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ウルトラバッテリー（UltraBattery）は、オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）による発明を基に古河電池が実用化した鉛蓄電池技術を指す登録商標である。鉛蓄電池の負極活物質（海綿状鉛）を炭素素材から構成される薄層で挟み込んでいる。これによって、充電受け入れ性能が向上すると共に、サルフェーション（硫酸鉛結晶の粗大化）が抑制されて電池が長寿命化するとされる。

歴史
2003年、鉛蓄電池と非対称スーパーキャパシタを同一セル内で組み合わせた電池の共同開発についてオーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）の研究者から古河電池へ打診がなされた。

2004年、オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）によって特許が取得された。同年、CSIROと古河電池が共同開発のためのライセンス契約を交わした。この「ウルトラバッテリー」の開発はオーストラリア政府による資金提供を受けた。日本政府も新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）を通じてウルトラバッテリーの開発の一部に資金を供給した。

2007年、米国のEast Penn Manufacturingが、自動車向けと据置エネルギー貯蔵装置向けにウルトラバッテリー技術を製造し、商品化するためにグローバルライセンスを取得した（古河電池が筆頭ライセンス保持者である日本とタイを除く）。

2007年、CSIROは再生可能エネルギー分野向けの大規模エネルギー貯蔵システムのためのモジュールとバッテリー管理ソフトウェアの開発研究を行う会社としてEcoultをヴィクトリア州のCleantech Ventures社と共同で設立した。Ecoultはオーストラリア政府からの支援も受けた。2010年5月、East Penn ManufacturingがCSIROからEcoultを買収した。2020年に、East Penn ManufacturingはEcoultへの投資を停止すること発表し、Ecoultは2021年1月に営業停止を発表した。

2013年4月、古河電池は日本のアフターマーケット向けにウルトラバッテリーの販売を開始した。同年11月からホンダ・オデッセイ アブソルートに、2015年4月からホンダ・ステップワゴンに新車搭載バッテリーとして採用された。

技術 

ウルトラバッテリーは負極に、電気化学反応（酸化還元反応）を担う鉛と電気二重層キャパシタ（ウルトラキャパシタ）として機能し得る多孔質性炭素（活性炭）を組み合わせる。CSIROによる2004年の特許は独立した鉛負電極と炭素負電極が並列に接続された構成（右図）であり、過去の論文や広報資料等ではそのような図が示されていることが多かった。しかしながら、鉛電極と炭素キャパシタ電極を並列に接続しても、これらの電極間の作動電位の差によって、炭素キャパシタ電極は放電時にはほとんど寄与せず、充電時には水の電気分解によって水素を発生させてしまう。実際に古河電池によって商品化されたウルトラバッテリーは負極活物質の両面を炭素（カーボン）材料（高導電性炭素材料と高比表面積炭素材料〈活性炭〉）から成る薄層で被覆した構造をしている。

負極活物質へのカーボンの添加は硫酸鉛表面に導電パスを形成することによってサルフェーションを抑制するため一般的に行われる。ウルトラバッテリーではさらに負極活物質をカーボン層で挟んでいる。2015年の研究では活性炭は電気二重層容量をほとんど示さず、活性炭表面での還元反応Pb^2+ + 2e- -> Pb（鉛の電着）が寄与していることが示されている。また、活性炭に吸着されたPb^2+イオンが充電時に負極への鉛イオン供給源となることで充電受け入れ性能が向上する（通常はこの鉛イオンの供給が律速過程となり充電受け入れ性能が低下する）、と考察されている。
本位田 光重（ほんいでん てるしげ）は、日本の経営工学・生産システム工学者。博士（工学）（大阪府立大学）。大阪工業大学工学部技術マネジメント学科・ロボット工学科元教授。日本生産管理学会・関西生産性本部元理事。日本経営工学会元評議員・関西支部支部長。関西IE協会元幹事・運営委員。経済産業省委託「産学連携製造中核人材育成事業」ものづくり改革プロ育成プログラム2007-2009実行・審査委員長。

専門は、技術マネジメント・経営工学、インダストリアルエンジニアリング(IE)・生産システム工学・管理工学、機械工学（ロボット制御システム含む）。

略歴 
1976年大阪大学工学部産業機械工学科卒業。1978年同大学大学院工学研究科産業機械工学専攻修士課程修了。
神戸製鋼所勤務後、1982年大阪府立工業高等専門学校助手、助教授を経て、1992年大阪府立大学（現：大阪公立大学）大学院にて博士（工学）号を取得。1994年同大学工学部経営工学科講師。大阪府在外研究員としてアイオワ大学客員研究員を経験。1999年大阪工業大学工学部経営工学科（現：情報科学部データサイエンス学科）助教授として着任。2005年同学科教授。2006年同学部技術マネジメント学科教授。その後、同学部ロボット工学科教授・学科長を経て、2017年ロボティクス&デザイン工学部ロボット工学科教授。2021年大阪工業大学退官。

大阪工業大学（経営工学科/技術マネジメント学科・ロボット工学科）にて、20年以上の長きに渡り教鞭を執り、大阪工業大学第7代工経会会長・相談役および同大学ものづくりマネジメントセンター長も歴任し、技術マネジメントとロボット工学の融合研究・育成に貢献した。退官後は、大阪学院大学経営学部教授も務める。

主な所属学会は、日本経営工学会、日本生産管理学会、日本インダストリアル・エンジニアリング協会、関西IE協会、日本機械学会 。主な受賞は、日本インダストリアル・エンジニアリング協会(日本IE)文献賞/貢献賞(2009)。
主な著書は、現代生産管理（共著、朝倉書店2003、学術書）、経営工学の実践（共著、中央経済社2011、学術書）、生産工学- ものづくりマネジメント工学（共著、コロナ社2012、学術書）。

主な研究 
ペトリネットによるセル生産システムのモデル化と解析：ロボット制御システム
セル生産を中心としたものづくりマネジメント
クラスター分析を用いた2目的セルレイアウト設計
組立セルによる生産の最適化についての一考察
双方向スケジューリングモードを考慮した資源制約付きプロジェクトスケジューリングモデル

技術マネジメント・生産システム工学の対外啓蒙活動として、大阪府中小企業家同友会2013年度新入社員研修で講師を務めている。
ホウリンケイ酸ガラス (Borophosphosilicate glass, BPSG) とは、ホウ素とリンを含むケイ酸ガラスの一種である。リンケイ酸ガラスやホウリンケイ酸ガラスは半導体デバイス製造において、金属層や導電層の間の絶縁層として利用されている。

ホウ素10が宇宙線の熱中性子の優れた補足体であるため、ホウリンケイ酸ガラスが使用されたデバイスはが起こりやすいことが知られる。  熱中性子を補足後、核分裂反応を起こし、ガンマ線、アルファ粒子、リチウムイオンを生成する。これらが付近に電荷を与え、データ損失（ビット反転、または）を引き起こす懸念がある。

極限設計においては、上記のソフトエラーを避ける放射性耐性向上法としてホウ素11が使用される。ホウ素11は原子力産業の副産物として知られる。
AN/PSQ-42 ENVG-B(ENHANCED NIGHT VISION GOGGLE–BINOCUL)は、アメリカ陸軍で採用された複眼暗視装置。

概要
アメリカ陸軍で採用されたAN/PSQ-42 ENVG-Bはアメリカ合衆国のL3HarrisとイスラエルのElbitSystemsofAmericaが開発した。

光増幅装置式のナイトビジョン機能の2つの眼鏡部と、熱と物体が出す光で映像化する赤外線サーマルの複合型暗視装置でこれまでの暗視装置に比して高度な目標発見識別能力を有する。

2019年にテストを開始し、2022年4月にアメリカ陸軍部隊への配備を開始した。

要求仕様
人間サイズの目標の認識能力
150メートル (しきい値) 及び300メートル (目標値) で80%
300メートル (しきい値) 及び550メートル (目標値) で50%

システムの総重量
2.5ポンド (しきい値）、1.5ポンド (目標) 未満

稼働時間（連続使用）
7.5時間 (しきい値) 及び15時間 (目標値) を超える
シバタイヤ (SHIBATIRE) は、柴田自動車が販売するスポーツドライブ向けタイヤ、およびモータースポーツで使われるレーシングタイヤのブランド名称である。

企画・設計・販売・品質保証は柴田自動車で行われているが、中国のレイダンタイヤにて生産されている。

概要 
いわゆるハイグリップラジアルと呼ばれる自社オリジナルブランドのタイヤを販売している。またラジアルコンパウンドを使用していることにより、国内メーカーの同種タイヤよりもかなり安い価格で提供可能を実現している。キャッチコピーは「あなたはもうシバタイヤをシバいたか？」

歴史 

柴田自動車では、従業員兼サポートドライバーである蕎麦切広大とともにD1グランプリ等のドリフト大会専門レーシングチーム「SHIBATA」を運営している。ドリフト走行では練習走行含めてかなりの本数のタイヤを消費するため、当初は安いアジアンタイヤを大量購入しては消費するといった活動を行っていた。

そんな中、柴田自動車代表取締役兼チーム代表 柴田達寛は「買うぐらいなら自分達で作った方が安上がりなのでは」という考えに至り、2019年8月に開催された上海タイヤエキスポ2019に単身で商談を持ちかける。その際中国のタイヤメーカーであるレイダンタイヤとの業務提携を締結し、その後レイダンとの共同開発を経て2021年1月、タイヤブランド兼レイダンタイヤ代理店である「シバタイヤ」を設立。日本でのレイダンタイヤ代理店活動を行いつつ、主力製品として「シバタイヤ」の販売を行っている。

当初は、自分達がモータースポーツ活動をするために開発したタイヤであり、R31型スカイラインを筆頭とした自社レストア車両への取り付け以外では販売を行わなかったが、「顧客の要望に応えて活動する」という方針により、旧車・マイナー車オーナー用の他社では絶版サイズのタイヤや、ドリフトのみならずグリップやジムカーナ走行でも使用可能なタイヤを販売することとなり、現在では14種106サイズのタイヤをラインアップしている。

モータースポーツ活動

ドリフト 
そもそもの製作目的がドリフトだったため、ドリフト用タイヤとして開発当初からチームSHIBATAの練習用タイヤとして運用されていた。
2022年に、それまでD1でチームSHIBATAにタイヤ供給を行っていたサイルンタイヤがD1から離れた際、サイルンと入れ替わるようにシバタイヤを運用しはじめた。
一般社団法人燃料電池開発情報センター（いっぱんしゃだんほうじんねんりょうでんちかいはつじょうほうセンター、英語名：Fuel Cell Development Information Center）は、燃料電池をはじめとする、新しいエネルギー技術の開発、研究、普及に関する情報提供を行っている組織である。略称はFCDIC。

概要 
1986年7月に燃料電池の技術開発および燃料電池システムの導入・普及促進を目的とするサービス機関として、燃料電池関連企業や研究機関、自治体などの協力を得て設立された。

燃料電池技術に関する最新情報の提供として機関紙「燃料電池」や年報等の著作物の発行、燃料電池に関する研究開発成果の紹介、燃料電池関連企業の紹介、燃料電池を用いた製品の情報提供などを行っている。

様々な情報をウェブサイト上で提供しており、一般の方や研究者、企業などからのアクセスが可能である。また、燃料電池技術に関するシンポジウムや展示会、セミナー、イベント、講演会などを定期的に開催しており、燃料電池に関する知識や技術の普及に努めている。

現在の代表は横浜国立大学名誉教授の太田健一郎氏である。

所在地 
東京都千代田区神田淡路町1丁目19−5

沿革 

 1985年　通産省工業技術院燃料電池担当研究開発官らにより燃料電池開発・普及に向けた組織作りが進められた。「燃料電池の発展を期待して」（1986年2月、344頁）を報告
 1986年　7月、電力会社、新エネルギー総合開発機構(当時)、電機メーカー等の協力の下に「燃料電池開発情報センター」（FCDIC）が以下の体制で発足。代表：三井 恒夫（東京電力(株) 常務取締役）、副代表：酒井 博 （日本ガス協会常務理事）、杉本 健 （ＮＥＤＯ理事）会員数　78機関、暫定的に工業技術院内に事務局を設置1MW PAFCプラントの開発を進めていた東芝・日立・三菱・富士持回りで幹事を担当、研究会4回開催
 1986年　事務局を（財）エネルギー総合工学研究所内（港区西新橋）（現、（一財）エネルギー総合工学研究所）に移転
 1987年　6月、年報「日本における燃料電池の開発」(“Fuel Cell RD & D in Japan”)（邦文／英文）を創刊、現在に至る
 1988年　10月、ニュースレター（A4 12ページ程度、年4回発行）を創刊、2001年まで継続。以後、機関誌に発展
 1990年　第12回Fuel Cell SeminarよりOrganizing Committeeの委員派遣始まる、現在に至る
 1993年　9月、専任事務局を設置（千代田区神田小川町に移転、独立した事務局となる）
 1994年　FCDICのロゴマーク採用（真壁輝男氏（当時東京発電（株）、（公社）日本水彩画会元理事長・現顧問）の原案をベースに専門デザイナーに委託）
 1994年　6月、第１回「燃料電池シンポジウム」を学士会館（千代田区神田錦町）にて開催（委員長：太田健一郎氏）
 1995年　1st IFCC（国際燃料電池会議、NEDO主催、MITI後援、2月3日〜6日、東京）の事務局業務受託
 1996年　会員数140機関、受託事業開始、2nd IFCC（NEDO主催、MITI後援、2月5日〜8日、神戸）の事務局業務受託「The Latest News」創刊、現在に至る 、英語版は2001年よりウェブサイトに掲載
 1997年　7月、学術会員制度導入
 1998年　5月、ウェブサイト開設（筑波大サーバー借用）
 1999年　11月、3rd IFCC(NEDO共催、11月30日〜12月3日、名古屋)を開催
 2001年　7月、機関誌「燃料電池」(The Journal of Fuel Cell Technology)を季刊誌として創刊、現在に至る）
 2002年　12月、第1回寺子屋式講習会（初心者向け燃料電池講習会）を開催、現在に至る
 2010年　8月、事務局を現在の千代田区神田淡路町に移転
 2011年　10月、第4回新電極触媒シンポジウム＆宿泊セミナー（（一社）触媒学会 燃料電池関連触媒、FC懇談会共催）の共催を開始
 2012年　5月、第19回シンポジウムで、一般向けに燃料電池組立・体験コーナー（FC懇談会）が実施される（次年度以降FCDICと共催で実施）
 2013年　2月、第1回国際交流会をFC懇談会共催で開催、恒例行事とする
 2013年　4月、FCVフォーラム（第18回セミナー・講習会）を（地独）東京都立産業技術研究センター共催、NEDO後援で開催
 2013年　5月、第20回燃料電池シンポジウム記念大会。水素・再生可能エネルギーもテーマに加えて開催
 2014年　8月少、人数・意見交換重視のミニ勉強会を開始
 2014年　8月6日、非営利型の一般社団法人として登記（一般社団法人燃料電池開発情報センター設立）
 2014年　9月1日、一般社団法人燃料電池開発情報センター発足
 2016年　11月、一般社団法人 燃料電池開発情報センター顕彰規約制定
マンハイム市電GT8N形電車（マンハイムしでんGT8Nがたでんしゃ）は、ドイツ・マンハイムの路面電車であるに導入された車両。1960年代に製造された連接車の一部を部分超低床電車に改造した車両で、廃車後は多くの車両が他都市へ譲渡されている。

概要 
ドイツの路面電車であるには、対岸の都市を走ると合わせて、1958年から1971年の間にデュッセルドルフ車両製造（→デュワグ）が製造した連接式電車（デュワグカー）の大量導入が行われた。それらのうち、1961年から1964年に製造された23両に改造を施したのがGT8N形である。

改造の対象になったのは片運転台式の2車体連接車（GT6）で、新規に製造された、乗降扉付近の床上高さを350 mmに下げた中間車体が新たに挿入され、部分低床式の3車体連接車となった。併せて塗装の変更が行われ、黄緑色と白色を主体とした新塗装が採用された。一方で主電動機を始めとする電気機器の変更は行われず、出力値も2車体連接車時代のままであった。中間車体の製造は、デュワグの技術者が赴く形でマンハイム市電の車庫で行われた。

1991年から1992年にかけて実施された改造後は主にマンハイム市電の利用客の多い系統に投入され、主力車両として活躍したが、新造された超低床電車の大量導入に伴い2004年から廃車が始まった。多くの車両は後述の通り他都市に譲渡された一方で解体された車両も存在しており、2023年現在は2両が在籍し、うち営業運転に用いられているのは1両のみとなっている。

譲渡

ウッチ 

ポーランド・ウッチの路面電車であるウッチ市電は、ポーランドの民主化を経た1993年から2012年まで、郊外の路面電車路線を分割する形で3つの事業者によって運営されていた。そのうち46号線を運営していた（Międzygminna Komunikacja Tramwajowa Sp. z o.o.、MKT）は近代化を目的としてドイツ各地から中古車両を譲受を実施していた。ヘルシンキ市電で使用されていたGT8N形の譲受もその一環で、2007年に合計6両が導入された。そのうち2023年時点で在籍するのは4両である。

その後、2012年にウッチ市電を運営する事業者がに統合された事で一時中古車両の譲受の動きが途絶えていたが、近代化やバリアフリー化の動きを加速させるため翌2013年から再度他都市の車両の譲受が始まった。GT8N形についても後述のようにヘルシンキ市電に譲渡されていた車両が合計5両導入され、こちらは団体用車両の166を含めて2023年時点で全車が在籍する。

ヘルシンキ 

超低床電車のバリオトラムに不具合が頻発したことを受け、フィンランド・ヘルシンキの路面電車であるヘルシンキ市電には急遽マンハイム市電で使用されていた路面電車車両の譲渡が実施された。そのうちGT8N形は計6両（161 - 166）が譲渡され、2008年から後継車両へ置き換えられる2018年まで使用された。そのうち1両（166）については2010年に塗装変更や内装の大規模改造が施され、ヘルシンキ市内の文化センターへ向かう特別列車や各種の団体列車に用いられる「カルチャートラム（Kulttuuriraitiovaunu）」として運用された。引退後は解体された1両（161）を除いた5両がウッチ市電へ再譲渡されている。

ゴータ 

ドイツの都市・ゴータの路面電車であるゴータ市電には、2011年に4両のGT8N形が譲渡され、2023年現在は事故で廃車された1両を除いて3両が営業運転に使用されている。また、2019年には2両の追加譲渡が実施され、1両は部品取り用として解体された一方でもう1両が教習用に用いられたが、この車両については車両不足を補うため2022年にマンハイム市電へ返却されている。
株式会社アートは東京都品川区東五反田に本社を置く、各種建築物の出入管理システムおよび統合管理システムの開発、設計、製造、販売を手がける企業。

概要 
1976年に創業。「セキュリティ」という言葉が広く認知されていなかった当時から、出入管理システムの重要性に着目し、先進技術を取り入れながらセキュリティ分野におけるシステム開発を行ってきた。
デジタルテンキー、ICカードシステム、生体認証などを用いた防犯用の製品を開発し、大手企業や官公庁にも多く導入されている。
スローガンは「FRIENDLY＆AMENITY by ART」。

沿革

社業 
1976年1月14日、資本金700万円にて会社設立。大阪市に本社を置き、東京営業所・名古屋出張所を開設。
1977年8月、増資により資本金を1,300万円とする。
1979年11月、福岡市に出張所を開設。
1982年3月、名古屋出張所を営業所とする。
1985年12月、増資により資本金2,000万円とする。
1986年4月、大阪中小企業投資育成株式会社の投資を受け、資本金を4,000万円とする。9月、東京本社を開設。11月、札幌市に出張所を開設。
1987年4月、広島市に出張所を開設。
1989年6月、川崎市に技術センターを開設。増資により資本金を4,800万円とする。11月、増資により資本金を7,200万円とする。
1998年9月、増資により資本金9,700万円とする。
2000年5月、メンテナンス部門を独立させ、施工・メンテナンス・保守サービスを行うアートサービス有限会社（現株式会社）を設立。
2003年8月1日、新設会社分割により東京都品川区にて新発足（資本金4,236万円）。
2008年5月、仙台市に出張所を開設。
2017年1月、株式会社アイ・エス・ビーのグループ会社となる。

製品・サービスの歴史 
1976年1月14日創業。金物・建材を中心として販売を開始する。
1977年、鍵の代わりにカードを使うシステム「マグレス・カードロック」を発売。
1979年、扉の鍵をテンキーで解錠するシステム「マイコンテンキー」を発売。
1980年、非接触型カード「マグレスカード」をもとにカードロック装置を制作し、出入管理装置へと発展させる。
1983年、出入管理装置1号機となる「マグレスカード出入管理 MC-1500シリーズ」を発売。
1984年、鍵を保管しカードまたはテンキーで取り出す装置「キーホールドボックス」を発売。
1986年、パソコンで集中管理できる「磁気カード出入管理システム」を発売。汎用タイプの「電気錠制御盤BAN-Uシリーズ」を発売。大阪市立大学と産学連携で顔照合の研究を行う。
1988年、オランダのネダップ社より非接触式XS カードを輸入、出入管理システムに採用した。「デジタルテンキーTC-3810」を発売。
1991年、「出入管理システムSECURiNETシリーズ」を発売。「多回線電気錠制御盤BAN-F/Nシリーズ」を発売。
1993年、「1回線電気錠制御盤C-U01」を発売。
1994年、大学や公共図書館向けに、OEMとしてセキュリティゲートを開発。「デジタルテンキーTC-3820」を発売。
1997年、生体認証の「指紋照合装置F-7100」を発売。
1998年、「出入管理システムV-LINEシリーズ」を発売。MIFAREに対応する「非接触式カードVM-10」を発売。
2002年、株式会社ソニーのパートナー企業として、FeliCaに対応する「非接触式カードリーダーVL-10」を発売。
2003年、「デジタルテンキーT-3830」を発売。
2009年、「出入管理システムW-LINEシリーズ」を発売。
2017年11月、クラウド型入退室管理システム「ALLIGATE（アリゲイト）」をリリース。
2018年9月1日、「EasyPass」カードリーダーをリリース。一般財団法人建設業振興基金が構築する建設キャリアアップシステム対応業務を開始。
2019年3月27日、「EasyPass」が建設キャリアアップシステム「就業履歴データ登録標準API連携認定システム」に認定される。
2020年5月1日、非接触で体温測定を行うAI搭載サーマルカメラを発売開始。
2021年5月、ニューノーマルな時代に向けた、セキュリティシステム関連商品を提供するブランド「ZENESQUE（ゼネスク）」をリリース。
2022年4月、Suicaと顔認証に対応した入退室管理システム「X-LINE（エックスライン）」発売。5月、セキュリティに関する情報を発信するメディア「SECURITY MEDIA（セキュリティメディア）」をリリース。

事業内容 
各種建築物の出入管理システム及び統合管理システムの開発、各種装置の設計及び製造販売・施工およびサービス業務
介護用システム機器の製造販売・施工及びサービス業務
建築金物及び建築設備資材の販売・施工

主な製品・サービス 
ZENESQUE（セキュリティシステム関連製品を提供するブランド）
ALLIGATE（クラウド型入退室管理システム）
SECURITY MEDIA（セキュリティに関する情報を発信するメディア）
EasyPassカードリーダー（建設キャリアアップシステム）

受賞歴 
ASPIC「IoT・AI・クラウドアワード2019」IoT部門準グランプリ（ALLIGATE）
ASPIC「IoT・AI・クラウドアワード 2021」 IoT 部⾨「ニュービジネスモデル賞」（Suica スマートロック- 株式会社アートとJR東日本メカトロニクス株式会社による共同開発）

事業所

本社 
東京都品川区東五反田1-25-11 五反田一丁目イーストビル

本社営業部 
神奈川県川崎市中原区市ノ坪322-7

西日本支店 
大阪府大阪市中央区内平野町1-4-5 美和ビル5F

中部支店 
愛知県名古屋市千種区内山3-29-10 千種AMビル7F

札幌出張所 
北海道札幌市北区北10条西4-1-19 楠本第10ビル

仙台出張所 
宮城県仙台市青葉区一番町1-1-30 南町通有楽館ビル5F

広島出張所 
広島県広島市東区光町2-9-27 ユーペック光町ビル2F

福岡出張所 
福岡県福岡市中央区舞鶴1-5-6 SKビル4F

アートサービス株式会社 
川崎本社 神奈川県川崎市中原区市ノ坪322-7

関連企業 
株式会社アイ・エス・ビー
株式会社アイ・エス・ビー東北
ISB Vietnam Company Limited 
株式会社テイクス
コンピューターハウス株式会社
株式会社スリーエス
株式会社エス・エム・シー
ノックスデータ株式会社
ケラーマシン（Keller Machine）はキャンディケインを製造する際に湾曲部を成形するために使われる製造機械。

特許 
1957年5月13日、「キャンディケイン成形機」の特許が、ローマカトリックの神父であり、教区での奉仕活動とは別に義兄のキャンディ会社を手伝っていたグレゴリー・H・ケラー神父によって出願された。この特許は当初、ケラー神父の義兄のロバート・E・マコーマックに譲渡された。マコーマックはボブス・キャンディーズの創業者である。

成形過程 
まず、好みの長さにカットされた棒状のキャンディを機械に入れる。棒は1本1本曲げられるが、機械には棒の固定部とローラーが複数あり、次々と棒を曲げ続けることができる。各棒は機械に入ると、まず、曲げられる部分が突出した杖の直線部分を保持するグリッパーに位置決めされる。各グリッパーの片側には、突出した先端が曲げられるカーブした型がある。

キャンディスティックは、まず直角に曲げられ、傾斜面を通過して接触する。出願された特許では、この曲げ加工を完了させる機構について、2つの可能性が説明されている。

最初のバージョンでは、2つのスプロケットの周りにチェーンがあり、その上に少しずつお湾曲させるためのベンディングローラーが複数取り付けられている。各ベンディングローラーはカムに取り付けられており、カムは別の傾斜面に沿ってローラーを移動させ、杖の突出面に沿ってローラーを動かし、杖をダイの周りに完全に曲げていく。

第2バージョンでは、チェーンとスプロケットを車輪に置き換え、その上にベンディングローラーを搭載する方法である。

現在の製造方法 
現代のキャンディケイン製造では、スティックを曲げる前にセロハンで包む。

ボブス・キャンディーズ 
ボブス・キャンディーズは2005年春にFarley's and Sathersに売却された、さらにFerrara Candy Companyと合併し、ボブスの名でキャンディーケインを作り続けている。

脚注・参考文献
キハ48000形は、かつて常総筑波鉄道に在籍した気動車。優等列車用に製造され、後年にキハ700形への形式名変更や通勤用への格下げ工事などが実施された。常総筑波鉄道が合併により関東鉄道と社名を改めて以降も使用されたが、1989年に廃車された。

概要・運用 
1957年7月1日、常総筑波鉄道常総線（現：関東鉄道常総線）において、取手 - 下館間を最短60分10秒で結ぶ特急列車「しもだて」が営業運転を開始した。この列車に使用するべく導入されたのがキハ48000形である。

全長20 m級、両運転台式の気動車で、車内の座席配置はセミクロスシートであった。機器については常総筑波鉄道の新造車両として初めて液体変速機が採用された一方、製造当初総括制御運転には対応していなかった。

導入以降は前述の「しもだて」に使用され、車内にはサービスガールが乗車しお茶や煙草が振る舞われるなどきめ細やかなサービスが実施された。1962年9月には総括制御への対応工事が行われ、同時に車両形式がキハ700形となり、車両番号の変更（キハ48001→キハ701、キハ48002→キハ702）も実施された。一方、それに先立つ1961年に後継車両であるキハ800形が導入された事でキハ700形は優等列車の運用から退き、1964年1月には車内の座席配置が通勤輸送に適したロングシートに変更された。続く1975年1月には大栄車輛で更なる改造を受け、車体中央部に両開き扉が増設された他、既存の扉の下部に設置されていたステップの撤去も行われた。

企業の再編により常総線が関東鉄道の路線となって以降も引き続き使用されたが、キハ300形・キハ350形への置き換えにより両車とも1989年2月に廃車された。
月電工業株式会社（つきでんこうぎょう）は、通信装置の基盤製造、産業機器の基盤の実装・組立などを手がける日本の企業。

概要 
工業製品をクライアントからの受託により開発・製造する企業である。1963年（昭和38年）に個人企業として福島県伊達郡月舘町（現福島県伊達市）に設立され、1969年（昭和44年）に法人化。

1987年（昭和62年）には関連会社をフィリピンに設立し、以降日本国外にも拠点を置いている。主要取引先に日本電気、セガ、日立ビルシステムなど。

沿革 
 1963年11月 - 個人企業として福島県伊達郡月舘町に開業、トランジスタラジオ用コイルの製造を開始。
 1966年4月 - 飯舘村に草野工場を設立。
 1969年6月 - 月電工業株式会社に組織変更。
 1972年12月 - 平田村に平田工場を設立。
 1978年4月 - 福島市方木田に福島工場を設立。
 1982年5月 - 船引町に船引工場を設立。
 1985年1月 - 本社を福島工場に移転。
 1987年6月 - 月電エレクトロニクス フィリピン社を設立。
 1988年1月 - 福島市飯坂町平野に平野工場を設立。
 1988年7月 - フィリピン・ケソン市に工場を設立。
 1989年5月 - 月電香港有限公司を設立。
 1990年5月 - 月電グローバル ソリューションズ社を設立。
 1993年8月 - フィリピン・ルソン島のラグナ州に工場を設立。
 1996年4月 - 船引第二工場を設立。
 1997年9月 - 本社事務所を移転。
 1998年4月 - 船引第一工場を船引第二工場へ統合。
 2000年9月 - 月舘工場を新築移転。
 2001年7月 - 草野工場を新築移転。
 2004年7月 - 月電グローバル コーポレートサービス社を設立。
 2007年1月 - 福島市上名倉工業団地に上名倉工場を設立。
 2007年3月 - キャリアパワー プロフェッショナル マネージメントサービス社を設立。
 2008年1月 - 上名倉工場の名称をさくら工場へ変更。
 2008年11月 - 月電電子東莞有限公司を設立（2011年8月に事業譲渡）。
 2009年2月 - 平野工場を月舘工場へ統合。
 2009年8月 - 草野工場を月舘工場へ統合。
 2014年4月 - 月電エレクトリック インダストリーズ フィリピン社を設立。

関連会社 
 月電ソフトウェア株式会社（福島県福島市太平寺字沖高68）
 月電エステート株式会社（福島県福島市方木田字上仲田18-1）
 半沢有限会社（福島県福島市方木田字吉ノ内55-1）

競馬とのかかわり 

日本中央競馬会（JRA）登録する馬主として知られている。

名義はかつては月電工業株式会社、現在は関連会社の「半沢有限会社」で、勝負服の柄は白、赤襷、青袖赤一本輪、冠名には月電工業名誉会長であった半澤信彌の双子の兄で、馬主の半澤吉四郎の所有したグリーングラスより「グラス」を用いる。

月電工業会長の伊東純一は、福島馬主協会の会長でもある。

主な所有馬 
 GI競走優勝馬
 グラスワンダー（1997年京王杯3歳ステークス、朝日杯3歳ステークス、1998年有馬記念、1999年京王杯スプリングカップ、宝塚記念、毎日王冠、有馬記念、安田記念2着）
 重賞競走優勝馬
 斜字は地方重賞。
 グラスワールド（2002年ダービー卿チャレンジトロフィー）
 グラスボンバー（2005年福島記念）
 シルクウィザード（2011年福山スプリントカップ）
 その他の所有馬
 グラスグラード（1999年ジュニアカップ）
 グラスエイコウオー（2001年師走ステークス、NHKマイルカップ2着、2003年アメリカジョッキークラブカップ2着）
 グラスポジション（2004年ステイヤーズステークス2着）
志垣 一郎（しがき いちろう）は、日本の経営システム工学・数理工学者。工学博士（東北大学）。大阪工業大学工学部技術マネジメント学科元教授。日本ロジスティックスシステム学会元評議員。 

専門は、経営システム工学・数理工学（SPSS因子分析含む）、技術マネジメント・生産システム工学・経営意思決定。

略歴 
1970年京都大学工学部数理工学科卒業。のちに、東北大学大学院工学研究科にて工学博士（東北大学）。神戸製鋼所中央研究所にて、主に鉄鋼の数理解析研究に携わる。1995年同社電子技術研究所で生産システム・経営意思決定関連の研究に従事。2006年大阪工業大学工学部技術マネジメント学科（現：情報科学部データサイエンス学科）教授。2014年大阪工業大学退官。

大阪工業大学工学部技術マネジメント学科において、特に経営工学と数理工学の融合研究（のちのデータサイエンス学）・育成に貢献した。また、学生アンケートからのSPSS数理分析による教育工学の向上にも寄与した。

主な所属学会は、日本経営工学会、システム制御情報学会、日本ロジスティックスシステム学会、日本オペレーションズ・リサーチ学会、日本鉄鋼協会。主な著書は、ものづくりに役立つ経営工学の事典 : 180の知識 （分担執筆、朝倉書店2014、学術書）。

主な研究 
マルチエージェントによる輸送問題の自律分散型解法
工場レイアウト問題の遺伝的アルゴリズムによる最適化
ニューラルネットワークを用いた知識獲得に関する研究
データと領域知識を用いた焼結プロセス操業知識の獲得方法 
品質劣化を考慮した冷凍原料の最適化発注計画
根岸 太助（ねぎし たすけ、1878年（明治11年） - 没年不明）は、日本の商人（呉服太物商、升屋）、実業家、政治家。多摩銀行、中武馬車鉄道各監査役。東京府西多摩郡青梅町長。東京府会議員。族籍は東京府平民。

人物 
川越に生まれ、根岸家に入る。呉服太物販売業を営む。青梅町長、同町会議員、郡会議員、東京府会議員などをつとめる。政友会に於ける地方の重鎮である。

信仰は仏教。趣味は書画、骨董。愛読書は伝記、自治書。住所は東京府西多摩郡青梅町（現・青梅市）。
メデューサ(MEDUSA;Mob Excess Deterrent Using Silent Audio') は、2003年から2004年にかけてウェーブバンド社が設計した、指向性エネルギー兵器で、一時的に人員を無力化するための非殺傷兵器である。 
 
この兵器は、マイクロ波聴覚効果、即ち、ある種のパルス化／変調されたマイクロ波放射を受けると、人間の頭部に強い音感が生じる現象に基づいている。開発者は、パルスパラメーターとパルスパワーの組み合わせにより、聴覚を「不快」なレベルまで高め、防護区域への侵入を抑止したり、必要であれば特定の個人を一時的に無力化することが可能であると主張している。 
 
2005年、Sierra Nevada CorporationがWaveBand Corporationを買収した。
フライブルク市電GT8Z形電車（フライブルクしでんGT8Zがたでんしゃ）は、ドイツの都市であるフライブルク・イム・ブライスガウの路面電車ので使用されている車両。車内の多くの部分の床上高さを下げた部分超低床電車で、GT8MNZ形やGT8D-MNZ形とも呼ばれる。

概要 
フライブルク市電には、1970年代以降GT8形と呼ばれる一連の3車体連接車が導入されていた。これらの車両は前後車体の台枠が中間車体の床下に伸びており、中間車体は事実上台車が設置されていない構造になっているのが特徴である。これにより、急曲線が多いフライブルク市電の線形条件に対応しながらも車両単位の輸送力を向上させる事が可能となっている他、全ての台車に主電動機を搭載する事が容易となり、勾配区間への走行の安定も図られている。

GT8Z形も同様の特殊な連接構造を有しているが、それまでの車両とは車体デザインが角ばった箱型形状に大きく変更されている他、台車が設置されている箇所を除いた車内全体の48 %が床上高さが低くバリアフリーに適した低床構造になっているのが特徴となっている。これは、GT8Z形が導入された1990年代以降、バリアフリーに対応している超低床電車の需要が高まっていたのが要因であり、先に導入されたGT8N形に続く事例となっている。また、それまでのGT8形と異なりGT8Z形は前後車体に運転台が存在する両運転台車両である。

1993年から導入が始まり、1994年までに全26両（241 – 266）が導入され、旧型車両の置き換えが実施された。2012年から2021年にかけては全車を対象に車体の修繕、電気機器の交換といった更新工事が施工されており、2023年現在も全車両が在籍する。
株式会社イリンクスは、コンピュータゲームの開発を主業務とする日本の企業。

沿革 
 2010年12月 - 東京都渋谷区恵比寿に株式会社として設立。
 2013年8月 - 事業拡大のため、エフ・ニッセイ恵比寿ビル1階に移転。
 2016年3月 - 資本金を1,000万円に増資。
 2019年4月 - 事業拡大のため、東京都品川区西五反田SGテラス4階に移転。
 2019年10月 - 資本金を1,200万円に増資。
 2023年5月 - 事業拡大のため、新目黒東急ビル4階に移転。

開発タイトル
スタンド・オフ・ミサイルとは、敵の対空ミサイルの射程外から発射が可能なミサイルのことである。通常、攻撃作戦において陸上や海上の目標に対して使用される。

スタンドオフとは「離れている」との意であり、ミサイルを発射する航空機や艦艇、車両などが、敵の防空システムから離れた安全な場所で攻撃可能なことに由来する。

スタンド・オフ・ミサイルの一覧 

 AGM-28 Hound Dog
 AGM-69 SRAM
 AGM-86 ALCM
 AGM-129 ACM
 AGM-154 JSOW
 AGM-158 JASSM
 AGM-181 LRSO
 B61 核爆弾
 GAM-87 Skybolt
 Standoff Land Attack Missile

 
 
 

/(共同開発)

 BrahMos

 バーブル
 
 
 ラード　マーク１
 ラード　マーク2
 
 
 バーブル-1
  バーブル-1A
  バーブル-2
 バーブル-3
 

 ブルースチール

 ASMP(空中発射核巡航ミサイル）

/(共同開発)

 ストーム・シャドウ

 

 Joint Strike Missile

 ラドゥガ Kh-20
 ラドゥガ Kh-22
 ラドゥガ KSR-5
 ラドゥガ Kh-55
 ラドゥガ Kh-15

 

 KEPD 350

 YJ-18

日本における運用 
2020年12月18日、政府は新たなミサイル防衛システムの整備に関する閣議決定で、スタンド・オフ・ミサイルを開発することを正式表明。車両や艦艇、航空機といった多様なプラットフォームからの運用を前提とした12式地対艦誘導弾能力向上型の開発を行うとした。導入理由については「厳しい安全保障環境を踏まえ、諸外国の航空能力の進展が著しい中、自衛隊機が相手の脅威の圏外から対処できるようにすることで、自衛隊員の安全を確保しつつ、我が国を有効に防衛するため」としている。

2022年12月16日に閣議決定された防衛力整備計画でスタンドオフ防衛能力を強化することが明記された。12式地対艦誘導弾能力向上型、島嶼防衛用高速滑空弾及び極超音速誘導弾の開発、トマホークの導入を実施・継続するほか、発射プラットホームとして潜水艦に搭載可能な垂直ミサイル発射システム(VLS)、輸送機搭載システム等を開発・整備することが示された。

日本が調達予定のスタンド・オフ・ミサイル一覧 

 JSM - 空対艦ミサイル
 LRASM - 空対艦ミサイル
 JASSM-ER - 空対地ミサイル
 ASM-3改 - 開発中
 12式地対艦誘導弾能力向上型 - 開発中
 島嶼防衛用新対艦誘導弾 - 研究中
 島嶼防衛用高速滑空弾 - 令和8年（2026年）度から配備開始予定
 極超音速誘導弾 - 研究中
Z-80 SoftCardは、マイクロソフトが開発したプラグイン式のであり、Apple IIコンピュータをZilog Z80 CPUをベースとするCP/Mシステムに変えるものであった。このカードは、1980年の最も人気が高いCP/Mプラットフォームの一つとして、マイクロソフトの最大の収益源となった。最終的にはMicrosoft SoftCardと改称され、用のマイクロソフトPremium Softcard IIeへと引き継がれた。

概要 
Z-80 SoftCardは1980年にマイクロソフトの最初のハードウェア製品として発売され、Microsoft BASICプログラミング言語を同梱し、Apple IIでデジタルリサーチのオペレーティングシステム（OS）であるCP/Mを実行することができる、Apple IIプロセッサカードである。これにより、Apple IIユーザーは、いくつかの高級言語のコンパイラやインタプリタを含む、より多くのビジネスアプリケーションを利用できるようになった。CP/Mは初期のクロスプラットフォームOSの1つで、さまざまな補助チップや周辺ハードウェアに簡単に対応できるものの、Intel 8080互換のCPUが必要であった。Zilog Z80はこれに対応したが、AppleのCPUであるMOS Technology 6502はそうではなかった。SoftCardは、Zilog Z80 CPUに加え、そのプロセッサバスをに接続するためにのTTLチップをいくつか搭載していた。CP/Mはアドレス0からの連続したメモリを必要とするのに、Apple IIにはそれがないため、非RAM領域をメモリの先頭に移動させるためのアドレス変換が行われた。

歴史 
マイクロソフトのコンピュータ言語製品をApple IIに簡単に移植することを目的として、同社の共同創業者であるポール・アレンがSoftCardを考案した。シアトル・コンピュータ・プロダクツ（SCP）のティム・パターソンがSoftCardを設計した。SCPがプロトタイプを製作し、BurtronixのDon Burtisがカードの設計を修正、California Computer Systemsがマイクロソフト向けに製造した。このカードが売れるかどうか不確かなまま、マイクロソフトは1980年3月に開催されたウェスト・コースト・コンピュータ・フェアで初めての公開デモンストレーションを行った。

マイクロソフトは、用のバージョンであるPremium Softcard IIeも発売した。このカードは、64 kB RAMを含むと同等の機能を持つため、CP/M機能、追加メモリ、および80カラムテキストを必要としたユーザーにとってはコスト削減につながった。

反応

売上 
SoftCardは直ちに成功を収め、マイクロソフトを驚かせた。ウェスト・コースト・コンピュータ・フェアで注文を受ける準備はしていなかったが、マイクロソフトの幹部は初日に関係者から1,000枚の名刺を受け取り、Compute! 誌は「同社に注文が殺到した」と報じた。SoftCardは1枚349ドルで、3ヶ月で5,000枚を売り上げて、1980年に同社最大の収益源となり、その後も数年間にわたり高い売上が続いた。SoftCardはCP/Mを実行するプラットフォームとしてダントツの一番人気となり、Z-80 SoftCardはApple IIの周辺機器として高い人気を維持した。1981年までに、マイクロソフト、、Peachtree Softwareは、CP/MソフトウェアをAppleフォーマットのディスクで提供した。

批評 
1980年3月のウェスト・コースト・コンピュータ・フェアでSoftCardのデビューを目の当たりにしたCompute! 誌は、それを「Appleのブレークスルー（突破口）」と称した。1981年のInfoWorld誌は、SoftCardを「魅力的なハードウェアの一枚」と呼んだ。同誌は、CP/Mドキュメントの専門用語を批判しつつも、「軽量で持ち運び可能なZ80コンピュータが必要なら、AppleとSoftCardの組み合わせは完璧なペアだ」と評した。BYTE誌は「Appleユーザーに柔軟性を提供するため、Softcardは素晴らしい買い物と言える。...価格も手頃で機能を果たす。」と書いた。

1984年のInfoWorld誌はSoftCard IIeを好意的に批評し、拡張80カラムテキストカード（Extended 80-Column Text Card）に取って代わることを認めた。同誌は、特にMicrosoft BASICを実行したい人やCP/Mを超える機能を求めている人にとって「市場にある幾つかの優れた候補の中でも優れたシステムである」と結んでいる。

競合 
マイクロソフトの成功に続いて、他の数社もApple II用のZ80カードを開発した。デジタルリサーチのとAdvanced Logic Systemsが開発した「The CP/M Card」（6 MHz Z80、64 kB RAM）や、デジタルリサーチのCP/M Pro 3.0 向けのCP/M Gold Card（64 or 192 kB RAM）などがある。その他、Applied Engineering、PCPI（6 MHz Appli-Card)、Cirtech、IBSから個別に設計された製品が提供された。また、SoftCardクローンメーカーも約10社ほどあった。
撫佐 昭裕（むさ あきひろ）は日本の情報科学の研究者、技術者である。

来歴・人物 
山形大学大学院理学研究科物理学専攻を修了し、1988年に日本電気(NEC)に入社。2006年4月から社会人ドクターとして東北大学大学院 情報科学研究科博士後期課程に入学し、2009年3月に修了して、博士（情報科学）を取得した。

2014年7月から東北大学サイバーサイエンスセンター客員教授を兼務。2018年にRTi-castを設立し、ファウンダー、COOに就任した。

2015年に世界初のリアルタイム津波浸水被害推計システムを日本電気の開発責任者として、東北大学、国際航業、株式会社エイツーと共同開発した。

受賞歴 
2018年　科学技術分野の文部科学大臣表彰 科学技術賞　受賞

2019年　第１回日本オープンイノベーション大賞　総務大臣賞　受賞
石井 勝（いしい まさる、1927年8月9日 - 2009年9月27日）は、日本の経営者。高砂熱学工業社長、会長を務めた。

来歴・人物 
東京都出身。1951年に慶應義塾大学工学部機械学科を卒業し、同年に高砂熱学工業に入社した。1972年5月に取締役に就任し、1979年6月に常務、1983年6月に専務、1985年6月に副社長を経て、1986年4月に社長に就任。2004年4月に会長に就任。

2009年9月27日、死去。。
チャールズ・E・スポーク（Charles E. Sporck、1927年11月15日 -）は米国の技術者、企業経営者。

1967年から1991年までナショナル セミコンダクターの最高経営責任者兼社長を務めたことで知られる。

ニューヨークタイムズ紙はスポークを「シリコンバレーの創業者」と評した。

生いたちと教育 
スポークは1927年にニューヨーク州サラナックレイクで生まれ、コーネル大学で機械工学を学び、1950年に学士号を取得した。 その後、ゼネラルエレクトリック社に就職した

1959年にフェアチャイルド・カメラ・アンド・インスツルメントの半導体部門に就職し、ゼネラル・マネージャーまで上り詰めた。

ナショナルセミコンダクター時代 
1967年、スポークは、当時財政的に苦境に立たされていたナショナル・セミコンダクターに採用された。彼のリーダーシップの下、同社は低コストの集積回路の大量生産に注力し、大きな成功を収め、一時期は「シリコンバレー最大のチップメーカー」となった。

1980年代には、アジアで製造された価格競争力のあるチップがアメリカ国内市場に参入し、社運が傾いた。1991年に引退し、ギルバート・F・アメリオが後を継いだ。

脚注・参考文献 

アメリカ合衆国の製造技術者
コーネル大学出身の人物
ニューヨーク州の工学者
存命人物
1927年生
最高経営責任者
プラセボ製薬株式会社（プラセボせいやく）は、滋賀県大津市に本社を置く偽薬の企画・販売を行う企業。

概要 
2014年、水口直樹が「プラセボ製薬株式会社」を設立。かつて製薬会社に勤めていた水口は、偽薬を求める介護関係者の書き込みを目にしたことをきっかけに事業化を構想。新薬の比較実験で用いられる偽薬を一般向けに販売しようと、社内の新規事業として提案したが採用には至らなかった。構想を実現させるため、介護現場向け偽薬の販売会社として同社を設立。2014年7月、還元麦芽糖を原料にした錠剤と同じ見た目のタブレット「プラセプラス」を発売した。発売時点で医療機関向けに提供されている偽薬はあったが、一般向けの販売は同社が初めてだった。有効成分はなく、プラセボ効果を利用して薬の過剰摂取・依存の防止や減薬を促す。包装にPTPシートを用いるなど本物の薬と同じ形態を採っていることから「本物の偽薬」を謳っている。介護施設では、動悸などを訴えるが実際の症状がない利用者に対して、市販薬や精神安定剤の代わりに使用されている。演技や教育のための使用も想定されている。色や形などを変えてラインナップ拡大の検討を進め、2017年には錠剤を橙色にした「プラセプラス・オレンジ200」、2022年には貼用偽薬「プラセパッチ」を発売した。

沿革 
 2014年3月 - 兵庫県神戸市で設立。
 2014年7月 - 瓶入り「プラセプラス」を発売。
 2015年7月 - PTPシート「プラセプラス30」を発売。
 2016年8月 - アルミ袋入り「プラセプラス640」を発売。
 2017年3月 - 和歌山県和歌山市へ本社移転。
 2018年4月 - 滋賀県大津市へ本社移転。
 2022年6月 - 貼用「プラセパッチ 冷感テープ」を発売。

製品 
 食用偽薬
 プラセプラス30 - PTPシート包装30錠。
 プラセプラス200 - アルミ袋入り200錠。
 貼用偽薬
 プラセパッチ 冷感テープ

過去の製品 
 プラセプラス - 瓶入り200錠。(2014年7月発売、2016年12月終売)
 プラセプラス・オレンジ200 - アルミ袋入り200錠、橙色錠剤。(2017年5月発売、2019年11月終売)
 プラセプラス640 - アルミ袋入り640錠。(2016年8月発売、2020年3月終売)