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ダイニック株式会社は、子会社14社、関連会社3社とともにグループを構成、各種クロス類・コンピュータリボン・床材・衣料芯地・不織布・ビニルクロスの製造・販売を主な事業の内容にしている。本社は京都府京都市右京区と東京都港区。

書籍装幀用クロス（ブック・バインディング・クロス）のトップメーカーとして知られ、不織布やビニル製品にも進出、最近では情報関連や車輛関連にも注力、コンピュータリボンやインクリボン、自動車の内装材、空調フィルターなどの分野でも伸びている。ユニークなところでは携帯電話や音楽プレーヤなどに使用される有機EL装置内になくてはならない除湿シートなど期待の新分野も生まれている。

沿革
 1919年 - 京都西陣の地に日本クロス工業として創立する。ブック・バインディング・クロスの生産を開始する。
 1928年 - 天神川工場（京都府葛野郡京極村字川勝寺小字宮ノ東1）を建設する。
 1929年 - 天神川工場を拡大、本社工場として、西陣から全面移転する。
 1932年 - タイプライターリボンの生産を開始する。
 1937年 - 大平製紙（株）の前身・大平加工製紙（株）設立、王子工場竣工。
 1943年 - 大平加工製紙を大平製紙（株）に改称、富士工場を傘下に入れる。
 1948年 - 東京出張所を開設。
 1949年 - ビニル製品の生産を開始する。
 1951年 - 株式を上場。
 1952年 - 東京工場を建設する。
 1956年 - 狭山工場を建設する（1996年、埼玉工場に統合）。不織布事業に進出。
 1957年 - 不織布の生産を開始する。（国産初の不織布の誕生）
 1964年 - 深谷工場を建設する。
 1966年 - 織物接着芯地の生産を開始する。（国産初）
 1967年 - 台湾科楽史工業股份有限公司を設立。
 1968年 - 「レクトラシール(登録商標)」の技術契約を締結。
 1970年 - 真岡工場竣工。
 1973年 - 「ニックセブン」を開発。NC STAFLEX CO.,PTE.,LTD（シンガポール）を設立。
 1974年 - 社名を変更する。日本クロス工業からダイニックへ。
 1978年 - 滋賀工場を建設し、京都工場（京都市右京区西京極宮ノ東町1）を全面移転し跡地は京都市立西京極中学校となる。
 1982年 - 京都、東京、2本社制を採る。
 1996年 - 深谷工場を拡大し、東京工場を集約移転して、埼玉工場とする。
 2003年 - 大平製紙を吸収合併する。
 2009年 - 創立90周年を迎える。
 2011年 - 東京本社・埼玉工場、「FSC®/CoC認証」を取得。東京本社、およびグループ２社、新橋新御成門ビルに移転。
 2016年 - 王子工場、食品用のアルミ箔蓋材と塗工紙の製造において「認証」を取得。
 2019年 - 創立100周年を迎える。
 2020年 - 『ダイニック100年史』を刊行する。
 2021年 - 京都本社事務所を1階に開設した「ニックレジデンス京都」が完成。

ダイニックグループ
 国内
 ダイニック株式会社
 ダイニック・ジュノ株式会社
 大和紙工株式会社
 ニックフレート株式会社
 ダイニックファクトリーサービス株式会社
 オフィス・メディア株式会社
 大平産業株式会社

 海外
 台湾科楽史工業股份有限公司
 NC STAFLEX CO.,PTE.,LTD.
 DYNIC(HK) LTD.
 DYNIC USA CORP.
 THAI STAFLEX CO.,LTD.
 DYNIC(U.K)LTD.
 大連大尼克辧公設備有限公司
 昆山司達福紡織有限公司
 達妮克国際貿易（上海）有限公司

主な商品
 出版用途
 書籍装丁用クロス
 教科書用クロス
 文具紙製品用途
 パッケージ用クロス
 ファイル・バインダー用クロス
 手帳用クロス
 ノベルティグッズ
 情報関連用途
 銀行通帳用クロス
 印字記録用品（インクリボン、熱転写リボンなど）
 印刷用フィルム
 磁気製品
 名刺・葉書プリントシステム
 有機EL用水分除去シート
 衣料用途
 表示ラベル用素材
 接着芯地
 不織布芯地
 インテリア用途
 不織布床材（ニードルパンチカーペット）
 タイルカーペット
 人工芝
 壁装材（壁紙）
 養生材
 ブラインド
 産業用途
 ターポリン
 テント材
 土木用シート
 フィルター
 車輛関連用途
 自動車内装材（天井材、カーペット、ドア、シート材など）
 エンジンフィルター
 生活資材用途
 介護・健康器機用素材
 消臭・脱臭素材
 食品用包材
 環境保全用途
 抗菌加工製品
 リサイクル（トナーカトリッジなど）
 生分解プラスチック
その他
暗室（あんしつ）は、光を完全に遮断することができるようにする設備を有する部屋。写真現像・焼付用の暗室のほか研究用暗室や診療用暗室（眼科用）がある。

写真現像用暗室

フィルム用暗室 
暗室とはもともとは写真フィルムや印画紙の現像、プリントの引き伸ばしなどのために用意された暗い部屋である。現像室とも言う。ただし、写真のデジタル化により暗室の姿は大きく変化しており（後述）、デジタル暗室と区別するため従来の暗室はフィルム用暗室と呼ばれている。

写真現像用の暗室には通常、現像器具や引き伸ばし機や流しが設置されている。感光を防ぐため、窓やドア部分の遮光には遮光カーテンなどを用いる。また、化学薬品を取り扱うため換気扇を必要とするが、一般家庭用の換気扇では遮光が不十分であるため、排気部に遮光装置の付いた特殊な暗室用換気扇を用いる。

現像作業をする際には印画紙を感光させないセーフライト（暗室用電球など）を灯して作業をする。

全暗もしくはセーフライトが必要なのはネガから印画紙への焼き付けの際であり、フィルムの現像だけに限っていえばそれほど大規模な設備は必要ない。フィルムを扱うため全暗が必要な現像タンクへの装填・100ftフィルムのパトローネへの装填などの際には、ダークバッグという全暗を作れる持ち運び可能な袋が使われることもある。

写真による作品制作を生業とする写真家にとって暗室は作品を生み出すためのアトリエである。

著名な写真家のなかには、土門拳や奈良原一高など押入れ暗室（後述）から始めた者も多い。

報道写真家として有名なロバート・キャパが従軍カメラマンとして1944年のノルマンディー上陸作戦を取材した際、撮影した数本のフィルムを助手（後にグラフ雑誌ライフで活躍するラリー・バローズ）が現像する際、乾燥に失敗しフィルムのエマルジョンを溶かしてしまった。残った焼き付け可能なコマは数枚であったが、これらがこの上陸作戦を取材した写真として有名である。

写真現像用暗室の設備 
暗室専用として設計された部屋には以下のような設備が整えられている。
 流し
 現像機器やフィルム、印画紙の水洗に用いる。ステンレスなどの金属製の流しは、薬品などによる腐食があることから塩化ビニル樹脂などで作られている場合もある。
 また、印画紙の水洗に便利なように水位を調整できるようになっていることがある。バライタ印画紙などの水洗には専用の水洗装置が設置されることもある。
 給水・浄水設備
 現像には一定温度の温水が必要になることから、冷水・温水を供給するための設備が設置される。
 また水道水中に含まれる塩素などの不純物がフィルムや印画紙に悪影響を及ぼすことからこれらを取り除くための浄水設備が設置されることがある。
 廃液保存設備
 設備というほど大がかりではないが、使用後の現像液などを保存するための容器が置いてあることがある。一定量集まった廃液は、廃液処理業者に処分を依頼する。アマチュアカメラマンで廃液処理を業者に依頼しているケースは多くないと思われるが、写真の現像に用いる薬品類（特にカラープリントやプラチナプリントなど）は環境に対して有害なものも多く、こうすることが理想である。その際には銀を含む溶液と含まない溶液は分けて処理を依頼する必要がある。
 遮光設備
 印画紙への露光を避けるために窓やドアの部分が遮光カーテンなどで遮光されている。ドアの部分は、複数人で作業する際などに便利なように二重になっている場合がある。壁面の色は、長時間の露光の際に光が乱反射しないように黒く塗られていることがある。またセーフライトや暗室用電球などが設置されている。
 換気扇
 化学薬品を取り扱うため換気扇を必要とするが、一般家庭用の換気扇では遮光が不十分であるため、排気部に遮光装置の付いた特殊な暗室用換気扇を用いる。
 乾燥設備
 現像後のフィルムや印画紙を乾燥させるために、フィルムドライヤー、印画紙ドライヤー、乾燥棚などが設置される。
 フィルム・印画紙の水洗装置
 水洗は特別な道具を用いなくても、フィルムであれば現像タンクに水を注ぐことにより、また印画紙であれば印画紙現像用のバットを用いて水洗を行うことは可能である。より効率よく効果的な水洗を行うために、フィルムウォッシャーやプリントウォッシャーなどが設置されていることがある。特にバライタ紙のアーカイバル処理（長期保存処理）には有効である。
 自動現像装置
 作業を迅速に進めるため自動現像装置が設置される場合がある。特にカラー印画紙の現像の際には温度の管理をシビアにする必要があることから、これらが使用されることが多い。
 大伸ばし用壁面投影スペース
 一般的な引き伸ばし機は全紙以上などのサイズに引き伸ばす場合、ヘッドの部分を横に90度回転させて壁面投影が可能なように設計されている。
 それらのサイズへの引き伸ばしをすることが多い場合、壁面を大きく開け、投影用のスペースを確保していることがある。この場合、イーゼルマスクが使用できないことから壁面にテープやペンなどで印画紙を設置する場所のアタリをつけて使用する。
 プリントレタッチ用の道具
 プリントした印画紙にはフィルムに付着していたホコリや現像処理の際に付いた傷が映り込むことがある。これらを修正するためのレタッチ用の筆や、
 レタッチ用の染料などが置かれることがある。

簡易な暗室 
住宅内に暗室として利用しやすい場所としては、地下室や屋根裏部屋などが挙げられる。しかし、プロや業者などを除いた個人が本格的な暗室を準備することは難しい。住宅事情の厳しい日本では俗に押入れを利用した「押入れ暗室」や和室を利用した「お座敷暗室」と呼ばれる部屋も用いられた。

一部メーカーから、畳1畳から2畳分程度の広さの組み立て式の暗室が発売されている。これはパイプなどで骨組みを組んだ上で暗幕などを張ったものである。

デジタル暗室 
写真のデジタル化によりフィルムの現像等に用いられるようなシビアな条件の暗室は必要なくなったが、暗室が用いられなくなったわけではない。写真がデジタル化された後もカラーマネジメントの観点から環境光のコントロールが必要とされるためデジタル暗室と呼ばれる部屋が使用されている。このデジタル暗室はフィルム現像に用いるような部屋とは姿が異なるため「明るい暗室」と表現される。

デジタル暗室が利用される理由は、デジタル化された作品でもプリントした作品の色彩を環境光の影響を受けずに正確に確認する必要があり、フォトレタッチ作業の際にはモニターへの部屋の光の影響を抑える必要があるためである。デジタル暗室はフィルム用暗室ほどの遮光は必要なく、写真の色彩の正確な確認ができるとともに作業効率を落とさないような環境がふさわしいとされる

研究用暗室 

フォトンカウンティング等により、微小な光を検出する必要がある場合においては、無関係な光は測定データの信頼性を毀損するだけではなく、光電子増倍管等の装置を破壊する危険があるため、厳重な暗室が必要である。

診療用暗室
EneJet（エネジェット）は、ENEOS株式会社が運営するセルフサービスステーションのブランドである。店名はENEOSの後に名称がつく。

かつて（旧・東燃ゼネラル石油による運営時）はExpress（エクスプレス）であり、エッソ、モービル、ゼネラルの後に名称が付いていた。

概要 
1998年の消防法改正によるセルフサービスガソリンスタンドの解禁に合わせ、東燃ゼネラル石油が「エクスプレス」ブランドとして2001年に出店を開始。当時は「エッソ」「モービル」「ゼネラル」のサブブランドとして展開されていた。「もっとも素早く、簡単なサービスを最もきれいで心地よい設備で提供する」というコンセプトに基づき、誰もがすぐに、気軽に利用できるセルフSSとする戦略を採っていた。ドトールコーヒーショップやセブン-イレブン、オイル交換などを行うモービル1センター、1DAY車検を行う車検民間車検工場を併設（福岡県の一部店舗）している店舗もある。2005年末時点では全国に約550店舗を展開していた。

なお、「エッソ」「モービル」「ゼネラル」ブランドのセルフ式ガソリンスタンドであっても、「エクスプレス」ブランドとして営業するためには一定規模以上（大規模洗車場の併設・カフェスペースの有無・トイレの広さ・給油レーン数などを総合的に判断）である必要があり、元々フルサービス式店舗からセルフ式へ転換した店舗や、元々が小規模セルフ式店舗などの一部スタンドではエクスプレスブランドを称していない所も存在した。また、同様に「ENEOS」ブランドのセルフ式ガソリンスタンドにおいても全てがEneJetブランドを称しているわけではない。

東燃ゼネラル石油がJXエネルギーへ吸収合併された後も、「エクスプレス」ブランドは継続利用されていた。しかし、「エッソ」「モービル」「ゼネラル」は「ENEOS」に順次統一されることになり、エクスプレスブランドのスタンドもコンセプトを引き継いだENEOSのサブブランド「EneJet」に順次転換された。

2019年7月以降、これまでENEOSのセルフ式ガソリンスタンドとして営業していたスタンドが「EneJet」ブランドへリニューアルされる例も見られる（EMG以外の旧STORK・旧JOMOであったスタンドを含む）。また、旧来のENEOSのスタンドからのリニューアルを中心にDr.Driveを併設する例もみられる。

商品・サービス 

 EneKey（エネキー）
 2019年7月より発行受付が開始されたFeliCaによるカード決済システム。Speedpassの後続サービス。キーホルダーに装着可能なサイズで、給油機のリーダーにかざせば予め登録したクレジットカードに代金が請求される仕組み。ポイント付与対象のクレジットカードで登録した場合はポイントカードも紐付けて登録することができ、別途ポイントカードを用意しなくてもポイントの加算や利用も可能（2022年3月31日まではTポイントのみ。同4月1日より、ENEOSでのマルチポイントサービスの開始に伴い楽天ポイント・dポイントを追加）。給油のほか、洗車やコーヒー（ドトールコーヒーショップ併設店のみ）を同時に購入することもできる。店舗によっては給油に利用出来ても洗車には利用出来ない場合がある。また、EneJet以外にもENEOSブランドのセルフ式ガソリンスタンド（2019年以降に改装された店舗のみ）でも利用できるが、あくまでセルフ式ガソリンスタンド用の決済ツールのためENEOSブランドのフルサービス式ガソリンスタンドでは利用できない。

 モバイルEneKey
 2022年7月1日より提供開始されたENEOSサービスステーションアプリに搭載されているQRコード決済機能。EneKeyと同様に、登録したクレジットカードへの請求となり、ポイントサービスの利用も可能。セルフサービス店だけでなく一部のフルサービス店でも利用可能。

 nanaco
 セブン&アイグループで導入されている電子マネー。EneJet店頭ではキーホルダー式のENEOS nanacoの発行受付を行っている。2019年6月まではカードをリーダーに読ませれば電子マネーのチャージ残高で決済しなくても現金での支払いでnanacoポイントが付与されていた。

 Speedpass
 EneKey導入前にエクスプレスおよびEneJetで導入されていた決済ツール。サービス内容はEnekeyと類似しているが、Tカードの登録ができないなどの制約がある。2019年6月で新規受付・再発行を終了した。2019年7月以降もエッソ・モービル・ゼネラル エクスプレスから転換したENEOS EneJetでは引き続き利用可能であったが、2020年12月31日をもって日本国内でのサービスを終了した。SpeedpassからEneKeyへの切替も行われていた。

 Speedpass+
 QUICPay、nanacoを使用した電子マネー。Speedpassと形状は異なるが、キーホルダーに装着可能。基本的機能はSpeedpassと同様だが、EneJet以外でも使用できること、電子マネーのnanacoが使用可能であること、請求先が限られたクレジットカードのみとなることが特徴。Speedpassとともに2019年6月で新規受付・再発行を終了した。

 ENEOSカード／シナジーカード
 ガソリンが割安になるクレジットカード。提携先はトヨタファイナンス、三菱UFJニコス、JCB。Speedpass+に登録可能。

 ENEOSハイオク
 ENEOS EneJetで販売されているハイオクガソリン。オクタン価100。エクスプレス時代はシナジーF-1と呼ばれていた。<ref
name="emg">給油 – エッソ・モービル・ゼネラル｜ESSO・Mobil・General | エクスプレス｜Express（2017年4月6日閲覧）</ref>

 ENEOSレギュラー
 ENEOS EneJetで販売されているレギュラーガソリン。オクタン価90。エクスプレス時代はシナジーレギュラーと呼ばれていた。

 ENEOS軽油
 ENEOS EneJetで販売されている軽油。エクスプレス時代はシナジーディーゼルと呼ばれていた。

 EneJet Wash
 自動洗車機。ジェット噴射でホコリを吹き飛ばし、きめ細かな泡で洗い上げる「泡ジェット洗車」が特徴。エクスプレス時代はExpress Washと呼ばれていた。

 ビデオポンプ
 タッチパネル式給油機。給油の購入だけでなく、洗車、ドトールコーヒーの同時購入（併設店）ができる店もある。
 エクスプレス時代はコモタ製のエガオンマッチ（EGAON MUCH）を標準採用していた。計量器はタツノ製。

ロゴマーク
ピートモス とは、ミズゴケ類などの蘚苔類、ヨシ、スゲ、ヌマガヤ、ヤナギなどの植物が堆積し、腐植化した泥炭（でいたん）を脱水、粉砕、選別したもの。農業、園芸用土、もしくは土壌改良材として用いられる。

概要 
日本ではミズゴケが主原料となるヨーロッパ産のピートモスが多く流通しているために、ピートモスとはミズゴケの英語名のような誤解をされることがある。実際にはピートモスとは泥炭層から切り出した複数の植物から作られる用土であり、ミズゴケ以外の複数の植物が原料のピートモスも存在している。

通気性、保水性、保肥性が高く、有機酸を含むため、通常酸性を示すが、石灰を加えて中和し、中性にしたものもある。土壌改良剤としては単品で使うほかにパーライトやバーミキュライトと混ぜて使用することも多い。

ピートモスは植物が部分的に泥炭化した物質であり、主成分としてリグニンとセルロースを含んでいる。リグニンは遷移金属のような溶存物質に対して高い特異的吸着性能を示すため、油の吸着保持や生分解が期待される。

流通形態と利用 
一般的に圧縮して袋詰めされて流通しており、開封後、水分を加えて元の体積に戻す。良くほぐし、適度に湿らせた状態で使用する。

注意点 
ミズゴケを主成分とするものは、一度完全に乾燥させると撥水するようになり、再び水分を加えても完全には元に戻らないことがあるため、潅水には十分注意する。また、汚泥のようになった細かいピートモスは通気性がなく、根腐れや病害の原因となるため用いない。

産地と特徴 
主な産地はカナダや北ヨーロッパ、樺太、北海道など。産地により、元となる植物の種類や構成比が異なることから、その物理的性質も多少異なる。下記に示す特徴は一般的なもので、製造業者、原料採取地により異なることがある。

 カナダ
 ヨシ、スゲ、ヌマガヤ、ヤナギ、ミズゴケ
 品質が良くて繊維が均一で細かいが、分解が早く効果は1年程度。流通量が多い。鉢植え、育苗などに適する。
 北欧（デンマーク、リトアニア、ラトビア、ドイツ、フィンランド、エストニア他）
 ミズゴケ
 繊維が不揃いであるため、分解が一度には進まず、効果が長持ちする。流通コストのため価格は高め。
 樺太
 ミズゴケ
 カナダ産のものより安価。
 北海道
 ミズゴケ、ヌマガヤ、ヨシ、スゲ
 ヌマガヤ、ヨシなどのイネ科植物やスゲなどが堆積したものは分解が遅く、3～4年間利用できる。またミズゴケのものに見られる撥水性がない。
即席爆発装置（そくせきばくはつそうち）とは、あり合せの爆発物と起爆装置から作られた規格化されて製造されているものではない簡易手製爆弾の総称である。防衛装備庁では即製爆発装置と訳している。手製爆弾、即席爆弾、簡易爆弾とも呼ばれる。通常は、IED（アイ・イー・ディー）の略称で呼ばれるのが一般的である。

道路脇などに仕掛けられたIEDを一般に路肩爆弾、道路脇爆弾、路上爆弾 (Roadside bomb) などと呼んでいる。基本的には正規の軍隊が使用する爆弾と異なり、材料は砲弾や地雷などの炸薬と筐体を流用して独自に作成する爆弾でもあることから「自家製爆弾」とも表現される。

水道管などの硬質な素材のパイプに爆薬を詰めたパイプ爆弾も存在し、投擲武器として用いられている。

何れの方式にしても、爆弾の構造についての基本的な知識さえあれば、低い技術水準からでも製造可能である点で共通している。

概要 
アメリカ軍などでは車両に搭載・設置されたIEDの事をVBIED（車両運搬式即席爆発装置）と呼んでいるが、通称としては「Car Bomb」と呼ばれており、日本では車爆弾または自動車爆弾と訳される。

手製爆弾はいつの時代にも見られるが、非正規戦において路肩爆弾を組織的に活用したのは、第二次世界大戦でベラルーシの反ナチスゲリラが使用した事が発端とされる。以後はゲリラや反政府勢力にも使われたが、アメリカ軍などによるアフガニスタン紛争やイラク戦争後には反米組織や反政府組織を中心に多用されるようになった。イラク駐留のアメリカ軍の戦死者の大半が通常の戦闘ではなくIEDによるものであり、報道を通じてその存在がよく知られるようになった。

日本では、過去に新左翼による爆弾事件が多く発生した。昭和から平成の転換期に激化した爆弾闘争でも圧力釜爆弾、消火器爆弾などが使用された。

2016年には、ISISに対抗するイラク正規軍も、自動車に仕込んだ即席爆弾を使用していることを公表している。

特性 

IEDは、その都度有り合わせの材料で製作されるために特定の形状や大きさや特徴などがなく、「Improvised」という言葉自体、「即興」や「アドリブ」と言う意味合いを持つ。各々が独自に持つ知識や資材で製作されるため、そのバリエーションは多種多彩である。小規模なものでは、花火や手製火薬からなる手榴弾レベルの物から、大規模なものでは榴弾砲の砲弾や航空爆弾、地雷を幾重にも重ねて、戦車をも破壊できる物まで存在する。

イラクやアフガニスタンでは、戦時中に発生した不発弾や地雷が山野に放置されており、この手の軍需品レベルの資材が手に入りやすいことから、破壊力の高いIEDが日常的に作成されている。また、一部のものに関しては、爆発物に金属片やボールベアリングなどを仕込み、直接的な爆発でのダメージに加え、それら内蔵物を四方に飛び散らすことにより対人殺傷能力を高めている物も存在する。

イラク戦争以降、自己鍛造弾の技術を用いたIEDが普及しており、治安維持勢力の装甲車両にとって大きな脅威となっている。ハンヴィー、MRAPのような軽装甲車輌を破壊できるものから、大型のものでは戦車の側面装甲を破壊できるものまである。アメリカ国防総省の専門家が下院軍事委員会小委員会で証言したところによれば、北朝鮮は、イスラム原理主義過激派が使用するIEDについて興味を示しており、パキスタンのイスラム原理主義過激派支配地域に朝鮮人民軍の視察団を派遣するとともに、戦術立案用の参考資料として「ジハード・ビデオ」を大量に入手したとされている。

起爆手段としては、従来のワイヤーを張り巡らせてそれに対象物が触れた時点で爆発する物や、一般的なガレージのシャッター開閉用の物や日常の家電製品に使用されるリモコンや携帯電話が、時限装置にはデジタル式の腕時計が使用される。

カムフラージュも巧妙化し、当初は地面に埋めたり物陰に隠す程度だったものが、現在では動物の死骸の下や路上に投棄された車両に仕込むケースが目立つ。対人や対車両だけでなく、戦車や重装甲車に対しても時間差で起爆するものも存在し、駐留軍に大きな打撃を与えている。

IEDは駐留軍の兵士だけでなく、兵站や補給路に対しても多大なダメージを与えている。特にクウェート-バグダード間の幹線道路での補給路で多用されており、PMCに委託されたコンボイ輸送部隊に多大な影響を与えている。路肩爆弾と呼ばれる固定式IEDは罠の一種であり、発見は困難な場合が多い。

また、被害は単に殺傷や車両の破壊に留まらず、爆風による衝撃波が原因で、外傷がないにもかかわらず脳幹に損傷を受け、記憶障害やめまい、頭痛、集中力低下などの症状を呈する外傷性脳損傷が引き起こされる。

対抗策 

仕掛け爆弾として使用されるIEDは固定式のトラップであるため、その位置が露見してしまえば迂回できる。よって、情報収集や探知機器、動物などを使用して早期探知に努めるのが一番の対抗策である。

イラク駐留米軍・有志連合軍は、2007年時点でもIEDを使った攻撃に曝され続けており、有効な対抗策を模索し続けている。IED攻撃にさらされはじめた駐留初期から行っていて2007年末も進行中の対抗策として、防護性能の高い装甲車両の購入が挙げられる。アメリカ軍では実戦経験の多い南アフリカ軍から地雷やIEDに対して防護性能の高い「キャスパー」、「マンバ」といった装甲車両を購入したり、イギリス軍では米フォース・プロテクション社の「マスティフ」、「」を購入したりしている。

また、ハンヴィーで知られるアメリカの高機動車両の全面的な見直しや、以前は前面に対してのみ装甲を強化していた戦車の防御面での見直しを再検討させる大きな要因にもなった（MRAPを参照）。

アメリカ軍ではIEDを科学的に探知できるシステムの開発を行っている段階であるが、そういった新技術の完成を待たずに現在ある技術による対抗策も模索されている。携帯電話を使用した手作りの遠隔起爆装置があるため、携帯電話の電波帯に対する強力な通信妨害発信機を、ハンヴィーなどの輸送車列の護衛車両に搭載している。しかし、不発であれば再度の使用機会を待てばよいゲリラ側の有利さに対しては、決定打とはなっていないようである。有線での爆破や、振動や接触、時間により爆発するものにとっては、電波妨害は無意味である。

イギリス軍ではアフガニスタンに派遣したチャレンジャー2に対IEDアンテナを装備し通信妨害を行っていた。

一方、駐留軍の電波妨害による生活環境の悪化が地元住民の不満となる。強力な電波を放射することで、起爆装置を無効にする技術も開発されたが、その後のIED被害が減ったというニュースはない。「ありあわせ」で作られるものであるため、起爆装置にも千差万別があるためである。

イラクやアフガニスタンで爆発物の疑いがある場合には、真偽を確かめる前に射撃によって解決を図るが、アメリカ国内でのテロ対策では、爆発物やその疑いがある場合の処理にロボットを使用する。爆発物撤去の際に爆発してしまうことも少なくないが、遠隔操作ロボットを失う経済的損失だけで、人命を失うことはない。

IEDが描かれる作品

映画 
 『ハート・ロッカー』
 イラク戦争を舞台に、アメリカ軍爆弾処理班の姿を描いた作品。
 『シュリ』
 北朝鮮工作員が液体爆弾CTXを強奪した後、乗ってきた自動車内に時限式爆発物を残していた。気付かず車内を調べようとした韓国側のエージェント2人が、これにより危うく殺されそうになった。
マミヤ・デジタル・イメージング株式会社は、かつて存在した、デジタル技術事業やカメラとデジタルカメラなどの光学機器事業を扱った企業である。

概要 
マミヤ・オーピーから光学機器事業を継承し、コスモ・デジタル・イメージングから社名を変更した。コスモ・サイエンティフィック・システムの子会社であり、マミヤ・オーピー、マミヤ光機とは資本関係がない。

2015年10月9日にデンマークの光学機器メーカーPhase Oneの日本法人Phase One Japan株式会社に吸収統合された。

光学機器事業の沿革

マミヤ光機 - マミヤ・オーピー 
マミヤ光機の創業者で発明家の間宮精一は、新規に考案したバックフォーカシング方式（実用新案登録第294734号{実公昭15-014673}）の距離計連動6×6センチ (cm) 判スプリングカメラ「マミヤシックス」を設計して1940年に発売し、16ミリ (mm) フィルム使用の超小型カメラ「マミヤ16」を開発して1949年に発売した。1957年に世界初レンズ交換式6×6cm判二眼レフカメラ「マミヤCシリーズ」を開発した。1960年に6×9cm判プレスカメラ「マミヤプレス」、1970年にレボルビングバッグ機構を備えた6×7cm判一眼レフ「マミヤRB67」、1975年6×4.5cm判の一眼レフ「マミヤM645」、1982年にRB67を電子化した「マミヤRZ67」をそれぞれ発売した。中判カメラに強く、35mm判カメラは海外で好調時期もあったが国内需要は奮わずにレンズマウントの変更が頻発した。

1984年2月29日に主要株主で海外のカメラ販売を手がけた大沢商会が事実上倒産し、マミヤ光機も同年3月5日に会社更生法に基づく更生手続を開始した。この過程でミラクルマウントを搭載した35mmフィルムカメラであるマミヤZEシリーズから撤退し、得意とする中判カメラの製造に特化した。

マミヤ光機は、1992年10月に釣具機器メーカーのオリムピックと合併して社名がオリムピックとなり、1993年4月にマミヤ・オーピーとした。合併後もカメラのブランド「Mamiya」は継続された。

カメラのデジタル化に対応するため、6×7cm判で8×10判に比肩する2130万画素の電子製版直結のプロ用カメラとして「マミヤRZ67プロフェッショナルIID」を発売し、6×4.5cm判の「マミヤM645」を自動焦点化した。35mmフルサイズを超える2130万画素機のマミヤZDも発売したが、本体価格130万円で発売は大きく遅延した。

マミヤ・デジタル・イメージング 
2006年4月にマミヤ・オーピーは、光学器械製造部門子会社「マミヤ株式会社」を含む光学器械関連部門を、コスモ・デジタル・イメージング株式会社へ営業譲渡すると発表した。2006年9月1日にコスモ・デジタル・イメージング株式会社がマミヤ・デジタル・イメージング株式会社に商号変更し、「マミヤ」ブランドおよび全てのカメラ関係の製造と販売を継承し、アフターサービスもマミヤ・デジタル・イメージング東京新宿マミヤS.C.からマミヤ・デジタル・イメージング本社営業課に移行した。旧マミヤの光学器械器具関連の製品に加えて、2007年からシュナイダー・クロイツナッハ及びアルパ・キャパウル&ウェバーの代理店として、シュナイダー製のレンズやアクセサリーとアルパ製の中判カメラ「アルパ12」と専用レンズなども扱う。

2007年11月13日にデンマークの光学機器メーカーフェーズワンとデジタル分野で業務提携を締結し、2008年第一四半期に新型の中判デジタルバックシステムとしてマミヤmシリーズをラインアップした。

2011年4月にマミヤ・デジタル・イメージング株式会社は、フェーズワン、の3社提携製品であるマミヤ645DFカメラ、DMデジタルバック、AFレンズ群の日本国内販売、サポートの提供、広告宣伝を含むマーケティング活動など全てをフェーズワン社へ移管した。国内の、販売、サポート、広告宣伝を含むマーケティングはフェーズワン日本総代理店のDNPフォトイメージングジャパンが引き継ぎ、マミヤ・デジタル・イメージングは開発と製造のみとなる。

2015年12月1日にフェーズワンは、マミヤ・デジタル・イメージングの光学事業を買収してフェーズワン・ジャパン株式会社とした。

製品 
製品はマミヤ・オーピーのカメラ製品一覧に詳述がある。

住所・工場 
本社 - 東京都文京区後楽1-2-2 ココタイラビル5階
大阪営業所 - 大阪府大阪市西区南堀江1-10-11 西谷ビル
佐久工場 - 長野県佐久市原582-2
フローティングカーデータとは、実際に走行している自動車をセンサー（プローブ）として得られたデータを指す。（交通流に身を委ね）流動する様をフローティングと呼んでいる。プローブカーデータとも呼ばれる（日本では多い）。

データの利用は、交通管理や自動車の走行支援用などのコンテンツとして用いる。走行速度、位置などの他にワイパーの作動状況から天候データを取得するようなデータも考えられている。

システムを指して、フローティングカーシステムとも呼ばれる。

概要 

本システムは、車にGPSなどを装着してデータを収集し、ナビゲーションシステムなどで走行中の車へ渋滞など交通情報の提供を行う。これによって車の運転手は渋滞を避けるルートを選ぶことが期待でき、渋滞の軽減に効果があると考えられている。

他の交通管制システムと比べ、本システムのメリットは
 実情の的確な把握 - 実際に走っている車の速度などの情報が得られるため。
 設備投資のコストが低い - 道路にカメラやセンサーなどを埋め込む必要がなく、車にGPSなどを後から装着するだけでよい
を挙げることができる。また、設備投資のコストが低いため、交通情報を収集・提供できる地域エリアを、広げることができるという。

一方で、「走行している車からデータを集める」ことから、その根本的な原理上、「車が走行していないと有意なデータが集まらない」デメリットは避けられない。

採用状況

日本 
日本で商品として実用化されているものとして、「インターナビ」（本田技研工業）、「みまもりくんオンラインサービス」（いすゞ自動車）、「スマートループ」（パイオニア）がある。インターナビは、インターナビ対応ナビゲーションシステムにより交通情報の表示とルート誘導を行う。みまもりくんオンラインサービスは、専用端末によるデータ収集と、交通管制を行うことができる。

この他、戦略的情報通信研究開発推進制度（総務省が行っている、情報通信関連技術研究への補助金制度）により、名古屋地区で、約1,500台のタクシーに位置や速度、ワイパーの操作などを知らせるセンサーを設置し、業務用移動無線を活用して情報を収集した試験実績があるが、タクシーが客待ちで停車するため有意なデータが集められない（原因は前述）として試験は中止となっている。

中国 
中国では、北京オリンピックにあわせて北京市内の渋滞緩和のために本システムを試験導入した。導入の理由はコスト面でのメリットだという。導入に際し、市内約6万6千台のタクシーへGPSの装着を行いデータを収集するとともに、ナビゲーションシステム(PND)や電光掲示板により情報の提供などの実験を行った。将来的には、他の都市へも本システムの導入を考えている。

その他の国 
ギリシャ - アテネで本システムを導入したが、芳しい成果は上がっていない。
ドイツ - DCS（DaimlerChrysler Services）とSiemensによる合弁事業会社であるVMZ社がプローブ情報とセンサーからの情報などをあわせ、インターネットなどによりベルリン市の道路交通情報を提供している。フランクフルトでもシステムを導入したが、芳しい成果は上がっていない。
ハルトゲ（Herbert HARTGE GmbH）は、ドイツベッキンゲンに本拠を置く自動車メーカーである。

歴史 
1971年 - ドイツ・ザールラント州の地方都市メルツィヒでBMWの販売と修理をする目的で設立される。
1974年 - ベッキンゲンに移転する。敷地はおよそ10,000平方メートル。工場は5,000平方メートル、倉庫は2,000平方メートル。5シリーズ（E12）と3シリーズ(E21)そして2002のパーツの開発及び販売開始。
1977年 - 6シリーズ（E24）パーツの開発及び販売開始。
1978年 - 5シリーズ（E28）パーツの開発及び販売開始。BMWフルラインのチューニングを始める。
1983年 - 3シリーズ（E30）パーツの開発及び販売開始。
1985年 - KBA（ドイツ政府自動車局）により自動車製造業者としての許可を受けた。
1986年 - 7シリーズ（E32）パーツの開発及び販売開始。
1988年 - 5シリーズ（E34）パーツの開発及び販売開始。
1989年 - 8シリーズ（E31）パーツの開発及び販売開始。
1991年 - フランス・ルノーからルノー・サフランをベースにした豪華サロンカーの開発を受注。3シリーズ（E36）パーツの開発及び販売開始。
1993年 - 7シリーズ（E38）パーツの開発及び販売開始。
1994年 - ターボエンジンの組み立てを開始、1996年半ばまで800基を超えるエンジンを供給した。
1995年 - Z3パーツの開発及び販売開始。
1996年 - 5シリーズ（E39）パーツの開発及び販売開始。
1998年 - クーリングタワーでのテストで、毎分14000回転、最高1000kwというエンジンパフォーマンスを記録。
1999年 - X5パーツの開発及び販売開始。Z8パーツの開発及び販売開始。
2001年 - ハルトゲ・ジャパンを設立。7シリーズ（E65）パーツの開発及び販売開始。
2002年 - BMWミニパーツの開発及び販売開始。
2003年 - ハルトゲ・ジャパンが第37回東京モーターショーに出展。Z4パーツの開発及び販売開始。5シリーズ（E60）パーツの開発及び販売開始。
2004年 - 6シリーズ（E63）パーツの開発及び販売開始。X3パーツの開発及び販売開始。

2019年7月 - ドイツハルトゲ会社清算

日本での販売 
かつてはトミタ夢工場が輸入していたが、2001年にハルトゲ・ジャパンが設立された。
ハーマンモータースポーツ（HAMANN Motorsport）は、ドイツの南に位置するラウプハイムに本拠地を置くチューナー。

概要 
創立者リチャード・ハーマンが、フィアット・127でレーシングドライバーとしてデビューし、ドイツ国内でBMW-M1やグループC、DTM,そしてF3などで3度のチャンピオンになるなどの栄冠を手にしたのち、その経験を元にHAMANN Motorsportを設立。

1986年、M3 (E30) モデルをベースにチューニングしその性能は348hpを発揮、最高速273km/hを記録して話題になった。

近年ではBMWだけではなく、フェラーリやランボルギーニ、ポルシェ、レンジローバー、メルセデス・ベンツ等の車種のチューニングも手がけている。
日本では大阪のハーマンモータースポーツジャパン(株)が輸入元を勤めている。
公共株式会社スホーイ・カンパニー（単にスホーイまたはスホイとも）は、ロシアの主要航空機メーカー。ソ連時代はスホーイ設計局として専ら軍用機（戦闘機・攻撃機など）を手がけていたが、現在では民間機も製造している。旧称は公開株式会社スホーイ・カンパニーで、2014年の法改正を受けて公開株式会社から公共株式会社に移行し、現在の名称になっている。

概要 
ソ連時代の1939年にパーヴェル・スホーイによりスホーイ設計局（OKB-51、プレフィックスSu）として設立された。モスクワにJSCスホーイ設計局（現本社）があり、工場はノヴォシビルスク（)、コムソモリスク・ナ・アムーレ、イルクーツクの3カ所にある。フィンメカニカが、スホーイの民間部門の25%株主となっている。ロシア政府はスホーイとミグ、イリューシン、イルクート、ツポレフ、ヤコヴレフを「統一航空機製造会社」という名の新会社に統合しようとしており、各社は現在統一航空機製造会社の傘下に入っている。

なお、OKBは「試作設計局」（一般にたんに「設計局」と訳される）を意味するロシア語の略語「」のラテン文字転写。

ロシア空軍と海軍では、スホーイの航空機は現在Su-24、Su-25、Su-27、Su-30、Su-33、Su-34、Su-35の7機種が運用中である。

ロシア以外には、ベラルーシ・ウクライナ・カザフスタン・ウズベキスタン・グルジア・インド・中華人民共和国・ポーランド・チェコ共和国・スロバキア・ハンガリー・ドイツ（旧東ドイツ運用）・シリア・アルジェリア・北朝鮮・ベトナム・アフガニスタン・イエメン・エジプト・リビア・イラン・アンゴラ・エチオピア・ペルーなど各国で軍用機が運用されている。

民間機部門ではSu-26、Su-29、Su-31など安価ながら高度なエアロバティックが可能な曲技機を開発しており、世界選手権を始め多くの競技会で使われている。

スホーイ製の航空機の整備・補修などはウクライナやベラルーシなどロシア海外でも独自に行われている。また、旧ソ連各国からの中古機の転売も行われている。

2017年6月、統一航空機製造会社（OAK/UAC）がミグとスホーイを2019年内に合併・統合すると発表した。

製品 
引用符で囲まれている軍用機名称は北大西洋条約機構(NATO)が識別用に付けたNATOコードネーム。

設計局閉鎖まで (-1949年)
 Su-2 - 軽爆撃機
 Su-4 - 軽爆撃機
 UTB-2 - 練習機

再開後 (1953年-)
 Su-7 - 戦闘爆撃機
 Su-9 - 迎撃戦闘機
 Su-11 - 迎撃戦闘機
 Su-15 - 迎撃戦闘機
 Su-17 / 20 / 22 - 戦闘爆撃機
 Su-24 - 戦闘爆撃機
 Su-25 グラーチュ - 攻撃機(シュトゥルモヴィーク)
 Su-26 - 単座アクロバット機（民間機）
 Su-27 ジュラーヴリク - 戦闘機
 Su-29 - 複座アクロバット機（民間機）
 Su-30  - 多用途戦闘機
 Su-31 - 単座アクロバット機（民間機）
 Su-33 - 艦上戦闘機
 Su-32 / 34 - 戦闘爆撃機
 Su-35 - 多用途戦闘機
 Su-80 - 双発ターボプロップSTOL機
 スーパージェット 100 - 民間用地域ジェット機
 Su-57 - ステルス戦闘機 (PAK FA)

開発・計画中 
Su-75 チェックメイト - ステルス戦闘機
FGFA - ステルス戦闘機
S-21 - 超音速ビジネスジェット機
 S-51 - 超音速旅客ジェット機
S-54 - 練習機
S-70 オホートニクB - 無人航空機
スーパージェット 130 - 民間用地域ジェット機

主な試作機 
設計局閉鎖まで (-1949年)
 Su-1 - 戦闘機
 Su-3 - 戦闘機
 Su-5 - ジェット混合戦闘機
 Su-6 - 攻撃機
 Su-7 - ロケット混合戦闘機
 Su-8 «DDBSh» - 攻撃機
 Su-9 «K» - ジェット戦闘爆撃機
 Su-10 «E» - ジェット爆撃機
 Su-11 «LK» - ジェット戦闘爆撃機
 Su-12 «RK» - 観測機
 Su-13 «TK» - ジェット戦闘爆撃機
 Su-14 «N» - 攻撃機
 Su-15 «P» - ジェット戦闘機
 Su-17 «R» - ジェット戦闘機

再開後 (1953年-)
 Su-28 - 練習機
 Su-35 「フランカー」 - 戦闘機
 Su-37 「フラウンダー」 - 戦闘攻撃機
 Su-37 テルミナートル 「フランカー」 - 多用途戦闘機
 Su-38 - 農業用プロペラ機
 Su-39 - 攻撃機
 S-32 - 多用途戦闘機 (MFI)
 Su-47 (S-37) ベールクト 「ファーキン」 - S-32の概念実証機 
 T-4 - 超音速爆撃機
 KR-860 - 大型旅客機

機種名の補足 
スホーイOKBでは、他局同様ときおり機体呼称を再利用した。たとえば、1946年製のSu-9と1957年製のSu-9は同一名称であるが、相互に直接の関係はない。前者は大量生産されず試作のみに終わっている。

また、スホーイにおけるプロトタイプの呼称は翼面図に基づく場合があり、例えばデルタ翼（トレウゴリノイェ）の機体にはT、後退翼（ストレロヴィドノイェ）の機体にはSのプレフィックスが付与された（例：T-3、S-1）。ただしこの原則は次第に崩れてゆき、デルタ翼から可変後退翼に設計変更されたSu-24の原型機T-6は変更後もデルタ翼を指すTを用い続けたほか、ほぼ直線翼であるSu-25の原型機の名もT-8である。また、Sのプレフィックスは前進翼機にも使用されている。
堀川 国広（ほりかわ くにひろ、享禄4年（1531年） - 慶長19年4月18日（1614年5月26日））は、安土桃山時代の刀工。新刀初期の大勢力、堀川派の祖。本名は田中国広、京の一条堀川に居を構えたのち、堀川国広と呼ばれるようになる。

人物 
享禄4年（1531年）、日向国綾にて誕生。

はじめ日向国の戦国大名・伊東氏に仕えたが、天正5年（1577年）、主家が没落後、山伏修行など諸国放浪して刀工をつづけた。天正18年（1590年）、下野国（現・栃木県）の足利学校で、当主の長尾顕長のために鍛刀。慶長4年（1599年）頃から京堀川一条に定住。

現存する作品は、古くは天正4年（1576年）、伊東家ゆかりの人物の注文打ちが残される。天正12年（1584年）の作刀は「山伏之時打之」との銘があり、不動明王像と「武運長久」の文字、梵字を彫刻した「山伏国広」。天正18年（1590年）庚に領主の顕長の求めに応じて打った「山姥切国広」がある。「山姥切国広」は顕長が北条氏政から賜った相伝備前の長船長義の一振りを写した作で、同工の最高傑作の評が高い。同年、信濃守受領。

慶長19年（1614年）4月18日、84歳で死去。法名を明海祖白。

門人に出羽大掾（だいじょう）国路、国安、大隅掾（おおすみのじょう）正弘、越後守国儔、和泉守国貞、河内守国助、山城守国清、などの名工がいて、堀川一派として大いに栄えた。一門の作は俗に「堀川物」と呼ばれる。新刀の祖埋忠明寿と比肩する刀工である。

作風 
堀川定住後の晩年には弟子による代作が多いとも言われている。定住後は作風も異なり、穏やかなものが主流となる。
姿 - 慶長新刀姿で、身幅広く反り深く、切先の伸びる豪壮な姿である。太刀、刀、脇差、寸伸び短刀、短刀をつくる。
鍛え - 小板目肌良く詰み、地沸細かにつくもの、またザングリと肌立ったものも多い。
刃文 - 初期作は末古刀（すえことう）然とした（末物に見受けられるような）互の目（ぐのめ）乱れが多く「天正打」・「日州打」と称される。堀川時代になると正宗をはじめ相州伝を模したり、志津風をかもした「湾（のた）れ」や互の目乱れを焼き、沸がよくついて金筋や砂流しがかかる。また、直刃から小丁子を交えたものまで多彩で、この期の作品は「慶長打」・「堀川打」と称される。帽子は小丸や火焔風など。
彫物 - 国広とその一門は彫物の名手揃いで、「山伏国広」のような不動明王と文字、梵字を始め、棒樋、素剣を彫ったものから様々であり、巧い。弟子にも継承される。

著名刀剣 
ここでは、国広作刀のうち、重要文化財に指定されている作を挙げる。
太刀 銘 日州古屋之住国広山伏之時造之 天正十二年二月彼岸 太刀主日向国住飯田新七良藤原祐安（号：山伏国広） （個人蔵）
脇指 銘 日州古屋住国広作 天正十四年八月日（個人蔵）
刀 銘 九州日向住国広作 天正十八年庚刁弐月吉日平顕長（号：山姥切）（個人蔵）
刀 銘 国広 慶長七年十二月十四日（現所蔵先不明）
刀 銘 慶長九年二月吉日信濃守国広作 依賀茂縣主保経所望打之（愛媛・大山祇神社）1942年盗難に遭い所在不明。写真なし。
刀 銘 慶長九年十一月吉日信濃守国広作 依賀茂祝重邦所望打之（兵庫・黒川古文化研究所）
刀 銘 北野天満天神豊臣秀頼公御造営之時 于時慶長十二丁未十一月日信濃守国広造（京都・北野天満宮）
刀 銘 信濃守藤原国広造越後守藤原国儔（和歌山・紀州東照宮）
太刀 銘 国広（和歌山・金剛峯寺）
刀 銘 国広（東京・三井記念美術館）（号：加藤国廣）加藤清正の愛刀であり、娘の嫁入り道具の一つとして紀州徳川家に伝わる。尚、著名な片鎌槍も嫁入り道具の一つである。
短刀　銘 国広（個人蔵）
剣 銘 国広（和歌山・高野山蓮華定院）

他に重要美術品認定の刀剣が12点ある。著名な作に、沢田道円所持の身幅が極めて広い（号：道円国広）の短刀や、刀身に「夢香梅里多」の文字と布袋和尚の像が掘られた（号：布袋国広）の短刀など。
井村屋フーズ株式会社（いむらやフーズ、Imuraya foods Co., Ltd.）は、日本の食品メーカーで、井村屋グループの完全子会社。

概要 
1969年に「日本フード株式会社」として設立されたが、日本ハム株式会社系列の日本フード、日本食品、ジャパンフーズとはまったく関係がない。主に井村屋グループのアイス菓子を中心として製造し、OEM製品も製造している。2017年に同じく井村屋グループの完全子会社である「井村屋シーズニング株式会社」との合併により「井村屋フーズ株式会社」が設立された。

沿革 
 1969年1月10日 - 「日本フード株式会社」を設立。
 2002年7月 - ISO 14001認証を取得。
 2003年10月 - 有機JAS認定を取得。
 2003年11月 - ISO 9001認証を取得。
 2017年4月1日 - 井村屋シーズニング株式会社との合併により「井村屋フーズ株式会社」設立。

主な製品 
 アイスクリーム製品
 まんとう
 ぜんざい
 しるこ
彦根仏壇（ひこねぶつだん）は滋賀県彦根市およびその周辺で製造される金仏壇の総称。仏壇仏具業界では初めて1975年（昭和50年）に通商産業大臣によって伝統的工芸品に指定される。

歴史 
彦根仏壇の起源は江戸時代中期とされ、武具武器の製作にたずさわっていた塗師や指物師、錺金具師などが仏壇製造に転向したのが始まりと言われる。彦根市の位置する湖東地域は湖北地方と並んで、古くから仏教の盛んな地だったが、キリシタン禁止政策にともなって異教徒でない証拠として仏壇を設けることが一般化したことと、彦根藩主の強力な庇護を受けたことに後押しされ、問屋制家内工業の形態と分業組織が成立した。戦後、彦根仏壇同業組合が結成され、検査制度を設けるなどの品質向上に努め、彦根の地場産業として飛躍した。

彦根仏壇は漆塗り、金箔押しがされており、金仏壇に分類される。サイズとしては幅4尺、高さ5尺8寸で、一間の仏間に納める大型の仏壇が主流である。

製造システムの特徴 
工部七職という各分野の職人がそれぞれ独立した工房を構え、仏壇店は工程に沿って順次発注をかけることによって仏壇製造を進めていく。そのため、各部品は「ほぞ組み」という分解可能な構造になっている。以下、生産の順序と各職の役割を示す。

 木地（木地師）  - 欅、檜松、黒檀などの木材から仏壇に適したものを選んで本体を作る。設計図はなく、注文によって「杖」と呼ばれる定規を新しく作って製作する。
 宮殿（宮殿師） - 1600種にも及ぶ小さな木片の部品を造り、屋根や柱を作る。
 彫刻（彫刻師） - 仏壇の装飾部に花、羅漢、菩薩などのデザインを鑿や小刀などで手彫りする。
 漆塗（漆塗師） - 下地、中塗、上塗の順で漆を塗り、更に研ぎ出し、磨く作業を繰り返す。木材の木目が見えるように塗る「木目出し塗り」は彦根仏壇の特徴である。
 蒔絵（蒔絵師） - 漆などで下絵を描き、その上に金粉、銀粉、貝などを蒔いて研磨し、仕上げの線を加筆して仕上げる。豪華さや立体感を出す技法は「泥盛り」と呼ばれる。
 金箔押（金箔押師） - 仏壇1本に対し、1000枚以上の金箔を1枚づつ貼り付ける。
 錺金具（錺金具師） - 金、銀、銅などを使って彫金し、仏壇の装飾金具を作る。
 組立（仏壇店） - 七職の職人が製作した部品を仏壇問屋が組み立て、仕上げを行って完成する。