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横田 捷宏（よこた かつひろ 1942年1月11日-）は、日本の通産官僚。日本銀行政策委員、中小企業金融公庫副総裁を歴任。義父は佐橋滋。

略歴 
大阪府立大手前高等学校を経て、
 1964年（昭和39年） 東京大学法学部第2類（公法コース）卒業。
 1964年（昭和39年） 通商産業省入省（石炭局炭政課）。
 1970年（昭和45年）5月 通商産業省公益事業局公益事業課法規班長
 1972年（昭和47年）5月 通商産業省重工業局自動車課長補佐
 1974年（昭和49年）7月 中小企業庁計画部金融課長補佐
 1976年（昭和51年）5月 外務省在マレーシア日本国大使館一等書記官
 1979年（昭和54年）8月 中小企業庁計画部振興課長
 1980年（昭和55年）12月 内閣審議室内閣審議官（総合安全保障担当）
 1982年（昭和57年）1月 通商産業省基礎産業局化学肥料課長
 1983年（昭和58年）6月 鹿児島県企画部長
 1986年（昭和61年）4月 通商産業省通商政策局経済協力部経済協力課長
 1987年（昭和62年）6月 資源エネルギー庁石油部計画課長
 1988年（昭和63年）6月 資源エネルギー庁長官官房総務課長
 1989年（平成元年）3月 通商産業省大臣官房審議官（産業政策局担当）
 1991年（平成3年）5月 工業技術院総務部長
 1992年（平成4年）6月 日本銀行政策委員会審議委員（経済企画庁代表）に就任。
 1993年6月 退官、中小企業金融公庫理事に。
 1996年（平成8年） スズキ入社。常務に。
 2001年（平成13年） 同社専務
 2002年（平成14年） 中小企業金融公庫副総裁に就任。
 2008年（平成20年） 中小企業金融公庫解散に伴い辞任。
 日本電子計算機社長

通商産業省同期 
 渡辺修、細川恒、熊谷弘、川田洋輝（発明協会理事長、資源エネルギー庁長官）、柴崎和典（部工会副会長、工業技術院総務部技術審議官）、辛島修郎（自販連副会長、大臣官房審議官）、藤原武平太など。
ウッドデッキとは、建物の周囲や庭、港の桟橋などにおいて、居住性や歩行性の向上の目的で、地面より高く設置される木造または木造風の床（建築物）である。主には、建物の1階前面に設置される木造のデッキ（テラス）。耐久性は、使用する材料の性質や塗料の防腐などの性能、メンテナンスの程度、設置場所の気候に大きく左右される。

概要 
ウッドデッキの素材には、天然木材（ソフトウッド・ハードウッド）もしくは木材と樹脂を混合した合成木材（WPC、WPRC）が使われる。 ウッドデッキとは、建物の縁側の機能を拡大するために屋外に設置される床である。 近年、ウッドデッキとリビングを一体化させてアウトドアリビングを楽しむことが流行している。ベランダの上にすのこ状のパネルを敷き詰めるウッドパネルとは区別される。
また、地面に近いところに歩道の用途として敷き詰めたものはボードウォークとも呼ばれるが、広場と歩道の区別がつかない場合が多く、総称してウッドデッキと呼ばれる。住宅に使われる場合は建物の掃き出し窓から庭に出入するようにして、エクステリアにおける庭とリビングルームの中間の空間として使われる。他に、公園やショッピングセンターの広場にも使われる。
なお、日本ではほぼ同じ役割のものとしてが挙げられる。

名前の由来 
ウッドデッキという言葉は英語の deck（デッキ）に由来する。英語の deck は船の甲板に由来する。そのことから、ウッドデッキの材質は木製もしくはそれに準ずる材質の物（合成木材）で作られた物を指す。

材質 
ウッドデッキに使われる木材は、設置される環境上、高耐久の木材を使う必要がある。住宅用には加工しやすくDIYにむいているウェスタンレッドシダーが多く使われ、屋外での過酷な環境に晒されるデッキには熱帯雨林産の高耐久性ハードウッドであるイタウバ（クスノキ科属の  など; ブラジルのマトグロッソ産）、イタウバフィエラ、ウリンやイペ、セランガンバツ（spp.）、サイプレスなどが使われることが多い。また、自然公園などには耐用年数15年もの耐久性を誇る加圧注入防腐処理木材（タナリス剤）を施された国産のスギやヒノキが使われることが多い。樹脂と木粉を混合した合成木材はプラントが必要なため、製造メーカーが限られるが、住宅用デッキではシェアが増加している。
大豊工業株式会社（たいほうこうぎょう）は、愛知県豊田市に本社を置く企業で、すべり軸受を主要製品とするトヨタグループ自動車部品メーカー。トヨタ自動車の持分法適用関連会社。

概要 
 主な事業内容はエンジンベアリング（メタル）をはじめとしたすべり軸受製品、アルミダイカスト製品、組付け製品の製造および販売。
 連結売上高の7割をトヨタ系企業が占める。
 主要製品のすべり軸受は、日産自動車をのぞいた国内自動車メーカーへ供給されている。とりわけトヨタ自動車におけるエンジンベアリングのシェアは9割近い。
 主要株主はトヨタ自動車、豊田自動織機。
 三井住友アセットマネジメントが販売する「トヨタグループ株式ファンド」を構成する会社である。

沿革 
 1939年（昭和14年）12月 - 西尾精機株式会社を愛知県幡豆郡西尾町（現西尾市）に設立。
 1944年（昭和19年）1月 - 大豊工業株式会社に商号変更。挙母町（現豊田市）に本社を移転。
 1999年（平成11年）3月 - 名古屋証券取引所第2部に上場。
 2000年（平成12年）3月 - 東京証券取引所第2部に上場。
 2001年（平成13年）3月 - 東証・名証各1部に上場。
 2004年（平成16年） - 岐阜県土岐市に「株式会社タイホウパーツセンター」（TPC）を設立。
 2005年（平成17年） - 岐阜県可児郡御嵩町に「大豊岐阜株式会社」を設立。「日本ガスケット株式会社」を完全子会社化。
 2012年（平成24年） - 中国の「常州恒業軸瓦材料有限公司（WBM）」を完全子会社化。
 2015年（平成27年） - 「株式会社タイホウパーツセンター」（TPC）を「大豊岐阜株式会社」に統合。
 2019年（平成31年） - 「大豊岐阜株式会社」を吸収合併。

拠点・グループ会社

国内生産拠点 
 本社/本社工場 - 愛知県豊田市緑ヶ丘
 細谷工場 - 愛知県豊田市細谷町
 篠原工場 - 愛知県豊田市篠原町
 幸海工場 - 愛知県豊田市幸海町
 九州工場 - 鹿児島県出水市緑町
 岐阜工場 - 岐阜県可児郡御嵩町
 土岐工場 - 岐阜県土岐市泉北山町
 技術開発センター - 愛知県豊田市細谷町
 東京営業所 - 東京都中央区
 大阪営業所 - 大阪府大阪市

国内の連結子会社  
 大豊精機 - 愛知県豊田市
 日本ガスケット - 愛知県豊田市
 ティーイーティー(TET) - 愛知県春日井市
 タイホウライフサービス - 愛知県豊田市

海外の連結子会社 
 アメリカ合衆国
 タイホウコーポレーションオブアメリカ (TCA)
 インドネシア
 タイホウヌサンタラ (PTN)
 ハンガリー
 タイホウコーポレーションオブヨーロッパ (TCE)
 タイ
 タイホウコーポレーションオブタイランド (TCT)
 韓国
 韓国大豊 (TCK)
 中国
 大豊工業（煙台）有限公司 (TCY)
 常州恒業軸瓦材料有限公司 (WBM)
リンクシス（Linksys）は1988年にアメリカで創業したネットワーク機器を取り扱うグローバルブランドである。近年はメッシュWi-Fiに注力しており、日本でもAmazonや家電量販店、アップルストアで展開されている。

概要 
1988年にアメリカで設立され、家庭環境や中小企業などの、小規模ネットワーク向けネットワーク機器を取り扱い、1990年代～2000年代にかけ、米国のインターネット関連事業で最も成功している会社のひとつとされていた。同社のブロードバンドルータ、HUB、ワイヤレス製品は世界のトップブランドとなっている。また、米国国内で成長著しい企業上位500位をランキング形式で発表するInc.500という雑誌にも、1998年から2003年までの6年間のランクインを果たした高成長を遂げる企業である。

2003年にシスコシステムズに買収され傘下となったが、"Linksys"ブランドは維持された。本部はアーバイン（カリフォルニア州）。Charles H. Giancarloが2008年までCEOを務めた。

2013年にBelkinが買収、吸収合併し、法人としては消滅、Belkinの無線LANブランド名となった。  2018年に Foxconn Interconnect Technology(FIT)がBelkin Internationalを買収し親会社となる。

2018年よりBelkin傘下のブランドとして日本再参入を果たす。これまでの無骨な印象のデザインを刷新し、シンプルでスタイリッシュなメッシュWi-Fiルーターに生まれ変わった。アップルストアでは、AirMacシリーズの販売終了後、MX4200シリーズの展開が始まった。

2021年にFortinetがLinksysとの戦略的提携を発表。リモートワークを支援するHomeWrkソリューションの展開を開始する。その後FortinetがLinksysの51%シェアを持つ筆頭株主となり、FIT傘下Belkinのもとを離れ再度メーカーとして独立を果たす。

主力製品類 
 メッシュWi-Fiルーター
 スイッチングHUB
 法人向けアクセスポイント
 5G CPE (日本未展開)
Motion JPEG（モーション ジェイペグ）とは、動画圧縮形式の一つである。

概要 
それぞれのフレームをJPEG形式で圧縮／伸長し、連続でこれを表示することで動画としている。

同じくJPEGの技術を応用した動画圧縮形式として知られるMPEGは時間軸すなわちフレーム間も圧縮するのに対し、Motion JPEGではフレーム間の圧縮を行わず、JPEGの2次元圧縮のみ行う方式である。音声ストリーム等を別とすれば、ファイルの実態は1コマ毎に静止画JPEGと同様の構造となる。そのため同じフレームレートであればMPEGよりは圧縮率が低くなるものの、激しい動きでもMPEGほど乱れない動画を作れた。一方でフレームレートが比較的ダイレクトにファイルサイズに反映されるため、フレームレートを犠牲にしてファイルサイズを減少させることもできた。また圧縮・展開が容易で、ソフトウェアやハードウェアのパワーをMPEGほど必要とはしない。さらに任意のフレームを切り出せるので、編集を容易に行える。

そのような扱いやすさを備える汎用の規格であることに加え、当時のマシンパワーでも圧縮率と画質をそれなりに両立できたことから、少なくとも1997年ごろまでは「もっとも実用的な動画圧縮方式」と言われていた。

コンテナ形式にはAVIとMOVがあり統一されていない。QuickTime Playerなどで再生可能なほか、Windowsではコーデックをインストールすることでメディアプレーヤーでも再生できる。

近年では、Motion JPEG 2000やMotion JPEG XRといった高性能な動画形式も開発されている。

用途 
 デジタルカメラ
 JPEG変換処理能力が高いデジタルカメラやデジタルフォトフレームでの録画、再生用として利用される。特に他の一般的な動画形式よりも任意のフレームを抽出した際の画質に優れることから、産業用カメラに適している。

 ビデオキャプチャー
 当初は一部のビデオキャプチャーカードの出力形式として利用されることも多かったが、マシンパワーやハードウェアの進歩により、次第にMPEG-4 AVCにその地位を明け渡した。そのためにパソコン上で記録するために用いられることは少なくなった。

 ゲーム機
 当時の家庭用テレビゲーム機の一部にも採用されており、動画再生機能を売りとしたPC-FXにMotion JPEGデコーダが搭載されたほか、初代プレイステーションの動画再生形式としてもサポートされた。また、後年にはWiiの写真チャンネルの動画形式としてもMotion JPEGが採用された。
ウランガラス (Uranium glass) とは、極微量のウランを着色材として加えたガラスである。美しい蛍光緑色を呈する。ヨーロッパが発祥で、食器やさまざまな日常雑貨が作成された。

概要 
ガラスにウランを混ぜることによる黄色や緑色の色彩を持つ透明なウランガラスが製造され始めたのは1830年代で、ウランが原子力に利用されるようになる1940年代までの間にコップや花瓶、アクセサリーなどの各種のガラス器がヨーロッパおよび米国で大量に製造された。現在では民間でウランを扱うことが難しいために新たなものは極少量が生産されているに過ぎないが、骨董・アンティークとしてファンも多く、高値で取引されている。「ウランガラス (Uranglas)」はドイツ語の読みで、英語では と呼んでいる。黄色いウランガラスの色がワセリンクリームの色と似ているから、とされている。ウランガラスの色は黄色と緑色が殆どであるが、ピンク色、水色、青緑色、茶色、なども存在する。

蛍光現象 
ウランガラスの最大の特徴として、真っ暗闇の中で紫外線ランプ（いわゆるブラックライト）で照らすと緑色に妖しく輝き蛍光を発するという点が人々を魅了してきた。似た特徴を持つ石として、含まれる不純物によって紫外線で紫色に蛍光するものがある蛍石があるが、ウランガラスは紫外線を受けると緑色に蛍光する。昔は紫外線ランプはなかったが、夜明け前の空が青色のときには空に紫外線が満ちているので、この時にウランガラスが蛍光を放つ事によりこの特徴が知られる様になった。

なお、室温下でウランガラスに見られる蛍光は厳密には燐光である。三重項状態から一重項状態への遷移により蛍光よりも長寿命のフォトルミネセンスがもたらされる。

ウランガラスの歴史 
そもそもウランガラスが製作されたのは黄色の発色剤がウラン化合物であったためであり、蛍光現象は偶然見出された物であった。人工的に紫外線を照射する技術が無かった発明当初は朝焼けや夕焼けの光に当てて蛍光を鑑賞していたとされる。ヨーロッパでは、最初にウランガラスが発明されたボヘミア地方（現在のチェコ西部）が最も盛んで、その後、英国、フランス、ドイツ、ロシア、イタリア、スウェーデン、フィンランドなどで生産された。米国では、フェントン社、ボイド社などの有名ガラス器メーカーが知られている。
現在では、米国およびチェコで、わずかな量のウランガラス製品が収集家向けに製造されているにすぎない。市場で出回っているのは殆ど骨董品であるので、購入するには骨董市などを巡ることになる。

その後、紫外線を可視光に変える蛍光現象を利用して照明の輝度を高めるために照明の覆いとして使われるようになり、特にアメリカでは鉄道車両の灯火照明用として多用された。
また、照度以外に白熱電球のバルブにウランガラスを使用することで紫外線をほとんど外に出さなくなる効果があるので、眼疾者や稚蚕など紫外線を当てたくないものへの照明用に点灯時の淡黄色の光から「カナリア電球」と呼ばれる電球が作られていたこともある

アメリカ系の第二次世界大戦中のガラス送信管、特にアイマック社製のものには内部電極の引き出しにタングステン棒が使われたがそれと膨張係数の合うウランガラスがシール部分に多用された。なお電子管製造業者の間ではウランガラスとは呼ばずにウラニルガラスと言うのが一般的である。引き出しステム部の美しい緑色の蛍光ガラスはアンティーク送信管としてオブジェにもなっている。

日本 

日本では、岩城硝子、島田硝子などがウランガラスの食器・ガラス工芸品を製造しており、大正から昭和にかけて、国内産品が大量に造られた。さらに、小糸製作所は、戦前のSL（蒸気機関車）や電車の前照灯にウランガラスを使用していて、現在、京都鉄道博物館に展示されている一部の機関車にもウランガラスの前照灯が付いている。

日本のウランガラス製造も、第二次世界大戦で終わった。しかし、2003年になって、岡山県・人形峠（旧：上齋原村）で、人形峠の日本産ウランを使用したウランガラス「妖精の森ガラス」が開発された。2006年に開館した現地の「妖精の森ガラス美術館」で、所蔵品のウランガラスとともに、日本産のものを見ることができる。

人体への影響 
ウランガラスのウラン使用率は1キログラムあたり1グラム程度であり、放射線量の目安はグラス100グラムあたり数千 - 1万ベクレル程度と、必須ミネラルのカリウムにわずかに含まれる同位体のカリウム40の体内蓄積量（代謝の関係で、蓄積量の変動は少ない）から放射されるのと同程度で、人体への危険性は、基本的にはわずかであると考えられている。
矢絣（やがすり）とは、矢羽根を図案化した模様のある絣のこと。また、この絣の柄の意匠のことも指す。

解説 
「矢羽根」または「矢筈」とも呼ばれる。経絣（たてがすり）と呼ばれる絣の一種で、経糸（たていと）を染め分けることによって幾何学模様のような矢羽根の模様を作る。

もとは縦縞の間に市松模様のような柄を入れた絣があり、この絣を着た人物が鈴木春信や喜多川歌麿などの錦絵に見られる。さらにこの柄が江戸時代後期に変化して出来たのが矢絣の模様であったとされる。江戸時代にはこの矢絣を含めた縞の絣の着物を武家の奥女中が用いたが、これは紫や紺色に染めた縞縮緬で「御殿絣」と称し、京都西陣で作られた。この矢絣は西陣では、「ハシゴ」という道具に経糸を掛けて織る。『守貞謾稿』の「織染」には、縞模様の種類について述べた中に以下の記述がある。

この「竪島に竪かすり交へたる縞」が「御殿絣」に当たると考えられ、また京や大坂では天保以前に娼妓も着ていたとある。六代目尾上梅幸によれば、矢絣は江戸で屋敷勤めの腰元が多く着たもので、奥向きの用で外出するときに着たという。矢絣は明治時代や大正時代には女学生を始めとする若い女性の間で流行し、当時の文学作品にも取り上げられている。

矢絣の模様は絣だけではなく型染めの意匠にも使われており、かつて東北の仙台地方で盛んに作られていた常盤紺型染には、矢絣模様を摺るための型紙が伝わっており、矢羽根に桜や井桁など他の模様と組み合わせたものも見られる。江戸東京博物館にも矢絣模様の型紙が所蔵されている。

ギャラリー
北陸鉄道7000系電車（ほくりくてつどう7000けいでんしゃ）は、北陸鉄道の通勤形電車。東急7000系（初代）を1990年（平成2年）に譲り受けたもので、石川線で運用されている。

種車の違いに起因する外観上の相違や冷房装置の有無によって7000形・7100形・7200形の3形式に区分されており、2両編成5本の計10両が在籍している。

概要 
老朽化が進行した石川線の雑多な旧型車を置き換えるため、1990年（平成2年）7月に導入されたもので、全車日立製作所製の電装品を搭載した車両から改造している。本系列導入と同時にワンマン運転の開始が予定されていたため、当初よりワンマン関連機器を搭載した状態で北鉄入りしている。

電装品については石川線の架線電圧が直流600Vであるため大幅に変更され、特に床下機器に関しては原形を全く留めていないといっていい。元は全電動車編成であったが、パンタグラフを搭載する偶数車を電動車とし、奇数車は電装解除・制御車化されている。

制御器はJR東日本103系のCS20A、主電動機は西武701系の日立製作所製HS836Frb (MT54)、電動発電機（MG）は南海電気鉄道より購入した東洋電機製造製TDK-366B、空気圧縮機（CP）は営団地下鉄（現・東京メトロ）より購入したA-1、主幹制御器（マスコン）は東急デハ3450形のMC1をそれぞれ搭載しており、同業各社からかき集めた廃車発生品の寄せ集めの体をなしている。

台車は元の車両の東急車輛製造製TS-701（パイオニアIII台車）のディスクブレーキが北陸地方の雪質と相性が悪いことから、電動車は西武701系の廃車発生品である住友金属工業製FS342に、制御車はJRの廃車発生品であるDT21Tにそれぞれ変更されている。

大きく手を加えられた床下機器とは対照的に、車体周りに関しては前述ワンマン関連機器を搭載した以外は目立った改造は施工されていない。ただし7000形以外の4編成8両に対しては冷房改造が施工され、北鉄初の冷房車となった。搭載された冷房装置は通常の屋上設置形でなく、バス用のものを応用した、床下に室外機を置いたものとなっており、能力は28,500kcal/hである。
正面床下に排雪器（スノープラウ）新設・連結器高さ変更などが施工され、車体全周には北鉄のコーポレートカラーであるオレンジ色の帯が巻かれた。

形式別概説 
本系列は前述のように、種車の違いに起因する外観上の相違や冷房装置の有無によって3形式に区分されている。以下、形式ごとにその概要を述べる。

7000形 

モハ7000形とクハ7010形で構成され、1編成のみ在籍。種車は東急7000系の先頭車デハ7000形。本系列唯一の非冷房車であるため、夏季には運用されず予備車扱いとなる。

7100形 

モハ7100形とクハ7110形で構成され、2編成が在籍。種車は7000形と同じく東急7000系の先頭車デハ7000形であるが、入線に際して冷房改造が施工されたため別形式に区分された。

なお、7000形・7100形の種車は全て後期に製造されたグループで、前照灯・尾灯のライトケースはFRP製のものを装備しているが、クハ7112は2000年（平成12年）5月に踏切事故でライトケースを損傷し、復旧に際して初期製造車のステンレス製のものが取り付けられた。

7200形

モハ7200形とクハ7210形で構成され、2編成が在籍。種車は東急7000系の中間車デハ7100形で、入線に際しては先頭車化改造および冷房改造が施工されている。同系列の地方私鉄譲渡車のうち、先頭車化改造車に共通する左右非対称型の正面形状であるが、本形式では行先表示幕が省略されている点が特徴であり、行先表示は前面窓の内側に行先表示板を掲示する形で行っている。

運用 
空気圧縮機が京阪電気鉄道より購入したHB-1500型へ換装され、正面排雪器が通年装備となった他は目立った改造は施工されておらず、現在も石川線の主力形式として運用されている。なお、石川線の最大運用数は4運用であるため、検査入場等が発生すると夏季でも非冷房車である7000形を運用せざるを得なかったが、2006年（平成18年）に7700系が導入されたため、現在では7000形が夏季に定期運用に入る機会は失われている。

車歴
箱根ガラスの森あるいは箱根ガラスの森美術館は、うかいが運営する、神奈川県足柄下郡箱根町仙石原に所在する、ヴェネチアングラスの美術館である。

概要 
主に近世から近代のヴェネチアングラスが収蔵展示されている。

歴史 
 1996年8月8日） - 開館

館内施設 

 ヴェネチアングラス美術館
 現代ガラス美術館
 体験工房
 カフェレストラン

製材所跡の傾斜地に建設された為、車椅子の利用は難しいが貸出の車椅子と専用の入り口がある。

所在地 
神奈川県足柄下郡箱根町仙石原940番48号
株式会社ジーエス・ユアサコーポレーションは、旧・日本電池と旧・ユアサコーポレーションが2004年に経営統合して誕生した純粋持株会社である。東京証券取引所プライム市場に上場。日経平均株価の構成銘柄の一つ。

概要 
自動車用電池、産業用電池、電力貯蔵用電池、特殊電池、燃料電池などの電池や比較的大規模の電源装置を中心に開発・製造・販売をしている。自動車・二輪車用の鉛蓄電池で国内の市場占有率は首位、世界でも第2位の市場占有率を持つ。バッテリー会社としての印象が強いが、バックアップ電源システムや無停電電源装置などのシェア率は国内首位である。

ちなみに「ジーエス（GS）」とは旧・日本電池のブランドであり、創業者である島津源蔵（Genzo Shimazu）のイニシャルに由来する。

沿革

GS（日本電池）
1895年 - 島津源蔵 (2代目)、日本で初めて鉛蓄電池を製造
1908年 - 商標「GS」を使用開始
1917年 - 日本電池株式会社を設立
1919年 - 自動車用電池の製造開始
1933年 - ガラス製水銀整流器の製造開始
1938年 - アルカリ電池の製造開始
1940年 - 超高圧水銀灯を開発
1966年 - サイアムGSバッテリー（タイ）設立
1993年 - 角形リチウムイオン電池を開発
1995年 - 産業用鉛蓄電池の製造・販売会社 山東華日電池有限公司　設立
1997年 - リチウムイオン電池の製造・販売会社「ジーエス・メルコテック」（後の三洋ジーエスソフトエナジー）を設立。産業用電源装置の製造・販売会社「北京日佳電源有限公司」設立。「GS Battery Vietnam Co., Ltd.」設立。
2002年 - 電気車用鉛蓄電池製造・販売会社「杰士電池有限公司」設立。

YUASA（ユアサコーポレーション）
1913年 - 12代湯浅七左衛門（早川千吉郎の弟）は金属の電解科学に関する研究を開始
1915年 - 大阪府泉北郡向井町（現堺市堺区）の湯浅鉄工所内に湯浅蓄電池製造所を設け、蓄電池の生産に着手
1918年 - 湯浅蓄電池製造株式会社を設立
1920年 - 自動車用電池を生産開始。据置電池用チュードル型極板も完成
1924年 - 乾電池の研究に着手。翌年生産販売を開始
1930年 - 国産初の電気バス（YKN型）に蓄電池を提供
1949年 - 再建整備計画に基づき、湯浅乾電池株式会社を分離独立
1950年 - 湯浅乾電池株式会社が湯浅蓄電池製造株式会社を合併し湯浅電池株式会社に商号変更
1963年 - ユアサバッテリー（タイ）設立
1966年 - 日本で初めて完全即用式液別電池を発売
1972年 - 超薄膜ユミクロンセパレーターによる高性能ユミクロン電池発売
1992年 - 商号を株式会社ユアサコーポレーションに変更

ジーエス・ユアサ コーポレーション（GSユアサ） 
2004年4月 - 日本電池とユアサコーポレーションが株式移転により、持株会社である株式会社ジーエス・ユアサコーポレーションを設立。
2004年6月 - 日本電池とユアサコーポレーションの事業を会社分割により9社に承継（ジーエス・ユアサマニュファクチュアリング、ジーエス・ユアサバッテリー、ジーエス・ユアサパワーサプライなどを設立）。
2005年10月 - インドのタタグループと合弁会社AutoComp GY Batteries Pvt. Ltd.を設立。
2005年 - ボーイング社の次世代旅客機「787」に搭載される電池をフランスのタレス社から受注。
2006年1月 - 日本電池がユアサコーポレーションを吸収合併し、株式会社ジーエス・ユアサインダストリーに商号変更。
2007年1月 - ジーエス・ユアサパワーサプライが、ジーエス・ユアサマニュファクチュアリング及びジーエス・ユアサインダストリーを吸収合併。
2007年12月 - 三菱商事、三菱自動車工業と合弁会社リチウムエナジージャパンを設立。
2009年4月 - 本田技研工業と合弁会社ブルーエナジーを設立。
2010年4月 - ジーエス・ユアサパワーサプライが、ジーエス・ユアサコーポレーションの子会社株式を含む事業管理・研究開発機能を継承するとともに、ジーエス・ユアサビジネスサポートとジーエス・ユアサインターナショナルを吸収合併し、株式会社GSユアサに商号変更。
2013年 - GSユアサ、ロバート・ボッシュ、三菱商事の3社で合弁会社Lithium Energy and Power GmbH&Co.KGを設立。
2014年 - GS Yuasa Asia Technical Center Ltd.（タイ）設立。
2015年 - Inci Holding A.SとInci GS Yuasa Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketi をトルコに設立。
2016年 - パナソニック ストレージバッテリー株式会社の株式85.1％を取得し、パナソニックの鉛蓄電池事業を継承。10月3日付で同社の商号をGSユアサエナジーに変更。

事業所 
本社
〒601-8520京都市南区吉祥院西ノ庄猪之馬場町1番地
研究所 - 京都、小田原、福知山
工場 - 京都、群馬、小田原、福知山、草津、栗東
海外拠点 - アメリカ、イギリス、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、パキスタン、インド、オーストラリア、中国、台湾

事業会社 
GSユアサ
自動車用・産業用各種電池、電源システム、受変電設備、照明機器、紫外線応用機器、特機機器、その他の電気機器の製造・販売。
ジーエス・ユアサバッテリー
補修用自動車電池、自動車関連商品の販売。
ジーエス・ユアサテクノロジー
その他電池（宇宙から海洋で使用する特殊電池）の製造・販売。
ジーエス・ユアサアカウンティングサービス
子会社ファイナンス、経理事務。
ジーエス・ユアサフィールディングス
総合エンジニアリングサービス。
ブルーエナジー
自動車向け高性能リチウムイオン電池の製造・販売。
リチウムエナジージャパン
大型リチウムイオン電池の開発・製造・販売。
GSユアサエナジー
自動車用、電動車両用および産業用鉛蓄電池の製造・販売。

その他

F1との関わり 
イギリスに拠点を置くF1チーム、マクラーレンに1991年よりバッテリー供給を行っている。

ボーイング787のバッテリー問題 

詳細はボーイング787のバッテリー問題を参照

宇宙開発との関わり 
人工衛星や国際宇宙ステーション（ISS）などで使用されているバッテリーを供給している。2015年8月19日に打ち上げられたH-IIBロケット5号機、及び搭載された宇宙ステーション補給機「こうのとり5号機」にも使用された。
日本電設工業株式会社（にっぽんでんせつこうぎょう、Nippon Densetsu Kogyo Co., Ltd.）は東京都台東区に本社を置く総合電気工事会社で、東日本旅客鉄道（JR東日本）の持分法適用関連会社である。

概要 
1942年（昭和17年）12月15日、鉄道省の電気工事指定業者121社と電気機器・電線等の指定製造業者15社の共同出資の下、鉄道省の鉄道電気工事を独占的に請負う会社として、「鉄道電気工業株式会社」が設立された。1949年（昭和24年）7月、国鉄の鉄道電気工事の発注が一般競争入札となったことを機に、一般電気工事分野に進出し、会社名を現在の「日本電設工業株式会社」に変更した。

事業領域を「鉄道電気工事」「一般電気工事」「情報通信工事」の3部門に分けている。売上高別に見ると、鉄道電気工事が一番多く、全体の5割以上を占めている。鉄道電気工事部門ではリーディングカンパニーとして、在来線・新幹線だけではなく、地下鉄、新交通システムまで幅広い領域の事業を全国展開している。

人材育成を目的として、千葉県柏市に「中央学園」という研修施設を所有している。また、「NDK技術学園」という名称の認定職業訓練校が併設されており、自社だけでなく協力会社、同業他社の社員も受け入れ、業界全体の技術・技能の向上にも努めている。

歴史 
 1942年（昭和17年）12月15日 - 鉄道電気工業株式会社として設立。
 1949年（昭和24年）7月 - 日本電設工業株式会社に社名変更。
 1949年（昭和24年）10月 - 建設業法による建設大臣登録（イ）第152号の登録を受ける。
 1962年（昭和37年）12月 - 東京証券取引所市場第二部に上場する。
 1968年（昭和43年）4月 - 創立25周年記念事業で中央研修所（現・中央学園）を開設する。
 1973年（昭和48年）10月 - 東京証券取引所市場第一部に指定替えする。
 1974年（昭和49年）2月 - 建設業法改正に伴い建設大臣許可第2995号の許可を受ける。
 1985年（昭和60年）2月 - 本店所在地を現在地に移転する。
 1993年（平成5年）4月 - 創立50周年記念事業で中央学園を開設する。
 2001年（平成13年）4月 - 電設工技術学園（東京都認定職業訓練校）を開校する。
 2011年（平成23年）4月 - 校名を電設工技術学園からNDK技術学園に変更する。

事業所

本店・本部 
 本店 - 東京都台東区池之端1‐2‐23
 鉄道統括本部 - 東京都台東区池之端1‐2‐11
 営業統括本部 - 東京都台東区池之端1‐2‐11
 情報通信本部 - 東京都台東区池之端1‐2‐11
 関連事業本部 - 東京都台東区池之端1‐2‐23
 西日本統括本部 - 大阪市淀川区三国本町2-1-3

支店 
 北海道支店 - 北海道札幌市北区北16条西5‐2‐22
 東北支店 - 仙台市青葉区中央4‐9‐23
 中部支店 - 名古屋市中村区本陣通り2‐29
 大阪支店 - 大阪市淀川区三国本町2-1-3
 中国支店 - 広島市東区二葉の里1‐1‐42
 四国支店 - 高松市本町7‐17
 九州支店 - 福岡市博多区比恵町13‐7

研修施設 
 中央学園 - 千葉県柏市金山963

グループ企業一覧

子会社 
 NDK総合サービス(株)
 NDKイッツ(株)
 NDK電設(株)
 NDK設備設計(株)
 NDKアールアンドイー(株)
 日本電設電車線工事(株)
 日本電設信号工事(株)
 日本電設通信工事(株)
 NDK西日本電設(株)
 (株)東電
 トキワ電気工業(株)
 東日本電気エンジニアリング(株)
 八重洲電機工事(株)
 大栄電設工業(株)
 日本架線工業(株)
(株)石田工業所

関連会社 
 日本鉄道電気設計株式会社
 株式会社新陽社
 永楽電気株式会社
 株式会社三工社
 三誠電気株式会社
鉄建建設株式会社（てっけんけんせつ）は、東京都に本社を置くゼネコン（総合建設業）である。

概説 
創業時の経緯から鉄道建設に強みを持ち、軌道下に横断構造物を敷設する工法の一つである、本設利用PC工事桁工法を開発している。他に道路・マンション建設を得意分野としている。東京証券取引所プライム市場に上場している。

前身である鉄道建設興業の時代から、鉄道関係の工事を得意としており、現在も民間土木工事が全売り上げの3割程度を占めている。特に関わりの深い東日本旅客鉄道（JR東日本）は、長期にわたり筆頭株主であったが、一時モルガン・スタンレー・アンド・カンパニー・インターナショナルが発行株式の15%弱を保有し筆頭株主となった。
しかし、リーマンショックに伴う同社の売却により2012年現在はJR東日本が筆頭株主である。

なお、「鉄建公団」の名称で知られた旧・日本鉄道建設公団（現在の鉄道建設・運輸施設整備支援機構）との資本的な関係は一切無い。

沿革 
1944年（昭和19年）2月1日 - 鉄道工事の施工、測量 、設計、監理を主とする鉄道建設興業株式会社を設立。初代社長は鹿島組（現・鹿島建設）元社長の鹿島精一。
5月 大阪支店、札幌支店を開設。
1945年（昭和20年）1月 - 福岡支店を開設（平成2年4月より九州支店に改称）。
1946年（昭和21年）4月 - 盛岡支店を開設（昭和42年10月 仙台支店、平成2年4月より東北支店に改称）。
1947年（昭和22年）10月 - 名古屋支店を開設。
11月 - 東京支店を開設。
1964年（昭和39年）2月 - 社名を現在の「鉄建建設株式会社」に変更。広島支店を開設。
1975年（昭和50年）8月 - 横浜支店、北陸支店を開設。
1987年（昭和62年）2月 - 四国支店（現・四国営業所）開設。
1997年（平成9年）4月 - 北関東支店（平成19年4月 関越支店に改称）、東関東支店を開設。
1999年（平成11年）10月 - 本社ビル免震化工事の完成
2007年（平成19年）4月 - 東京鉄道支店を開設。
11月 - 建設技術総合センター開設。
2017年（平成29年）4月 - TKパートナーズ株式会社（現・連結子会社）を設立。
10月 - 普通株式の単元株式数を1,000株から100株に変更し、10株につき1株の割合で株式併合を実施。
2019年（平成31年）4月 - 株式会社ファーム ティー･エス（現・連結子会社）を設立。

事業所 
本社
東京都千代田区神田三崎町2-5-3
支店・営業所
札幌支店（北海道札幌市中央区）
東北支店（宮城県仙台市青葉区）
盛岡営業所（岩手県盛岡市）
秋田営業所（秋田県秋田市）
関越支店（埼玉県さいたま市大宮区）
宇都宮営業所（栃木県宇都宮市）
北陸支店（新潟県新潟市中央区）
富山営業所（富山県富山市）
東京支店（東京都千代田区、本社ビル内）
東京鉄道支店（東京都千代田区、本社ビル内）
東関東支店（千葉県千葉市中央区）
横浜支店（神奈川県横浜市中区）
名古屋支店（愛知県名古屋市中村区）
大阪支店（大阪府大阪市北区）
四国営業所（香川県高松市）
広島支店（広島県広島市東区）
九州支店（福岡県福岡市中央区）
熊本営業所（熊本県熊本市西区）
沖縄営業所（沖縄県那覇市）
他にいわき営業所・水戸営業所・三重営業所が存在する。

海外拠点
ハノイ（ベトナム）
ヤンゴン（ミャンマー）
プノンペン（カンボジア）
ダッカ(バングラデシュ)
過去に存在した拠点
アメリカ合衆国
台北（台湾）
ジャカルタ（インドネシア）
タイ
シンガポール

その他
建設技術総合センター（千葉県成田市） - 敷地面積29730平方メートル。
屋外研修設備 - 軌道（複線150メートル）、分岐器（1組）、ホーム（盛土式、桁式）、HEP&JES施工状況再現設備、軌道変状再現設備、工事桁、踏切、線路覆工、電車線、信号設備。屋外研修設備は6エリアから成る。すなわち、ホームエリア（桁式ホーム40メートル（R=600メートル）、盛土式ホーム40メートル（直線））、営近・線間杭エリア（線路防護網、線路防護柵を設備。線間にラーナープレートを設備。可動式建築限界定規を配備）、HEP&JESエリア（掘削装置、けん引設備を配備。施工段階のJESエレメントを設置。軌道計測設備を設置。線間に切羽や土被りを可視化できるスケルトンピットを設置。線路縦断勾配（5/1000）区間設置）、軌道変状再現エリア（線路下に軌道を強制的に変状させる設備、軌道計測設備を設置）、工事桁・分岐器エリア（上り線にPC工事桁、鋼製工事桁を設置。下り線に分岐器を設置）および踏切・線路覆工エリア（踏切設備（踏切遮断機、障害物検知装置など）を設置。線路覆工による軌陸車の載線個所を設置）。
屋内研修設備 - 事故の情報展示館、研修室、安全コーナー

主な施工実績 
東京駅丸の内駅舎保存・復元
仙台駅ステーションルネッサンス（駅改良及びエスパル仙台東館・ホテルメトロポリタン仙台イースト新築他）
博多駅
旧京都駅
鹿児島中央駅ビル
日光駅
宮崎空港駅
青函トンネル
東京湾アクアライン
レインボーブリッジ
飛驒トンネル
赤石ダム（静岡県静岡市）
東京国際フォーラム
東京大学国際産学共同研究センター（東京都目黒区）
松山大学厚生会館
神戸大学医学部校舎
江戸東京博物館（東京都墨田区）
米軍キャンプシュワブ隊舎（沖縄県名護市）
ハノイ～ホーチミン間国鉄橋梁安全性向上工事（ベトナム）
萬大発電所（台湾）

など

3社連携 
2002年4月5日、鉄建建設・鹿島建設・JR東日本の3社間で、JR東日本が鉄建を鉄道関係工事の中核企業と位置づけることや、鹿島・鉄建間での技術開発や人材交流などを通じて連携を深めることが合意され、「3社による連携強化」を発表した。相互利益の拡大、連携の強化を目的として鉄建・鹿島間での株式相互取得が行われた。これにより、鉄建建設は鹿島建設株式を120万株（発行済株式総数の0.12%相当）、鹿島建設は鉄建建設株式を470万株（同3.00%相当）を保有することとなった。それぞれの取得株式数に3倍程度の開きがあるが、当時の鹿島の株価が鉄建の株価の3倍程度であり、双方同程度の投資額で株式取得を行ったためである。

そのほか 
本社社屋は、「免震レトロフィット工法」によって「居ながら工法」での免震対策がされている。
本社社屋の屋上には、都市環境対策に対応した「屋上緑化」のモデルガーデンがある。
建設技術総合センターが「中川家礼二の鉄学の時間」（CS鉄道チャンネル、2012年5月11日・25日）、「タモリ倶楽部」（テレビ朝日、2013年6月1日（5月31日深夜））で取材された。
小比類巻かほるが歌う曲が1990年に当社のCMソングに起用された。提供番組に「ビートたけしのTVタックル」（1991年度前期・西松建設も提供していた時期あり。）
菊判（きくばん）は、紙および書籍の寸法のひとつ。

紙 
サイズは縦939mm×横636mm（3尺1寸×2尺1寸）。明治の中頃に日本橋の川上正助店が、横浜にあるアメリカン・トレージング商会に注文しアメリカから輸入した。当初は新聞用紙の寸法だったがそれだけでは不経済であり、一般の出版物にも使われ始めた。販売するにあたって商標をどうするか検討した結果、
輸入紙の商標がダリアの花であり、ダリアは菊に似ていること
この紙が新聞に使用されており、新聞の「聞」の字は「きく」と読むこと
菊は皇室紋（菊花紋章）であること
などの理由から菊の花を商標にし「菊印判」として売り出したといわれる。次第に菊印判が流行し、いつの間にか菊印判を略して菊判と通称されるようになった。

書籍 
紙の菊判を縦横とも4分の1（16折り）にした大きさで、縦218mm×横152mm（7寸2分×5寸）。A5判よりやや大きい。また縦が227mmになるタイプのものもある。

またこれを倍にした大きさの菊倍判（縦304mm×横218mm、縦304mm×横227mm）も雑誌等でしばしば使われる。ただし雑誌で使用される場合はこれより一回り小さいサイズとなることが多い。
パンフレット (pamphlet) は、製本されていない、つまり装丁がされたりハードカバーがつけられていない冊子のことである。両面に印刷された1枚の紙を複数回折りたたむ（リーフレットと呼ばれる）ものと、何枚かをたたんで折り目で綴じて、簡単な本の体裁にするものがある。パンフレットの定義として定期刊行物とは異なる出版物が「表紙を除いて5ページから48ページまでのもの」というのがUNESCOによる定義であり、それ以上は「書籍」となる。

語源 
カバーがなく本体だけで出版された小さな著作(opuscule 小品)を意味するパンフレット(pamphlet)という副詞は1387年ごろに中英語のpamphilet あるいはpanflet になった。これはラテン語で書かれた古めかしい趣のある12世紀の恋愛詩であり滑稽詩「パンフィルス、あるいは愛について(Pamphilus, seu de Amore)」が広まったものである。パンフィルスという名前は「あらゆる人の友」の意のギリシャ語を由来とする。この詩が人気を博したため各地で印刷され、薄いコデックス(写本)のような形で出回ったのである。

今日発行される形態の小冊子(tract)を指していうパンフレットという言葉は、イングランド内戦につながった激しい議論の産物であり、1642年に現れたものである。英語以外のヨーロッパの言語には、この社会的な主張のための冊子という二義的な意味が前面に出ている。これは「小さい本」を意味するラテン語のlibellus から来たにもなぞらえられる現象である。

パンフレットには台所道具から医学、宗教にいたるまであらゆる情報が含まれうる。また安価に生産でき、配布することも容易であるため、市場調査において重要な役割を担っている。そして同じ理由から長年にわたって政治的な抗議活動やキャンペーンの道具としても重要なものだった。

コレクションとして 
本質的にいって長期に保存するものではなく、形態からいって生産が容易であることにより幅広い政治的、宗教的な視点からの発言が並ぶために、パンフレットは多くの書籍蒐集家に喜ばれた。そして集まった膨大な量のパンフレットは、世界中の学術的なにおさめられている。

特にアメリカの政治的パンフレットを包括的にコレクションしている図書館としてニューヨーク公共図書館、ニューヨーク大学のタミメント図書館、ジョー・ラバディー・コレクションのあるミシガン大学が挙げられる。

商業利用 
パンフレットは特にマーケティング・コミュニケーションを中心に広く商用にもなる。商品の説明書や指示書き、催し物の宣伝用資料、旅行案内など、リーフレットやブローシャーと共に様々な目的で使用されている。

制作工程 
企業の要望を受け広告代理店、印刷会社などが主導して個人や会社組織のグラフィックデザイナーに制作を依頼することが多い。内容に特集記事など読み物としての要素を盛り込む場合には、編集の専門会社である編集プロダクションに依頼することもある。
トヨタ・MP-1はトヨタ自動車が1975年の東京モーターショーで参考出品した自動車である。

概要 
1975年10月31日から11月10日まで開催された第21回東京モーターショー（東京晴海）に出展された。5代目クラウン2600をベースに製作されたワゴンモデルで、ジャーナリズム筋からは『ただちに生産に移してもおかしくない』と評されていた。

MPとはマルチ・パーパスの略称で、ユーザーが多目的に使える車両として開発された。当時の資料では『未来の乗用車の姿を表した』と表現しており、現在のミニバンコンセプトを先取りした車両だった。

車両構造 
上述の通りクラウンベースであり、当時のクラウンと同じくペリメーター・フレーム構造を採用している。これは基本構造を流用してコストダウンを図るほか、モノコック構造より重量に耐えられ、しかも室内空間が大きくとれるものとなっている。

ルーフは車両後方までつながっており、見た目は当時のステーションワゴンに近い構造である。一方エンジンルーム開口部は現在の1.5ボックスミニバンのように短く抑えられ強い傾斜をもっている。全長4,800mmx全幅1,890mmx全高1,680mmと当時としてはかなり大きな車体構造を持ち、また、当時の乗用車としては珍しく車高が高くなっており、シート1列目後方の段差には明り取りの窓もつけられている。

運転席自体がより前方に位置しているため後方のスペースが十分に配慮されている。室内は2列シートの4～5人乗りで、助手席と後席は後ろ向きに回転できる。運転席はコラムシフトが採用されており、1～2列目の車内で行き来が可能となる。後輪駆動車でありながら床面をフラットに設計した例は珍しい。

注目すべき点は、スライドドアの使用である。車両左側だけではあるがスライドドアが採用され、車椅子一台が載ることができる大きさの電動式のステップが取り付けられていた。そのためスライドドア側の2列目キャプテンシートは取り外し可能となっており、現在の福祉車両を先駆けるものとなっていた。

MPV（=ミニバン）の祖先 
1960年代末期から1970年代前半の石油ショック以前までは日本でも高度成長期がある程度達成され、また米国の影響を受け国もレジャーに向けた施策を打ち出しはじめたところで、自動車業界でもレジャー用車両が登場してきた頃である。すでに国内の軽自動車ではスズキジムニー、バモスホンダなどレジャー用車両が登場、1973年の東京モーターショーには三菱自動車工業が「三菱ジープ・パジェーロ」を参考出品している。のちのパジェロの原案となった車である。ところが、この年の12月に第一次石油ショックが起こり景気は急落。この影響で翌年1974年のモーターショーは中止された。

このような状態の中再開されたモーターショーに参考出品されたMP-1であったが、先に述べた内容からその完成度はかなり高かったと報じられている。この車両は乗用車以外でも法人向け、高級タクシーなどに対応できることを目的として設計されていたという。

ヨーロッパではクライスラーが1967年からミニバンの開発を手がけており（このモデルは紆余曲折を経て最終的にはルノー・エスパスとして1984年発売）、1977年には、イタリアのランチアがガンマをベースにしたミニバン『メガガンマ』を発表した。国内では三菱自動車工業が1979年の第23回東京モーターショーでSSW（スーパースペースワゴン）として参考出品し、これは1983年に三菱・シャリオとして発売された。また、日産自動車では1982年にプレーリーを発売。現在ではこの2車種が『国産ミニバンのパイオニア』として呼ばれることが多い。

一方トヨタは1981年の第24回東京モーターショーには多目的4WD車両「RV-5」を参考出品し、翌年スプリンターカリブとして発売。全車4輪駆動という当時としては異例のラインナップからクロスオーバーSUVのパイオニアと呼ばれた。同時期、キャブワゴンベースとしたワンボックスカーブームが起こっており、トヨタ車ではタウンエースがその一役を担うこととなった。

トヨタが本格的にミニバンを市場に投入したのは1990年のエスティマからとなる。ただし当初は売れ行きが悪く、ミニバンが本格的に市場に受け入れられるのは1994年のホンダ・オデッセイの大ヒットを待つこととなる。
ライビーナ (英語: Ribena) は、イギリスのカーターズ社が開発し、現在はルコゼード・ライビーナ・サントリー社が製造販売する清涼飲料水。もともとはクロスグリ(黒酸塊、カシス)の果汁を使った濃縮タイプのものだが、国・地域により、直接飲用にするものや別の果汁を使ったものなども販売されている。

歴史 

1938年、イギリス西南部のブリストルに本社を置くカーターズ (H. W. Carters) 社がクロスグリのコーディアル（濃縮果汁飲料）を製造し、クロスグリ（別名：クロフサスグリ、英語：ブラックカラント Blackcurrant、フランス語：カシス Cassis）の学名 Ribes nigrum にちなんで Ribena と名付けて売り出したのが始まりである。ブリストル大学のヴァーノン・チャーリー（Vernon Charley）博士が1933年に開発した果実をペクチナーゼで処理する製法が用いられた。

翌1939年に第二次世界大戦が勃発すると、物資が乏しくなり、特にドイツの潜水艦Uボートの脅威で、かんきつ類が手に入りにくくなったイギリスでは、ビタミンCに富むクロスグリの果実は、貴重な代替ビタミン源としてイギリス政府が栽培を奨励した。1942年からは国内の児童に無償配給できるように、ほとんどすべてのクロスグリがHWカーターズ社を中心とする企業によって濃縮果汁飲料に加工された。戦後も、クロスグリの濃縮果汁飲料が根付いたことから、1947年にはグロスタシャーディーンの森に新工場が作られた。

1955年にカーターズ社はビーチャム (Beecham) 社に買収され、後の合併によってグラクソ・スミスクライン社の一部となり、イギリスと関係の深い外国でも販売されるようになった。

1990年代にイギリスでは缶入り炭酸飲料も発売されたが、売れ行きは芳しくなく、すぐに市場から消えた。

2004年、ニュージーランドで販売されている製品と他社のオレンジ果汁製品に含まれるビタミンCの量を調べていた高校生が、ライビーナにはほとんどビタミンCが含まれていないことに気づいた。ニュージーランドの公正取引委員会コマース・コミッションによる調査でも同様の結果となり、虚偽広告で提訴され、2007年3月にはグラクソ・スミスクライン社がこれを認めた結果、NZ$217,500の罰金が課せられた。この事件を受けて、製品の成分表示が適正化させられた。

健康イメージの低下した上に、グラクソ・スミスクラインの経営環境の変化に伴い、多角化した事業が見直され、非コアの食品事業も撤退対象とされた。その結果、2013年にはルコゼードブランドの飲料事業とともに日本のサントリー食品インターナショナルに約2000億円で売却された。

2014年からは、ロンドン郊外のアクスブリッジに本社を置くルコゼード・ライビーナ・サントリー社（Lucozade Ribena Suntory Ltd.）が製造販売している。

資本的に日本のサントリーの連結会社による製造となったが、日本市場では2006年からDHCがクロスグリの濃縮果汁飲料タイプを輸入販売しているのみで、サントリー系列での販売はない。

成分 
イギリスで販売されている直接飲用の清涼飲料水の表示は下記。

原料 
水、砂糖、濃縮還元クロスグリ果汁(6%)、ビタミンC、酸味料（クエン酸）

栄養分 
製品100g当たり
 カロリー - 41 kcal (173 kJ)
 飽和脂肪酸 - 0g
 炭水化物 - 10g
 うち糖質 - 9.9g
 食物繊維 - 0g
 タンパク質 - ＜ 0.1g
 塩分 - ＜ 0.01g
 ビタミンC - 32 mg (1日の必要量40mg)

種類 
現在、ライビーナは旧イギリス植民地を中心に世界20数ヶ国で販売されており、各地で商品構成は異なるが、販売されているものには、次のようなものがある。多くは砂糖などの甘味料で味を調節し、酸味料のクエン酸や保存料のソルビン酸カリウムが添加されている製品もある。

形態 
 濃縮果汁飲料 - 5倍に希釈して飲む、あるいは食品の風味付けに用いるもの
 清涼飲料水 - そのまま飲むもの
 低カロリー清涼飲料水 - 人工甘味料でカロリーを押さえたもの
 炭酸飲料 - 二酸化炭素を溶かし込んだもの

風味 
 クロスグリ
 無糖クロスグリ
 ウインター・スパイス
 無糖サマーフルーツ （リンゴ・オレンジ・クロスグリ・ラズベリー・イチゴ）
 マンゴー・ライム
 イチゴ
 パイナップル・パッションフルーツ
 オレンジ・グァバ
 リンゴ
 オレンジ
 無糖オレンジ

過去の製品 
 モモ
 セイヨウナシ
 ブルーベリー

関連商品 
 グミ

応用 
濃縮果汁飲料のものは、水で希釈して飲むほか、牛乳、炭酸水、ウォッカ、焼酎などで割って飲んだり、かき氷、ヨーグルト、ミルクセーキなどのシロップとしたり、ケーキ、アイスクリーム、ゼリーなどの菓子の風味付け、色付けに使用することもできる。
また、やや希釈してから製氷器に入れて凍らせ、アイスキャンディーを作ることもできる。

香港では「茶餐廳（チャーチャーンテーン）」と呼ばれる喫茶・食堂のメニューに挙げられていることも多く、中国語では「利賓納」（リービンナー、広東語読み：レイバンナーッ）と表記されている。グラクソ・スミスクライン社が応用を示した2007年以降はレモンスライスを添えたレモン・ライビーナ（檸檬利賓納、檸賓）、ホット・レモン・ライビーナ（熱檸賓）なども広く提供されている。

主な販売地域 
イギリス及びイギリスの植民地であった国、地域での販売が主。ヨーロッパ、アフリカ、オセアニアの一部の他、アジアでは香港およびその周辺地域、マレーシア、シンガポールなどで販売が行われている。
 イギリス
 アイルランド
 デンマーク
 ギリシャ
 ナイジェリア
 ケニア
 香港
 マレーシア
 シンガポール
 オーストラリア
 ニュージーランド
 日本
境港妖怪検定 (さかいみなとようかいけんてい) は、日本各地に伝わった様々な妖怪伝説の知識を「資格」として認定する検定試験である。

境港商工会議所・境港市観光協会主催、調布市観光協会共催、水木しげる記念館・水木しげるロード振興会・境港市・鳥取県・調布市が後援する妖怪に関するご当地検定である。

検定目的 
妖怪を知ることにより、日本の風土や文化を再認識する。水木しげるの妖怪考察を通じて妖怪に対する理解度をはかり、「妖怪博士」として公式に認定する。

試験ランク及び受験資格 
 初級-制限なし
 中級-制限なし
 上級-中級合格者

テキスト及び内容 
以下、公式テキスト内容
 初級及び中級　書名：水木しげるロードの妖怪たちⅥ（発行:境港市観光協会）
 中級　書名：『図説 日本妖怪大全』（発行:講談社）
 上級　テキストはなし：論文形式のため、公式テキストは新たに定めない。

受験料
 初級-￥2,000（税込）
 中級-￥3,000（税込）
 上級-￥4,000（税込）

試験

試験会場 
 境港会場　境港商工会議所（鳥取県境港市）：初級・中級・上級
 調布会場　調布市民プラザあくろす（東京都調布市）：初級・中級（上級試験はなし）

試験時間 
 初級-60分
 中級-60分
 上級-120分

試験内容 
 初級及び中級　テキスト（上記テキスト及び内容を参照）の中から選んだ妖怪の名前・特徴・説明等を出題。
　 　境港市及び調布市に関する基礎的な情報からも計5問程度出題。
 上級　提示されたテーマについて、1,200文字以内で述べる論文形式の試験。

試験形式 
 初級及び中級　50問出題。数肢択一・○×記入・部分記入及び全記入
 上級　論文形式

合格基準 
 初級-100点満点中、70点以上
 中級-100点満点中、70点以上
 上級-審査/妖怪専門誌「怪」、お化け大学校（角川書店）

合格特典 
各級合格者には、各級合格証書・認定バッジ（鬼太郎絵柄　初級：緑色　中級：紫色　上級：赤色）を発行。