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ワンマイルシート（1マイルシート）とは、スーパースポーツタイプのオートバイのパッセンジャーシートや、クーペの後席、SUVのサードシートなどに装備される、極端に小さいか、あるいはクッションが（ほとんど）無いなどの補助的な座席のこと。

座席のつくりもさることながら、居住スペース自体も小さく、無理に着席してもせいぜい1マイル（約1.6 km）が我慢の限界、というところからこのような呼び名が付いた。

日本の自動車雑誌上の記事では語呂合わせの冗句として「犬も参るシート」と揶揄されることもある。

日本では定員の多いモデルが好まれる傾向があるため、販売上有利なように法定定員を確保する目的で設けられることが多い。

ワンマイルシートと評された車種の実例 

 ホンダ・CR-X（初代、2代目）
 マツダ・RX-7
ICE Tは、ドイツ鉄道の車体傾斜式高速電車である。ICE 3と同様の動力分散方式を採用する。

開発 

ICEの高速列車網を高速新線だけでなくカーブが多い在来線にも拡大するため、車体傾斜機構を搭載し、従来のインターシティーに代わる列車として開発されたのが動力分散式のICE Tである。7両編成の411形と5両編成の415形の2種類が存在する。

ドイツ南部の丘陵路線の高速化のために導入され、1999年5月にシュツットガルトからスイスのチューリッヒの間で5両編成の415形の営業運転を開始した。同年秋には7両編成の411形も登場している。前面形状は同じく動力分散式のICE 3と類似するが、前面形状やライト配置、先頭部の赤帯の有無で識別できる。411形は2編成、415形は最大3編成の併結運転も可能である。

最高速度は230km/hである。車体傾斜機構はペンドリーノと同じイタリアのフィアット社の技術を用いた。最大傾斜角は8度で、曲線通過速度は20%向上した。

制御装置はインバータ制御方式を、電動機には三相交流誘導電動機を採用している。

編成

411形 

7両編成のグループ。1999年 - 2000年に、一次車として32編成が製造された。また2004年 - 2005年には、二次車 (ICE T2) として28編成が製造された。二次車は一次車より、編成定員が増加している。

2007年12月のダイヤ改正に合わせて、オーストリア連邦鉄道がドイツ鉄道の411形のうち3編成を購入し、同鉄道の4011形となっている。

編成内容は以下のとおりである。
 411.5形：1号車・制御車（パンタグラフ付）・2等車
 411.6形：2号車・電動車・2等車
 411.7形：3号車・電動車・2等車
 411.8形：4号車・付随車・2等車
 411.2形：5号車・電動車・食堂車 (Bord Restaurant) 
 411.1形：7号車・電動車・1･2等車
 411.0形：8号車・制御車（パンタグラフ付）・1等車

415形  
5両編成のグループ。1997年に11編成が製造された。供食設備は"Bord Restaurant"ではなく、立食形式の軽食堂"Bord Bistro"となっている。

編成内容は以下のとおりである。
 415.5形：1号車・制御車（パンタグラフ付）・2等車
 415.6形：2号車・電動車・2等車
 415.7形：3号車・電動車・2等車
 415.1形：7号車・電動車・食堂車 (Bord Bistro) ・2等車
 415.0形：8号車・制御車（パンタグラフ付）・1等車
西部電機株式会社（せいぶでんき）は、福岡県古賀市に本社を置く搬送機械、産業機械、工作機械、放電機械などを製造、販売するメーカーである。

概要
東邦電力の電気機械工場であった東邦電機工作所九州工場を母体に創業。企業統合政策により1943年に安川電機製作所（現・安川電機）が資本参加し、1945年には完全子会社となった。1949年に過度経済力集中排除法により安川電機との関係は切れるが、現在も筆頭株主である。

沿革 
 1927年1月 - 西部電気工業所創業。
 1939年2月 - 西部電機工業株式会社設立。
 1986年7月 - 現社名に変更。
 1986年12月 - 福岡証券取引所上場。
 1991年2月 - 大阪証券取引所2部上場。
 2006年12月 - 東京証券取引所2部上場。
 2009年9月 - 大阪証券取引所上場廃止。
 2012年2月 - 搬送機械事業において豊田自動織機と業務・資本提携。
株式会社フコクは、埼玉県上尾市に本店を置く自動車用ゴム製品（ワイパー、シール製品）などを製造、販売するメーカー。

自動車用ワイパーブレードラバーで世界生産量No.1を誇り、ゴム製品で培った技術力と開発力を活かし、お客様の課題を解決する「ものづくり」を提案する。

2020年6月に、経済産業省より国際市場の開拓に取り組んでいる企業のうち、ニッチ分野において高いシェアを確保し良好な経営を実践している企業として、「2020年版経済産業省グローバルニッチトップ企業100選」に選定される。

沿革 
1953年（昭和28年）12月 - 工業用ゴム製品の製造及び販売を目的として、富国ゴム工業株式会社を設立。
1956年（昭和31年）4月 - ワイパーブレードラバーの技術開発に成功、生産開始。
1957年（昭和32年）11月 - 埼玉県川口市に本社及び川口工場を建設し、操業開始。
1967年（昭和42年）9月 - 埼玉県上尾市に上尾工場を建設し、操業開始。
1972年（昭和47年）9月 - 末吉工業株式会社に資本参加。
1980年（昭和55年）
8月 - 群馬県邑楽郡邑楽町に群馬工場を建設し、操業開始。
8月 - 埼玉県上尾市に本店移転。その後、2005年6月にさいたま市中央区へ移転した後、2011年6月に再度上尾市へ移転。
1983年（昭和58年）1月 - タイ・バンコク市に合弁会社としてタイフコク株式会社を設立し、現地生産を開始。
1986年（昭和61年）
1月 - 株式会社フコクに商号変更。
4月 -
愛知県高浜市に中部製作所（現・愛知工場）を建設し、操業開始。
超音波モータの開発に成功、生産開始。
1987年（昭和62年）
4月 - 大阪営業所開設。
5月 - 韓国・安山市に子会社・韓国フコクを設立し、現地生産を開始。
1990年（平成2年）5月 - 群馬県邑楽郡千代田町に群馬第二工場を建設し、操業を開始。
1994年（平成6年）10月 - 日本証券業協会に株式を店頭公開。
1995年（平成7年）12月 - タイ国サムトプラカン県に合弁会社としてサイアムフコク株式会社を設立し、現地生産を開始。
1996年（平成8年）2月 - 株式会社東京ゴム製作所に資本参加。
1997年（平成9年）12月 - インドネシア・西ジャワ州に子会社・フコクインドネシアを設立。のち2004年5月に東海ゴム工業（現・住友理工）が資本参加し、株式会社フコク東海ゴムインドネシアとなる。
2001年（平成13年）
1月 - 中国・上海市に合弁会社として上海フコク有限公司を設立。
5月 - 米国サウスカロライナ州に持株会社・フコクアメリカインク、及び製造会社・フコクサウスカロライナを設立。のち2006年1月に統合し、現・フコクアメリカインクとなる。
2003年（平成15年）7月 - 中国広東省東莞市に子会社・東莞フコク有限公司を設立。
2004年（平成16年）
3月 - 東京証券取引所市場第二部に上場。
5月 - 子会社である韓国フコク株式会社が出資し、中国山東省に青島フコク有限公司を設立。
2005年（平成17年）
3月 - 東京証券取引所市場第一部に上場。
9月 - 中国・上海市に子会社・フコク（上海）貿易有限公司を設立。
2007年（平成19年）8月 - サイアムフコク株式会社コラート工場操業開始。
2010年（平成22年）
10月 - インド・マハラシュトラ州にフコクインディア株式会社を設立。
11月 - 子会社であるタイフコクが出資し、タイ国サムトプラカン県に合弁会社としてタイフコクパナプラスファウンドリー株式会社を設立。のち2012年11月にタイフコクの子会社とする。
2011年（平成23年）
1月 - 中国江蘇省南京市に合弁会社として南京富国勃朗峰橡胶有限公司を設立。
3月 - ベトナム・ハノイ市に子会社・フコクベトナム有限会社を設立。
12月 - インドネシア国西ジャワ州に株式会社東京ゴム製作所の子会社として、株式会社トリムラバーを設立。
2012年（平成24年）2月 - サイアムフコク株式会社コラート第2工場操業開始。
2013年（平成25年）4月 - 愛知県西尾市にて西尾工場が操業を開始。
2014年（平成26年）
4月 - チェコ・ウースチー州に子会社・フコクチェコ有限会社を設立。
7月 - メキシコ・グアナファト州に子会社・フコクメキシコ株式会社を設立。
2019年（令和元年）10月 - 浦和事務所開設。

所在地 
浦和事務所(本社) - 埼玉県さいたま市浦和区
大阪営業所 - 大阪府大阪市淀川区
上尾工場 - 埼玉県上尾市
群馬工場 - 群馬県邑楽郡邑楽町
群馬第二工場  - 群馬県邑楽郡千代田町
愛知工場 - 愛知県高浜市
西尾工場 - 愛知県西尾市
岩手缶詰株式会社（いわてかんづめ）は、岩手県釜石市に本社をおく、缶詰食品中心の製造企業。

沿革 
 1941年12月29日 - 農林省の指導により岩手県下6社が合併、岩手県缶詰株式会社を設立。
 1947年 - 岩手缶詰株式会社に社名変更。
 1987年 - 果実酒類製造免許を取得。 
 1997年 - 盛岡工場にレトルト食品工場を新設。
 2001年 - 宮古工場が対米輸出水産加工施設認定（HACCP）を受ける。
 2005年 - 大船渡冷凍食品工場・細浦冷凍食品工場がISO 9001を取得。
 2006年 - 盛岡工場・岩手町工場がISO 9001を取得。
 2008年 - 滝沢市に製品倉庫新設。 
 2009年 - 岩手町工場敷地内にゼリー工場、紫波農園敷地内に直売所をそれぞれ新設。 
 2011年 - 東日本大震災により大船渡の2工場が全壊。盛岡工場に併設されていたレトルト食品工場を渋民工場に移転。 
 2012年 - 大船渡市大船渡町に大船渡冷凍食品工場を復活。
 2013年 - 盛岡工場にパスタ工場を新設。
 2015年 - 本社を市営釜石ビル2階に移転。
 2016年 - 釜石工場を釜石市浜町に新設。
 2017年 - サンマの不漁を理由に、宮古工場を休止。

製造商品の受賞 
第25回缶詰品評会（1998年）
 「はごろも さんま甘露煮缶詰」 - 日本缶詰協会会長賞を受賞。
第27回缶詰品評会（2000年）
 「はごろも 魚肉野菜煮」 - 日本缶詰協会会長賞を受賞。
第28回缶詰品評会（2001年）
 「日本水産 オイルサーディン」 - 農林水産大臣賞を受賞。
第30回缶詰品評会（2003年）
 「ブルーベリージャム」 - 農林水産省総合食料局長賞を受賞。
 「あけぼの さんま蒲焼(炭火焼)」 - 日本缶詰協会会長賞を受賞。
 「あけぼの つくね味付」 - 日本缶詰協会会長賞を受賞。
第25回レトルト食品品評会（2004年）
「ニッスイ・鍋スープシリーズ」 - 日本包装技術協会長賞を受賞。

事業所 
本 社
 岩手県釜石市浜町1-1-205(市営釜石ビル2F)
東京支社
 東京都中央区銀座1-3-1富士屋ビル5F
商品開発部
 岩手県盛岡市下太田沢田8-12
 盛岡事業所
 岩手県紫波郡紫波町小屋敷字焼野 82-1

工場 
 盛岡工場 
 岩手県盛岡市下太田沢田8-12
 渋民工場 
 岩手県盛岡市芋田字上武道170-1
 岩手町工場 
 岩手県岩手郡岩手町川口4-12-3
 釜石工場 
 岩手県釜石市浜町2-1-15
 大船渡冷凍食品工場 
 岩手県大船渡市大船渡町笹崎162

休止、または閉鎖された工場 
 細浦冷凍食品工場
 岩手県大船渡市末崎町峰岸148-4
 東日本大震災による津波被災で閉鎖 
 宮古工場 
 岩手県宮古市藤原上町1-19
 2017年11月休止。
北海道あけぼの食品株式会社（ほっかいどうあけぼのしょくひん）は、かつて北海道虻田郡洞爺湖町に本社を置いていた食品メーカーであった。

概要 
1969年に日魯漁業（のちの株式会社ニチロ、現マルハニチロ食品）の子会社として札幌で設立され、主にアスパラガス・スイートコーン・帆立貝柱・紅鮭・タラバガニなどの製缶を行うほか通信販売事業も手掛けていた。

2009年4月1日付でデイジー食品工業株式会社に吸収合併され、同社の虻田工場となった。しかし、2010年4月1日、同社がニチロ十勝食品、オホーツクニチロ、青森罐詰、マルハニチロ食品森工場・釧路工場と統合し、マルハニチロ北日本が設立されるにあたり、デイジー食品工業虻田工場は2009年12月限りで閉鎖された。
クノール食品株式会社（くのーるしょくひん）は、かつて神奈川県川崎市高津区に本社を置いていた食品メーカーである。味の素が100%株式を保有し、味の素グループにおける加工食品の開発および生産を担う中核企業であった。

概要 
1958年創立の日本コンソメ株式会社にはじまり、その後、1963年に味の素とCPCインターナショナルとの合弁会社となり、1965年に現社名である「クノール食品株式会社」に変更された。創業年は合弁会社化した1963年としている。2019年4月1日にクノール食品株式会社を承継会社として、味の素の食品事業工場の一部および味の素パッケージングを吸収し、「味の素食品株式会社」に商号変更した。

スープ類、マヨネーズ類、レトルト食品類、その他食品の開発および生産を事業としており、クノール食品で生産した商品の営業販売は、すべて味の素が担っている。

商品 
 スープ類（クノールカップスープ、クノールスープDELI、クノールふんわりたまごスープ） 
 マヨネーズ類（ピュアセレクトマヨネーズ、ピュアセレクトサラリア、ピュアセレクトコクうま65％カロリーカット） 
 コンソメ類（味の素KKコンソメ、クノールチキンコンソメ、クノールビーフコンソメ） 
 レトルト類（味の素KKおかゆ、CookDo） 
 その他（Toss Sala、鍋キューブ）

※商品ブランド「クノール」「ピュアセレクト」「コクうま」「CookDo」「Toss Sala」「鍋キューブ」はいずれも登録商標である。

沿革

事業拠点 
 本社（神奈川県川崎市高津区）
 開発技術センター（神奈川県川崎市高津区）
 川崎事業所（神奈川県川崎市高津区）
 東海事業所（静岡県島田市）
 中部事業所（三重県四日市市）

グループ会社 
 北海道クノール食品株式会社（北海道常呂郡訓子府町）
 クノールトレーディング株式会社（神奈川県川崎市）
 クノールサービス株式会社（神奈川県川崎市）
 アモイ味楽如意食品有限公司（中国福建省）
 New Season Foods, Inc.（米国オレゴン州）

CM出演者 
 手越祐也（NEWS）
 井ノ原快彦（20th Century）
 横山裕（関ジャニ∞）
 石川ひとみ
 宮崎あおい
 小泉今日子
 北川景子
 内山理名
 広末涼子
 観月ありさ
 長澤まさみ
 菅野美穂
 加藤清史郎
 川口春奈
千葉製粉株式会社（ちばせいふん）とは千葉県千葉市美浜区に本社を置く日本の食品関連企業である。創立は1947年（昭和22年）11月である。本社ほか東京都中央区や大阪府大阪市淀川区にそれぞれ営業所を置いている。主に小麦粉を取り扱ったいわゆる製粉事業をおこなっているほか、化粧品・医薬品素材事業も取り扱っている。

主な製品 
 小麦粉（花象印）
 ミックス粉 - 天ぷら用、ドーナツ用、和菓子用など
 機能素材 - 結着剤、食感改良剤、食品用接着剤など
 食品素材 - 小麦澱粉、小麦蛋白など
 化粧品・医薬品素材 - パルミチン酸デキストリン、ステアリン酸イヌリンなど
代用醤油（だいようしょうゆ）とは、さまざまな原料を用いて、醤油の代用品として製造した調味料。

歴史 
第二次世界大戦前後、日本では物資の不足のため、本来の醤油醸造に必要な原料である大豆や小麦の入手が困難となり、醤油の生産量が低下した。さらに戦後、醤油は配給品となり、流通量が不足することとなった。参議院において「加工水産物、蔬菜、味噌、醤油等についてもその配給量を増加し得るような方策を講じ」と、増産と流通統制が提案されているように、食糧不足の中でもさらに重要な問題として扱われていた。しかし普通の醤油は、原料の問題のみならず醸造のために大規模な設備と長期間の醸造期間を必要とし、短期間での増産はできない。そのため代用品として、醤油粕を塩水で戻し、さらに絞ったものを用いたり、魚介類やサツマイモの絞り汁、海草などを原料として用い、カラメルや、前述の醤油粕の絞り汁等で風味を調整したものを用いることがあった。これを代用醤油と呼ぶ。

原料 
醤油の味と香りに似せるためには、うまみと香りを得る必要があり、物資不足の際は入手可能な様々なものを原料としている。その際は動植物を問わず生産の原料とされ、研究対象としては、人間の廃毛髪を原料としたものも検討された。

魚介類 
魚醤は漁港など、魚介類が豊富な地域では小規模な生産が可能であり、秋田県男鹿半島の「しょっつる」や石川県能登半島の「いしる」等、伝統的に用いられているものもあり、独自の調味料として食文化が成立しているが、代用醤油の一種や、その原料として挙げられることがある。その場合、ハタハタ、イワシ、イカナゴ（コウナゴ）等が原料として用いられる。

その他動物 
カイコの蛹はタンパク質を多く含み、アミノ酸原料として用いられることがあった。鯨ひげもケラチンなどのタンパク質からなることから、同様に利用された。

植物 
大豆粕（現在の脱脂加工大豆）は、油脂製造の副産物として得られる。また、海草を原料として用いたケースもあった。ほかにおからやフスマを使用したこともあった。

小麦・大豆の摂取による食物アレルギーを防止するために、アワ・ヒエ・キビを材料とした〈しょうゆ〉も存在する。

人毛醤油

代表的な製造法 
池田菊苗のアミノ酸研究の一環として、さまざまな原料を用いたアミノ酸液製造の実験が行われた。その方法として、原料を塩酸で煮沸することでタンパク質を加水分解してアミノ酸としたものを水酸化ナトリウムで中和することで、中性の食塩水溶液としたアミノ酸液を得ることができた。代用醤油は、主にこのアミノ酸液に風味をつけたものである。現在、大豆および小麦を用いて作られたアミノ酸液は、醤油諸味および醤油と混合することで、醤油とすることができる。

風味 
当時の文献によると、醤油粕を用いたものは以下の様に述べられており、色、香、味ともに醤油とは異なっていた（引用文は原文ママ、字体は新字体に変更）。

しかしながら、魚醤など、原料それぞれに独特の香りや味わいがあり、嗜好に適したものも作られていた。
デコイ（Military dummy、囮とも）は、敵を欺瞞して本物の目標と誤認させる目的で展開する装備の総称。電磁波を対象としたものは、電子対抗手段（ECM）の一種に分類される。

デコイとは、元は鳥猟に使われた、仲間に見せかけて獲物をおびき寄せる木彫りのダミーのこと。

概要 
デコイには様々なものがあるが、動作領域、受動/能動性、任務と装備方式の4つの軸によって分類することができる。
 動作領域
 電磁波（電波, 光波など）
 音波
 受動/能動性
 受動式（パッシブ） - 自ら電磁波・音波を発することはないが、敵からの信号を増幅して返すなどの策は講じうる
 能動式（アクティブ） - 自ら電磁波・音波を発する
 任務
 誘惑（seduction） - 敵の攻撃を真の目標からデコイに転換させる
 飽和（saturation） - 敵の対処能力を越える目標を与え、飽和させる
 輻射強制（detection） - 敵がデコイを攻撃しようとすることで、その姿を曝露するように仕向ける
 装備方式
 使い捨て
 曳航
 自由運動

また、演習や訓練で使われるターゲット（模擬敵）をデコイと呼ぶこともある。

使い捨て型 

 任務：誘惑・飽和

可視光帯域 
使い捨て型デコイはもっとも古典的なものであり、特に可視光帯域で敵の目を欺くものは、有史以来広く用いられている。

日本史上でも、例えば千早城の戦いにおいて、楠木正成が藁人形を兵士に見せかけた例が『太平記』に伝えられている。

現代でも同様に、敵の空爆が予想される場合に、索敵を欺瞞するため、木・紙・布・風船などで、戦車（ダミー戦車）や航空機に似せたハリボテを作ることがあり、戦史上ではガザラの戦いでエルヴィン・ロンメルが、エル・アラメインの戦いでバーナード・モントゴメリーが用いた例が広く知られている。

また、空挺部隊がパラシュート降下するときに、空挺兵に似せたデコイを同時に投下し、滞空時間内に狙撃を受け被弾する可能性を確率論的に減じ、敵を欺瞞する。これを「パラダミー」と呼ぶ。ただし、パラダミーには気象状態を確認する用途もあり、この用途ではレジャー目的のスカイダイビングなどでも使われる。第二次世界大戦でドイツ軍がオランダとベルギーで初めて使い、ノルマンディー上陸作戦で連合国軍が多用した。

2022年ロシアのウクライナ侵攻では、ウクライナ側がアメリカ合衆国から供与を受けたHIMARSを模したチェコ製のデコイが投入された。数万ドル程度の製作費でロシア軍の高額な武器弾薬を無駄遣いさせることが目的であり、ロシアが発表した戦果の中にはデコイも含まれているとされる。

赤外線帯域 
フレアは、赤外線センサに対するアクティブデコイとして広く用いられている。また、近年の光波ホーミング誘導方式の進化に対抗して、可視光線や紫外線をカバーするものも出現している。

電波帯域 
レーダーに対しては、パッシブデコイであるチャフが古くから用いられている。弾道ミサイルの一種であるMIRVのデコイも、同様にパッシブ方式である。MIRVは複数の弾頭を搭載しているが、その中に、アルミ塗装した風船を混ぜ、レーダーでは弾頭と区別できなくする。デコイは、弾頭やチャフなどとともにミサイルバスに搭載される。中間フェーズで本物の弾頭とともにバスから放出され、最終フェーズでは大気との衝突で燃え尽きる。迎撃を妨害するというデコイ本来の効果のほか、本物の弾頭がどこを目標としているかを着弾直前まで分からなくさせるという効果もある。

また、近年では、のようなアクティブデコイも登場している。

音波領域 
古い物としては、第二次世界大戦末期、一部のUボートに「ノイズメーカー」と呼ばれるデコイが装備された。このノイズメーカーと呼ばれる物は、囮魚雷タイプのデコイとは違い、Uボートから射出されると、化学反応を利用した泡を放出しながら水中をしばらく漂い、ソナーを利用しての探知行為を攪乱する物であった。ちなみにこのノイズメーカーには、イタズラをする妖精の「KOBOLD（コボルト）」をもじった「ボルト」という渾名を付けられていた。

曳航型 

 任務：誘惑
戦闘艦や軍用機と曳航索でつながれて、母艦・母機からの管制を受けつつ曳航されるものであり、電波帯域ではAN/ALE-50、、音波領域ではAN/SLQ-25 ニキシーが代表例である。これらはいずれもアクティブデコイであるが、一方、海洋戦においては、連合国側が第二次世界大戦時の大西洋の戦いにおいて、Uボートから発射される音響追尾型の魚雷へ対抗するため、艦船が曳航する方式の発音機（集音器とも呼ばれていた）の「フォクサー」を開発・装備している。また現代では、レーダー・リフレクターを搭載した小舟を曳航する、という原始的なパッシブデコイも用いられうる。

自由運動型 

 任務：輻射強制
ある程度自律的に行動するものもあり、それらは無人兵器にも分類される。また、航空機から発射され、自力で飛翔するデコイは空中発射デコイと総称される。マクドネル社のクェイル、イスラエル・ミリタリー・インダストリーズ社と社の戦術空中発射デコイ（ADM-141 TALD）、レイセオン社の小型空中発射デコイなどがある。また、アメリカ軍のALCM巡航ミサイルは、元々デコイの役割を果たす無人航空機を発展させたものである。

音波領域で動作するもののうち、魚雷発射管から発射されるものは囮魚雷とも呼ばれるが、魚雷よりもずっと小型なこともある。弾頭はなく、偽の（敵方の艦に酷似した）スクリュー音や反射音を発することで相手方のIFFを攪乱させ敵味方の識別を困難にする。アメリカ海軍のなどがある。

9K720はミサイル防衛システムに迎撃される確率を減少させるため、目標到達前にダミーの弾頭を投射する。
株式会社デビカは、愛知県名古屋市守山区小六町に本社を置く文具・事務用品製造メーカーである。

会社概要 
 2000年 - 設立。
 2002年 - 東京支店/物流センター移転。
 2010年 - 東京支店/商品企画室を東京都墨田区に移転。

小学生向けを中心とした文具・クラフト用品の「debika(デビカ)」と、主に家庭用品・事務用品の「axis(アクシス)」の２ブランドを持つ。

製品 
 学童用文具[鉛筆削り/お道具箱/防犯ブザー/定規/コンパス/はさみ/など]
 幼児向け用品[なわとび/シャボン玉/風船など]
 クラフト用品[粘土クラフト“ハッピースイーツ”シリーズ/粘土及び用品など]
 事務用品[リング型指サック“メクリボン”など紙めくり用品/ホワイトボード用品/マグネット製品など]
ラウル・パテラス・ペスカラ（1890年 - 1966年）、別名パテラス＝ペスカラ侯爵は、アルゼンチンの弁護士であり、発明家である。水上機、ヘリコプターの分野に業績を残すとともに、エンジンや圧縮機の研究も行ない、ペスカラ式自由ピストン・エンジンを開発した。ブエノスアイレス生まれ。パリで没。

業績 

20世紀初頭、彼の一家はブエノスアイレスからヨーロッパに移住した。ペスカラはギュスターヴ・エッフェルの下で、「パテラス・ペスカラ」という名の下駄履き雷撃機模型を、風洞で試験している。

1912年、イタリア海軍はペスカラの模型に基づいて最初の雷撃機を試作した。第一次世界大戦勃発時、ペスカラはパリでアルベルト・サントス・デュモンと会見している。

1919年、ペスカラは同軸ローターを持つヘリコプターを何機か製作した。1919年から23年の期間、彼は数ヶ国において40あまりの特許を申請している。1924年4月18日、上述の同軸二重反転ローターを備えたヘリにより736mを4分11秒で飛行し世界新記録を達成（飛行高度は1.8mであった）およびモリア（Moglia）というイタリア人技術者と共に、スペイン政府の下で「国立自動車製作所」を創立。1931年には8気筒の自動車でヨーロッパグランプリ沿岸レースに優勝。その後スペイン内戦を避けてフランスに戻った。

1933年2月28日、「ペスカラ自動圧縮機会社」をルクセンブルクで創業。

第二次世界大戦中はポルトガルで電力関係の仕事をする。シグマ社によって生産された自由ピストン・エンジンGS34は1200馬力の出力を叩き出し、業界の注目を集めた。1965年には末子のクリスティアンに跡目を譲った。翌1966年、パリにて死亡。
虫歯車（むしはぐるま）とは、田中久重の考案した歯車。虫に似た形状ゆえに第三者によってその名がつけられた。

動作 
1つの軸棒に、片側にのみ4つの歯が付いた2つの4歯部分歯車を離れた位置にそれぞれ点対称に付けて、軸棒の回転によってそれぞれの歯車が虫歯車とかみ合うように使用すると、虫歯車が往復の回転運動を行う。使用された事例は田中本人の開発による万年自鳴鐘にのみ確認されている。

万年自鳴鐘での動作 
万年自鳴鐘では、虫歯車の軸棒の反対側には27歯歯車が付いており、27歯歯車には大きな午前歯車と午後歯車が直角に噛み合っている。4歯部分歯車は一年で一回転し、午前歯車と午後歯車に噛み合っている25歯クランク歯車に接続した時表示駒が動き、冬至と夏至での昼夜の長さの違いを表現する。
イートン・コーポレーション（Eaton Corporation）はアメリカ合衆国発祥の自動車部品メーカー。登記上の本社は現在、アイルランドのダブリンにある。

スーパーチャージャー、トラック用多段トランスミッション、各種燃料系バルブ、フルードパワー機器(油圧機器、空気圧機器)および関連システムなどの製造販売を手掛ける。無停電電源装置のメーカーでもある

歴史 
1911年 ジョセフ・イートンがニュージャージー州にて創業。
1914年 本社をオハイオ州に移転。
1978年 日本法人設立。

日本におけるイートン 

1978年に米国本社の100%出資で日本イートンが設立され、輸入元となっている。日本ではトラック用トランスミッションが主力商品となっているが、日本仕様車では現在採用されておらず、主に輸出仕様車や日本国外の現地生産車に採用されている。

スーパーチャージャーは単体でチューニングカー用のアフターマーケットパーツとして、あるいは各社のキットに含まれる形で輸入されており、日本国内のシェアはトップとなっている。例えば、日産・ノート（2代目 E12）の「エコスーパーチャージャー」や、マツダ・SKYACTIV-Xの「高応答エアサプライ」はイートン製である。

2012年から製造されていた先代の大型路線バスいすゞ・エルガハイブリッド車では、イートン製のハイブリッドシステムを搭載、AMTもイートン製を採用していた。

油圧機器事業では長年にわたり住友重機械工業との合弁会社「住友イートン機器」が行ってきたが、2001年3月、住友重機械工業から相手方持分を全て取得し完全子会社化した。2001年9月には日本イートン油圧機器営業本部を、2002年1月には住重NS油圧（株）を統合し、総合油圧機器メーカーとして事業の拡大を図っている。

なお、フィルター関係はイートンフィルトレーション株式会社、電機関係はイートン・エレクトリック・ジャパン株式会社が日本市場を担当している。

採用車種 
 いすゞ・フォワード
 いすゞ・ギガ
 いすゞ・エルガハイブリッド
 三菱ふそう・ファイター
 三菱ふそう・スーパーグレート
 日野・レンジャー
 日野・プロフィア
 日産ディーゼル・ビッグサム
 UD・クオン
山形日産自動車株式会社（やまがたにっさんじどうしゃ）は山形県山形市に本社を置く、山形日産グループの日産自動車の販売会社。

概要 
小関家による同族経営企業である。従来は山形県下全域を営業エリアとし業務を展開していたが、体制の見直しに伴い庄内地区の事業所を山形日産自動車販売に譲渡。県内陸部での営業に専念する体制となった。現在では日産プリンス山形販売に加えて上述の山形日産自動車販売を再び傘下に納め山形日産グループを形成。山形県内のすべての日産ディーラーの運営を行っている。

沿革 
1961年（昭和36年）3月24日 - 『山形日産自動車株式会社』設立。

2012年（平成24年）3月1日 - 山形日産グループが日産ネットワークホールディングスより山形日産自動車販売の全株式を取得、以降グループ会社化。これにより山形県の日産ディーラーはすべて山形日産グループによる運営となった。

2021年（令和3年）- 日産自動車の2020年度優秀販売会社表彰で、日産プリンス山形販売、山形日産自動車販売と共に全国販売会社部門の最優秀社長賞を受賞。

2021年（令和3年）6月30日 - 創業60周年を迎えた山形日産グループのコマーシャルを放送開始。このコマーシャルには映画『君の名は。』の制作チームが監督・プロデューサーとして参加している。

事業所

日産 
本社店／山形市南一番町9-10
西田店／山形市西田3-15-25
大野目店／山形市浜崎1-4
米沢店／米沢市中田町612
鳥越店／新庄市鳥越字熊ノ沢1498-7（旧・新庄日産鳥越店）
大石田尾花沢店／尾花沢市大字尾花沢1333-4（旧・尾花沢日産）
寒河江店／寒河江市大字寒河江字月越2-3
南陽店／南陽市椚塚1320-1
長井店／長井市東町2-36
天童店／天童市大字貫津字石橋2407-1
東根店／東根市大字蟹沢1962番地の1

中古車
日産マイカーランド山形／山形市北町1丁目5-20
日産マイカーランド天童／天童市大字貫津字石橋2407-1
日産マイカーランド新庄／新庄市金沢字前野2147-1
日産マイカーランド置賜／東置賜郡高畠町字福沢1022-2

ルノー 
ルノー山形／山形市南一番町9-10

山形県内の他日産車販売店
山形日産自動車販売
日産プリンス山形販売
株式会社カナックは、香川県高松市に本社を置く建設会社である。電気通信工事を中心に展開している。エクシオグループの完全子会社。

沿革 
1946年9月25日 - 関西電業株式会社設立。
1996年2月 - 関西通信建設株式会社、株式会社カンサイと合併し、現社名に変更。
1998年10月 - 大阪証券取引所2部上場。
2009年8月26日 - 大阪証券取引所2部上場廃止。
2009年9月1日 - 協和エクシオ（現・エクシオグループ）の完全子会社となる。
製造小売業（せいぞうこうりぎょう）とは
 日本標準産業分類における大分類の、卸売・小売業に含まれる一業態。大まかにいうと、その場で商品を製造して消費者個人へ販売する事業所の形態。
 アパレル産業における、SPA (speciality store retailer of private label apparel) の訳語の一つ。

日本標準産業分類での取り扱い 
同一事業所で商品製造及び、個人への商品販売を行う形態のこと。例示としては菓子屋、パン屋、弁当屋、豆腐屋、調剤薬局等が挙げられる。分類は取扱商品により行われるため、中分類、あるいは小分類では「製造小売業」という分類は生じておらず、細分類において製造小売とそうでないものが区分されている（以下を参照）。
 5861 菓子小売業（製造小売）
 5862 菓子小売業（製造小売でないもの）

ただし、その場で製造する形態であっても、例えば寿司屋など飲食店で注文を受けてから商品を製造する場合、大分類Mの「持ち帰り飲食サービス業」に該当する場合がある。また、消費税の簡易課税制度における事業区分のように、基本的には産業分類に準じていながらも製造小売の区分が違う（この場合は製造業に区分）場合もある。

ちなみに、ここでの分類適用単位は「事業所」であり「企業」ではない。そのため、後述のSPAのように、ある企業が別々の場所に製造工場と小売店舗を持ち、商品の製造から販売まで一貫して行っている場合、製造工場が「製造業」、小売店舗が「小売業」に分類される。菓子でも単店から中堅または大企業化したような和洋菓子メーカー（虎屋、モロゾフ、ユーハイムなど）は多くがこの形態である。産業分類を企業に対し同じ考え方で準用することはできる。

なお、産業分類が統計のためのものであるため、事業当事者が持っている業態への意識とは必ずしも一致しない。

SPA 
speciality store retailer of private label apparel (SPA) は衣料品業界における業態の一種である。自社アパレルブランドに特化した専門小売業、すなわち衣料品ブランド・製品を自社で企画し自社専門ストアで直販する、メーカーと小売が一体化した業態である。

SPAは1986年にGAPが自らを定義する用語として生まれた。従来の日本の衣料品業界の商習慣から見て目新しい業態を指すものであったが、GAPの成功により「SPA」あるいはその訳語である「製造小売業」という用語および業態が普及するようになった。

典型的な衣料品サプライチェーンには、メーカー/ブランド - 卸 - 小売がある。すなわち衣料品メーカーがそのブランドで企画・製造をおこない、それが卸売業者を経て、百貨店などの小売店で委託販売される。その場合は多めに仕入れて売れ残りは返品するという商習慣が日本では一般的であった。

これに対しSPAでは衣料品ブランド・製品の企画開発製造から販売までを単一の業者が行う。小売業が企画・製造に進出する場合のほか、衣料品メーカー（製造卸）が自らブランドを確立し小売に進出する場合もSPAと呼ばれている。なお、商品企画・製造と小売とを結びつける物流機能などについては「製造小売」業者が自ら手がけなくても「SPA」である。

SPAの訳語としては他に、「総合製造小売業」「企画製造小売業」「製造型小売業」など、「製造」の意味を弱めたものもある。

ちなみに、SPAを営む企業へ日本標準産業分類を準用するのであれば、企業の持つ各部門における付加価値額あるいは産出額が一番大きい部門の業態へ、当該企業は分類されることになる。

SPAを行う企業

アパレル産業 
 GAP - 「SPA」の概念を提唱した企業。
 ZARA
 H&M
 ファイブフォックス
 ファーストリテイリング（ユニクロ、ジーユーなど)
 良品計画（無印良品）
 ハニーズ
 バロックジャパン
 アダストリア
 そのほか、SPAという概念が生まれる以前から存在するDCブランドの多くが該当する。

それ以外 
 IKEA
 ニトリ
 ダイソー
 JINS
 カインズ

その他
紙幣追跡（しへいついせき）とは、紙幣の動きを追跡することであり、鳥類学者が鳥類標識調査(:en:Bird ringing)を用いて鳥の移動を追うことに類似した活動である。

利用者間の紙幣追跡を容易にする目的で、多数のウェブサイトが開設されている。これらのウェブサイトにおいて、ある利用者が登録した紙幣のシリアル番号が、既に他の利用者によって登録されていれば、その紙幣の動きが明らかとなる。紙幣を支払いに使用する前に登録することを奨励するサイトとそうでないサイトがあるが、これはその通貨を発行する国の規則に基づいている。

なお、これを発券銀行が自ら行う試みとして、ICチップを紙幣に埋め込み、動向を調査しようという計画がユーロ紙幣について検討されたが、コストの問題、プライバシーの問題等がネックになり実現はされていない。

主な紙幣追跡ウェブサイト 
 Where's George? - ハンク・エスキンにより1998年12月に開設された、アメリカ合衆国ドルの追跡サイト。紙幣追跡プロジェクトの場として最初に開設されたサイトであり、他の紙幣追跡サイトの開設の火付け役となった。
 Canadian Money Tracker - 1999年に開設されたカナダドルの追跡サイト。
 NoteTrace - 2006年に開設された、Google マップのインタフェースを用いたサイト。
 Where's Willy? - カナダドルの追跡サイト。
 EuroBillTracker  - 2002年1月1日に開設されたユーロ紙幣追跡サイト。ユーロ紙幣追跡サイトとしては最大。
 EuroTracer - 2番目に大きいユーロ紙幣追跡サイト。ユーロ紙幣の記号・番号のシステムや、国により異なるデザインを持つユーロ硬貨の分布についての研究も行っている。
 myEurobill - Google マップのインタフェースを用いたユーロ紙幣追跡サイト。Ruby on Railsを用いて開発されている。
 The Money Tracker - 2006年に開設されたオーストラリア・ドルの追跡サイト。オーストラリアのインタラクティブ・マップを用いている。
 Where's my Bucks - 2006年に開設されたランド（南アフリカ共和国の通貨）の追跡サイト。
 RUR Tracker - 2006年に開設されたロシア・ルーブルの追跡サイト。
 Kövesd a pénzed - 2006年に開設されたフォリント（ハンガリーの通貨）の追跡サイト。
 Where's Renminbi - 中国の人民元追跡サイト。
 TrackGandhi - 2007年に開設されたインド・ルピーの追跡サイト。
 SEK Tracker - 2004年に開設されたスウェーデン・クローナの追跡サイト。
 MESSAGE IN A BILL - 日本銀行券の追跡サイト。メッセージをつけることができる。

閉鎖したウェブサイト 
 DoshTracker - UKポンドの追跡サイト。
 OSATSU.NET - 2000年に開設され、2007年に閉鎖された日本銀行券の追跡サイト。

大衆文化における紙幣追跡 
1993年に公開されたアメリカ映画『風と共に去る20ドル!?』（原題：Twenty Bucks）において20ドル紙幣（USドル）の追跡がテーマとなった。

紙幣追跡と類似しており、且つその影響を受けているとされるものに、ブッククロッシングがある。これは番号をつけた古本を外へ放ち、その動きを追跡する活動である。
和合 英太郎（わごう えいたろう、1869年9月20日（明治2年8月15日） - 1939年（昭和14年）6月11日）は、日本の実業家。大日本製氷社長。製氷業のパイオニアといわれる。また今日言うM&Aの先駆け的経営者でもあった。族籍は東京府士族。

来歴・人物 
広島藩士・和合義男とウメコの長男で、安芸国土手町（現在の広島市南区比治山町）の出身。国内初の晒し粉・ソーダの開発などで初期の紙幣（日本銀行券）製造に貢献した化学技術者・西川虎之助は叔父（母親の兄弟）。

和合は岡山中学校卒業後の1888年に上京し、西川が製氷業界に転じ、渋沢栄一や大倉喜八郎、浅野総一郎らの援助で1889年に東京青山で設立した青山製氷所に入社した。この時代は寒冷地から天然氷を切って輸送し販売、氷を貯蔵した氷室で食品保存を行っていた。このため大量の氷を扱う製氷業は大きなビジネスであった。

1897年、気候によって価格が左右されやすく供給も不安定な天然氷に代わり、本格的な製氷機（機械製氷）を導入した機械製氷株式会社が設立された。設立人の中川嘉兵衛が設立直前に死去したが、中川の息子の佐兵衛や西川虎之助らが東京本所で立ち上げ、和合も発起人の一人として参加。支配人兼技術師として辣腕を揮った。この後、中川佐兵衛に代わり社長となり、各地に設立された同業者との競合に打開策として合併に乗り出す。1907年、東京製氷を吸収合併して日本製氷とし1908年には大阪製氷、静岡製氷を合併吸収。この後は同業者競争渦を排除するため毎年のように吸収合併を繰り返し、1912年から1916年には東海地方に散在する10社、さらに和歌山、岡山、大分、熊本などの合計13社を相次ぎ傘下に収め全国にその名を知られた。

1917年日本製氷社長就任、全国の製氷のうち40％を占めるまでとなった。1919年下関の東洋製氷も吸収し日本一の製氷会社・日東製氷を設立。1925年には日本冷凍協会（現・日本冷凍空調学会）を組織し推されて会長となり日本の製氷・冷凍業界の発展に貢献した。1928年、関西の老舗・龍紋氷室と合併し大日本製氷と改称。1933年病気で辞任するまで社長を務めた。大日本製氷社長のほか10数製氷会社の重役だった。

1939年死去。享年71。生前の勲功により従六位を賜った。

大日本製氷は和合の死後も日本食料工業、日本水産、帝国水産統制などと買収・合併を経て、現在のニチレイとなっている。住所は東京市品川区大井鎧町。

家族・親族 
 和合家
 父・善男（東京士族）
 弟
 格也（1873年 - ?、妻・テルは広島、田部才蔵の三女）
 信也（1875年 - ?、広島、一井ユキの死跡を相続）
 養甥・春一（1910年 - ?、東京、田部徳吉の二男）
 妹・コト（1888年 - ?、奈良、山本周太郎の長男周次郎の妻）
 妻・くに（1885年 - ?、神奈川、井澤吉五郎の四女）
 養子・二郎（1913年 - ?、1935年に養子となる）

 親戚
 井澤吉之助（旅館業）
 増田粲（住友銀行広島支店長）
 松本孫右衛門（衆議院議員）
端唄（はうた）は、邦楽の一種である。端歌・破歌・葉歌・葉唄などの表記があり、時代や地域によって定義が異なる。

解説 
文献上の初出は、1703年（元禄3年）刊行の『松の葉』第3巻である。本書では、作曲者が明らかな伝承歌曲に対して、作曲者を明示しない流行歌曲を意味する言葉として用いられていた。また、後世に地唄として伝承される曲も含まれていた。正徳・享保頃刊行の『古今端歌大全』以降、伝承規範曲である組歌・長歌に対して、創作芸術曲の総称として端歌の言葉が用いられるようになった。さらに、宝暦期には歌木検校によって詞章や楽曲面で大きな改革が行われた。

江戸時代中期以降、三味線音楽における流行歌の総称として、小唄と同義の言葉、あるいは小唄に変わる言葉として用いられた。ただし、近世小歌調などと称する「小歌」と同義ではない。

江戸では、1842年（天保13年）の三味線禁止令によって、伴奏をつけない都々逸や大津絵節などが流行した。これらの歌が三味線音楽化し、また小編歌曲の復活や新作が行われた結果、それらの楽曲の総称として「端唄」の表記が一般化した。江戸の端唄の教習は、師匠を中心とした連と呼ばれる組織によって行われた。なかでも、歌沢連の平虎は自ら家元を名乗り、うた沢節と呼ばれる三味線歌曲を作り上げた。これに対して、江戸や上方の一般的な端唄においては、組織的な伝承は行われなかった。

明治時代以降に流行した「早間の小唄」は、端唄とは成立・伝承の事情が異なる。ただし、両者で共通する詞章のものもある。

音楽的特徴 

小唄は爪弾きであるのに対して端唄は撥を使う。また、節回しも若干の相違があり、うた沢に比べてサラリとうたうのを特徴とする。鼓や笛といった鳴り物付きで唄われることが多い。

代表的な曲 

小唄・うた沢、ならびに日本舞踊の演目一覧の項も併せて参照されたい。

浅草参り
宇治茶
梅にも春
梅は咲いたか
かっぽれ
からかさ
五万石
四季の唄
芝に生まれて
東雲節
新土佐節

春雨
鬢（びん）のほつれ
奴さん
六段くずし
水は出花
夕暮れ
木遣りくずし
さのさ
雪は巴
株式会社トンボ飲料（トンボいんりょう）は、富山県富山市に本社を持つ日本の飲料メーカー。現存する、日本最古のラムネメーカーともいわれる。

沿革
1896年 - 翠田辰次郎が富山市総曲輪においてラムネの製造販売を開始
1921年 - 富山市桜町に移転
1943年 - 戦争の影響によりラムネの原材料が入手困難になり、事実上操業停止状態に
1945年 - 富山大空襲により工場焼失
1946年 - バラック作りの工場を再建し、ラムネの生産を再開
1962年 - 現在地（富山市下赤江町）に移転
1965年 - シャンメリーの製造、販売を開始
1966年 - 2代目社長・翠田邦志が社会的奉仕と業界寄与の功績にて勲五等瑞宝章を拝受。
1967年 - 翠田康志が社長に就任。
1972年 - 米国三大コーラメーカーであるロイヤルクラウンコーラ（株）とフランチャイズ契約を結ぶ。
1974年 - 自動販売機オペレーター業務開始。
1980年 - 受託生産を開始
1998年 - ソフトパウチ容器入りの飲料を発売
2000年 - 子会社・バランス株式会社を設立、高齢者対応のゼリー飲料を発売
2004年 - ミニボトル缶飲料生産ライン完成
2007年 - 新調合棟完成
2010年 - 新・第1工場完成
2011年 - ラボンサイダー新発売（ワンウェイ瓶240ml）
2012年 - 富山ブラックサイダー新発売（ワンウェイ瓶240ml）
2013年 - 水処理設備を更新。FSSC22000認証取得（登録組織／対象範囲：株式会社トンボ飲料）
2015年 - 東京営業所を開設
2016年 - 金沢カレーコーラー新発売（ワンウェイ瓶240ml）。創業120年。
2018年 - 口栓付きパウチ飲料（ゼリー）新工場完成。

主な取扱商品 
トンボラムネ
パウチ（飲料・ゼリー）
トンボシャンメリー - ドラえもん、ポケモンなどのキャラクターパッケージもある。
地サイダー
ラボンサイダー
富山ブラックサイダー
越中富山やくぜんサイダー
金沢カレーコーラ
私の休日
セレブレ - ノンアルコールスパークリングワイン。
タフマン - 販売元：ヤクルト本社。受託生産。
新日本電工株式会社（しんにっぽんでんこう）は、フェロアロイ（合金鉄）の生産を主な事業とする日本の鉄鋼メーカーである。

概要 
鉄とその他の金属の合金であるフェロアロイ（合金鉄）の製造および販売を手がけるフェロアロイメーカーである。フェロマンガンなどマンガン系合金鉄の製造を中心に、フェロクロムやフェロバナジウム、フェロシリコンなどの合金鉄も扱う。合金鉄の用途は主に製鋼過程における添加剤であり、その関係で大手鉄鋼メーカーの日本製鉄が資本参加している。2010年には、新日本製鐵（当時）が日本電工（当時）を持分法適用関連会社とした。

合金鉄のほか、マンガン酸リチウムなどの新素材、ホウ素製品などの工業薬品、水処理装置（主に金属回収装置）の製造・販売を手がける。

本社は東京都中央区。徳島工場（徳島県阿南市）・鹿島工場（茨城県鹿嶋市）・妙高工場（新潟県妙高市）・富山工場（富山県射水市・高岡市）・日高工場（北海道様似郡様似町）・郡山工場（福島県郡山市）の6工場を持つ。このうち徳島工場と鹿島工場は、電気炉を保有する合金鉄の生産拠点である。

沿革 
 1925年（大正14年）10月 - 大垣電気冶金工業所として設立。
 1935年（昭和10年）1月 - 株式会社電気冶金工業所に改組。
 1936年（昭和11年）11月 - 日本電気冶金株式会社に社名変更。
 1949年（昭和24年）5月 - 株式上場。
 1963年（昭和38年）12月 - フェロアロイメーカーの東邦電化株式会社（1934年設立）と合併し、日本電工株式会社に社名変更。
 1969年（昭和44年）5月 - 徳島工場を新設。
 1971年（昭和46年）6月 - 極東工業株式会社（1947年設立）を吸収合併。
 1993年（平成5年）10月 - 南アフリカにNSTフェロクロムを設立。
 2002年（平成14年）3月 - 南アフリカにSAJバナジウムを設立。
 2010年（平成22年）6月3日 - 新日本製鐵（現・日本製鉄）が発行株式の15%を取得。同社の持分法適用関連会社となる。
 2013年（平成25年）2月25日 - 本社を東京都中央区築地から現在地に移転。
 2014年（平成26年）7月1日 - 株式交換方式により旧住友金属工業系であった中央電気工業を完全子会社化し、経営統合。新日本電工株式会社に社名変更。

グループ企業 
2020年12月末時点で、新日本電工グループは新日本電工およびその子会社7社と関連会社2社により構成されている。主なグループ企業は以下の通り。

 子会社
 中央電気工業株式会社 - 完全子会社。本社は東京都中央区にある。
 電工興産株式会社 - 倉庫業を手がける。完全子会社。本社は東京都中央区にある。
 共栄産業株式会社 - 日本電工や三井物産・東ソーの製品などを扱う商社。84.7%を出資。本社は東京都中央区。
かつてのグループ企業
 錦州日電鉄合金有限公司 - 中国に本社を置くシリコマンガンメーカー。2004年に約70%資本参加して設立したが、2009年に香港の亜洲鉱業有限公司に持株の大半を譲渡し、グループ企業ではなくなった（譲渡後の出資比率は10%）。
NST Ferrochrome (Pty)Ltd. - 南アフリカに本社を置くフェロクロムメーカー。同国のサマンコール社 (Samancor) との合弁で、出資比率は50%。1993年設立。2012年12月期に全株式を売却。
 日高エレクトロン株式会社 - アルミ電解コンデンサ用電極箔のメーカー。日本ケミコンとの共同出資で、出資比率は50%。1987年11月設立。本社は北海道様似郡様似町。2013年3月解散。

その他 
日高工場のある様似町の幌満川中流に、民間企業所有ダムの幌満川第3発電所ダムと水力発電所を設置している。

人材育成 
 優秀な社員を兵庫県尼崎市の産業技術短期大学（1962年一般社団法人日本鉄鋼連盟が設立）に派遣して、人材育成を行っている。具体的には、「製造現場における知識創造と人材の多機能育成政策・綿密な能力開発策のひとつとして、企業内選抜を経て中堅技術者への昇進に結びつく産業技術短期大学への派遣を行う政策の実行」であり、このような人材育成形態（教育訓練形態）を「オフ・ザ・ジョブ・トレーニング・OFF-JT」という。
ニッカカメラ（Nicca camera Co. Ltd）はかつて日本に存在したカメラメーカー。前身は光学精機で、後ヤシカの完全子会社大邦光学となり、ヤシカに合併された。

主にライカコピーを製造していて、一眼レフカメラの時代が来るまでは人気カメラの1つであった。

同様にライカコピーを製造していたレオタックスカメラは東京光学（現トプコン）のトプコールを装着していたがニッカカメラは日本光学（現ニコン）のニッコールを装着した。戦前日本光学は主に日本海軍に、東京光学は主に日本陸軍に納入し「海のニッコー、陸のトーコー」と言われていたためその争いが再現していると言われた。

社屋は1980年の時点でヤシカ沼部分室として使用されていた。

歴史 
1940年 - 精機光学（現キヤノン）でハンザキヤノンの製造に従事していた熊谷源二ら数人が光学精機を設立。
1941年 - 戦争によりライカの輸入が困難になったため「パテントを無視してコピーせよ」との軍の命令によりニッポンカメラを製造した。ほぼ同時期、アメリカ軍は戦中からプレミア・インストゥルメントにカードンを、イギリス軍はリード&シギリストにリードを製造させている。
1947年 - 社名を「ニッポンカメラ」、カメラ名を「ニッカ」に変更して製造再開。レンズは日本光学（現ニコン）のニッコールを装着した。
1950年 - 社名をニッカカメラに変更。
1955年 - ボディーがダイキャストのニッカ5型発売。
1958年5月 - ヤシカの完全子会社となり、社名を大邦光学に変更。事実上の吸収合併であるが、当時のヤシカ社長牛山善政が傾倒していた宗教家が即時合併に反対したため徐々に合併する形とした。
1966年 - 名目上もヤシカに吸収合併された。