避するために、使用説明書に従ってください。

オーストラリア 
GHSはオーストラリアで2012年1月1日から採用され、2017年1月1日現在、対観的な労働安全衛生法(ビクトリア州と西オーストラリア州を除く)を採用した州と地域で義務化された。有害化学物質の安全データシート作成に関する国家行動規範には、以下のとおり12のオーストラリア固有のGHS危険性報告が含まれている。

物理的危険に関する記述 
AUH001: 水分がないときに爆発性を持つ	
AUH006: 空気との接触の有無に関らずに爆発性を持つ	
AUH014: 水と激しく反応する
AUH018: 使用中に可燃性/爆発性蒸気 - 空気混合物を形成することがある
AUH019: 爆発性過酸化物を形成する可能性がある
AUH044: 密閉状態で加熱した場合爆発の危険性がある

人の健康への影響に関する報告 
AUH029: 水と接触すると有毒ガスが発生する
AUH031: 酸と接触すると有毒ガスが発生する

追加のGHS以外の危険性報告 
AUH032: 酸と接触すると非常に有毒なガスが発生する	
AUH066: 繰り返し露光すると、皮膚の乾燥やひび割れを引き起こす可能性がある	
AUH070: 眼との接触による毒性がある
AUH071: 気道への腐食性がある

ニュージーランド 
2009年3月現在、1996年の有害物質・新生物法に基づく関連するニュージーランドの規制では、危険有害物質に必要な正確な文言は規定されていない。しかし、ニュージーランド分類体系には、GHS Rev.2 に含まれていない環境危険の 3 つの分類が含まれている。
 土壌環境への環境毒性
 陸上脊椎動物への環境毒性
 陸上無脊椎動物に対する環境毒性
これらは、ニュージーランドの分類体系の分類9.2～9.4で、危険度に応じて下位分類に分かれている。下位分類9.2Dの物質(「土壌環境においてわずかに有害な物質」)は危険物である必要はなく、他の下位分類の物質は一般的な危険度と一般的な種類の危険を示す必要がある。
笹貫（ささぬき）は、鎌倉時代に作られたとされる日本刀（太刀）である。日本の重要文化財に指定されており、京都市東山区にある京都国立博物館が所蔵する。

概要 
鎌倉時代に活躍した波平派の刀工・波平行安により作られた太刀である。波平派は平安時代末期から明治時代にかけて薩摩国で活躍していた刀匠一派であり、本作は波平派の初代行安の代表作として波平派の伝統を今に伝えるものとされている。なお、行安の刀工銘は江戸時代まで続いているが、行安銘の初期にあたる初代と2代目でも銘の切り方が分かれており、初代が行安、波平行安と切り、2代目が波平行安、薩州住人波平行安と切っている。

笹貫の名前の由来は、ある日行安が鍛冶場を覗いてはいけないと妻に厳命して作刀に集中していたところ、仕上げの段階で妻が鍛冶場を覗いたために集中が切れた行安は激怒し、仕上げ中にも関わらず刀を竹藪の中に投げ捨ててしまった。しかし、その後夜な夜な竹藪の中から妖しい光が放たれるようになったのを村人が訝して竹藪を覗いてみると、刀が逆さに刺さって立っておりその切先には落ちた笹の葉が無数に突き刺さっていたという逸話に由来する。

また、その逸話には続きがあり、妖刀であるとして今度は海に投げ入れたところ、今度は海から妖しい光を放つようになったため再度引き上げることになった。この妖刀の話を聞いた島津家分家筋に当たる樺山音久が本作を召し上げ本家の島津家へ献上したところ、島津家でも怪奇現象が起きたことから樺山家に返却されたとされている。ただし、刀剣研究家である福永酔剣が著書の『日本刀大百科事典』で行った説明によれば、上記の逸話は波平派の刀工らが上福元村笹貫（現在の鹿児島市東谷山一丁目付近）に居住していたことから創作された逸話であろうとしている。なお、笹貫という地名は東谷山一丁目の北部の町内会の名称として残っているほか、刀剣づくりに使用されたと伝えられている井戸が残っている。いずれにせよ本作は古くから笹貫と名付けられて地元薩摩に伝わっていたようであり、室町時代初期に作られた黒漆太刀拵とともに薩摩樺山家へ伝来していた。その後、国有物となり1972年（昭和47年）5月30日には重要文化財に指定された。

作風

刀身 
造込（つくりこみ）は鎬造（しのぎつくり、平地<ひらじ>と鎬地<しのぎじ>を区切る稜線が刀身にあるもの）であり鎬部分を厚く造り込まれている。棟は庵棟（いおりむね、刀を背面から断面で見た際に屋根の形に見える棟）となっている。切先（きっさき、刀の先端部分）は先端が反る猪首切先（いくびきっさき、先幅は大きいが長さが短いこと）で、全体に反り（切先から鎺元まで直線を引いて直線から棟が一番離れている長さ）が深い。

地鉄（じがね）は、板目（いため、板材の表面のような文様）に柾目（まさめ、高級板材の柾目のようにほとんど蛇行・湾曲せず刀身の方向に真っすぐな並行線がみえるもの）が交っており、地沸（じにえ、平地＜ひらじ＞の部分に鋼の粒子が銀砂をまいたように細かくきらきらと輝いて見えるもの）がついている。

刃文（はもん）は、直刃（すぐは、最も基本的な直線状の刃文）であり大和伝の作風と近似している。

外装 
本作には外装として黒漆太刀拵（こくしつたちこしらえ）が付属しており、刀身と併せて重要文化財に指定されている。黒漆太刀拵は平安時代から用いられていたとされるが、現存するの黒漆太刀拵の多くは革包太刀拵と共に南北朝時代から室町時代に盛行した実戦用の太刀拵である。本作の太刀拵も室町時代前期に制作されたものであり、金具には丸に十字の島津家家紋を据えられている。柄（つか、刀を握る持ち手のところ）まで黒漆塗りされている一方で、柄と鞘では漆の調子がやや異なっているため、元々柄巻（つかまき、柄全体を紐で覆うように巻き付けること）であったものを現在の形に直されたものと考えられる。
有限会社阿部弥太郎商店は山形県酒田市に本社を置く会社。業種は畳材料の卸問屋業、畳工事全般、畳材料を使用した小物雑貨の作成・店舗販売、小物雑貨の卸売業、敷物関係の雑貨小売業などを手掛ける。

沿革 

 1886年（明治19年） - 山形県酒田市に初代阿部彌太郎が荒物雑貨店として創業。
 1918年（大正7年） - 二代目阿部彌太郎が扱い品種に食料品や農業資材を拡充。政府より配給事業の委託を受け酒、塩などの卸売業を始める。
 1954年（昭和29年） - 法人化　法人名「有限会社　阿部彌太郎商店」とする。
 1958年（昭和33年） - 三代目彌太郎が荒物雑貨店から敷物材料（畳、上敷き、ゴザ、カーペットなど）の仕入れ、販売、卸売業の業態へと変更する。
 1990年（平成2年） - 四代目彌太郎として阿部信行が代表取締役社長就任。新潟県下越地方へ営業エリア拡大。

主要エリア 

 主な販売エリアは下の通り
 秋田県県南地方　秋田市　大仙市　美郷町　由利本荘市　にかほ市　横手市　羽後町　湯沢市
 山形県庄内地方　遊佐町　酒田市　三川町　庄内町　鶴岡市
 新潟県下越地方　新潟市　三条市　新発田市　加茂市　村上市　燕市　五泉市　阿賀野市　佐渡市　胎内市　聖籠町　弥彦村　田上町　阿賀町　関川村
 一部関東地方
長崎 誠三（ながさき せいぞう、1923年3月20日（大正12年3月20日） - 1999年（平成11年）12月9日）は、日本の物理学者、金属工学者（冶金学者）出版社社長。金属に関する冶金学・材料物性学の研究を進め、合金磁石であるマンガンアルミ磁石の発明者として知られる。

人物・業績 
1944年9月東京帝国大学第二工学部冶金学科卒業後、東京大学、東京工業大学、東北大学金属材料研究所で比熱測定装置の開発、合金状態図の研究などに携わり、東北大学を退官してアグネ技術センターを設立後、X線分析などの測定技術を駆使して文化財の真贋鑑定、事件・事故品の解明、クロム汚染の調査をはじめ各地の公害調査にも取り組んだ。

著書 
 金属物理実験室 (1964)
 金属データーブック (1974)
 金属物性基礎講座第 1 巻, 金属物性入門 (1977)
 戦災の跡をたずねて-東京を歩く (1998)
 二元合金状態図集. (2001)
就業制限（しゅうぎょうせいげん）とは、労働者に有害な影響の及ぶことを防ぐため、一定の労働者の一定の業務への就業を制限もしくは禁止することをいう。禁止の場合は特に就業禁止ともいう。

日本では労働基準法、労働安全衛生法をはじめとする諸法令により、労働者を労働災害や職業病その他著しい健康障害から守るため、事業主に必要な措置を講ずることを義務づけている。

労働基準法 
労働基準法上の就業制限は、年少者及び妊産婦に対する規制を定めた第6章及び第6章の2の各条に定められている。

制限の要は危険有害業務と坑内業務であり、年少者については年少者労働基準規則で、妊産婦（一部、一般の女性も含む)については女性労働基準規則にて具体的な細目を定めている。また、これらの者の労働時間についても一般の労働者よりも厳しい規制（時間外労働・深夜業の原則禁止等）をかけている。

労働安全衛生法

有資格者に限る 

第61条により免許を必要とする業務は、労働安全衛生規則別表第二に示されている23業務である。免許試験は、厚生労働省令で定める区分ごとに、指定試験機関が行う（第75条の2）。一方、技能講習を必要とする業務は、労働安全衛生法別表第十八に示されていて、講習は都道府県労働局長の登録を受けた教習機関（都道府県労働局長登録教習機関）が行う（第77条）。

2項は、「労働者」に限定されず何人たるを問わず適用される規定である。従って、例えば建設現場において、個人事業主や一人親方が無資格で移動式クレーンの運転などを行ったとすれば、当然本条違反となる。

4項の「別段の定め」について、事業者は、訓練生に技能を修得させるため所定の業務に就かせる必要がある場合において、次の措置を講じたときは、第61条1項の規定にかかわらず、職業訓練開始後6月（訓練期間が6月の訓練科に係る訓練生で、所定の業務に就かせるものにあっては5月、当該訓練科に係る訓練生で、所定の業務に就かせるものにあっては3月）を経過した後は、訓練生を当該業務に就かせることができる（規則第42条1項）。事業者は、訓練生に技能を修得させるため「可燃性ガス及び酸素を用いて行なう金属の溶接、溶断又は加熱の業務」につかせる必要がある場合において、次の措置を講じたときは、第61条1項の規定にかかわらず、職業訓練開始後直ちに訓練生を当該業務につかせることができる（規則第42条2項）。この場合の当該訓練生については第61条2項の規定は、適用しない（規則第42条3項）。
訓練生が当該業務に従事する間、訓練生に対し、当該業務に関する危険又は健康障害を防止するため必要な事項を職業訓練指導員に指示させること。
訓練生に対し、当該業務に関し必要な安全又は衛生に関する事項について、あらかじめ、教育を行なうこと。

この規定は、1947年（昭和22年）施行の労働基準法第49条に「危険業務の就業制限」として規定され、1972年（昭和47年）の労働安全衛生法施行時に危険の区分をより細かくして同法に移された。

疾病による 

1947年（昭和22年）施行の労働基準法第51条に規定され、1972年（昭和47年）の労働安全衛生法施行時に同法に移された。病者を就業させることにより、本人ならびに他の労働者に及ぼす悪影響を考慮して規定されたものであるが、その運用に際しては、まず、その労働者の疾病の種類、程度、これについての産業医等の意見等を勘案して、できるだけ配置転換、作業時間の短縮その他必要な措置を講ずることにより就業の機会を失なわせないよう指導することとし、やむを得ない場合に限り禁止をする趣旨であり、種々の条件を十分に考慮して慎重に判断すべきものであること（昭和47年9月18日基発601号の1）。なお、平成12年の改正法施行により、就業禁止の対象から「自傷他害のおそれのある者」が削除された。「厚生労働省令で定めるもの」とは以下のとおりである（規則第61条1項）。
病毒伝播のおそれのある伝染性の疾病にかかった者（伝染予防の措置をした場合を除く）
「病毒伝播のおそれのある伝染性の疾病」とは、伝染させるおそれが著しいと認められる結核にかかっている者があることとされ、「伝染予防の措置」とは、ツベルクリン皮内反応陽性者のみに接する業務に就かせることをいう（平成12年3月30日基発第207号）。
心臓、腎臓、肺等の疾病で労働のため病勢が著しく増悪するおそれのあるものにかかった者
前各号に準ずる疾病で厚生労働大臣が定めるものにかかった者
感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律第18条、同施行規則第11条により、1類感染症の患者及び2類感染症、3類感染症又は新型インフルエンザ等感染症の患者について、感染症の種類に応じて、多数の者に接触する業務や飲食物に直接接触する業務への就業が制限される。

事業者は、この規定により、就業を禁止しようとするときは、あらかじめ、産業医その他専門の医師の意見をきかなければならない（規則第61条2項）。就業上の措置に関する医学的な判断は、医師のみが行える業務であり、職場の状況を把握した産業医が行うことが期待されていることから、事業場においては、「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」（平成28年2月23日基発0223第5号）等を踏まえて、少なくとも、疾病のある労働者を就労させることにより当該疾病を増悪させないよう、主治医が作成した病状や就業継続の可否等に関する書面等が提出された場合には、産業医が主治医等と連携して就業上の措置等に関する意見を述べ、当該意見等を勘案して、事業者は、必要に応じて、適切な就業上の措置等を行うことが必要である。

病者の就業禁止は、一般的な病者の就業禁止と、特定の業務への就業禁止とに大別され、第68条は主に前者について定める。後者について定めた規定（鉛中毒予防規則第57条、四アルキル鉛中毒予防規則第26条、高気圧作業安全衛生規則第41条）の本質は「就業禁止」というよりは当該特定の業務からの「作業転換」である。
株式会社REJ（REJ、英称:REJ Co., Ltd.）は、アイダエンジニアリンググループの中核企業である。社名の由来は“Remarkable Engineering company, Japan”である。

主な事業は産業機械用モータドライブ及び制御システム等の開発・製造・販売・サービスである。

沿革 
 1964年 - 日本真空技術（現アルバック）が55％、米国リライアンスエレクトリックカンパニーが45％の出資比率で合弁会社日本リライアンス株式会社を資本金2,500万円にて設立。同時に米国リライアンス社と技術提携。
 2017年 - 出資比率が変更となる（アイダエンジニアリング80％、アルバック20％）。
 2018年 - 子会社の株式会社RASを吸収合併する。
 2019年 - 社名が株式会社REJとなる。

製品
産業機械用駆動制御装置

グループ企業
国内

アイダエンジニアリング株式会社（神奈川県相模原市緑区大山町2-10）
笠木 伸英（かさぎ のぶひで、1947年5月8日 - 2015年7月29日）は、日本の熱工学者。東京大学名誉教授。 元日本学術会議会員（2005年から。2011年から同連携会員）。元独立行政法人科学技術振興機構上席フェロー。

人物・経歴 
1947年、北海道生まれ。1966年、東京都立新宿高等学校を卒業後、東京大学理科一類入学、1971年、同大学工学部舶用機械工学科卒業。1976年、同大学院工学系研究科修了。学位論文は「体積力を伴う乱流境界層の輸送機構に関する研究」（指導教授は、平田賢）。大学院修了後、ただちに同大学講師に任用され、1977年東京大学工学部助教授、1990年同教授を歴任、2012年に定年により退官するとともに、同大学名誉教授に称号授与される。

この間、熱工学など多くの分野で精力的に研究を推し進め、熱流体分野では、乱流の熱・物質輸送機構の解明、工学的モデリングなどに成果を挙げ、これにより制御システムの開発を理論と実験の両面から可能ならしめた。また、エネルギー工学においてもマイクロガスタービンを中心とする分散エネルギーシステムのためのエネルギー解析、固体酸化物形燃料電池の電極反応の詳細解析などに成果を挙げた。

年表 
1971年　東京大学工学部舶用機械工学科卒業

1976年　東京大学工学部講師

1977年　東京大学助教授

1990年　東京大学教授

1997年　日本流体力学会会長

2006年　日本機械学会会長

2010年　日本伝熱学会会長

2010年　Assembly for International Heat Transfer Conferences 副会長（2010.8-2014.8）

2011年　International Centre for Heat and Mass Transfer 副会長（2011-2014）

2012年　東京大学名誉教授

表彰 

 1987年、1990年、2008年、2010年　日本機械学会論文賞
 1993年　日本機械学会熱工学部門賞
 1994年　米国機械学会フェロー
 2003年　スウェーデン王立科学アカデミー会員
 2004年　日本機械学会流体工学部門賞
 2007年　英国王立工学アカデミーフェロー
 2008年　日本機械学会熱工学部門国際功績賞
 2010年　International Centre for Heat and Mass Transfer William Begell Medal
 2012年　International Centre for Heat and Mass Transfer Fellowship Award
 2012年　International Centre for Heat and Mass Transfer Luikov Medal
 2013年　Aurel Stodola Medal
 2015年　正四位
井上 雅弘（いのうえ まさひろ、1941年 -） は、日本の機械工学者。九州大学名誉教授。元佐世保工業高等専門学校校長。元精華女子短期大学学長。元ターボ機械協会会長。元日本機械学会副会長。

人物・経歴 
1960年福岡県立修猷館高等学校、1964年九州大学工学部機械工学科卒業。九州大学大学院工学研究科機械工学専攻を経て、1969年九州大学工学部講師。1971年九州大学工学博士。1972年九州大学助教授。1973年日本機械学会論文賞受賞。1983年九州大学教授。同年日本機械学会論文賞、ターボ機械協会論文賞受賞。1988年日本ガスタービン学会理事。同年ターボ機械協会論文賞、日本ガスタービン学会論文賞受賞。1989年ターボ機械協会会長。1993年ターボ機械協会論文賞受賞。1995年ターボ機械協会論文賞受賞。1997年日本機械学会流体工学部門功績賞、日本機械学会事業功労賞受賞。1998年日本機械学会副会長。2000年日本ガスタービン学会論文賞受賞。2001年Wu Chang-Hua Lectureship Award受賞。2003年日本機械学会論文賞受賞。2004年佐世保工業高等専門学校校長。2010年精華女子短期大学学長。2016年瑞宝中綬章受章。
竹山 太郎（たけやま たろう、1921年7月17日 - 2016年12月18日）は、日本の材料工学者。北海道大学名誉教授。元日本電子顕微鏡学会会長。

人物・経歴 
横浜生まれ。1945年北海道帝国大学工学部生産冶金工学科卒業。北海道大学工学部助手、北海道大学工学部講師を経て、1959年北海道大学工学部助教授。1962年工学博士。1963年北海道大学工学部教授。1971年日本電子顕微鏡学会瀬深賞受賞。1983年日本金属学会谷川・ハリス賞受賞。1984年日本電子顕微鏡学会会長。1985年北海道大学名誉教授。北海道産業専門学校客員教授。1992年同退職。1996年勲三等旭日中綬章受章。日本金属学会北海道支部長、文部省学術審議会専門委員、日本原子力研究所核融合炉材料研究専門委員。電子顕微鏡などの材料研究の第一人者として知られた。
600形（600 Class）は、かつてアメリカ合衆国のロサンゼルスに存在したインターアーバンのパシフィック電鉄（Pacific Electric Railway）に在籍していた電車の1形式。ロサンゼルスを始めとした都市内の短距離輸送向けに製造され、"'ハリウッド・カー（Hollywood Car）"と言う愛称で呼ばれていた。後年に形式名が変更された事も踏まえ、この項目では愛称の"ハリウッド・カー"を用いる。

概要 
パシフィック電鉄はかつてロサンゼルスとその周辺都市に大規模な路線網を有していた鉄道事業者で、ロサンゼルスを含む各都市を結ぶ長距離列車に加えて都市内を走る路面電車の運行も行っていた。ハリウッド・カーはこれらの系統向けに1922年から製造が開始された車両である。

車体は床材を除き全鋼製で屋根には通風装置や集電用のポールが設置されており、側面中央部に両開き、右側に片開きの乗降扉が設置されていた。車両重量は28 t（61,700 lbs）と重かったが、単距離での高頻度運転を前提とした設計のため製造当初は出力が低めの主電動機が搭載されており、最高速度も45 km/h（28 mph）程に抑えられていた。その一方で加速度は高めに設定され、自動連結器を用いた増結運用も可能であった。これらの設計は、パシフィック電鉄の職員によるアメリカ各地の新型電車に関する視察や調査の成果に基づいたものである。

運用 
1922年に登場して以降、ハリウッド・カーは4次に渡って製造が行われ、うち1924年製の2次車（50両）以降は通風装置や座席の布張りなど僅かな変更点が生じた他、1925年製の3次車（50両）は他車（セントルイス・カー・カンパニー製）とは異なりブリルが製造を手掛けた。1930年に最終増備車となった4次車（10両）が導入され、合計160両が使用される事となった。これらの電車はを通る路面電車系統を中心に導入された事で「ハリウッド・カー」と呼ばれるようになり、残存していた木造電車を全て置き換えた。車両番号および製造企業は以下の通りである。

その後、1939年に自治体や公営機関からの要望に基づき、ハリウッド・カーは主電動機の変更、座席の交換などの更新工事が実施され、最高速度が72.5 km（45 mph）に向上した事で郊外系統への投入が可能となった。また、導入当初の塗装は濃い赤色（マルーン）1色塗りであったが、更新時に明るい赤色を基調としたものに変更され、前面にはオレンジ色の模様が描かれた。第二次世界大戦後の1949年から大半の車両にワンマン運転への対応工事が施され、完了後の1950年には車両番号が従来の600番台（600形）から5050番台（5050形）へと変更された。

だが、同年代以降ハリウッド・カーはパシフィック電鉄の路線縮小に伴い運用の離脱が始まり、余剰となった車両の一部は後述の通り各地の鉄道路線への譲渡が実施された。残存した車両は1953年に電鉄の旅客列車運営権がに移管された後も運行を続け、末期には地区に残存する系統で運行していたが、メトロポリタン・コーチ・ラインズがロサンゼルス郡都市圏交通局に吸収合併された1958年に同系統の旅客営業が廃止された事でハリウッド・カーは全車営業運転を終了した。最後に残された16両については引退直前に車両番号が1800番台（1800形）に変更された。

廃車後は多くの車両が解体されたが、最後まで使用されていた5両（南カリフォルニア鉄道博物館）を始め一部車両はアメリカ各地の博物館で保存されている
。

譲渡 
1950年代以降、使用路線の廃止に伴い余剰となったハリウッド・カーはアメリカ国内外の鉄道路線への譲渡が実施された。

ポートランド・トラクション・カンパニー 
8両については、1953年にオレゴン州ポートランドにインターアーバンの路線網を有していたポートランド・トラクション・カンパニー（Portland Traction Company）へと譲渡された。同鉄道では車両番号が変更された他、中央扉が閉鎖され乗降は車体右側面の扉で行われた。1958年にインターアーバン路線が廃止されるまで使用されたが、そのうち4022（旧：680→）については様々な所有者を経て1992年以降はで保存されている。

アルゼンチン国鉄（ウルキサ線） 
28両についてはアルゼンチンの首都・ブエノスアイレス近郊に電化路線を有するへと譲渡され、1952年から営業運転に投入された。

主に2 - 4両編成を組んで使用されたが、ラッシュ時を始めとした乗客の流動性を向上させるため後年に前面に貫通扉が設置され、運転台も前面右側に移設されたほか、車両番号についても導入当社は1700番台（1732 - 1759）であったが、途中で3700番台（3732 - 3759）へと変更された。また、導入当初はパシフィック電鉄時代と同様にポールを用いた架線集電により運行していたが、使用路線の第三軌条方式への移行が進んだ事により、1955年より同方式に対応した集電装置が台車に搭載されはじめ、最終的にポールは撤去された。ただし1964年に事業用車両に改造された2両（3734、3758）については車庫などに残存した架線の修理のためポールが残置されている。

日本製の電車の導入に伴い1974年までに営業用車両は廃車されたが、事業用車両のうち3758については1990年代まで架線や線路の検査・修理用車両として在籍し、ウルキサ線のターミナル・の架空線の張られた留置線に常駐していた。

3758は引退後、ウルキサ線のの近くにあるフェロクルブ・リンチ（Ferroclub Lynch）に保存された。このフェロクルブ・リンチはアルゼンチン国内各地において、鉄道車両などの保存を行う鉄道趣味の団体組織であるの一支部で、前面の貫通扉の設置や運転台の移設などを担当した工場の敷地に所在しており、2019年現在、3758はそこで修理の時を待っている。

その他 

ディズニー・カリフォルニア・アドベンチャーのアトラクションであるレッドカー・トロリーで使用されている2両の車両は、ハリウッド・カーを基にデザインが行わている。両車（623、717）共にハリウッド・カーにも存在した車両番号だが、前者はウォルト・ディズニーがカリフォルニアを訪れた年（1923年）、後者はディズニーパークが開業した日付（1955年7月17日）に基づいたものであり、実際の車両との関係はない。
髙井 吉明（たかい よしあき、1949年3月28日 -） は、日本のエネルギー工学者。名古屋大学名誉教授。元豊田工業高等専門学校校長。文部科学大臣表彰科学技術賞受賞。

人物・経歴 
岐阜県生まれ。1971年名古屋大学工学部電気工学科卒業。1976年名古屋大学大学院工学研究科博士課程修了、工学博士。1977年応用物理学会論文賞、電気学会論文賞受賞。1995年日本学術振興会超伝導エレクトロニクス第146委員会賞受賞。2007年文部科学大臣表彰科学技術賞受賞。2011年応用物理学会フェロー、電気学会上級会員、応用物理学会東海支部支部貢献賞受賞。名古屋大学大学院工学研究科教授を経て、2011年豊田工業高等専門学校校長。2016年二葉会会長。
創薬の分野では、古典的薬理学（こてんてきやくりがく）は、フォワード薬理学(英: forward pharmacology)、または表現型創薬 (PDD) としても知られ、望ましい治療効果のある物質を同定するために、合成低分子、天然物または抽出物の化学ライブラリの表現型スクリーニング(無傷の細胞または生物全体でのスクリーニング) に頼っている。 

医薬品化学の技術を用いて、これらのスクリーニングヒットの効力、選択性、およびその他の特性を最適化して、薬剤候補を製造する。

歴史的背景 
古典的薬理学は、伝統的に新薬の発見の基礎となってきた。すなわち化合物を、疾患の細胞モデルまたは動物モデルでスクリーニングして、表現型に望ましい変化を引き起こす化合物を同定する。化合物が発見された後にのみ、その化合物の生物学的標的を決定する努力を行う。 

最近では、特定の生物学的標的が疾患を修飾しているという仮説を立て、精製された標的の活性を修飾する化合物をスクリーニングすることが一般的になってきている。その後、これらの化合物が所望の効果を有するかどうかを確認するために、動物を用いて試験が行われる。このアプローチは、「逆薬理学」または「ターゲットベース創薬」(TDD) として知られている。 

しかし、最近の統計学的分析によると、新規の作用機序を持つファースト・イン・クラスの(画期的な)医薬品の多くは、表現型スクリーニングに由来するものであることが明らかになり、古典的薬理学的な方法への関心が高まっている。

薬理学との類似性 
薬理学 は、土着医療の伝統で用いられてきた植物学の研究であり、古典薬理学 の本質である。薬理学と古典薬理学は、多くの場合、逆薬理学とは対照的である。つまり逆薬理学では、特定の標的に対して親和性のある化合物のスクリーニングライブラリーを作成することから始まり、標的から逆算して新薬を同定することである。これに対して薬理学では、民間薬はまず臨床試験で有効性が確認される。有効性が確立されて初めて、その薬の生物学的標的を決定する努力がなされる。

事例

アーユルヴェーダ薬 
古典薬理学は、アーユルヴェーダ薬の臨床試験に用いられるアプローチの一つである。この方法では、長年にわたって使用されており、病気の治療に有効であるという事例証拠があり、安全であると推定されている民間薬 (例えばアーユルヴェーダ) が、臨床試験でその有効性を検証される。

アーユルヴェーダの知識により、医薬品研究者は、定評のある安全性が実証された植物材料から始めることができると主張されている。伝統的な知識を用いたの最良の例は、Rauvolfia serpentina (インドジャボク) 由来の降圧アルカロイドであるレセルピン(reserpine)であり、インドの CIBA がアーユルヴェーダの専門家と密接に協力して行った研究の結果として利用可能となった。この場合の「研究室から臨床へ」という通常の創薬コースは、実際には「臨床から研究室へ」ということになる。
創薬の分野では、逆薬理学（ぎゃくやくりがく、、リバースファーマコロジー）は、ターゲットベース創薬（ターゲットベースそうやく、、TDD）としても知られ、最初に、特定のタンパク質標的の活性を調節することで有益な治療効果をもたらすという仮説を立てる。次に、低分子のをスクリーニングして、標的に高い親和性を持って結合する化合物を同定する。これらのスクリーニングで得られたヒット化合物は、創薬の出発点として使用される。 

この方法は、大量の精製タンパク質の迅速なクローニングと合成を可能とするヒトゲノムのシーケンシングの後に普及した。この方法は、今日の創薬でもっとも広く使われている。

古典的薬理学 (フォワード薬理学) とは異なり、逆薬理学的アプローチでは、同定された活性化合物 (リード化合物) のin vivoでの有効性は、創薬の最終段階で確認するのが一般的である。
横井秀俊（ヨコイ, ヒデトシ、1953年8月29日 -）は日本の東大名誉教授。プラスチック成形加工学会会長。ファナック監査役 ,射出成形可視化の第一人者。

人物
昭和53年3月 東大工学部卒業

昭和58年3月 東大博士課程修了、工学博士

昭和58年4月 東大生産技術研究所講師

昭和60年1月 東大生産技術研究所助教授

平成9年7月 東大生産技術研究所教授

平成10年7月 東大国際・産学共同研究センター教授

平成17年4月 東大国際・産学共同研究センター長

平成20年4月 東大生産技術研究所教授

2008年 プラスチック成形加工学会長

2015年5月 科学技術振興機構研究成果最適展開支援プログラム第2分野プログラムオフィサー

2019年 東大名誉教授

2019年6月 ファナック監査役

YOKOI Labo 代表
長谷川 勉（はせがわ つとむ、1950年2月18日 -） は、日本のロボット工学者。九州大学名誉教授。元熊本高等専門学校校長。文部科学大臣表彰科学技術賞等受賞。

人物・経歴 
東京都出身。東京都立両国高等学校を経て、1973年東京工業大学工学部電子物理工学科卒業、工業技術院電子技術総合研究所入所。1987年東京工業大学工学博士。1992年九州大学工学部教授。2004年福岡県ロボット産業振興会議副会長。2009年九州大学大学院システム情報科学研究院教授。2013年九州大学名誉教授、熊本高等専門学校校長。2017年八代市教育振興基本計画策定委員会委員長、八代市振興総合計画策定審議会会長、八代市行財政改革推進委員会会長。2018年熊本高等専門学校名誉教授。

受賞 
計測自動制御学会論文賞 1988
電気学会電気学術振興賞論文賞 1988
計測自動制御学会論文賞 1992
日本ロボット学会論文賞 1993
Franklin V. Taylor Award, IEEE Systems, Man and Cybernetics Society 1999
日本機械学会ロボティクス メカトロニクス部門功績賞 2004
日本機械学会 フェロー 2004
文部科学大臣表彰科学技術賞（研究部門） 2008
日本機械学会ロボティクス・メカトロニクス部門ロボメック表彰 2009
日本機械学会ロボティクス・メカトロニクス部門貢献表彰 2010
日本ロボット学会フェロー 2010
ロボティクス ベストペーパー 2010 IEEE International Conference on Robotics and Biomimetics 2010
ロボティクスシンポジア優秀論文賞 2011
日本機械学会賞技術功績賞 2014
日本ロボット学会会誌論文賞 2014
小川 英光（おがわ ひでみつ、1942年 -）は、日本の情報工学者。東京工業大学名誉教授。元電子情報通信学会情報・システムソサイエティ会長。

人物・経歴 
1960年広島県立府中高等学校卒業。1965年東京工業大学理工学部電子工学科卒業、通商産業省工業技術院電子技術総合研究所入所。1972年東京工業大学電気工学科助手。1977年東京工業大学工学博士。飯島泰蔵に師事。

1978年東京工業大学情報工学科助教授。1984年ヘルシンキ工科大学客員教授。1987年東京工業大学情報工学科教授。2001年東京工業大学大学院情報理工学研究科長。研究室の指導学生に杉山将東京大学教授や、平林晃衆議院議員など。

2001年視聴覚情報研究会会長。2002年電子情報通信学会情報・システムソサイエティ会長。2005年東京工業大学名誉教授、東レエンジニアリング非常勤顧問。2007年東京福祉大学教育学部教育学科教授。

著作

著書 
 『パターン認識・理解の新たな展開 : 挑戦すべき課題』（編著）電子情報通信学会 1994年
 『工学系の関数解析』森北出版 2010年
 『擬似双直交性理論 : 信号・画像処理および機械学習への応用』東京大学出版会 2020年

訳書 
 エルッキ・オヤ『パターン認識と部分空間法』（佐藤誠と共訳）産業図書 1986年

受賞歴 
 電子通信学会論文賞受賞 1976
 電子通信学会論文賞受賞 1985
 手島工業教育資金団研究論文賞 1987
 電子情報通信学会論文賞 1990
 電子情報通信学会米沢ファウンダーズ・メダル受賞記念特別賞 1993
 電子情報通信学会論文賞 1993
 電子情報通信学会論文賞 1994
 ラッペーンランタ大学名誉博士 1994
 電子情報通信学会フェロー 2000
 計測自動制御学会技術賞 2001
木谷 勝（きや まさる）は、日本の機械工学者。北海道大学名誉教授。第6代釧路工業高等専門学校校長。第27期流体力学会会長。

人物・経歴 
1962年北海道大学工学部機械工学科卒業。1967年北海道大学大学院工学研究科機械工学専攻修了、工学博士。1974年日本機械学会賞論文賞受賞。1988年流れの可視化映像展賞受賞。1993年可視化情報学会功労賞受賞。1997年日本機械学会功労者表彰受賞。1998年日本機械学会流体工学部門功績賞受賞。北海道大学大学院工学研究科教授を経て、2001年釧路工業高等専門学校校長。同年日本機械学会フェロー。2003年可視化情報学会SGI映像賞受賞。2004年日本流体力学会フェロー。第27期日本流体力学会会長。2014年瑞宝中綬章受章。
鈴木 浩平（すずき こうへい、1942年 -） は、日本の機械工学者。東京都立大学名誉教授。元日本地震工学会会長。元日本クレーン協会会長。

人物・経歴 
東京生まれ。1966年北海道大学工学部機械工学科卒業。東京大学生産技術研究所を経て、1974年東京都立大学工学部着任。1985年東京都立大学工学部教授。1991年日本機械学会機械力学・計測制御部門長。1996年日本機械学会部門功績賞（機械力学・計測制御部門）、アメリカ機械学会圧力容器配管部門賞（最優秀セッション賞）受賞。1997年日本機械学会創立100周年記念功労賞受賞。1999年日本機械学会賞（論文賞）、日本機械学会国際賞（機械力学・計測制御部門）受賞。2002年神奈川県知事表彰受賞。2004年日本機械学会関東支部長。2008年日本地震工学会会長。元日本クレーン協会会長。2021年瑞宝中綬章受章。

著書 
『工業力学』（宮川松男と共著）朝倉書店 1977年
『機械力学』（曽我部潔, 下坂陽男と共著）実教出版 1984年
『機械工学のための振動・音響学』（共著）サイエンス社 1989年
『ポイントを学ぶ振動工学』（編著）丸善 1993年
『例題で学ぶ振動工学』（編）丸善 1994年
『振動を制する : ダンピングの技術』オーム社 1997年
『ポイントを学ぶ工業力学』（真鍋健一と共編著）丸善 2000年
『振動の工学』丸善 2004年
『振動する世界 : 地球も心臓もゆれている』ナツメ社 2009年