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シグノは、三菱鉛筆が製造・販売するゲルインクボールペンのブランドである。1994年発売。uni-ball（ユニボール）ブランドを冠して、ユニボール シグノとも表記される。

特徴 
0.28mmから1.0mmまでのボール径、最大全31色のインク、キャップ／ノック式、樹脂／ラバーグリップ、環境対応製品などの製品バリエーションを持つ。通常のインクタイプには強い耐水性・耐光性が特徴の顔料系インクを採用。特殊インクタイプには消しゴムで消せるインク、写真や彩色紙への書き込みに適したパステルカラーインク、ラメインクといった製品がある。

1997年に水性顔料ゲルインクとして世界初のキャップレス「シグノノック式」を発売。1998年発売の「シグノ太字1.0mm」と2000年発売の「シグノノック式1.0mm」はそれぞれ同インク／ノック式同インクとして世界初の1.0mmボール径を採用、2003年発売の「シグノ超極細0.28mm」と2005年発売の「シグノビット0.18mm」（現在は廃番）は当時世界最小のボール径を達成した。2013年発売の「シグノRT1」はグッドデザイン賞を受賞。2015年に欧米市場で発売の「シグノUMN-307」はインク増粘剤にセルロースナノファイバーを採用、同素材の世界初の実用化例とされる。

ラインナップ 

このほか、同社の「ピュアモルト」（軸にウイスキー樽材を採用）はシグノ芯を採用している。スタイルフィットシリーズはゲルボールペン芯にシグノインクを採用する。

また「シグノイレイサブル」と仕組みは異なるが、同じく消せるゲルインクボールペンの「ユニボールR:E」シリーズがある（イレイサブルは消しゴムで消え、R:Eは消し具の摩擦熱で化学的に無色化する）。

以下は生産終了品である。なお、現行モデルでもカラーバリエーションなど部分的な増減はあるが、これらについては割愛する。

 シグノビット  2005年発売。世界最小の0.18mmボール径を達成。
 シグノGP  2001年発売。ラバーグリップのスタンダードモデル。
 シグノノック式500円タイプ  1998年発売。高級感のあるフォーマル・ビジネス向けモデル。
 シグノ207  2008年発売。ビジネス向け海外モデルの日本発売版。
 シグノトラディショナルカラー  1997年以前から登場。ブルーブラック、ブラウンブラックなどブラック系インク色を多色展開。一部インク色は現行モデルに継承。
 シグノクリーミィ  1997年発売。パステルカラータイプ。
 シグノニューパステルカラー  1998年発売。パステルカラータイプ。後継の「シグノエンジェリックカラー」はアシッドフリーで高い保存性を特徴とする。
 シグノフレグランス  2000年発売。色ごとに異なるフルーツの香りがするパステルカラーインクを採用。
 シグノレインボー  2001年発売。ラメインクタイプ。大きなラメが特徴。後継の「シグノスパークリング」はラメ量が2倍になった。
 シグノピュアゴールド  2002年発売。純金ラメインク採用。24金（約20重量%）をシリカで包んでラメ粒子化。
 シグノRTパールマイカ  2002年発売。雲母パール顔料入りインクを採用。
 シグノノーブルメタル  2006年発売。メタリックインクタイプ。高輝度の発色や、ラメ落ちしにくい固着の強さが特徴。
 シグノ多色タイプ  2001年発売。多色ボールペンタイプ。同様のコンセプトはシグノインク採用のスタイルフィットシリーズに継承。
 シグノ多機能タイプ  シャープペンシル芯と併用できる多機能ボールペンタイプ。同様のコンセプトはシグノインク採用のスタイルフィットシリーズに継承。
 シグノスタイル  2006年発売。軸色を多色展開したモデル。同様のコンセプトはシグノインク採用のスタイルフィットシリーズに継承。

他社の同様の製品 
ゲルインクを使用した他社製品の一例。
 ゼブラのサラサシリーズ
 パイロットのハイテックCシリーズ
 ぺんてるのハイブリッドシリーズ、スリッチシリーズ
 サクラクレパスのボールサインシリーズ
ITU-T勧告T.50は、7ビットのラテン文字の文字コードの一種であるInternational Reference Alphabet（IRA、国際参照アルファベット）について定めた国際規格である。IRAは、かつての名称であるInternational Alphabet No. 5(IA5)とも呼ばれる。これより前に制定されたASCIIが、この文字コードのアメリカ合衆国版変種となるように定められた。

1988年11月より、ISO 646に対応している。現行のバージョンは1992年9月に制定された。

歴史 
IA5が制定されるより前には、5ビットの文字コードであるITA2(International Telegraph Alphabet No.2)が使われていた。IA5は7ビットの文字コードとして実装され、1976年10月にCCITT勧告V.3として制定された。1984年に勧告名がT.50に改められた。

T.50（1992年9月改訂、現行）
T.50（1988年11月改訂）
T.50（1984年10月改訂）
V.3（1980年11月改訂）
V.3（1976年10月制定）

使用例
この規格は、 RFC 3966 、 RFC 3939 などから参照されている。

また、シスコなどのアナログモデムで使用されている。
クランクとは、機械の要素において、回転する軸と、それとは芯のずれた軸を結ぶ柄からなる機構である。リンク機構の一種でもある。
古く（例えば1934年頃）は曲拐、曲肱、曲軸とも呼ばれた。

解説
クランクにコネクティングロッドと呼ばれる棒を介すと、往復運動を回転運動に変換する動作や、あるいはその逆の変換動作が可能となる。前者の例としては自動車などのレシプロエンジンがあり、ピストンの往復運動をクランクシャフトで回転運動に変える（スライダクランク機構）。同様の機構で、逆にクランクの方を回転させれば、レシプロポンプやレシプロ圧縮機となる。

クランク単体の例では、人力で何かを回すためのハンドル（正しくはクランクハンドル）や、自転車のペダルなどがある。

例 
よく知られているクランクの利用例は以下のようなものがある。

人力 
 釣りのリール、あるいはその他のケーブル、ロープ、テープなどのリール
 クランクハンドル - 映画用キャメラ、自動車の窓用レギュレーターハンドル、方向幕の操作ハンドルなど
 自転車のペダル（足のほか、ハンドサイクルの様な手を使用する物も存在）
 蒸気機関車の加減弁（レギュレーター/スロットル）

発動機 
 ほとんどのレシプロエンジンでは、ピストンの往復運動を回転運動に変換するためにクランク機構のクランクシャフトを採用している。

圧縮機 
 容積圧縮型のレシプロ圧縮機は、クランクシャフトを電動機やエンジンで回し、その回転運動をピストンの往復運動に変換して気体を圧縮する。

死点 

往復運動を回転運動に変換する際、クランク機構の往復運動部がもっとも奥まで押し込まれている状態と、もっとも手前まで引き出されている状態のことを死点という。この地点では回転力が働かなくなるので、フライホイール（はずみ車）を利用して滑らかに回転を継続できるようにすることが多い。また、この地点で運動を停止してしまうと往復運動が再開不可能となる。そのため、手動であれば回転部分を手で回したり、位相差をつけた別のクランクを同じ回転軸に接続しどれかのクランクは回転力を働かせることができるようにして回避するのが一般的である。

歴史 
手回し式のスライダクランク機構は、中国の漢王朝の時代に墓に埋める陶器の中にモデルとして登場する。しかしながら、クランク機構が広く使われるようになったのはアラビアの学者で発明家のアル＝ジャザリ（Al-Jazari）によるもので、彼は最初にクランクシャフトを組み合わせた人物である。コネクティングロッドもアル＝ジャザリの発明であり、これらを組み合わせたシステムは1206年に彼が開発した2つの揚水機械に用いられている。1930年代以前に作られたほとんどの蓄音機においてクランク式のゼンマイによって駆動されていた。また自動車の内燃機関もスターターモーターが一般的に用いられるようになるまでは、クランクプーリーなどにクランク棒を差し込んで、人力で回して始動していた。
CAD Japan.com（キャドジャパンドットコム）は、大塚商会が運営するCADポータルサイト。製造業に向けたCAD関連の情報発信を主に行っている。

沿革 
2000年
製造業向けCADポータルサイトとしてオープン。オープン当初のサイト内容は以下の通り。米国のCAD関連ニュースの配信、CAD関連メーカーのニュースリリース情報、4000種類のフリーウェア、シェアウェアのダウンロード、会員向けサービスの部品のCADデータダウンロードなど。
2001年
ラティス・テクノロジーとOEM契約を締結し、3DCADデータをXVL（ラティスが開発した3Dデータを軽量化するフォーマットもしくは技術）に変換するASPサービスを開始
2005年
今までサービスに無かったCAD関連製品の情報発信などのコンテンツ追加が行われ、それをメインとする大幅リニューアルが実施。
生せんべい（なませんべい）は、愛知県半田市周辺地域の和菓子。

概要 
知多半島を代表する銘菓。名称に「せんべい」とあるが生菓子（餅）の類で、もちもちした食感は「焼く前のせんべい」とも表現される。類似した生菓子にはういろうや生八つ橋が挙げられ、生せんべいはそれらのルーツであるとされる。

生せんべいの起源は1560年（永禄3年）まで遡る。徳川家康が桶狭間の戦いにおいて母親（伝通院）のいる知多半島へ逃れる途中、百姓の庭先に干してあるせんべいを生のままで献上させたところたいそう気に入り、岩滑城に滞在する間は生のまま献上することを申しつけたとされる。以来「生せんべい」が製造され現在では土産菓子として定着している。

現代の代表的な製造元として1930年（昭和5年）創業の総本家田中屋が挙げられる。主原料のみの「白」、黒糖を加えた「黒」の2種類が基本で、2006年（平成18年）からは「抹茶」も販売。販売形態としては袋入りと箱入りが存在し、袋入りはそれぞれの個包装・白黒1枚ずつの「ミニ」・白1枚と黒2枚の「小」など、箱入りは「白・黒入り」「白・黒・抹茶入り」の2種類で内容量は9～60個と多様。

原材料・製法 
主な原材料は米、上白糖、蜂蜜。米は国産米、黒色に使用される黒糖は沖縄県産の天然黒糖、抹茶味に使用される抹茶は西尾市産の抹茶を使用している。

製粉した米粉を水で練って蒸し、上白糖・蜂蜜を加えてさらに練って生地を作る。生地を薄く延ばし、3枚重ねて切り分けて乾燥させる。3枚重ねにすることで生じる空気の層によって旨味が増すとされる。

食品添加物・合成保存料は使用しておらず、賞味期限は袋入りのもので10日、箱入りのもので7日（抹茶味は4日）。

生せんべいを用いた菓子 
 波まくら
 生せんべいでつぶあんを包んだもの。江戸時代末期創業の愛知県知多郡南知多町の和菓子店櫻米軒が製造・販売している。4代目・敬三が亀屋での修行で学んだ餡と、地元の生せんべいを組み合わせて完成した銘菓で、現在では梅風味・抹茶風味も販売されている。
D-1 COFFEE（ディー・ワン・コーヒー）は、ダイドードリンコ株式会社からかつて発売されていた缶コーヒーの種類。

概説 
2006年3月発売。ダイドードリンコが長年培ってきたコーヒー製造の技術、経験、こだわり、ノウハウを投入したまったく新しい缶コーヒーのブランドとして誕生した。全ラインアップの全てが無香料であり、コクとキレのあるシャープな味わいが特徴であった。しかし同社の定番ブランドであるダイドーブレンドのラインアップの充実に力を入れる理由のため、2011年度をもってブランド終了となった。

発売にあたり、CMキャラクターには新庄剛志（プロ野球・北海道日本ハムファイターズ外野手、当時）が起用された。だが発売して間もなく、新庄が公式戦のヒーローインタビューで、この年限りでユニフォームを脱ぐことを発表したため、その年の10月には新庄の勇姿と直筆サインが缶にプリントされた「SHINJO引退記念缶」を発売。同時に「D-1プレゼンツ SHINJO 引退記念キャンペーン!」を全国展開、新庄のサイン入りグッズのプレゼントが当たるキャンペーンなどを実施した。新庄は引退した翌2007年いっぱいまでCMキャラクターを務めた。新庄の降板後、2008年には当時日本ハムに在籍していたダルビッシュ有投手（現：サンディエゴ・パドレス）がCMに起用された。

ラインナップは後述する「D-1 COFFEE キリマンジャロ100% 樽」を除き、主に190ml缶で販売されていたが、BLACK（無糖、アイス）など一部スクリューキャップボトル缶で販売していたものもあった。

ラインナップ 
（2011年販売終了時点）
D-1 COFFEE キリマンジャロ100% 樽（シリーズ唯一の250ml缶）
D-1 COFFEE なめらかカフェオレ
D-1 COFFEE BLACK アロマ ジュエル

 2011年以前に販売されていたラインナップ
D-1 COFFEE スーパーブレンド
D-1 COFFEE ファインクリア〔微糖〕
D-1 COFFEE エスプレッソラテ
D-1 COFFEE〔BLACK〕
D-1 COFFEE〔アイス〕
D-1 COFFEE ホワイトカフェ〔無糖ミルク入り〕
D-1 COFFEE ブラック 〔無糖〕
D-1 COFFEE アイスコーヒー〔微糖〕（2008年度版）
D-1 新豆2007 コロンビアスプレモ100% ※限定発売
D-1 SHINJO引退記念缶 ※2006年10月～12月限定発売（スーパーブレンド、ファインクリア、エスプレッソラテのみ）
D-1 COFFEE ダイナミック
D-1 COFFEE 香りの微糖
D-1 COFFEE アイスコーヒー〔微糖〕（2009年度版）
D-1 COFFEE ファインアロマ〔微糖〕〈糖類40%減〉
D-1 COFFEE ファインクリア〔微糖〕〈糖類50%減〉
D-1 COFFEE 深煎り微糖〔トリプル焙煎〕〈糖類70%減〉
D-1 COFFEE StageZero（ステージ・ゼロ）〔糖類0g〕
D-1 COFFEE カフェラテ
D-1 COFFEE エスプレッソ イレブン 〈糖類77%減〉
D-1 COFFEE クリスタルライト 〈糖類0g〉
D-1 COFFEE キリマンジャロ100% 樽（シリーズ唯一の250ml缶）
D-1 COFFEE イタリアの濃い味
D-1 COFFEE フランスの濃い味
D-1 COFFEE BLACK熟味〔無糖〕
D-1 COFFEE HOT BLACK SWEET AROMA〔無糖〕
D-1 COFFEE BLACK クラシック コロンビア

CM 
新庄剛志（2006年3月〜2007年。2006年当時：北海道日本ハムファイターズ）
ダルビッシュ有（2008年。当時：北海道日本ハムファイターズ、現：シカゴ・カブス）

ナレーション 
テリー伊藤（演出家）- ※ダルビッシュ出演当時
小島奈津子（フリーアナウンサー、元フジテレビアナウンサー）- ※ダルビッシュ出演当時
サイバーリンク（CyberLink Corp.）は、 Jau Huang によって1996年に設立された台湾 台北縣新店市に本社を置くコンピュータ・ソフトウェア会社である。

マルチメディア関連ソフトウエアの開発を手がけており、主な開発ソフトウエアはDVDおよびBlu-rayの再生ソフトである「PowerDVD」とビデオ編集ソフトの「PowerDirector」。

日本国内の販売やサポートは、日本支社であるサイバーリンク株式会社が担当する。

沿革

CyberLink Corp. 
1996年2月 - 設立

1996年12月 - 最初の製品 PowerVCD を発売。

1998年 - PowerDVD 発売開始

1998年6月 - 日本支社としてサイバーリンク株式会社を設立

1991年1月 - 北米支社を設立

2001年1月 - 欧州支社をドイツに設立

サイバーリンク株式会社（旧） 
1998年6月 - 設立

2005年3月31日 - 解散

サイバーリンク トランスデジタル 株式会社 
2005年（平成17年）4月1日 - CyberLink Corp.の国内総代理店として設立。サイバーリンク株式会社の行っていたエンドユーザ向けの販売等を引き継ぐ。

2005年（平成17年）8月 - トランスデジタル株式会社が株式の過半数を取得し子会社化

2007年（平成19年）4月12日 - 株式会社YOZANが買収し、子会社化

2009年（平成21年）2月2日 - サイバーリンク製品のサポート業務をサイバーリンク株式会社へ移管。

2020年（令和2年）1月9日 - 登記抹消。

サイバーリンク株式会社 
2005年（平成17年）3月 - CyberLink Corp.の100％出資子会社として設立。OEM向けビジネスを中心に行う

2007年度頃 - サイバーリンク トランスデジタル 株式会社が行っていたエンドユーザ向けの販売等も担当するようになる

主な製品 
 ソフトウェア
 PowerDVD - メディアプレイヤー
 PowerDirector - 動画編集ソフトウェア
 SoftDMA - ストリーミング形式のメディアプレイヤー
 Power2Go - ライティングソフトウェア
 PowerProducer - オーサリングソフト
 PhotoDirector - 写真編集ソフトウェア
 MediaEspresso - 動画変換ソフト
 MediaShow - デジタル写真管理編集ソフト
 YouCam - Webカメラソフト
 YouPaint - ペイントソフト
 LabelPrint - ディスクラベル作成ソフト
 Media Suite - マルチメディアソフトのセットパッケージ

主な技術 
 SVRT - スマートレンダリング技術

運営するコミュニティサイト 
 MoovieLive - PowerDVDユーザーのための映画コミュニティサイト

 DirectorZone - PowerDirecotorなどで使用可能なエフェクトやDVDメニューテンプレートなどをダウンロードできる。またユーザーが作成したものを同サイトを通じて共有することもできる。
NRS ナイフ型消音拳銃（NRS ナイフがたしょうおんけんじゅう、ロシア語：, 「射撃機能付き偵察要員用ナイフ」の意）は、ソ連が開発したナイフ型の特殊部隊用消音拳銃である。旧ソ連のスペツナズ（特殊部隊）内では、“パラ・トルーパー射撃拳銃”とも呼称されていた。

概要 
1970年代に開発された特殊な拳銃、もしくは「拳銃弾の発射装置を仕込んだナイフ」であり、潜入作戦に従事していた特殊部隊員が危機的な状況に陥った際、また敵が油断した瞬間に射殺や牽制することを目的にファイティング・ナイフの柄部分に単発の拳銃を組み込んだものである。

このナイフ銃そのものには機械的な消音機能はなく、射撃時の消音はおよびS4M消音拳銃で使用される7.62mm×41.5 SP-3 消音弾という特殊なカートリッジにより行われる。この弾薬は通常の銃器用弾薬とは異なり、射撃時に膨張する発射ガスがケース内のピストンを移動させ、ピストンが弾頭を押し出すことによって発砲されるもので、発射ガスは薬莢内に閉じ込められる、特殊な構造になっている。

弾薬はナイフのグリップ後端から装填し、刃とは反対側となる、グリップの先端から弾丸を発射する。装填は、グリップに内蔵されているバレルを取り出し、チャンバー（薬室）内に弾丸を入れる方法である。その後バレルをグリップに戻すと、ファイアリング・ピン（撃針）がコックされ、自動的に安全装置が掛かるようになっている。銃弾を発射するには、グリップの先端を標的へ向け、親指でグリップ後端のセーフティ・レバーを解除してトリガーとなるボタンを押す。

専用の鞘にはワイヤーカッターが内蔵されている。通電されたワイヤーにも対応できるよう、ワイヤーカッター操作時に手で触れる箇所は絶縁カバーで保護されている。

1980年代には後継となるNRS-2が開発された。NRS-2は使用弾薬をPSS 消音拳銃に用いられている7.62mmx42 SP-4に変更しており、刀身の形状が変更されている。

なお、派生型として発射機構を省いて通常のサバイバルナイフとしたNR-2が存在しており、こちらは柄の内部はサバイバル用品の収納部とされている。

登場作品

ゲーム 
 『メタルギアソリッド2』
 タンカー編ムービーシーンにて敵スペツナズ兵のオルガ・ゴルルコビッチが使用。プレイヤーが使用することはできない。
株式会社デジタル（英文表記：Digital Electronics Corporation）とは、大阪府大阪市中央区に本社を置く精密機械メーカーであった。

2017年9月1日、シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社と合併した。

概要 
まだ、「デジタル」という言葉すら、それほど日本の社会では馴染み深くはなかった1972年（昭和47年）。『デジタル技術を利用した優れた製品を世に送り出し、社会に貢献したい。』そのような思いから設立された会社が「デジタル電子株式会社」であった。以来、今日に至るまで産業用機械を開発・販売し続けている。
みどり会の会員企業であり三和グループに属していた。

沿革 
 1972年（昭和47年）7月22日 - 大阪府八尾市に「デジタル電子株式会社」が設立。
 1974年（昭和49年） - 商号を「株式会社デジタル」に変更。
 1985年（昭和60年） - アメリカのシカゴに現地法人「International Digital Electronics Inc.」を設立。 
 1988年（昭和63年） - アメリカ法人の「International Digital Electronics Inc.」をシリコンバレーに移転。 
 1989年（平成元年）- 世界初の「プログラマブル表示器」を発表。 
 1990年（平成2年）
 顧客サービスの一環として、「技術サポートダイヤル」を開設。
 カナダ法人「INDE Electronics,Inc.」を設立。
 1991年（平成3年）- 世界初の「パネルコンピュータ」を発表。 
 1992年（平成4年）- 大阪府大阪市住之江区に移転。 
 1995年（平成7年）- 韓国ソウル市に「Pro-face Korea Co.,Ltd.」を設立。 
 1996年（平成8年）
 オランダアムステルダムに「Pro-face Europe B.V.」を設立。
 品質管理・保証の国際規格「ISO9001」の認証を取得。
 世界初の「コントローラ付き表示器」を発表。  
 1997年（平成9年）
 日本証券業協会に株式を店頭登録。
 業界初のWindows対応の画面作成ソフトウェア「GP-Pro」を開発。  
 1998年（平成10年） - 大阪府和泉市のトリヴェール和泉に「和泉事業所」を開設。 
 1999年（平成11年） - マイクロソフト社との間で「Windows CE」のシステムインテグレータ契約を結ぶ。 
 2001年（平成13年）
 アメリカ企業の「Xycom Automation,Inc.（現在の子会社である「Pro-face America, Inc.」）」を買収提携。
 世界各国の顧客のための「ワールドワイドサポート体制」が確立される。
 表示器付きコントローラ「ロジタッチ」を開発。
 2002年（平成14年）
 「シュネデール・エレクトリックS.A.社」との間で企業活動全般における資本提携。
 中国の無錫に生産ラインを建設。
 2011年（平成23年） - 同じくシュネデール・エレクトリック傘下であるシグナリング機器（警報・信号・表示灯）メーカーのアロー株式会社と合併。
 2014年（平成26年）- 大阪府大阪市中央区に移転。
 2017年（平成29年）9月1日 - シュナイダーエレクトリックホールディングス（株）と合併。なお「Pro-face｣ブランドは引き続き維持される。

主な商品

HMI製品 
 プログラマブル表示器（タッチパネル表示器） 
 表示器付きコントローラ 
 産業用コンピュータ
 フラットパネルディスプレイ 
 画面作成ソフトウェア「GP-Pro EX」 など

シグナリング製品 
 音声合成警報器
 電子音響機器
 モーターサイレン
 積層式表示灯
 回転灯 など

デジタルの海外拠点 
 Pro-face China International Trading Co., Ltd.（中華人民共和国）
 Wuxi Pro-face Electronics Co., Ltd.（中華人民共和国）
 Pro-face Korea Co., Ltd.（大韓民国） 
 Pro-face Taiwan Co., Ltd.（中華民国（台湾））
 Pro-face South-East Asia Pacific Co., Ltd.（タイ王国） 
 Pro-face Singapore（シンガポール）
 Pro-face Indonesia（インドネシア）
 Pro-face India（インド）
 Pro-face Australia（オーストラリア）
 Pro-face America, Inc.（アメリカ合衆国）
 Pro-face Brazil（ブラジル）
 Pro-face Canada（カナダ）
 Pro-face Mexico（メキシコ）
 Pro-face Europe B.V.（オランダ、ポーランド、ロシア、オーストリア）
 Pro-face Turkey （トルコ）
 Pro-face Pro-face Deutschland GmbH（ドイツ）
 Pro-face France S.A.S.（フランス）
 Pro-face Deutschland GmbH（ドイツ連邦共和国）
 Pro-face Italia S.p.a.（イタリア）
 Pro-face Northern Europe ApS（デンマーク）
 Pro-face Sweden AB（スウェーデン）
 Pro-face UK Ltd（イギリス）
 Pro-face España（スペイン）
 Pro-face Schweiz GmbH（スイス）
インセンティブとは、自動車メーカーが自動車ディーラーに対して支払う販売奨励金またはディーラーに対して便宜を図る販売奨励策のこと。特に2001年以降は、アメリカ合衆国の市場に参画するメーカーの業績を左右するようになったことから、自動車の販売戦略を語る上で不可欠な用語として定着した。

アメリカにおけるインセンティブ

概要
自動車生産の草創期から、大なり小なり世界各国の自動車メーカーと自動車ディーラーの間で見られるインセンティブであるが、2000年代のアメリカ合衆国では特にやりとりが活発になった。それまでのインセンティブは、不人気車やモデルチェンジ直前の自動車が中心であったが、人気車やプレミアム車も含めてほぼ全車種に対象を拡大したことが特徴である。

インセンティブ競争の激化
2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ事件により、アメリカ国内の新車販売は一時的に低迷。生産を減らすことができなかったビッグスリーの各社は、抱えた在庫を処分するためにインセンティブの大盤振る舞いを行った。この時期のインセンティブは次のようなものである。

自動車ディーラーへのリベート
低金利（無金利を含む）自動車ローンの斡旋
購入者へのキャッシュバック
保証期間、保証走行距離の延長、無償修理
レンタカー会社などの大口契約者への大幅値引き
社員を対象とする優遇販売枠を縁故者へと拡大

やがてインセンティブの多寡は、消費者が自動車の購入する有力な動機付けの一つにもなり、各社の販売台数を左右する要因の一つとなった。当初は傍観していたビッグスリー以外の各社も追随を余儀なくされ、当時アメリカ国内で絶大な人気を誇っていたトヨタ・カムリですら、低金利ローンの対象車種となった。

インセンティブの増加と業績の悪化
アメリカ国内で、1台あたりに投じられたインセンティブの額は、2002年に平均2,000ドル台だったものが、2003年には平均3,000ドル台へ高騰。中でも売り上げが低迷したゼネラル・モータースは、販売促進のため4,000ドルを超えるインセンティブを投入した。やがてインセンティブ戦略は中古車市場の暴落を招き、新車の実売価格の更なる下落、インセンティブの要求強化などの悪循環を引き起こした。

こうした自転車操業的な経営体質は、ビッグスリーの財務状況を直撃、業績の悪化の要因の一つとなった。2005年には、格付け会社は、ゼネラル・モータースとフォードの格付けを投資不適格のカテゴリーに落とすほどの状況となった。特に、ゼネラルモータースの業績不振は深刻で、アメリカ国内はもとより世界トップシェアの販売台数を誇るにもかかわらず、2007年まで3年連続の赤字（2007年度には3兆円を超える額）を計上する結果となった。2006年、業績が悪化したゼネラルモータースは、ついにインセンティブ戦略の縮小を行い、競争に一つの区切りがつけられた。

インセンティブの不顕在化
2007年現在、最も高額なインセンティブを供与しているメーカーはクライスラーであり、1台あたり平均3,500ドル程度、現地に生産拠点を持つ日本メーカーのトヨタ自動車、本田技研工業が1台あたり平均1,000ドル強と伝えられる。しかし、これは希望小売価格から単純計算で割り出した額である。インセンティブ競争が激化して以降にモデルチェンジした自動車は、多かれ少なかれインセンティブの支出を見込んだ価格設定がなされており、今や単純計算で販売戦略は推し量ることが難しい状況になりつつある。

トヨタ自動車の大規模リコール (2009年-2010年)問題に見るインセンティブ
2010年1月、トヨタ自動車の大規模リコール (2009年-2010年)が顕在化。これを受け、ゼネラルモータースは、トヨタ車から自社製品へ乗り換えを行う消費者に対して1,000ドルの直接的なインセンティブを与えるキャンペーンを始めた。これを受け、フォードやクライスラー、韓国のヒュンダイまでもが追随したインセンティブキャンペーンを開始。フォードに至っては、対象をホンダ車にも拡大したことから、ホンダ側も対抗措置としてインセンティブを1台1,400ドル程度に引き上げる方針を表明。2009年までの流れとは一転してインセンティブを用いた販売競争が激化した。

日産自動車のシェア獲得手段
2010年代、日産自動車はカルロス・ゴーン会長の下で、アメリカの市場シェアを10%に引き上げる計画を立てた。販売店に支払うインセンティブを積み増して薄利多売を行い、2011年度の108万台から2016年度の158万台まで販売台数を伸ばしたが、新車投入などで商品価値を高めることをせず、数だけを求める販売戦略は限界に達して2017年以降は販売台数、営業利益ともに減少をたどった。日産自動車は2018年4月から販売戦略を見直し、インセンティブ予算を2割削減したが、販売台数は3割近く落ち込んだためインセンティブ予算の削減を断念した。アメリカの調査会社によると2018年11月の日産車のインセンティブ額は1台当たり平均4574ドルであったが、2019年11月には平均4659ドルと上昇した。一方で北米における日産自動車の不振は続き、営業利益は対前年度比50%減が続いた。

日本におけるインセンティブ

概要
アメリカほどではないものの、日本の自動車メーカーでも決算期を直前を中心に、大幅値引きやオプションサービスを行う原資として、インセンティブ戦略が採られることがある。

かつては売れ行き不振にあえいでいたマツダが徹底したインセンティブ戦略を行い、「マツダ地獄」（マツダの新車の実売価格が安すぎて下取り価格が下落。結果的にマツダ販売店に下取りをお願いしてマツダ車を乗り続けることとなる）と揶揄されたこともある。1990年代後半以降は、新車投入前の徹底的な市場調査や混流生産などのフレキシブルな生産調整が行われるようになり在庫を抱えるリスクは低減、かつてのような大規模なインセンティブ戦略は影を潜めた。

現在では、大幅値引きやオプションサービスを削減の為に、ワンプライス価格として実売価格を明示して値引きを
殆どしない方向でインセンティブを抑制する動きも出ている。

インセンティブ排除の動き
2000年代には、プレミアム感を前面に押し出したトヨタのレクサスブランドが日本逆上陸。値引きなどのインセンティブを前提としない販売戦略は、メーカーにとって収益率を押し上げる魅力溢れるものであり、日産にインフィニティを、ホンダにアキュラの国内展開を検討させる原動力となっている。
メッセージ認証コード（メッセージにんしょうコード、英: Message Authentication Code、MAC）は、メッセージを認証するための短い情報である。MACアルゴリズムは、入力として共通鍵と認証すべき任意長のメッセージを受け取り、MAC（「タグ」とも呼ばれる）を出力する。MACを付加することで、（共通鍵をもつ）検証者がメッセージ内容の変化を検出できるようになり、メッセージの完全性と認証が保証される。このため、メッセージ認証完全性コード（Message Authentication and Integrity Code、MAIC）とも呼ばれる。

セキュリティ 
MAC関数は暗号学的ハッシュ関数に似ているが、いくつかの必要条件の違いがある。MAC関数は選択平文攻撃における存在的偽造に対して耐性がなければならない。つまり、共通鍵を持ちMAC関数を計算できる神託機械にアクセスできる攻撃者が、任意に選んだメッセージに対応するMACを取得できたとしても、他の（神託機械に問い合わせていない）メッセージに対するMACを神託機械に対して問い合わせずに計算で求めることが計算量的に困難でなければならない。

MACはデジタル署名とは異なり、MAC値の生成と検証には同じ鍵が使われるので（共通鍵暗号）、送信者と受信者は通信を行う前に鍵を共有しておく必要がある。また共通鍵暗号であるために、認証されたメッセージは送信者本人が作成した物であり偽造ではないという確証、つまり否認不可性をもたない。なぜなら、受信者も含め共通鍵を知っている者であれば捏造したメッセージについてもMAC値を生成することができるからである。

公開鍵暗号を用いたデジタル署名では、メッセージの検証を公開鍵だけで行うことができるので、鍵の所有者はデジタル署名を作成できる秘密鍵を秘匿できる。したがって、デジタル署名が付与された文書はその所有者が署名したものと確定でき、否認不可な文書を作成することができる。

メッセージ完全性コード 
メッセージ認証符号（MAC）の代わりにメッセージ完全性コード（Message Integrity Code, MIC）という用語が、特に通信の分野でMACアドレスとの区別のために用いられることがある。 しかし、MICは、メッセージを一意に識別するためのメッセージダイジェストの意味で用いられる場合もある。このため RFC 4949 では、MICという用語の代わりに、チェックサム、エラー検出符号、ハッシュ、鍵付きハッシュ、メッセージ認証符号、protected checksumを使うことが推奨されている。

実装 
MACアルゴリズムは他の暗号プリミティブから構築でき、ハッシュ関数を使う方式（HMAC）、ブロック暗号アルゴリズムを使う方式（OMAC/CMAC、CBC-MAC、PMAC）などがある。
また、 Poly1305などの高速なMACアルゴリズムはuniversal hashingをベースとしている。

One-time MAC
鍵付きハッシュ関数の一種であるuniversal hashing、特にpairwise independentという性質を持つハッシュ関数は、鍵を一回ごとに使い捨てにするならば、安全なメッセージ認証符号として使うことができる。これは、暗号化におけるワンタイムパッドのMAC版と考えることができる。

Pairwise independentという性質は、鍵  を知らないならば、ある  のハッシュ値  が分かったとしても、別のメッセージ  のハッシュ値  を推測できないという性質である。このような性質を持つハッシュ関数は、次のように簡単に作れる。素数  に対して鍵を  としたとき、 メッセージ  のハッシュ値（MACにおけるタグ）は、 である。

例 

応用例として、MACはSSH2においてトランスポート層のデータ一貫性を確保するために使用されている。MACの検証に用いる共通鍵は、通信の暗号化、復号に用いるセッション鍵と同様に、セッション開始時にディフィー・ヘルマン鍵共有によって生成された共有秘密からハッシュ関数によって生成される。実際に通信が始まったら、SSHプログラムは受信したパケットを復号したあと、MACと計算値を比較することでデータの完全性を検証している。
ハバロフスク橋（はばろふすくきょう、ロシア語:）は、ロシア極東のハバロフスク地方を流れるアムール川に架かる橋である。1998年に完成した。アムール川鉄橋、アムール鉄橋、アムール大橋とも呼ばれる。

歴史

初代 
1916年、の設計でアムール川に最初の鉄橋が架けられた。これにより、シベリア鉄道が全線開通した。それまでは清国を通る東清鉄道を"暫定的"なシベリア鉄道としていた。単線ながら全長2.5kmを超える長さは、ロシア帝国、ソヴィエト連邦の歴史を通じて最長の鉄橋であった。

1941年、スターリンの指示により、川底を通る全長7kmのハバロフスク・アムール川底トンネルが掘られ、この区間は複線化された。このトンネルはグラグ（強制収用所）の囚人を多数動員して極秘に建設された。

二代目 

1998年6月、新しい橋が旧橋のすぐ脇に完成した。全長2598mで橋脚数は26、形式はトラス橋である。新橋は2層式の鉄道道路併用橋になっていて、下層部に鉄道、上層部に2車線の自動車道路（シベリア横断道路の一部を構成するM58アムール幹線道路）が通っている。鉄道の運行は1998年6月より開始され、開業時は、単線運行でウラジオストク駅方面に向かう列車がこちらを通り、モスクワ方面に向かう列車は川底トンネルを使用した。2009年11月より複線運行が開始された。道路部分は1999年より使用を開始した。

旧橋の橋脚は残っているが、橋桁は解体された。橋桁の1スパンは近くのアムール川鉄橋歴史博物館に保存されている。ここでは、以前は極秘とされた川底トンネルの設計図など貴重な資料を見ることが出来る。
DR1000型気動車（ディーアール1000がたきどうしゃ）は、かつて台湾鉄路管理局（台鉄）で運用されていた気動車である。準同型のDR1010型気動車についても本稿で述べる。

概要 

この車両の前身は台湾総督府鉄道が1930年（昭和5年）に日本車輌製造より購入したキハ1形気動車である。淡水線で運用されていた汽車会社製のジ1形蒸気動車の置き換え用に4両を購入した。非貫通の正面三枚窓で客用扉は片開き片側3扉であった。発動機は同時期の内地のガソリンカー同様にウォーケシャー（Waukesha Engines）6SL、75馬力を搭載していた。続いて同じく日本車輌よりキハ10形気動車を8両購入した。こちらは客用扉が片開き片側2扉のクロスシートであった。

キハ1形は北淡線や縦貫線の台北 - 桃園間に、キハ10形は南部の台中 - 彰化間、高雄 - 台南間で運用されていた。第二次世界大戦後それぞれGA1000型ガソリンカー、GA1010型ガソリンカーと改番されたが、整備不良の為エンジンを外し客車代用として使用されていた。他のガソリンカーがエンジン換装と共に改番されたのに併せてDR1000型ディーゼルカー（初代）、DR1010型ディーゼルカーと改番されたが依然としてエンジンは搭載されなかった。その後1960年代に両形式とも廃車、解体となった。
レッドベリル とは、赤色を呈する稀産の緑柱石（ベリル）である。別名、ビクスバイト 。エメラルドと同じ緑柱石であることから、「赤いエメラルド」と呼ばれることもある。

産出地 
産出が非常に稀であり、アメリカ合衆国での産出地は次の通りである。
  - ユタ州ビーバー郡
 パラマウント・キャニオン - ニューメキシコ州シエラ郡
 ラウンド山 - ニューメキシコ州シエラ郡
 トーマス・レンジ - ユタ州ジャブ郡

性質・特徴 

組成式はBe3(AlMn)2Si6O18。赤橙色・赤紫色 - 赤色を呈する。呈色はマンガンに由来する。

用途・加工法 
1カラットを越える大きさの石がほとんど取れず、採算が合わないため、この石が取れていたアメリカの鉱山は全て閉山した。現在は、かつて産した石が取引できるのみで、それも原石のままでカットなどはなされず、ほぼコレクターズアイテムとなっている。

ロシアでは人工合成に成功しており、それらが市場に出回ることがあるため、大きくかつ無傷の質の良いカットされた石は合成石である可能性が高い。

名称の由来 
アルフレッド・エプラー (Alfred Eppler) が鉱物学者の（1853年 - 1935年）に敬意を表しビクスバイトと名付けたが、ビクスビ鉱 (bixbyite) という種類の異なる鉱物との混同を避けるために再びレッドベリルと命名し直した。
白だし（しろだし、しらだし）とは、調味料の1つ。

概要 
白醤油や淡口醤油に、昆布や鰹節、椎茸などから取った出汁、みりん、天日塩などを加えたもの。濃縮のめんつゆやしらつゆと同じように料理に応じて適宜希釈して使用する。

主に煮物や吸い物などの和食などを作る際に用いられる。また、和食以外にも洋食や中華料理にも応用することができる。白だしを用いると濃口醤油の含まれた濃縮めんつゆを用いた場合よりも素材の色を損なわずに料理を仕上げることができる。高級料亭をはじめ、プロの料理人に重宝されている。近年は一般家庭でも利用されている。

白醤油にだし汁をいれた調味料の発祥および開発は、白醤油をはじめて商品化した、愛知県碧南市ヤマシン醸造によって、1971年に「しらつゆ」という商品名で発売されている。白醤油にだし汁をいれた調味料に、「白だし」という名をつけて発売したのは、1978年に愛知県碧南市の七福醸造が出したものが最初である。2010年代現在では、同社以外にも多くのメーカーから発売されている。
尾張精機株式会社（おわりせいき）は、愛知県名古屋市東区に本社を置く、ねじ・精密鍛造品などの機械部品の製造業である。かつてはその技術を生かし、「ハイトリック」という商品名でゼンマイ駆動の蠅捕器を製造販売していた。

沿革 
 1906年（明治39年） - 愛知県名古屋市下笹島町において、尾張時計株式会社として設立。
 1918年（大正7年） - 帝国機械製造株式会社を合併。
 1961年（昭和36年） - 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。
 1962年（昭和37年） - 現社名に変更。
 1992年（平成4年） - 旭工場にプラズマ溶射工場を新設。
 1993年（平成5年） - 岐阜県美濃市美濃テクノパークに新工場用地を取得。
 1994年（平成6年） - 株式会社江南螺子製作所（現・連結子会社）の株式買収（2016年（平成28年）8月 - 愛知県江南市から岐阜県各務原市に移転）。
 1999年（平成11年） - ISO 9002認証を取得。
 2001年（平成13年） - QS-9000認証を取得。
 2002年（平成14年） - ISO 14001認証を取得。
 2003年（平成15年） - ISO 9001:2000認証を取得。
 2005年（平成17年） - 本社工場の冷間鍛造工場を改築。
 2006年（平成18年） - 創業100周年記念として、本社工場に「先人の碑」を建立。ISO/TS16949認証を取得。
 2009年（平成21年） - 株式会社旭鉄工所を子会社化。航空宇宙産業における国際規格JISQ9100の認証を取得。
 2012年（平成24年） - 子会社の株式会社守山製作所が同じく子会社の株式会社旭鉄工所を吸収合併。
 2013年（平成25年） - 美濃工場を増築し、建屋二階に株式会社美濃コーティング（現・連結子会社）を設立。
 2016年（平成28年） - インドネシア共和国西ジャワ州に、PT.Owari Seiki Indonesiaを設立。
 2021年（令和3年） - ライジング・ジャパン・エクイティ傘下の株式会社プレサイス・プロダクツ・ホールディングスが、株式公開買付けにより議決権所有割合ベースで85.61%の株式を取得。日立金属及びトヨタ自動車が主要株主でなくなる。4月13日に名古屋証券取引所市場第二部上場廃止。

事業所 
 本社・本社工場 - 愛知県名古屋市東区
 旭工場 - 愛知県尾張旭市
 美濃工場 - 岐阜県美濃市

関連会社 
 株式会社守山製作所
 株式会社江南螺子製作所
 株式会社美濃コーティング 100%
 OSR,INC.（アメリカ）
 Owari Precision Products（India）Private Limited（O.P.P.I.）（インド）
 OWARI SEIKI（THAILAND）CO.,LTD（タイ）
 PT.Owari Seiki Indonesia（インドネシア）
日本香料工業会（にほんこうりょうこうぎょうかい、Japan Flavor & Fragrance Materials Association、JFFMA（読みはジャフマ））は、日本の任意団体（業界団体）。

1970年1月に日本合成香料工業会、日本食品香料工業会、日本香料同業会、大阪香料商組合が合併して設立された。日本国内で香料（フレーバーやフレグランスなどの調合香料、精油やアロマケミカルなどの香料原料、その他）に関する製造や販売、輸出入を行う企業が会員となって組織されている。

住所は、東京都中央区日本橋本町4-7-1 三恵日本橋ビル6F。

目的 
日本における香料産業の発展と繁栄に寄与すること、それに必要な事業の実施と各会員の事業に共通な利益を増進することを目的としている。日本香料協会が学術団体的な色彩が濃いのに対し、より実務的な業界団体として機能している。

主な活動

調査・研究 
香料及び香料産業に関係する技術の調査研究
香料及び香料産業に関係する情報・資料の調査・蒐集
香料及び香料産業に関係する法規の調査
諸外国の香料事情の調査

連絡・伝達 
香料及び香料産業に関係する諸機関の方針（法規や規制などを含む）の会員企業への伝達
諸外国の関係機関との連絡

意見募集・折衝 
香料業界の意見取りまとめ
関係する諸機関との折衝
香料の輸出入及び流通機能の円滑化

広報 
香料の有用性などに関する知識の普及
香料の安全性に関する知識の啓蒙

組織 
重要事項の審議決定を行う理事会（会長、副会長、監事、専務理事からなる）の下に、以下のような部会・委員会・特命委員が置かれている。

安全性部会
食品香料委員会
香粧品香料委員会
特許商標委員会
環境安全委員会
技術専門委員会
PR委員会
IFRA（国際香料協会）特命委員、IOFI（国際食品香料工業協会）特命委員

主な会員企業 
高砂香料工業
長谷川香料
曽田香料
小川香料
長岡香料
塩野香料
三栄源エフ・エフ・アイ
高田香料
稲畑香料
ジボダンジャパン
シムライズ
日本フィルメニッヒ
国鉄タキ18600形貨車（こくてつタキ18600がたかしゃ）とは、1970年（昭和45年）から製作された、日本国有鉄道（国鉄）に車籍を有した液化アンモニア専用の25 t 積私有貨車（タンク車）である。

概要 
従前より液化アンモニア専用車として製作されてきたタサ4100形・タキ4100形の後継形式として、特に走行性能の改善に留意して開発された車両である。1970年（昭和45年）から1982年（昭和57年）の13年間に128両（オタキ18600 - オタキ18699, オタキ118600 - オタキ118627）が製作された。1987年（昭和62年）の国鉄分割民営化後は、日本貨物鉄道（JR貨物）が車籍を承継し、各地で使用された。

仕様・構造 

積荷の比重が小さいため、25 t の荷重でありながら実容積は 46.8 m3、車両全長は 17.7 m に達する。高圧で充填された液化ガスを輸送するため、タンク体は圧力容器として頑丈に作られ、保冷のためタンク外部に断熱材を充填し遮熱用の外板（ジャケット、キセ）を設ける。このため自重は一般のタンク車より増大し、 25.8 t に達する。外部塗色は高圧ガス保安法の区別規定に基づき、タンク体を白色に塗装する。積み下ろしはタンク体上にあるマンホールから行う。

台車は高圧ガスタンク車の走行性能改善に留意して開発された TR207B 形を用いた。製作が進むにつれ、軸受を密封コロ軸受に変更した TR211B 形、オイルダンパの設置方向を改善して走行安定性を向上した TR216B 形に改良されている。

ブレーキ装置は国鉄貨車が汎用的に装備する自動空気ブレーキで、自重が大きいため積空切替機構は装備しない。留置ブレーキは、初期車では足踏み式のブレーキテコを台枠側面に設け、後期車では台枠端部のデッキ上に回転ハンドル式の手ブレーキを設ける。

全長 17 m を超える大型車であり、車体側面の形式記号は小文字で補助符号 "オ" を付し、"オタキ" と標記される。このほか、積荷の性質を示す「化成品分類番号」が併記され、本形式は " 毒燃 (G) 26・3 " （高圧ガス・引火性・毒性あり）の標記が付される。

製作時期別詳説 
本形式は 川崎重工業・日本車輌製造・富士重工業 の3社で製作されている。タキ35000形やタキ5450形で採り入れられた「標準設計方式」を採用し、メーカー間で基本仕様を統一したため、仕様の差異はタンク体外部のジャケット形状など僅かな箇所に留まる。

車両番号ごとの製作者・所有者の一覧を以下に示す。

※ 上記表のうち12両（オタキ18600 ,オタキ18601 ,オタキ18606 ,オタキ18607、オタキ18616 - オタキ18618 ,オタキ18620 ,オタキ18624 ,オタキ18630 ,オタキ18633 ,オタキ18634）は後年、日本陸運産業（現・日陸）に名義変更されたが、内3両（オタキ18617 ,オタキ18618 ,オタキ18624）は更に数年後に元の所有者に名義変更された。

※ 後年、日本車輌製造製の一部（日本陸運産業所有車）はタンク周囲の断熱材の劣化に伴い外板が更新され、富士重工業製車両に近い外観となった。

運用・現況 
JR移行では115両が車籍を承継された。貨物列車の荷種別集約が進み、専用貨物列車としての運用が大半であり、車両数が1 - 3両程度の場合は他の貨車と連結されていることもあるが、化成品専用タンク車という特性から、機関車の次位または車列の末尾に連結される。

日本陸運産業所有車両では2005年（平成17年）以降、荷主である昭和電工の商標「ECOANN（エコアン）」マークのステッカーが貼付されていた。

1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化時には115両がJR貨物に継承されたが、1995年（平成7年）度から淘汰が始まり、1995年（平成7年）度末時点では74両が現存していたが、以後も輸送体系の変化・初期車両の老朽化などで淘汰が進み、2009年（平成21年）度に形式消滅した。
有限会社あかつき印刷（あかつきいんさつ）は、日本の同人誌印刷所。新潟県魚沼市に本社がある。東京都中央区の東京事務所は2017年1月に閉鎖された。社長は酒井忠久。キャッチコピーは同人誌の味方。長岡市の株式会社あかつき印刷は関連会社である。

特色 
オフセット印刷全盛期の1990年代後半に、業界に先駆け、極少部数のためのフルカラー印刷セットを企画した。

同人誌用コミック紙「美弾紙」の開発メンバーの1社であり、抄造を担当する製紙工場が新潟県内にあることから、開発には特に熱心だったという。

サカイさん 
酒井社長は社員によってキャラクター化され、自社の広告にメインキャラクターとしてたびたび登場する。このため、同人作家からは「サカイさん」と呼ばれ親しまれている。これは、同人誌印刷所の社長がキャラクターとなって広告に登場する業界の慣例の走りとなった。サカイさんの広告は同人誌『がんばれサカイさん』にまとめられ、コミックマーケットで酒井社長自身が出展したサークルで売られたことがあり、あかつき印刷で通信販売も行っていた。同業他社の広告パンフレットの対談企画で、ポプルスの社長が、かつて社長の酒井が少女漫画の同人活動を行っていたことを明言した。
世界鉄道研究会議（せかいてつどうけんきゅうかいぎ）は、世界各国の鉄道技術者が参加してその研究に関する成果を発表する、鉄道に関するものとしては世界最大の国際会議である。英語のWorld Congress on Railway Research が正式名称であり、その略からWCRRと通称されている。

概要 
1992年10月に、鉄道総研の創立5周年記念行事として、東京・新宿で「鉄道総研国際講演会 - 世界の鉄道における現状と将来」と題する国際セミナーが開催された。イギリス・フランス・アメリカなど、この時の参加国による意見交換をきっかけとして、各国で持ち回りで鉄道研究に関する国際会議を開催することが決定、WCRRの組織委員会が結成され、1994年11月のフランスを皮切りに、数年おきに開催されている。

会議のプログラムは、各国の研究者による学術論文の発表をはじめ、パネルディスカッション・講演・鉄道関係企業やメーカーのブースが並ぶ展示会などで構成されている。特定の分野に限定せず、鉄道関係の研究全体を対象にした国際会議であることが大きな特徴となっている。日本からは、鉄道総研の研究者やJR各社の技術開発部門の社員が参加し、発表を行っている。

主催機関 
  鉄道総合技術研究所（鉄道総研）
  ドイツ鉄道
  フランス国鉄
  鉄道安全標準化委員会（Rail Safety and Standards Board）
  トレニタリア
  アメリカ鉄道協会（Association of American Railroads）
  韓国鉄道公社
 国際鉄道連合（UIC）

韓国鉄道公社は途中からの参加である。各回の会議を中心となってホストする組織は毎回決められている。