Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_wiki-manufacturing huggingface dataset:
寺崎電気産業株式会社（てらさきでんきさんぎょう）は、大阪市にある電気機器メーカーである。

沿革 
1923年10月1日 - 大阪市此花区にて、寺崎電機製作所を創業。
1946年10月 - 株式会社寺崎電機製作所を設立。
1946年10月 - 株式会社寺崎電機製作所から分社し、（旧）寺崎電気産業株式会社を設立。
1980年4月 - （旧）寺崎電気産業株式会社から営業譲渡され、現在の寺崎電気産業株式会社を設立。
1981年7月 - 韓国の現代重工業と技術提携（船舶用配電システムに関して技術供与）
2007年3月16日 - ジャスダックに上場。

不祥事 
2018年8月7日に、工場の購買担当であった従業員が、2015年8月から2018年5月までの間に、寺崎電気産業へ無断で原材料の他者への転売行為を行い、約2億1000万円の利益を得ていたことが明らかとなった。

寺崎電機産業は同年8月7日に社内調査委員会を設置し、同時に同年8月14日の提出期限であった2019年3月第1四半期報告書の提出を延期することを決定した。同年8月14日に近畿財務局から2019年3月第1四半期報告書の提出期限を同年9月14日までに延長する承認を受け、同年9月14日に、2014年3月期から2018年3月期までの訂正した有価証券報告書並びに2019年3月第1四半期報告書を近畿財務局へ提出したが、同年9月19日に監査法人の監査又はレビューが未了のまま提出していたことが発覚。これを受けて東京証券取引所は、同年9月20日に寺崎電気産業株式を、監査法人のレビューを添付した有価証券報告書並びに2019年3月第1四半期報告書を同年9月28日までに提出しない場合は上場廃止となる監理銘柄（確認中）に指定。寺崎電気産業は同年9月21日に、監査法人のレビューを添付した2014年3月期から2018年3月期までの訂正した有価証券報告書並びに2019年3月第1四半期報告書を再提出した。同時に、東京証券取引所は同年9月22日に監理銘柄（確認中）の指定を解除した。

寺崎電機産業は2018年9月14日に関係者に対する処分を発表。当該従業員を同年9月12日付で懲戒解雇した他、役員報酬も10〜30%減額する処分をそれぞれ行った。寺崎電機産業はこの元従業員に対し、業務上横領罪で刑事告訴を行うことを検討している。

国内関連会社 
耶馬溪製作所
テラサキ伊万里
寺崎ネルソン
テラテック
テラメックス
株式会社クラブコスメチックスは、大阪市に本拠を置く化粧品メーカーである。

「クラブ洗粉」を発売した中山太陽堂（なかやまたいようどう）を前身とする。

歴史

中山太一の時代 
1903年（明治36年）4月3日、山口県豊浦郡（現在の下関市）出身の中山太一が、満21歳と5か月で兵庫県神戸市花隈町に個人商店として「中山太陽堂」を創業した。1905年（明治38年）、商標を「クラブ」に変更し、大阪市東区に支店を開設。1906年（明治39年）4月3日、創業からちょうど3年後に自社製造第1号商品「クラブ洗粉」を発売、製造業に転身した。

元々「双子の姉妹」（双美人）のイラストが商標で、現在のマークはそれをもとにして作成した。この双美人のイラストは、のちに子会社として設立されたサロン ド フルベール（通称：「フルベール化粧品」）の意匠にも使用された（サロン ド フルベールはのちに2012年に当社に統合・事業部門の一部となって今日に至る）。

また歯磨き粉「クラブ歯磨」の商標は楠木正成の像（現在皇居前にあるもの）を使用していた。また、初代通天閣（大阪市浪速区）の開業（1911年）に際しては、クジャクが描かれた広告を1943年（昭和18年）の解体までエントランスの天井に掲出していた（当該項で詳述）。

1918年（大正7年）には、大阪市南区水崎町（現在の浪速区恵美須西）に本店と工場を建設した。この敷地は通天閣に近く、第二次世界大戦を経て浪速警察署の仮庁舎や大阪府警察本部なにわ別館などへ転用された後に、星野リゾートが2022年（令和4年）4月22日から「OMO7大阪」というシティホテルを開業している。

1922年（大正11年）、小山内薫を顧問に迎え、化粧品宣伝のためのハウスオーガン（PR誌）を編集発行するために広告社・出版社「プラトン社」を併設し、中山の実弟中山豊三がその経営に当たった。アール・デコ調の装丁で豪華な執筆陣を抱えた女性文芸誌『女性』を同年創刊、翌1923年（大正12年）の暮れには、文芸雑誌『苦楽』を創刊した。これらの雑誌はPR誌の域を超えた総合文芸誌となって阪神間モダニズムと呼ばれる文化を生み出し、1925年（大正14年）11月末に東京の大日本雄辯會講談社（現講談社）が創刊した大衆娯楽雑誌『キング』（大正15年1月1日付発行）と大いに争ったが、1928年（昭和3年）にプラトン社は廃業した。1924年（大正13年）には創業20周年を記念し、大阪の堂島ビルヂングと東京の丸の内ビルディング内に中山文化研究所を設立した。

1939年（昭和14年）、組織変更して法人化し、株式会社中山太陽堂となった。同年、豊三が同社から独立し、太陽製薬株式会社を東京に設立した。また同年9月には、太一が貴族院議員に選任され、1947年（昭和22年）5月2日に廃止されるまで務めた。

第二次世界大戦後 
終戦翌年の1946年（昭和21年）に、金属部が試作した自転車「中山号」完成。

1951年（昭和26年）、新聞広告でクラブ化粧品などの売り上げが「一ヶ月で一億円突破」とアピール。記念セールを行う。

1954年（昭和29年）5月29日、電通大阪支社に対し、広告料金の支払債務約8000万円の6カ月棚上げと、その後1年間の分割払いを申し入れ、同年6月15日、10億9200万円の負債を抱えて内整理に入り、7月1日には大阪地裁に電通が破産を申請、中山太陽堂が会社更生法申請を行った。
同年10月25日に行われた債権者全体会議で会社再建案が承認され、中山太陽堂側の会社更生法申請、電通側の破産申請は取り下げられた。
その後、経営再建のため神栄生絲株式会社（現神栄）の社長田代竹司が第2代社長に就任、創業者であった太一は相談役に退き、創業家が一旦経営から離れた。ちなみに同年、かつて「東のレート、西のクラブ」と呼ばれたレート化粧品（平尾賛平商店）が解散した。

1959年（昭和34年）、かつてプラトン社の時代に『女性』『苦楽』対『キング』で部数を競った講談社と提携、「お肌の診断」を実施し、成功を収めた。

1965年（昭和40年）、創業者の長男中山壽一が36歳で第3代社長に就任、創業家に経営が戻った。1970年（昭和45年）6月、クラブ商事株式会社を設立し、製造・販売の両部門を分離した。同年11月、株式会社マリークヮントコスメチックスジャパンを設立。

1971年（昭和46年）、株式会社中山太陽堂から現社名の株式会社クラブコスメチックスに商号変更した。1973年（昭和48年）1月には株式会社フルベールを設立、訪問販売を始めた。壽一社長は、1988年（昭和63年）に藍綬褒章、1999年（平成11年）に勲四等瑞宝章を受章した。

2002年（平成14年）、創業者の孫・中山ユカリが第4代社長に就任した。2005年（平成17年）、クラブ化粧品販売株式会社（旧クラブ商事株式会社）と合併し、製造販売を合流させた。

2010年（平成22年）、「文化資料室」をリニューアルオープン。第2代通天閣の免震化工事（2014年10月 - 2015年6月）に合わせて、初代のエントランス天井画を当時掲出していた（工事の完了時点では発売されていない）商品名ごと再現した「花園に遊ぶクジャク図」の設置に協力するなど、「文化に深く関わる」という創業以来の伝統を守り続けている。

2012年（平成24年）、子会社のサロン ド フルベール（株式会社フルベールから商号を変更）を、吸収合併のうえで「サロン ド フルベール事業部」に再編した。
レーザーガイド星（レーザーガイドせい）とは、レーザーを用いて大気中に作られたガイド星のことである。

概要 
地上にある天体望遠鏡を用いて天体を観測する場合、地球の大気の揺らぎによって星像がぼやける現象（シンチレーション）が発生し、空間分解能が制限されてしまう。この分解能を上げるには、揺らぎによる影響を何らかの方法で補償するシステムが必要となる。その手法のひとつに観測対象となる天体の近くに明るい星がある場合はそれを基準（ガイド星）として大気の揺らぎを計測し、リアルタイムに補償光学システムにフィードバックすることによって空間分解能を向上できる、というものがある。

しかし、それに十分なほど近くに、明るい星が無いことのほうが多い。そこで、レーザーを用いて人工的にガイド星の代用にできる光点を生成する。この光点のことをレーザーガイド星と呼ぶ。

レーザーガイド星は、高度90～100kmに存在するナトリウム層を利用して作成される。ナトリウム層に対して波長  の全固体レーザーを照射すると、レーザーによってナトリウムが励起され、発光する現象を利用する。理化学研究所が開発した出力  のレーザーを用いた場合、ナトリウム層は約12等星相当の光を放つ。

すばる望遠鏡のガイド星生成用レーザーの仕組み 
すばる望遠鏡で用いられているレーザーガイド星を作成するためのレーザーは国立天文台が理化学研究所の協力を得て開発した。

すばる望遠鏡のガイド星生成用レーザーは波長  の Nd:YAG 和周波レーザーである。これは 2 つのNd:YAGレーザーからなり、一方は波長  のレーザー光を、他方は波長  のレーザー光を発振する。これら 2 種類のレーザー光を、同一進路で同時に非線形光学結晶に入射させると、2 つのレーザー光の周波数の和の周波数を持つ、波長  のレーザー光が得られる仕組みになっている。

光速 = 周波数 × 波長 の関係があるので、

波長  の光の周波数 ≒  …… (1)

波長  の光の周波数 ≒  …… (2)

(1) と (2) との和の周波数 ≒ 

 の光の波長 ≒ 

となり、波長  のレーザー光が得られる。
補償光学（ほしょうこうがく、（適応光学））は、宇宙から地球を撮影したり、地球から宇宙を撮影したりするときに問題となる大気の揺らぎを解決するために開発された光学技術である。その構成から「波面補償光学」といった言われかたもしている。

宇宙望遠鏡に頼ることなく望遠鏡の回折限界までの高精度な観測が可能になるため、惑星や小惑星などの観測に用いられて衛星の発見など新たな発見がもたらされた。

概要 
補償光学は、大気の揺らぎ等によって生じる星像の乱れを、波面センサーで捉えて、電子制御回路を経て、可変形鏡を変形させることによって、対象となる天体や物体の像を正確に捉えるための技術である。工学的には、エレクトロニクスにおける位相同期回路（フェーズ・ロック・ループ、PLL）と同様な原理に基づくものであり、天文科学分野では32素子の波面センサーと可変形鏡を用いたリアルタイム・補償光学が実用化されている。

現在では波長の問題から主に赤外線による観測で用いられているが、2012年に日本の国立天文台などの研究チームがすばる望遠鏡の高性能補償光学装置により可視光線で成功し、さらなる観測精度の向上が期待されている。

当初はアメリカ合衆国が他国の軍事用の偵察衛星の形状観測のために開発し、1989年2月に完成した。開発に携わったウィリアム・ハッパーたちの働きかけにより1991年5月のアメリカ天文学会で初めて一般に公開され、広く研究され、また応用されるようになった。

全体の技術的説明 
この節では現在実用化されている、能動光学による補償光学の実現法について、全体的な技術説明をする。

このシステムは、位相補償と位相制御計算機からなる技術の複合体と言える。

位相補償は、波面センサーと可変形鏡からなり、それを制御する位相制御計算機からなる。波面センサーは、シャックハルトマンセンサーと曲率センサーが代表的なものである。シャックハルトマンセンサーは、細かなレンズアレイによって、像のずれを測定するものであり、最も一般的に活用されている方式である。曲率センサーは、センサー本体の移動によって、光強度変化を捉えて波動干渉による波面の状態を捉えるものである。

さて、これらのセンサーが捉えた情報を元に位相制御計算機によって、可変形鏡を制御するための制御信号ベクトル（電圧）を作り出す。基本的には、隣接するセンサー群のマトリックス（行列)演算によるものであり、さほど高度な技術は必要とされない。

位相制御計算機から出力された制御信号ベクトルによって、可変形鏡を変形させるためのアクチュエーターへと電気信号が送られる。このアクチュエーターの微小な運動によって可変形鏡が変形し、光路に導かれた星像の位相補償が行われるのである。

能動光学 

 ケック望遠鏡の分割ミラーを一点の焦点にあわせるための光学技術
 すばる望遠鏡の主鏡が重力によって変形するため、それを放物面に保つための光学技術
 野辺山宇宙電波観測所の45mミリ波望遠鏡の主鏡が重力によって変形するため、それを放物面に保つためのホモロガス変形法
 反射式天体望遠鏡の主鏡を支持するための多点支持装置

これらの基本は、静的サポート（Static Support)と能動サポート(Active Support)に区分されるが、具体的に上の例を分類すれば、ケック望遠鏡とすばる望遠鏡の場合には、能動サポートによる補償光学技術によって、主鏡面の精度を保ち、回折限界を目指した設計が行われている。理由としては、大口径の主鏡ともなれば、その重量によって、主鏡の位置によっては放物面が維持されず、主鏡の異なる位置で反した光が焦点において一点に収束ずに分散してしまうのを補正する必要があることによる。野辺山宇宙電波観測所の45mミリ波望遠鏡および、反射式望遠鏡の主鏡を支持するための多点支持装置は、静的サポートに分類される。ただし、45mミリ波望遠鏡の場合には、重力による主鏡の変形を積極的に活用することによって、主鏡面と副鏡面との間で焦点が保たれる工夫がなされている。

能動サポートを利用している望遠鏡は、波長があまりにも短いため、主鏡のほんの僅かな歪みが、その性能に著しく影響を与える場合に活用されていると言える。それに対して、静的サポートの場合には、ある程度の許容できる範囲、もしくは重量物を支えることによって、鏡面のメンテナンスや自然の力を利用した支持装置であると言えるのである。

その他 
非線形光学結晶を用いた「位相共役鏡」を利用した補償光学による、天文観測の性能向上についても研究されている。
株式会社日電商会（にちでんしょうかい）は、堺市堺区に本社を置く、電気通信工事等を行うシステムインテグレーターである。南海グループの一員。

概要 
親会社の南海電鉄をはじめ南海グループや髙島屋とも取引しており、また南海沿線（大阪府・和歌山県）の企業や官公庁、更には大手企業・学校との取引もある通信建設会社である。NECのディーラーでもある。

事業 
【弱電設備工事】

自動電話交換設備、コードレス電話設備、IP電話設備、インターホン設備、音声コミュニケーションサーバー（IP-PBX等）、ビル中央監視設備、放送（非常放送含む）設備など

【無線電話設備工事】

MCA無線・業務無線、防災行政無線設備、無線局アンテナ設備、列車無線設備など

【ネットワーク・通信工事】

PHS・携帯電話局設備工事、ITV（CCTV）設備工事、案内表示設備工事、LAN/WAN構築・配線工事、光ケーブル工事、CATV設備工事など

【サポート・販売】

保守・メンテナンスサポート、コンピューター機器類、ソフトウェア、OA機器類・サプライ品など

沿革
1946年9月-NEC大阪支所の難波荷扱所として有・無線通信機器据付・修理・加工調整の業務を請負、同時にNEC販売特約店として会社設立。 
1947年-新日本電気との特約店契約を締結、同時に新日本電気難波サービスステーションを代行業務を開始。 
1970年-NECホームエレクトロニクス特約店契約を締結。 
1982年6月-南海電鉄グループの子会社となる。 
1987年6月-和歌山支店を開設し、和歌山県内の営業拠点を強化。
2013年8月-本社を堺市に移転
モヤ4形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道省に在籍した、木造直流用電車（事業用制御電動車（配給車・試験車））である。

概要 
本形式は、1928年（昭和3年）10月1日に施行された、車両称号規程改正によって制定されたもので、105PS主電動機を装備した事業用木造電車に対し付与されたものである。これに該当する電車は、旧デヤ33100形 (33100・33101) で、これらはモヤ4形 (4001・4002) に改称された。

もう1両はデハ33400形 (33403) で、デケン33300形 (33300) が付される予定であったが、1928年の称号規程改正後に落成したため、落成時からモヤ4形 (4003) と称した。この車は、規程改正時点で改造種車として工場に入場しており、仮形式番号モハ1形 (1068) を付されている。

4001・4002については、配給車として後位側にも運転台を増設して両運転台形としたほか、予備用のパンタグラフを増設して2個パンタグラフとなった。側面扉は当初は種車のままであったが、後年中央扉が幅1800mmの両引き扉に拡大された。

一方、4003は架線試験用の他、配給用としても使用するため、車体中央部を無蓋化して凹形の車体形状としている。こちらも、後位側への運転台及びパンタグラフの増設が行われている。
デロリアン・モーター・カンパニー は、1975年から1982年まで存在したアメリカの自動車メーカーである。生産していたのはデロリアン・DMC-12のみである。

DMC-12という車両、およびデロリアンの名称は、世界的にヒットした映画『バック・トゥ・ザ・フューチャーシリーズ』に登場するタイムマシンのベースカーとして広くその存在を知られている。

企業概要 
1975年10月24日、当時ゼネラルモーターズ（GM）の副社長であったが、理想の車を作るためにGMを辞職し独立して自ら設立したのがデロリアン・モーター・カンパニー（Delorean Motor Company Ltd.、DMC）である。本社はミシガン州デトロイトに、製造工場はイギリス・北アイルランドのベルファスト郊外、アントリム県ダンマリー村にあった。

北アイルランドへの工場誘致の条件として交付されていたイギリス政府からの補助金が停止された。後にエンロンの会計監査も行ったアーサー・アンダーセンが、デロリアン社の資金を社長ジョン・デロリアンが私的に流用するなどしたことを黙認していたことがマスメディアの調査などで明らかになっている。

さらに1982年10月19日に、社長のジョン・デロリアンがコカイン所持容疑で逮捕されるスキャンダルが発生したことにより、会社は資金繰りが立ち行かなくなり、倒産に至った。同年10月26日にデロリアン・モーター・カンパニーが破産を申請した。

DMC-12 

長い開発期間を経て1981年に登場した同社唯一のモデル・DMC-12は、イタルデザインのジョルジェット・ジウジアーロがデザインし、ロータス・カーズが機械設計を請け負った。

当初は好調な売り上げを記録したが、高額さや大量の解約の発生などから、発売翌年以降は売り上げ不振に陥った。

1981年1月21日から1982年12月24日までの間に推定8,975台のデロリアンが製造された、そしてこれらの車の約6,500台が生き残った。

ジョン・デロリアンとDMC-12のその後 
これら多くの逸話・スキャンダルを伴った希少性と、生産終了後の映画「バック・トゥ・ザ・フューチャーシリーズ」での活躍によって、DMC-12は1980年代を代表する著名なカルト車となり、21世紀初頭の現代でも多くの自動車マニアのコレクション対象となっている。倒産後のデロリアンの設備ならびに社名譲渡の権利を取得したスティーブン・ウィンは、2022年現在も「デロリアン・モーター・カンパニー」の社名でDMC-12のオーナーに修理用パーツを供給し続けており、1台丸ごと新車を組み立てることも可能である。

ジョン・デロリアンは麻薬密売への関与の疑いで逮捕されたが1984年8月に無罪判決が下った。彼はその後も新たな高性能車を創造する計画を抱いていたが、新モデルの開発・発売を果たすことなく、2005年3月19日に死去した。

その他 
 新車発売当時は、日産が販売ディーラーになるとの話もあった。
 日本の公道で走行するためDMC-12が車検を取得した場合、自動車検査証の車名表記は「デローリアン」となる。
 かつて北海道函館市にあった、函館出身のロックバンドGLAYの記念館、Art Style of GLAYでは、鏡の部屋に半分だけのDMC-12が展示されてあり、観覧客が乗り込むことも可能だった。これは、メンバーのHISASHIお気に入りの映画が『バック・トゥ・ザ・フューチャー』であることと、自身の車好きのためだと推測される。
 映画評論家の有村昆が所有し、メディアで度々取り上げられていたが、2015年に売却。
 俳優の京本政樹も所有しており、一度は手放していたが2013年に再度入手している。
 USJの物はバック・トゥ・ザ・フューチャー・ザ・ライドクローズ時に460万1000円でオークションで売却されている。
岩田 藤七（いわた とうしち、1893年3月12日 - 1980年8月23日）は、ガラス工芸家。幼名、東次郎。色ガラスや気泡を巧みに使った吹きガラスはこの分野に新しい領域を開いた。妻は彫刻家の竹内久一の長女・くに（邦子）。岩田久利は長男。岩田糸子は久利の妻、イワタルリは孫。

経歴 
東京・日本橋本町の呉服商に生まれる。1911年白馬会で岡田三郎助に師事、洋画を学び、1918年東京美術学校金工科、1923年西洋画科卒業、今村繁三に吹きガラスを学んで、ガラス工芸に転進。1930年岩城硝子を退社、1937年パリ万国工芸展で銀賞。東京都葛飾区堀切に1944年岩田硝子製作所を設立（後の岩田ガラス工芸）。そこから帝展、日展等に作品を出品。ガラスを芸術として見たガラスアート・ガラス工芸の地位向上に尽力した。海外での作品展なども行い、米メトロポリタン美術館にも所蔵されるなど日本におけるガラス作家の先駆的として知られる。1950年日展運営会参事、1951年日本芸術院賞受賞、1954年常任理事、日本芸術院会員。1958年日展顧問、1966年日本工芸会理事、1969年毎日芸術賞受賞、1970年文化功労者。

1935年の個展には与謝野晶子が歌を二首、堀口大學が一編の詩を添えている。

墓所は、日蓮宗威光山法明寺 (豊島区)、戒名は、璃光院寿翁日藤居士。

略歴 
 1893年　[明治26年]　宮内庁御用達呉服商・初代岩田藤七の長男として東京日本橋本町に生まれる。幼名、東次郎。
 1900年　[明治33年]　父・藤七死去。二代目藤七を襲名。
 1909年　[明治42年]　四条派日本画家稲垣雲隣からつけ立てを習う。
 1911年　[明治44年]　白馬会洋画研究所にて岡田三郎助に師事。
 1912年　[明治45年]　東京美術学校金工科入学。彫金を海野勝、平田重幸などに学び、漆芸は六角紫水に薫陶を受ける。
 1918年　[大正 7年]　東京美術学校金工科卒業。西洋画科に再入学。
 1922年　[大正11年]　建畠大夢に師事し、彫刻を学ぶ。第4回帝展「深き空」（彫刻）を初出品。
 1923年　[大正12年]　東京美術学校西洋画科卒業。橘ガラス工場社長今村繁三に知己を得、ガラス製法の手ほどきを受ける。
 1925年　[大正14年]　商工省第12回工芸展（金工）褒状。
 1926年　[大正15年]　商工省第13回工芸展（金工）3等賞。
 1927年　[昭和 2年]　葛飾区小菅町に工房を設置。第8回帝展からガラスを出品。
 1928年　[昭和 3年]　第9回帝展より連続3回特選。以後帝展、文展、日展へ毎年出品。
 1929年　[昭和 4年]　帝展無鑑査出品者となる。
 1931年　[昭和 6年]　岩田硝子製作所を設立。
 1935年　[昭和10年]　第１回個展開催。以後毎年　個展開催。
 1936年　[昭和11年]　文部省美術展覧会・招待展出品。
 1937年　[昭和12年]　第1回新文展審査員、出品作政府買上。
 1938年　[昭和13年]　パリ万国工芸展銀賞受賞。
 1940年　[昭和15年]　紀元2600年奉祝美術展出品。
 1941年　[昭和16年]　東京府芸術保存審議会委員、東京工芸総合展美術工芸部展審査員。
 1943年　[昭和18年]　商工省の重要工芸技術保存資格者として、硝子製造残留工場に指定される。
 1944年　[昭和19年]　第10回個展、戦争激化のため以後個展を一時中断。戦時特別文展出品、政府買上。
 1946年　[昭和21年]　第2回日展審査員。以後審査員を続ける。
 1947年　[昭和22年]　戦後初の個展（第11回）開催。
 1951年　[昭和26年]　日展出品作「光りの美」が対象となって25年度日本芸術院賞受賞。
 1954年　[昭和29年]　日本芸術院会員。
 1957年　[昭和32年]　高村豊周、山﨑覚太郎、楠部彌弌らと葵洸会創設。
 1958年　[昭和33年]　ブリュッセル万博出品、グランプリ。草月会館玄関ホールのシャンデリアをつくる。
 1961年　[昭和36年]　個展第25回の記念展「岩田ガラスのコロラート展－ガラス工芸の近代建築への発展－」開催。近代建築でのガラス造形の展開をめざす前衛的な試みとして、新作「コロラート」製作。横浜髙島屋食堂大壁面に「コロラート」を製作。
 1962年　[昭和37年]　ホテル・オークラの建設時に照明装飾プランに参加。日本伝統工芸展受賞選考委員、以後も続ける。ローマに開館した日本アカデミーに作品が展示される。
 1963年　[昭和38年]　日本生命ビル内日生劇場入口正面壁面に「コロラート」を製作。
 1964年　[昭和39年]　千葉・扇屋百貨店に「コロラート」製作。
 1965年　[昭和40年]　「新しい工芸の茶会展」開催、ガラスによる茶碗、茶入、水指類を出品、独自の新分野を開く。ロイヤル・ホテル正面入口にガラス・オブジェ「光瀑」を製作。
 1966年　[昭和41年]　千代田生命ビル（現目黒区総合庁舎）に「コロラート」を製作。
 1967年　[昭和42年]　宝塚カソリック教会にステンド・グラスを製作。第2回日本芸術祭に「神話」が選ばれる。
 1968年　[昭和43年]　大回顧展「ガラスとともに40年・岩田藤七展」開催。皇居新宮殿にコロラート壁面「大八洲」を製作。
 1969年　[昭和44年]　第10回毎日芸術賞受賞。
 1970年　[昭和45年]　文化功労者に選ばれる。
 1972年　[昭和47年]　日本ガラス工芸協会が設立され、名誉会員となる。
 1975年　[昭和50年]　この頃から「貝」をモチーフとした作品を数多く発表。
 1980年　[昭和55年]　8月23日死去。
西村 秀和（にしむら ひでかず）は、工学者、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授、工学博士。

人物紹介 
慶應義塾大学工学部卒業、同大学大学院修士課程理工学研究科修了、同大学大学院理工学研究科博士課程修了、工学博士。吉田和夫研究室出身。

千葉大学工学部電子機械工学科助教授、慶應義塾大学先導研究センター教授を経て、同大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授。

専門はシステムズエンジニアリング・制御工学。自動車、鉄道、機械・建築構造物の安全制御システムデザイン。2011年日本機械学会機械力学・計測制御部門長。

SysMLを用いたモデル駆動型システム開発の普及に尽力。

著書 
 運動と振動の制御の最前線、共立出版、2007（共著）
 MATLABによる制御系設計、東京電機大学出版局、1998（共著）
 MATLABによる制御理論の基礎、東京電機大学出版局、1998（共著）

賞罰 
日本機械学会機械力学計測制御部門パイオニア賞 （2005、国内）
IBM Faculty Award (2008)

趣味 
スキューバダイビング
白いプリン（しろいプリン）は、リクルートの旅行雑誌である『北海道じゃらん』の提唱によって北海道で製造販売される地産地消型牛乳プリンの統一名称である。

北海道産牛乳の消費拡大を目的として『北海道じゃらん』（提唱当時は『じゃらん北海道発』）が掲げた「白いプリン大作戦」より誕生したもので、賛同した北海道内の製菓企業や飲食店がそれぞれオリジナリティを生かした製品を開発、製造販売している。北海道じゃらんの提唱する「白いプリン」には一定の条件が設けられている。

白いプリンの条件 
下記の3条件が設定されている。
 商品名は「白いプリン」とし、プリン本体の色は「白」とすること。
 必ず北海道産の牛乳を使用すること。その他の材料については自由だが、可能な限り北海道産の食材を使用することが求められている。
 必ず北海道内で生産すること。

カラメルシロップを付けるかどうかなどのアレンジや容器の形状、価格設定などは自由である。

ただし、「白いプリン」は商標ではないため、上記の条件を満たさないプリンの商品名に用いられることもある。

賛同企業 

北海道内の製菓企業約40社以上から販売されていた。
 北菓楼
 石屋製菓
 六花亭
 きのとや
 牧家
 柳月
 野口観光
 セイコーマート
 壺屋総本店（生産終了）
五稜郭車両所（ごりょうかくしゃりょうじょ）は、北海道函館市港町1丁目1番に所在した北海道旅客鉄道（JR北海道）の車両工場であった。

概要 
JR北海道函館支社の管轄。函館本線と道南いさりび鉄道線の分岐点である五稜郭駅の西側に隣接していた。主に気動車と客車の全般検査、要部検査、臨時修繕及び車両の改造工事、廃車・解体を行っていた。整備済み車両の車体に記された略号は「五稜郭所」または「GK」。

総務科、技術科、検修科の3科を置き、「知恵と技術で未来への飛躍」を指針として業務を行っていた。例年「鉄道の日」（毎年10月14日）の直近の土曜日または日曜日に一般公開を開催していた。

日本国有鉄道（国鉄）末期の1985年（昭和60年）に、当所の技術向上や余剰人員対策、民営化後を見据えた多角事業展開構想などもあり、函館市交通局（函館市電）へ車体更新を働きかけ、同局710形電車と500形電車の車体更新工事に取り組んだ。当車両所における函館市電の車体更新は、この2例だけで終わったものの、国鉄の車両工場で路面電車の車体を製作したのは初めてのことである。その後、しばらく工事が途絶えていたが、2016年（平成28年）、札幌交通機械（JR北のグループ会社）が31年ぶりに五稜郭車両所にて車両の整備、改修を行うことが決定。同9月6日、JR北海道五稜郭車両所に市電8001号車が搬入された。

2023年（令和5年）3月末で廃止し、 苗穂工場に業務を移管した。

歴史 
 1902年（明治35年）12月 - 初代北海道鉄道 初代函館駅（のちの亀田駅）に隣接する函館機関庫 車両修繕場として発足。
 1907年（明治40年）7月1日 - 国有化。
 1911年（明治44年）
 4月1日 - 同場を拡張して函館工場として発足。
 12月 - 2代目函館駅北側の海岸町に新工場落成。亀田駅から移転。（ただし、亀田駅の方も線路移転まで工場は残されていたと思われる。）
 1913年（大正2年）5月5日 - 札幌工場の支工場となる。
 1915年（大正4年）6月23日 - 本工場に格上げ。
 1922年（大正11年）6月15日 - 現在地へ移転し、五稜郭工場に改称。
 1942年（昭和17年）9月11日 - 五稜郭工機部に改称 。
 1950年（昭和25年）1月10日 - 五稜郭工場に再改称。
 1973年（昭和48年）9月1日 - 苗穂工場五稜郭車両センターに改称。
 1985年（昭和60年）3月20日 - 五稜郭車両所に改称。
 1987年（昭和62年）4月1日 - 国鉄分割民営化によりJR北海道が継承、函館支社五稜郭車両所となる。
 2023年（令和5年）3月31日 - 廃止。

検査担当形式と所属区所 
廃止直前の検査担当形式と所属区所は以下の表の通り。
中国中車唐山軌道客車有限公司（ちゅうごくちゅうしゃとうざんきどうきゃくしゃゆうげんこうし CRRC Tangshan Railway Vehicles Co.,Ltd.）は、中華人民共和国河北省唐山市にある鉄道、軌道車輛の設計、製作を行う中国中車のグループ企業。唐山を中心に天津・泉州・鄭州に拠点がある。

沿革 
 1881年 - 唐胥鉄路胥各荘修車廠として発足。
 1900年頃 - 京奉鉄路唐山製造廠となる。
 1948年 - 中華人民共和国成立に伴い唐山機車車輛廠となる。
 1976年 - 唐山地震で罹災、建物の9割が損害を受ける。
 1998年 - ISO9001取得。
 2000年9月 - 国有企業の分割化に伴い、中国機車車輛総公司工業が分割され、中国北方機車車輛工業集団公司（中国北車）の傘下となる。
 2002年 - ISO14001取得。
 2006年 - 唐山軌道客車へ改称。
 2015年6月 - 中国北車と中国南車とが合併し設立された中国中車の傘下となり、中国中車唐山軌道客車へ改称。

主な事業 
 鉄道、軌道車輛（機関車、客車、電車）の新造。
 鉄道車輛用の部品（台車等）の製造。

主な製造車輛 
 中国火箭（ロケット・オブ・チャイナ）号蒸気機関車
 龍号蒸気機関車 (XK）
 吉長鉄路101形蒸気機関車
 北寧鉄路55形蒸気機関車
 瀋海鉄路51形蒸気機関車
 中国国鉄上游型蒸気機関車 （SY）

高速車両

 中国高速鉄道CRH3型電車（シーメンスが開発したヴェラロ系列車種の一つであり、長春軌道客車と共同でライセンス生産を行っている）

客車
 中国国鉄21型客車
 中国国鉄25型客車

地下鉄車両
 天津地下鉄1号線
 福州地下鉄1号線
 石家荘地下鉄1号線
 廈門軌道交通1号線・3号線
 北京市郊外鉄道S1線　中低速磁気浮上式鉄道

ライトレール
 長春有軌電車
水解紙（すいかいし）とは、水に触れると絡みあった繊維が速やかに分離し、水中に分散する性質を有する紙で、水解性紙または水分散性紙とも呼ばれる。

用途 
水洗トイレ用トイレットペーパー、トイレ周りの使捨ての紙製の便座シートや掃除用ペーパー、機密文書、衛生材料、医療資材、農業資材など。古くは灯籠流しの灯籠（灯篭）にも使われてきた。

近年では検便時に使用するトレールペーパーとしても使用され、このペーパーは水洗トイレ用に開発された水解紙でできた採便専用シートで便器内の水の上に浮かべその上に糞便を排泄し、検便時の糞便が便器内の水に水没してしまうことを防ぐもので、採取後はそのまま便器に流すことができる。トイレットペーパーが便器から流れきれない場合でも水解紙製であれば詰まりの原因にはならない。

公共のトイレでトイレットペーパーの芯を水洗便器に捨てられ、詰まりが発生することある。最近ではパブリックな公共のトイレでは詰まりの発生を防止するため、芯紙がない芯なしタイプや水解紙製の芯のトイレットペーパーを使うことが。水解紙製のトイレットペーパーの芯は浄化促進剤が含まれており、便器のトラップの水溜りで完全に水解するように出来ている。

原料 
水解紙の原料繊維としては、木材パルプ繊維、非木材系パルプ繊維、レーヨン繊維、ポリエステル繊維が挙げられ、これらの繊維からなる水分散性紙は、湿式法や乾式法等の常法により製造される。

リサイクル 
紙パックなど、さまざまなものが水解紙である水洗便器用のトイレットペーパーにリサイクルされており、最近では鉄道の使用済み切符もリサイクルされており、収集された切符は製紙工場において分離（磁気を抜く工程）・殺菌・洗浄・漂白等の工程を経てトイレットペーパーにリサイクルされている。

国内の主なメーカー 
花王
金星製紙
東海パルプ
パルプテックス
ナイロンザイル事件（ナイロンザイルじけん）、もしくはナイロンザイル切断事件（ナイロンザイルせつだんじけん）は、1955年（昭和30年）1月2日に日本の登山者が東洋レーヨン（現在の東レ）のナイロン糸を東京製綱（現在の東京製綱繊維ロープ）で加工したナイロン製のクライミングロープ（ザイル、以降ロープと記述する）を原因として死亡した事件。また、それに端を発した日本の登山界での騒動である。

背景 
当時、ナイロン製ロープは出回り始めたばかりであった。静荷重によるデータだけが公表され、その数値は従来使用されていたマニラアサ製ロープをはるかに凌駕していたため、登山者は何の疑問も持たず絶対的な信頼を置いた。その上軽量で柔らかく、凍結しにくいなど取り扱いが楽であった。

概要

事故発生 
登山クラブ「三重県岩稜会」に所属する石原國利（当時中央大学4年生で、リーダー）、若山五朗（三重大学1年生）と沢田栄介（三重大学4年生）の3人が北アルプス前穂高岳東壁を登攀中、若山が50 cmほど滑落した際、頭上の岩にかけた新品の直径8 mmナイロンザイルがショックもなく破断、若山は墜死した。岩稜会がナイロン製ロープを使ったのは初めてで、切れた三本撚り直径8 mmのナイロン製ロープは、東洋レーヨン製のナイロン糸を東京製網で加工したもので、直径11 mmのマニラアサ製ロープに匹敵する引っぱり強度があるとされていた製品であった。

関係者の疑念 
パーティが下山してみると、1954年（昭和29年）12月28日にも近くの明神岳東壁で東雲山渓会パーティが「確保者にほとんど墜落の衝撃が伝わらなかった」など類似点が多い事故があったと聞き、関係者はロープの強度に疑問を持った。さらに翌1月3日には同じ前穂高岳で大阪市立大学山岳部パーティが使った直径11 mmのナイロン製ロープが破断する事故があった。これらの事故でそれぞれ1人が重軽傷を負い、事の重大さが明らかになった。

影響 
この破断に端を発した問題は「ナイロンザイル事件」と呼ばれる社会問題に発展し、作家の井上靖が朝日新聞に連載した小説『氷壁』の素材としてこの事件の初期段階を執筆した。これは上高地や、上高地・梓川上流にある徳沢に多くの人が訪れるきっかけとなった。

公開実験 
旧制名古屋大学の工学部出身で、死亡した若山五朗の実兄である石岡繁雄は実験を繰り返し、1トン以上の抗張力がある直径8 mmナイロン製ロープが岩壁登攀時には常に存在する鋭角の岩角にかかり、人間の体重程度の重量で引っ張られると簡単に破断することを突き止めた。

一方、ロープメーカーの東京製綱は、大阪大学工学部教授で日本山岳会関西支部長の篠田軍治の指導により、1955年4月29日、同社蒲郡工場（愛知県蒲郡市）において、山岳関係者・新聞記者らの集まった中で公開実験を行った。実験前、篠田はロープの原糸メーカーの研究室での実験で、直径8 mmナイロン製ロープが直径12 mmのマニラアサ製ロープに比して鋭角の岩角では20分の1の強さしかないというデータを得て、石岡にも「ナイロンザイルは岩角で切断する。公開実験でもそうなるだろう」と言明した。しかし公開実験の際に、参観者には知らせずに90度の岩角に1 mm、45度の岩角には2 mmの丸みをつけて実験を行った結果、ナイロン製ロープは麻製ロープに比べて数倍も強いという誤りの結果が得られ、そのように報道がなされた。この公開実験以後「岩稜会は自分たちのミスをナイロンザイルのせいにした」という記事が山岳雑誌・化学学会誌で報じられた。

岩稜会側は篠田を名誉毀損罪で1956年（昭和31年）6月告訴（約1年後に不起訴処分）し、その約1ヵ月後に岩稜会は310頁のガリ版刷り冊子『ナイロン・ザイル事件』を150部作成、山岳関係者や出版社などに送り、この問題を訴えた。この冊子の存在を知った井上靖は、石岡やパーティの石原國利らから取材して『氷壁』を書き、1956年11月下旬から翌年8月下旬にかけて270回にわたり朝日新聞に連載した。

日本山岳会は1956年版『山日記』に、蒲郡での偽りの公開実験のデータを基にしたナイロン製ロープの強度に関する篠田の記述（10 m垂れ下がったロープの一端に人が結ばれているとして、マニラアサ製では3 mの高さから落とせば切れる恐れがあるが、ナイロンでは13 mまでもつ、など）を掲載した。

岩稜会は「これらの記述は、登山者の生命を危険にさらすことになるので、訂正するべきである。岩角でのナイロンザイルの弱点を明白に認めないと、安全対策は生まれない」との立場から日本山岳会・山岳関係者に問題を提起、訴えを続けたが、日本山岳会からは無視され続けた。

その後もナイロン製ロープの破断事故は相次ぎ、特に1970年6月14日には奥多摩の越沢と利根川源流の高倉山で同日に2件の破断墜落事故が発生している。

法律制定へ 
1973年（昭和48年）6月、ようやく岩稜会の長年にわたる主張が認められ、消費生活用製品安全法が制定された際にクライミングロープも対象となった。これによってクライミングロープは直径9 mm以上とされ、直径8 mmのロープはダブル（二重）にして使用しても補助ロープとしてみなされ登山用としては認められないものとなった。1975年（昭和50年）6月にはクライミングロープの安全基準が公布され、世界で初めてのクライミングロープの安全基準が日本にできた。

岩稜会員がナイロン製ロープ破断で死亡してから同法ができるまで、通商産業省（現・経済産業省）調べで判明しているだけで20人を超える登山者がロープ破断で死亡している。同法施行後、ナイロン製ロープの破断による死者はなくなったといわれている。

安全基準の実施後、日本山岳会は1977年（昭和52年）版『山日記』に、1956年版『山日記』の篠田の記述で多くの人に迷惑をかけたとして、21年ぶりに実質的に訂正となる「お詫び」を掲載した。

その後 
岩稜会のナイロンザイル事件に取り組む姿勢は、現在の製造物責任法を先取りする闘いであった。

篠田は、日本山岳会名誉会員推薦が一度は反対されたが、1989年（平成元年）に名誉会員となった。日本山岳会のこの姿勢について、会員から批判する意見もある。

石岡は、ナイロンザイルの安全対策研究からビル火災時などに使う高所安全脱出装置や介護装置を開発、特許を取るなどした。2006年（平成18年）8月15日、88歳で死去。生涯、岩稜会会長であった。また、1953年から1996年まで日本山岳会会員でもあった。

2007年（平成19年）、『石岡繁雄が語る - 氷壁・ナイロンザイル事件の真実』が刊行された。同書は、『氷壁』がフィクションであるのに対し、小説には書かれていなかった多くの事実が詳説されたドキュメントである。後半には、資料編として専門的な論文・資料がある。

切れたナイロンザイルは、大町山岳博物館に収蔵されている。
エチルアミン (ethylamine) は有機化合物の一種で、第一級アミン。別名をモノエチルアミン。強いアンモニア臭を呈し、ほとんどの溶媒に可溶で弱い塩基性を持つ。工業化学や有機合成の原料として広く用いられる。

合成 
実験室においてエチルアミンはエチレンとアンモニアに触媒を作用させて合成することができる。
 H2C\ = CH2\  +  NH3  -> CH3CH2NH2

やはり適切な触媒のもと、アセトアルデヒドの還元的アミノ化によっても合成される。
 CH3CHO\ + NH3\ + H2 -> CH3CH2NH2

反応 
エチルアミンと塩化スルフリルからスルホンジアミドとし、そこへ次亜塩素酸ナトリウムによる酸化を施すとジエチルジアゼンが得られる。
 {CH3CH2NH2} + SO2Cl2 -> (CH3CH2NH)2SO2

 {(CH3CH2NH)2SO2} + NaOCl -> CH3CH2N=NCH2CH3

バーチ還元 
エチルアミンに金属リチウムを溶かし込むと、イオン性の錯体 [Li(amine)4]+（amine = エチルアミン）と溶媒和電子が発生する。そこからエチルアミンを留去するとまた金属リチウムに戻る。溶媒和電子を含むエチルアミン溶液は、ナフタレンやアルキンなどの不飽和化合物をバーチ還元により水素化することができる。

用途 
医薬品、染料の中間体、ゴム薬品、除草剤、界面活性剤、塗料などの原料として幅広く利用される。

法規制 
引火点は-17℃と低く、日本の消防法では危険物第4類特殊引火物に該当する。
加賀電子株式会社（かがでんし、Kaga Electronics Co., Ltd.）は、東京都千代田区に本社を置く電子部品などを扱う大手独立系のエレクトロニクス商社である。

沿革 
 1968年（昭和43年）9月 - 加賀電子株式会社設立。
 1985年（昭和60年）12月 - 株式を店頭公開。
 1986年（昭和61年）12月 - 東京証券取引所第二部上場。
 1997年（平成 9年）9月 - 東京証券取引所第一部指定替え。
 2009年（平成21年）7月 - 本社およびグループ各社を文京区本郷から千代田区外神田の住友不動産秋葉原ビルに移転・集約。
 2014年（平成26年）3月10日 - 現本社自社ビル（千代田区神田松永町20番地）に移転。
 2022年（令和4年）4月　東証の制度改革により、東証プライム市場に変更

事業分野 
 電子部品・半導体の販売からEMS（電子機器の受託開発・製造サービス）、パソコン及びその他周辺機器などの完成品の販売など。

事業所 
 本社 - 東京都千代田区神田松永町20番地
 本社別館 - 東京都中央区八丁堀3-27-10 ヒューリック八丁堀第一ビル
 北陸営業所 - 石川県金沢市広岡3-1-1 金沢パークビル11F
 新横浜営業所 - 神奈川県横浜市港北区新横浜2-5-2 新横浜U・Uビル7F
 名古屋営業所 - 愛知県名古屋市中区大須1-7-2 加賀ビル
 新潟営業所 - 新潟県長岡市今朝白1-8-18 長岡DNビル8F
 北関東営業所 - 埼玉県さいたま市北区宮原町2-34-1
 福岡営業所 - 福岡県福岡市博多区店屋町8-30 博多フコク生命ビル5F
 浜松営業所 - 静岡県浜松市中区板屋町111-2 浜松アクトタワー12階
 仙台営業所 - 宮城県仙台市青葉区本町1-11-1 HF仙台本町ビルディング12F
 関西営業所 - 大阪府大阪市中央区南船場2-2-6 加賀ビル
 広島営業所 - 広島県福山市紅葉町2-27 日本生命福山ビル2F

子会社・関連会社

国内 
 加賀アミューズメント株式会社
 加賀テック株式会社 - 旧社名はブランド名TAXANを逆にしたナグザット（NAXAT）。1990年（平成2年）前後にはファミコンゲームも発売しており『サマーカーニバル'92 烈火』などで知られる。2005年（平成17年）、ゲーム事業をデジタル・ゲイン（のちの加賀クリエイト）に移管した。
 加賀デバイス株式会社
 株式会社エー・ディーデバイス
 加賀テクノサービス
 加賀マイクロソリューション株式会社　　　　
 株式会社サンコーエンジニアリング
 加賀スポーツ株式会社
 加賀ソルネット株式会社
 株式会社デジタル・メディア・ラボ
 株式会社ドリームス
 株式会社アクセスゲームズ
 加賀FEI株式会社
 NVデバイス株式会社
 加賀EMS十和田株式会社
 株式会社エクセル
 アルファバスジャパン株式会社
 旭東電気株式会社

海外 
 KAGA ELECTRONICS（USA） INC.
 KAGA（SINGAPORE） ELECTRONICS PTE. LTD.
 KAGA（KOREA） ELECTRONICS CO.,LTD.
 KAGA（H.K.） ELECTRONICS LTD.
 加賀電子（上海）有限公司
 KAGA ELECTRONICS（THAILAND）COMPANY LIMITED
 KAGA（TAIWAN）ELECTRONICS CO.,LTD.
 加賀電子（大連）有限公司
 KD TEC s.r.o.
 TAXAN MEXICO S.A. de C.V.
 KD TEC TURKEY ELEKTRONIK SANAYAI VE TICARET LIMITED SIRKETI
 KAGA ELECTRONICS INDIA PRIVATE LIMITED

かつて存在していた子会社・関連会社 
 株式会社サイバーフロント - 元独立系でゲームソフト主体のソフトハウス。一時、旧アルゼの傘下に入っていたが旧アルゼの娯楽関連等での事業展開が行き詰まりMBOで独立。後に同社と資本業務提携・子会社化。業績悪化により完全子会社化し立て直しを図るも、経営改善は困難と判断し2013年12月19日解散。
 加賀クリエイト株式会社 - 1999年10月18日創立。旧社名は株式会社デジタル・ゲイン。セールスプロモーションやコンテンツ事業を展開。旧社屋は東京都文京区本郷に、新社屋東京都中央区八丁堀の本社別館ビル内にオフィスを構えていた。2005年（平成17年）4月1日、親会社の加賀電子の企業再編や合理化を理由として加賀テックよりゲームソフト事業を受け継いだ。2007年（平成19年）5月1日に現社名に改称。ナグザットブランドから続いていた同社のゲームの開発、制作、販売事業のほか、アニメーション作品の製作にも関わっており、OVA『華一族 キネトグラフ』（2012年（平成24年））やテレビアニメ『BLAZBLUE Alter Memory』（2013年（平成25年））の製作委員会に幹事会社として参加していた。このほか、2004年から2007年にかけてはゲームブランド「ピオーネソフト」として家庭用ゲーム機（ドリームキャスト・PlayStation 2）への美少女ゲームの移植版をリリースしていた。移植版の代表作としては『ジュエルスオーシャン』・『Orange Pocket』・『パティシエなにゃんこ』がある。その後、2014年に「加賀クリエイト」として家庭用ゲーム機の販売を再開したが、リリースした携帯電話用アプリによって業績不振に陥り2015年12月31日をもって会社を解散した。これにより、加賀電子はナグザットブランドから続いていたコンシューマー関連のゲームコンテンツ開発・制作・販売事業から撤退。ただし、関連会社のアクセスゲームズやドリームスは現在もゲーム開発事業に携わる。また、加賀クリエイトから発売された一部のソフトについてはエンターグラムが版権を引き継いで再発売されている。
 株式会社エスアイエレクトロニクス - セガの子会社として設立されたアーケードゲーム基板メーカー。後にサミーの出資を受け、2008年（平成20年）7月にサミーとセガが保有していた全株式を取得し子会社化。2016年（平成28年）10月に加賀コンポーネント株式会社へ事業を譲渡し、2017年（平成29年）5月に清算を結了し解散。
 加賀コンポーネント株式会社 - 民生用、産業用の各種電源機器の開発・設計・製造・販売等を行っていた。グループ再編に伴い、2018年1月1日付で加賀マイクロソリューション株式会社へ全事業を譲渡し、同年6月28日に解散。同年7月7日に東京地方裁判所へ特別清算を申請した。

その他 
 JLPGA新人戦 加賀電子カップ - 日本女子プロゴルフ協会主催で加賀電子が協賛する女子プロゴルフの新人選手によるトーナメント大会。
 衣笠友章 - 同社社員。元俳優。元プロ野球選手衣笠祥雄の実子。
 山下美夢有 - 所属の女子プロゴルファー
日成ビルド工業株式会社（にっせいビルドこうぎょう）は、石川県金沢市に本社を置くプレハブ建築、立体駐車場などの製造、販売、施工を行う企業である。2023年7月現在はスペースバリューホールディングス株式会社の完全子会社である。

沿革 
1961年 -金沢市金石において森岡弘氏により 日成ビルド工業株式会社設立。
1978年 - 大阪証券取引所2部上場。
1991年 - 大阪証券取引所1部指定替え。
1996年 - 東京証券取引所1部上場。
2007年 - 大阪証券取引所上場廃止。東証一部単独上場となる。
2013年 - NB建設（旧・相鉄建設）を子会社化。
2016年 - 株式会社システムハウスアールアンドシー（旧：コマツハウス株式会社）を子会社とする
2018年
9月26日 - 東京証券取引所1部上場廃止。
10月1日 - 日成ビルド工業株式の単独移転により、持株会社である株式会社スペースバリューホールディングスを設立。同時に日成ビルド工業はスペースバリューホールディングスの子会社となり、スペースバリューホールディングスが日成ビルド工業に代わり、東京証券取引所1部へ上場。
2019年
5月31日 - 日成ビルド工業が保有している子会社の株式を、スペースバリューホールディングスへ譲渡。
12月1日 - 株式会社NBネットワークスを吸収合併。

所在地 
本社、本社生産センター - 石川県金沢市
福岡生産センター - 福岡県宗像市
東京生産センター - 埼玉県比企郡川島町
小山生産センター - 栃木県小山市
東北生産センター - 岩手県奥州市
江別生産センター - 北海道江別市

グループ企業

国内 
株式会社システムハウスR&C - 旧コマツハウス
株式会社NB建設北関東 - 旧小澤建設
株式会社NBパーキング
株式会社NBインベストメント
株式会社NBマネジメント

海外 
NISSEI BUILD ASIA PTE. LTD.（シンガポール）
P-PARKING INTERNATIONAL PTE LTD（シンガポール） - シンガポールで駐車場運営・管理事業を展開している
SPACE VALUE(THAILAND)CO.,LTD.（タイ）
PCC-1 NISSEI TIC AUTO PARKING JOINT STOCK COMPANY（ベトナム） - ベトナム国営石油（Petrolimex)グループ会社、玉田工業との３社合弁で立体駐車場の販売、メンテナンスを行っている
EXCELLENCE PARKING SOLUTION SDN. BHD.（マレーシア）