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リックス株式会社は、福岡県福岡市博多区に本社を置くメーカー機能と機械系商社機能を持つ企業である。東京証券取引所プライム市場上場。東京証券取引所の業種分類は、卸売業で登録されている。

概要 
1907年に山田籐七が山田商店を創業。創業時は、しまや足袋本舗の販売代理業務を担い、官営八幡製鉄所に地下足袋やゴム靴を納入した。昭和に入ると、バルブ・ポンプ・シリンダーなどの流体関連機器に使用するオイルシールの取り扱いを開始。以降、産業界の機械化の流れに沿い、様々な顧客のニーズに応えながら産業機械商社として発展した。創業110年以上にわたり、黒字経営を継続している。

国内外の産業界向けに、部品や装置を販売。鉄鋼、自動車、電子・半導体、ゴム・タイヤ、環境、紙パルプ、高機能材、食品など、製造業の生産現場で使用される設備や部品、消耗品などの生産材を取り扱っている。

各メーカーの商品を取り扱う商社機能に加え、ロータリージョイント（回転継手）などを製造するメーカー機能も兼ね備えており、「メーカー商社」を標榜。商社機能は、顧客密着型、課題解決型の営業スタイル。メーカー機能としては、高圧液圧技術、高圧洗浄技術、精密洗浄技術、トライボロジ技術を核とした自社商品を製造している。

回転継手をはじめとする自社ブランドはROCKYと名付けている。ROCKYには、ロッキー山脈を越え、アメリカ合衆国で展開するという志が込められている。

1990年に現社名のリックス株式会社に社名変更。リックス（RIX）はそれぞれ、R＝ROCKY、I＝Industrial、X＝無限の可能性を表している。

社風や行動理念を9つの項目で表す「RIXing Action（リクシングアクション）」を策定し、研修や教育などで活用している。

沿革 
 1907年 - 山田商店創業（福岡市博多区綱場町）。
 1964年 - 山田商事株式会社設立。
 1969年 - 協和工業を吸収合併し、山田興産株式会社に社名変更。
 1976年 - 本社を現住所（福岡市博多区山王）に移転。
 1990年 - リックス株式会社に社名変更。
 1996年 - 福岡証券取引所上場。
 2003年 - タイ（バンコク）、中国（上海）に販売現地法人を設立。
 2006年 - タイ（チョンブリ県）に製造現地法人を設立。
 2007年 - 創業100周年。
 2008年 - 東京証券取引所2部上場。中国（常州）に製造現地法人を設立。
 2012年 - ドイツに販売現地法人を設立。
 2013年 - 中国（大連）に製造現地法人を設立。
 2015年 - アメリカ（テネシー州）に販売現地法人を設立。
 2016年 - 東京証券取引所1部に指定替え。
 2017年 - 韓国WOO JEON TRADING CO.,LTDを販売拠点として子会社化。
 2018年 - インドネシア、インドに販売現地法人を設立。
 2021年 - アメリカに製造現地法人として孫会社を設立。

主な取扱品・サービス 
 ロータリージョイント（回転継手）
 高圧洗浄機
 高圧ポンプ
 浮上油回収装置
 半導体向け洗浄装置
 造水装置機器
 鉄鋼副資材
 ベアリング再生
 IoTリモートソリューション

組織 
 企画本部（福岡県福岡市博多区）
 管理本部（福岡県福岡市博多区）
 グローバル営業本部（東京都千代田区）
 生産本部（福岡県糟屋郡）
 NB開発本部（神奈川県横浜市港北区）

国内営業所 
 鉄鋼事業部
 君津、千葉、鹿嶋、東海、和歌山
 自動車事業部
 豊田、西尾、小倉
 東部営業部
 東京、西東京、苫小牧、富士、横浜、平塚、仙台、埼玉、宇都宮、名古屋、北陸、豊橋、四日市
 西部営業部
 大阪、滋賀、加古川、広島、倉敷、福山、周南、四国、北九州、大分、福岡、長崎、熊本、鹿児島

国内グループ会社 
 エクノス株式会社
 タイヨー軸受株式会社
 株式会社ロッキーケミカル
 高研株式会社
 リックステクノ株式会社
 株式会社ネクサスCT
 株式会社ROCKY-ICHIMARU
 株式会社四葉機械製作所

海外グループ会社 
アジア

中国

瑞顧克斯(常州)机械制造有限公司
 瑞顧克斯工業(大連)有限公司
 瑞顧斯貿易(上海)有限公司

タイ

SIAM RIX MANUFACTURING Co., Ltd.
 RIX TECHNOLOGY（THAILAND） CO.,LTD

大韓民国

RIX WOOJEON KOREA CO.,LTD

インドネシア

PT RIX ORIENT INDONESIA

インド

RIX INDIA TRADING & SERVICE PVT. LTD.

ヨーロッパ

ドイツ

RIX Europe GmbH

北米

アメリカ合衆国

RIX North America,LLC
 RIX Machining and Manufacturing, LLC
マクセルスリオンテック株式会社は、神奈川県川崎市に本社を置いていた日立グループの化学メーカー。スリオンテープ等の粘着テープの製造販売を行っていた。粘着テープの技術を活かし、スポーツ医学や農業資材分野にも進出していた。日立マクセル（現・マクセル）の子会社だったが、やや独立した経営体制であった。

主な製品 
 包装用粘着テープ
 養生用布テープ
 空調ダクト用アルミテープ
 建築・土木用フィラメンテープ（縦方向に繊維を使用した粘着テープ）
 耐熱超強粘着両面テープ
 ダイシングテープ
 スポーツ用ボディーケアテープ
 農業用播種シート

沿革 
 1954年（昭和29年） - 菅原電気株式会社より分離して、日立製作所との合弁により菅原工業として発足。
 1956年（昭和31年） - 粘着テープ事業に参入
 1989年（平成元年） - 株式会社スリオンテックに社名変更
 2011年（平成23年）4月1日 - マクセルスリオンテック株式会社に社名変更
 2012年（平成24年）4月1日 - 日立マクセルに吸収合併、日立マクセルのスリオンテック事業本部となる。

事業所 
 事業本部・川崎・東京営業所・海外営業グループ・特販グループ・FI営業グループ - 神奈川県川崎市多摩区登戸3819
 スリオン製造部小淵沢製作グループ - 山梨県北杜市小淵沢町上笹尾3434-8
 川崎は高価格帯製品、小淵沢製作グループは量産品を中心に生産。このほか、京都府乙訓郡大山崎町、埼玉県春日部市、名古屋市中村区、大阪市北区、広島市南区、福岡市中央区に営業所を有する。
強風警報システム（きょうふうけいほうシステム）とは、東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）が開発した強風時の運行への影響を軽減するシステムである。

概要 
これまで強風に対する列車の運行規制については、1986年に発生した山陰線余部鉄橋列車転落事故を踏まえ、風速25メートル以上で徐行規制、風速30メートル以上で運転中止（規制値は路線によって異なる）とし、規制値を下回り30分経過した時点で安全を確認し、支障がなければ規制を解除する手段を取っていた。しかしこの場合、規制値を超えていた時間は一切考慮せず、一瞬規制値を超えた場合でも規制解除まで30分待つ必要があり、運転再開に時間を要した。

同システムは統計学に基づく独自のアルゴリズム（法則）を用い、観測した風速の変化を元に今後の風速の上限値を3分間隔で予測する。予測される風速か実際に観測された風速のいずれかが規制値を上回ると規制を行い、予測される風速と実際に観測された風速の双方が規制値を下回ると直ちに規制を解除できる。速度規制時間・運転中止時間は約3割削減できるとされる。同システムは現存の観測機器を流用でき、また観測箇所ごとにデータベースを構築する必要がないため低コストで導入できる。一方で突風には構造上対応できないほか、観測した風速の変化状況によってはシステム導入前と規制時間が同じ、または長くなるケースもあり得る。

2005年8月11日に京葉線で初めて導入された後、同年末に発生したJR羽越本線脱線事故を機に強風による輸送障害が発生しやすい区間、路線で導入が進められている。

導入路線

関東地方

東北・信越地方
ココアバター（カカオバター、カカオ脂とも）はカカオ豆の脂肪分であり、主にカカオリカーから圧搾して製造する。ココアバターはカカオ豆中に40%から50%（カカオマス中では約55%）含まれている。主に菓子（特にチョコレート）、薬品、軟膏、化粧品の原料として利用される。

性質

色調と風味 
カカオリカーから圧搾した直後のココアバターは、若干の非脂肪カカオ分を含有するため、薄黄色である。未脱臭のココアバターには独特の匂いがある。脱臭処理を行うことで、白色・無味・無臭に近くなる。

結晶と融点 
ココアバターを構成する脂肪酸のうち、95%がオレイン酸(C18:1)、ステアリン酸(C18:0)、パルミチン酸(C16:0)の3種類の脂肪酸である。単純な組成であるため、狭い温度幅で急激に融解する特徴がある。この融点が体温より若干低めのため、常温で保管でき体温で融解する性質がある。またパルミチン酸・ステアリン酸は飽和脂肪酸であり、さらに未脱臭品はポリフェノールなどの抗酸化成分を微量に含んでいる。このため変質しにくい性質であり、2-5年の常温固体保存が可能である。

産地・豆の種類によって異なるが、ココアバターの融点は一般的に摂氏32 - 36度である。ココアバターは多形の結晶であり、融点の異なるγ,α,β',βの結晶構造を有する。液状のココアバターを徐冷するとα型などの結晶が生成され、ぼそぼそとした感触になる。ココアバターやチョコレートの製品を整形する際は、調温（テンパリング）を行ってβ型結晶を生成する。β型の結晶構造にまとめると生地が滑らかになり、表面が艶かで、歯応えよくパキッと折れるようになる。

製造 
カカオリカーをプレス機で圧搾し、ココアパウダーとココアバターに分離することで生産される。ホワイトチョコレートはカカオ分としてココアバターを含むが、ココアパウダー等の非脂肪カカオ分は含有しない。一部のチョコレート菓子では、同一の製品に一度分離したココアバター・ココアパウダー双方を使用することもある。

食品以外への利用 
ココアバターは室温で保管でき体温で溶けるため、座薬などの基礎薬剤として用いられる。また、安定した脂質であり、天然の酸化防止剤を含んでいるため腐りにくく、2-5年貯蔵することができる。ココアバターの滑らかな素地、甘い芳香、皮膚を軟化させる特性のため化粧品と石鹸やローションなどのスキンケア製品としてよく使われる。
ポートンダウンは英国のサイエンスパークであり，ウィルトシャー州ソールズベリーの近くのポートン村の北東にある7,000エーカー（28平方キロメートル）の面積を持つ施設である。

英国の政府機関の2つの施設があり，その一つは英国国防省の国防科学技術研究所（英語:Defence Science and Technology Laboratory，略称:Dstl）の施設であり、100年以上前から英国で最も秘密主義的であるとして議論の余地のある軍事研究施設の1つとして知られている。

また、この施設は、近くのウィンターボーン・ガンナーにある、化学（Chemical）生物（Bio）放射線（Radiation）核（Nuclear）訓練施設であると混同されてきた。

歴史 

 1915年にドイツとの戦争で化学兵器の研究を行うために設立された。
 1916年3月から研究が開始された。
 1952年にVXガスを開発した。
 1953年5月6日に行ったサリンの人体実験でロナルド・マディソン二等兵が死亡する。

名称の歴史
1979年以降、保健省の管轄する南の微生物研究施設とに分割された。

関連施設
 Sutton Oak - 陸軍省によって1917年から1957年の閉鎖まで、ジフェニルクロロアルシン、アダムサイト、マスタードガス等を生産し、サリンなどの化学兵器が実験目的に製造された。
 RRH Portreath - 1940年に建設されたイギリス空軍の化学防護施設で Nancekuke と呼ばれた。1950年代初頭からサリンが生産された。
 非政府系組織の施設 - 1990年代半ばから新興の化学系企業に対して敷地内での建物使用許可が下されるようになった。

関連作戦
 アントラー作戦 (化学兵器) - 人体実験
 :en:Gruinard Islandでの炭疽菌実験
タビオ株式会社(Tabio Corporation)は、大阪府大阪市浪速区に本社を置く、靴下の企画・製造・販売を主業とする企業。

靴下を専業とする企業はタビオが唯一とされる。

概要 
1968年3月10日に「ダンソックス」として起業。1977年に「株式会社ダン」に社名変更、2006年に「タビオ株式会社」に社名変更し現在に至る。

近年の靴下市場は、中国産の安い製品が市場を多く占めている。その中で、タビオは日本製にこだわり、工場での生産から店舗での販売・在庫管理までを一貫する「サプライチェーン・マネジメント（後述）」を行っている。売上げの9割は女性向け商品である。また、2002年にはイギリスの高級百貨店ハロッズに、2009年にはフランス パリのマレ地区と海外出店に努めブランドイメージを発展させてきている。

しかし、経営は順風満帆だったわけではない。1970年代の資金繰り悪化による経営危機、2000年代の営業不振と危険な時期もあった。特に2000年の大証2部上場後は、利益のために店舗への投資を怠り、本部の意向を押しつけすぎた結果、店舗は荒れ、従業員の士気が低下。「本部は敵」とまで言わしめる惨状を呈し販売は低迷した。だが本部は「いい靴下を作れば売れるはずだ。この靴下が売れないのは営業努力が足りないからだ。揚げ句、ウチの靴下を履かない客がバカなんだ」とプロダクトアウトの思考にはまり、生産と販売とがかみ合わない状況となっていた。こうした状況の中で、越智勝寛（創業者　越智直正の息子。2008年より同社社長）が問題点を把握し、改革を実行。その結果、タビオは危機的状況を乗り越え、再び売上げを伸ばすようになった。

創業者は、越智直正（2008年より同社会長）。会社を興し一代で成長させ、「靴下の神様」の異名を持つ。

セレッソ大阪のオフィシャルスポンサーである。

ブランド・店舗業態
靴下屋（くつしたや）
Tabio（タビオ）
chaussettes（ショセット）
Tabio HOMME（タビオオム）
mightysoxer（マイティソクサー）
Tabio Sports（タビオスポーツ）

沿革 
1968年 - ダンソックス創業。
1977年 - 株式会社ダン設立。本社は大阪市平野区平野本町。
1982年 - 直営1号店を神戸・三宮にオープン。
1983年 - 「靴下屋」FC1号店の久留米店オープン。
1986年 - 本社を平野区長吉長原西へ移転。
1987年 - 「中央研究所」設立。
1992年 - 「協同組合靴下屋共栄会」を仕入先5社と設立。
1994年 - 「上海通暖紅針織有限公司」を丸紅と合弁で設立。
2000年 - 大阪証券取引所市場第2部に上場。
2001年 - 「S.V.R.技術開発センター」設立。英国法人「DUNSOX UK Co.,Ltd.」設立。
2002年 - ロンドンに海外直営1号店「Tabio」オープン。
2006年 - 商号をタビオ株式会社に変更。DUNSOX UKの商号をTabio Europe Limitedに変更。
2007年 - 靴下屋共栄会を「タビオ奈良株式会社」に組織変更。
2008年 - 仏国法人「Tabio France SARL」設立。
2009年 - パリ1号店オープン。
2010年 - 本社を浪速区難波中にあるなんばパークスへ移転。
2012年 - Tabio France の会社形態をSASへ変更。
2013年 - 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第2部に上場。
2018年 - 創業50周年を迎える。
2022年 - 創業者の越智直正夫妻が、実家のある奈良県広陵町で交通事故死。

その他

サプライチェーン・マネジメント 
1970年代に商品数を増やした際、工場とうまく連携がとれず納期が遅れ、資金繰りが悪化、借金が増加した。このときの反省を生かし、越智直正は取引を行っていた工場と共栄会という組織を作り、店舗の販売状況の把握、物流センターの建設、注文単位を10足単位のデカから1足単位に変更するなどの生産から販売までを管理するシステムを作り上げていった。
1430形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道院に在籍したタンク式蒸気機関車である。

本形式の総数は5両であるが、経歴的に1906年（明治39年）の北海道炭礦鉄道の国有化によるもの2両と、1911年（明治44年）の博多湾鉄道との機関車の交換によるもの3両の2種が存在した。

形態
形態はドイツ製らしく、かっちりとしたアウトラインを持ち、ボイラー中心よりも低い位置にオフセットされた煙室扉が特徴的である。弁装置は外側型アラン式。側水槽のほか、台枠内にも水槽を持つウェルタンク機である。

主要諸元
1430, 1431の諸元（1914年版形式図による）を示す
 全長 : 8,687mm
 全高 : 3,671mm
 全幅 : 2,635mm
 軌間 : 1,067mm
 車軸配置 : 0-6-0(C)
 動輪直径 : 1,092mm
 弁装置 : アラン式外側型
 シリンダー（直径×行程） : 381mm×559mm
 ボイラー圧力 : 12.4kg/cm2
 火格子面積 : 1.3m2
 全伝熱面積 : 73.9m2
 煙管蒸発伝熱面積 : 67.2m2
 火室蒸発伝熱面積 : 6.7m2
 ボイラー水容量 : 2.6m3
 小煙管（直径×長サ×数） : 44.5mm×3,207mm×150本
 機関車運転整備重量 : 33.14t
 機関車空車重量 : 24.59t
 機関車動輪上重量（運転整備時） : 33.14t
 最大機関車動輪軸重（第3動輪上） : 12.08t
 水タンク容量 : 4.98m3
 燃料積載量 : 1.27t
機関車性能
 シリンダ引張力（0.85P） : 7,640kg

 ブレーキ装置 : 手ブレーキ

北海道炭礦鉄道
1900年（明治33年）にドイツのハノーバー機械製造会社から2両（製造番号3445, 3446）を輸入した車軸配置0-6-0(C)の蒸気機関車である。同社ではN形（61, 62）、後にヲ形と称した。この2両は、九州の金辺鉄道（きべてつどう）が発注したものだが、不況のあおりで建設工事が遅延し、免許失効、会社解散となったため、北海道炭礦鉄道が引き取ったという経緯がある。同時に発注されていた0-6-0(C)形サイドタンク機関車2両は、阪鶴鉄道に引き取られて、2040形となっている。

これが1906年の私設鉄道国有化にともなって1909年（明治42年）に制定された、鉄道院の車両称号規程により、1430形（1430, 1431）と改称された。

この2両については、国有化後も北海道で使用され、1920年（大正9年）に廃車となった。これらは九州の八幡製鉄所に譲渡されて97, 95と付番され、さらに1952年（昭和27年）に352, 351と改番されたが、運転室やシリンダなどに大幅な改造（実質的には代替新造）が行われ、1963年（昭和38年）まで使用された。

博多湾鉄道
1911年（明治44年）2月には、鉄道院が保有していた10形5両（10 - 14）と交換で、博多湾鉄道が所有する多少寸法の異なる1903年（明治36年）製の同形機3両（1 - 3）が国有鉄道籍に入り、本形式の1432 - 1434に編入された。こちらは、実際はハノーバー製ではなく、ヘンシェル社が、現代でいうOEM生産をしたものである。製造番号はハノーバーでは4022 - 4024、ヘンシェルでは6326 - 6328である。

この3両は、入籍後直ちに中部鉄道管理局、次いで東部鉄道管理局に転属し、さらに1917年（大正6年）に北海道に転属した。1922年（大正11年）8月には1432が輪西製鉄所（現・新日本製鐵室蘭製鐵所）に、1923年（大正12年）3月に2両（1433, 1434）が九州の古河鉱業に払い下げられた。輪西製鉄所に譲渡された1432は9、1941年（昭和16年）にS-312と改番され、原形を保ったまま1963年まで使用された。古河鉱業に払下げられた2両は、目尾（しゃかのお）の採砂専用線で使用された。番号は特に付されなかったようである。そのうち、1434に相当する1両は日本軽金属清水工場専用線に移って2となり、目尾に残った1両は1960年（昭和35年）に解体された。
一般社団法人日本パン工業会（にほんパンこうぎょうかい）は大手の製パン業で構成される業界団体である。

所在地 
東京都中央区日本橋兜町15-6　製粉会館9F

会員 
 あけぼのパン
 伊藤製パン
 栄喜堂
 オイシス
 岡野食品ホールディングス
 木村屋總本店
 工藤パン 神戸屋
 神戸屋東京工場
 敷島製パン
 白石食品工業
 タカキベーカリー
 第一屋製パン
 ドンク 中村屋
 日糧製パン
 フジパン
 フランソア 
 山崎製パン
 リョーユーパン
 ロバパン
全日本パン協同組合連合会（ぜんにほんパンきょうどうくみあいれんごうかい、略称「全パン連」）は中小の製パン業で構成される業界団体である。

沿革 
1956年 - 全国パン協同組合連合会、日本パン協同組合連合会、全国学校給食パン協同組合連合会の3団体が解散し、設立
1963年 - 大手製パン業者の団体として日本パン工業会が結成され、分離独立

所在地 
東京都中央区日本橋兜町15-6　製粉会館6F

会員 
各地域ごとの製パン業協同組合（2018年10月現在52団体）および、下記の賛助会員で組織される。

賛助会員 
大安工業株式会社
株式会社ホワイトマックス
株式会社スルトン
J・I・B
東京フード
OYCフーズネット
松谷化学工業
大阪ポリエチレン販売
株式会社グローアップ
株式会社ナカノフード
大山ハム
ヤマエ久野
雪印メグミルク
壽食品工業
ホシノ天然酵母パン種 
ピュラトスジャパン
友栄食品興業
浅間農園 
日仏商事
フジサワ・マルゼン 
星野物産
鳥越製粉
熊本製粉
川口板金
日本製パン製菓機械工業会 
ミツトモ
カネカ食品株式会社　
奥本製粉
ソントン食品工業　　 
J-オイルミルズ
不二製油　　
MCフードスペシャリティーズ
カネカ
オリエンタル酵母工業
ADEKA 
ミヨシ油脂
日油
月島食品工業
新化食品
レオン自動機
田中食品興業所 
オシキリ
日本トランペット協会（にほんトランペットきょうかい、英語名称：Japan Trumpeters' Association、略称：JTA）は、日本のトランペット音楽の普及を目的として1982年に設立された団体。会員は演奏家・教育者・アマチュア奏者・愛好家・学生などで構成されている。国際トランペット協会に加盟している。

組織の構成
日本トランペット協会は、3つの支部から成り立っている。
道東トランペット協会
道央トランペット協会
九州トランペット協会

賛助会員 
アートミュージックスリーアート 
グローバル 
下倉楽器 
ジャパンロータリートランペットセンター 
全音楽譜出版社 
ダク
ドルチェ
ネロ楽器 
野中貿易
ビーフラット・ミュージック 
ビュッフェ・クランポン
プリマ楽器 
山野楽器海外営業部 
ヤマハアトリエ東京 
ヤマハミュージックトレーディング

おもな主催事業
トランペット・アンサンブル・コンサート&フォーラム
ミレービスケットは、東海地方および高知県で製造・加工されている菓子の名称である。

十円玉程度の大きさのビスケットを、油で揚げたもの。三ツ矢製菓（名古屋市）が製造したビスケット生地を、複数の販売会社でそれぞれ加工・販売している。ミレーフライの名称で販売している会社もある。

沿革と生産状況 
「ミレービスケット」はもともと明治製菓（現：明治）が開発し、製造・販売を行っていた菓子である。しかしその売れ行きは思わしくなく、各地の業者が二次加工と販売を請け負うようになった。その後、1967年（昭和42年）に、名古屋の三ツ矢製菓がビスケット生地の製造業務を明治製菓から引き継いだ。なお、ビスケット生地の「ミレー」の商標権は明治が所有しており（登録商標第2643288号）、三ツ矢製菓がライセンス料を支払っている。

三ツ矢製菓で生産されたビスケット生地（素焼きのミレー）が全国の販売会社へ送られ、それぞれの販売会社が加工（油で揚げるなどの工程）を行っている。このため風味は各社それぞれである。販売会社は、2018年の「レタスクラブニュース」記事によれば以下の6社。

平野製菓（愛知県）
渡由製菓（愛知県） - 「ワタヨシ製菓」とも表記される。「ミレーフライ」の名称を用いる。
伊藤製菓（愛知県）
菊花堂（岐阜県）
東海農産（静岡県）
野村煎豆加工店（高知県）

6社中5社までが東海地方の会社であるが（平成初期には販売会社が東海地方に7社あったという）、高知県の野村煎豆加工店の販売量が格段に多い。東海地方では「ミレーフライ」の名称で販売している会社もある。

なお、ビスケット生地を生産している三ツ矢製菓は、ほぼ同様の材料でスティックタイプのビスケット「ビスくん」を1970年（昭和45年）より製造・販売しており、こちらも名古屋の定番菓子とされている。

高知県の「ミレービスケット」 

 
高知県では野村煎豆加工店（高知市）が「ミレービスケット」の名で加工・販売をおこなっている。高知県香美市出身の漫画家、やなせたかしがイラストを手掛けた「ミレーちゃん」という名前のキャラクターを起用している。

野村煎豆加工店がミレービスケットの加工・販売をはじめたのは1955年（昭和30年）ごろである。当初は明治製菓から加工と販売を請け負い、明治製菓からビスケットを仕入れていた。社名の通りもともと豆菓子加工を行う会社であり、豆を揚げるのと同じ鍋でビスケットも揚げていることから、風味が特徴的であるとされる。

県内ではスーパーやコンビニでもたいてい販売されているなど、県民に広く普及し親しまれており、「高知県を代表する菓子」、「高知県民のソウルフード」などと評されることもある。土産品としての広がりに加え、2010年代より県外への売り込みも図るようになり、テレビ番組での紹介、ご当地グルメブームなどから全国に知られるようになった。

また、さまざまな味付けのものや、ノンフライタイプ、大容量タイプなどの商品展開が活発に行われており、県内企業とのコラボレーションも行われている（ミレーサンド、ミレービスケットアイスなど）。首都圏でも高知県のアンテナショップなどで手に入れることができる。

備考 
 「ミレー」という名称の理由は不明。ビスケット生地には「MIRE」と刻印されている。
ウェットティッシュ、もしくはウェットワイプ は、難水溶性のティッシュペーパー（不織布）にアルコールないし次亜塩素酸ナトリウムなどの水溶液を含ませたもの。主に衛生用の日用品で、人体や器物の表面をぬぐうことで汚れを取り除くものだが、場合によっては雑菌を殺菌する効果が期待されて利用される。

特徴 

ウェットティッシュは、ティッシュペーパーの簡便さと、濡れおしぼりの清涼感を併せ持つものである。

いわゆるティッシュペーパーは、紙を合成樹脂で加工して難水溶性を持たせてあるが、特にウェットティッシュでは合成繊維をシート状にした厚手で柔らかい風合いの不織布が用いられ、また含ませてある液体が乾かないようプラスチック製の容器かプラスチックフィルムのバッグなどの密閉パッケージに収められている。

日本衛生材料工業連合会の定義によればレーヨンやポリエステルの不織布に同連合会の自主基準で定めるところの成分液を含ませたものとされ、手や皮膚を清潔にするものとされる。このため、前出の掃除用の製品（一種の使い捨てとなる雑巾）はその定義から外れる。含ませてある成分液は水を基材として防腐剤（いわゆる殺菌成分）や皮膚を保護する湿潤・保湿剤、更にぬぐった際に皮脂と汚れを取り除く洗浄剤が含まれる。このほか製品によっては清涼感を得るためのメントールなど清涼剤を用いたり、洗浄剤に工夫があったりといった独自色が見られ、洗顔料のように化粧を落とすなど目的別に工夫の見られる製品も存在する。

なお殺菌に特化した製品も見られるが、本来ウェットティッシュそのものには殺菌と呼べるほどの力は無く、もっぱら製品として腐敗することを防ぐ程度の濃度でしかないというのが日本衛生材料工業連合会の説明中に見られる。アルコールを含む製品ではぬぐった際にアルコールの蒸発に伴う清涼感があるが、アルコール分は皮脂を取り除く洗浄剤であり、注射に際して注射針を刺す前に殺菌目的で用いられる衛生材料のアルコール綿のような純度の高いエタノールが使われているわけではない。専ら化粧品に準じて皮膚に触れていてもトラブルを起こさないような成分に限定されている。

ウェットタオルはウエットティッシュを大判化したもので、手や顔などのほか、体をぬぐうために利用される。疾病など入浴が制限される場合などに利用されるほか、戸外での汗をかいた際に体をぬぐうための製品も見られ、後者は特に清涼感に特化した製品が見られる。前者では介護に際して入浴が難しい被介護者が体を清潔にする場合に利用されるが、これに特化した製品では拭かれる側が寒くないよう、電子レンジなどで予め温めて使用する製品も見られる。

ウェットティッシュの中には、ペットあるいはコンパニオンアニマルなど動物向けに特化した製品が見られる。これらでは、消臭成分に重点が置かれているほか、毛繕いなどでまだ乾ききっていない成分液を舐めてしまっても問題ないものを使用しているとする製品が見られる。

類似する製品

紙おしぼり 
使い捨て紙おしぼりは、ウェットティッシュとかなり近しい製品である。ただし食事の前に手を清潔にする（食中毒を予防する）という観点から、おしぼりの清潔さを維持する防腐剤として次亜塩素酸ナトリウムなどの殺菌剤を含む。

おしりふき 
おしりふきは主に乳幼児のおむつ替えに用いられる製品で化粧品基準に基づいて設計・製造された基布含浸型化粧品である。日本では医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（旧薬事法）の適用を受ける製品でありウェットティッシュとは基準が異なる。ウェットティッシュには油脂の除去のためのアルコールや洗浄剤を含む製品もあるため、おむつ替えに使用すると乳児の肌を傷めるおそれがある。

ウェット雑巾 
掃除に特化したものは一種の化学雑巾（ただし化学雑巾は基本的に乾いている）であるが、化学雑巾が乾拭き（乾いた雑巾で器物を拭くこと）になるところを、ウェットタイプの製品では洗浄液が残る。このため拭く対象によって使い分ける必要があり、ガラス拭きの製品は乾いた後に洗浄液が汚れと共にふき取られやすくなり、自動車のボディを拭く製品では逆にワックス分が残るようになっており、これが塗装面を保護するようになっているが、ガラス製品に使用するとワックス分が残るなどして余計に見た目が悪くなるなどの傾向がある。自動車用の製品では、このほか芳香剤を含んだ車内用という製品も見られ、自動車内についた匂いを積極的に消す効果を謳うものもある。

殺菌効果を謳うものでは、トイレ掃除用の製品が多いが、これらは殺菌や消臭といった機能が特化してある。基本的に不織布は上に述べたとおり非水溶性であるため、このまま便器に流すとティッシュペーパー同様に詰まる原因となる。しかしトイレ用に特化した製品では、水に流すと分解される製品もあり、こちらはそのまま流しても詰まりの原因とはならないよう工夫されている。大抵は、製品のパッケージに便器に流せるかどうかの記載があるが、記載が無い製品は基本的に流さないようにすることが勧められよう。

なお、掃除用の製品は人体に使うことを前提としていないため、ウェットティッシュ全般のように使うと皮膚のトラブルを起こすことが懸念される。

ウェットティッシュの問題点 
 多くのウェットティッシュは不溶性のため下水道に流すことができない。イギリスでは、トイレでウェットティッシュを使用する者が多く、しばしば下水管を詰まらせる原因の一つとなる。時には油脂などが加わり巨大な塊（ファットバーグ）へ成長し、除去のために多額の費用や時間を要することとなる。
日本原料株式会社（にほんげんりょう、英文名称Nihon Genryo Co.,Ltd.）は、水道用濾過砂の製造などを行う企業。

概要 
戦後GHQから要請がありろ過材メーカーのパイオニアとして歩み始め、同社ろ過砂は全国の浄水場8割以上のシェアを誇っている。

関連事業としてイオン交換樹脂などの水処理製品やゴルフ場用の砂の製造も行う。

また、昭和30年代後半から浄水場での更生工事（リサイクル工事）を提唱し、1997年には独自のろ過材洗浄技術「シフォン洗浄技術」を開発。以降シフォン洗浄技術を取り入れた水処理装置も製造販売している。

ろ過池下部集水装置「LEOPOLDブロック」の日本総販売代理店を務める。

沿革 
昭和14年創業。

主な製品・事業 
 上水道・下水道用濾過砂
 浄水場ろ過池更生工事
 イオン交換樹脂
 活性炭
 凝集剤
 シフォンタンク（濾材の交換が不要な濾過装置）
 シフォン式濾過砂洗浄機
 ゴルフ場用バンカーサンド
 濾過装置メンテナンス工事

沿革 
 1939年12月 - 濾過材・ガラス原料としての砂の生産を目的に会社設立。
 1945年9月 - GHQの指導の元、濾過砂の専業メーカーとなる。
 1951年1月 - 茨城県高萩市に日本濾過砂研究所設立。
 1989年2月 - 昭和天皇の大喪の礼の際、葬儀殿の敷き砂として白砂を奉納。
 1997年1月 - ろ過材洗浄装置、シフォン式濾過砂洗浄機を開発。
 2002年4月 - ろ過材交換不要のろ過タンク、シフォンタンクを開発。
 2005年3月 - 緊急災害時に飲料水確保が可能な移動式砂ろ過浄水装置、モバイルシフォンタンクを開発。
 2005年9月 - 平成17年台風第14号により被災した宮崎市富吉浄水場の災害復旧活動にモバイルシフォンタンクが活躍。
 2008年6月 - 岩手・宮城内陸地震で被災した奥州市北股浄水場の災害復旧活動にモバイルシフォンタンクが活躍。
 2008年7月 - 青森・岩手沿岸地震で被災した久慈市山形町川井地区の災害復旧活動にモバイルシフォンタンクが活躍。
 2012年7月 - 北九州集中豪雨で被災した八女市小野地区の災害復旧活動にモバイルシフォンタンクが活躍。2013年4月には2台構成で常設となる。
 2013年9月 - ラオス人民民主共和国へODAのプロジェクトで納めた車載型モバイルシフォンタンク6台のうち2台が洪水で被災したサラワン地区とウドンサイ地区で活躍。
 2013年12月 - 平成25年台風第30号により被災したフィリピンセブ島北部ダーンバンタヤン地区の災害復旧活動にモバイルシフォンタンクが活躍。
日本ダイヤモンド株式会社（にっぽんダイヤモンド、英文名称NIPPON DIAMOND Co.,Ltd.）は、アスファルトやコンクリートの切削に用いる土木建設用工具の製造販売を行う企業。社名が示すとおりダイヤモンド超硬工具を主力としているが、宝飾品としてのダイヤモンドは取り扱っていない。

沿革 
 1917年 （大正6年）- 小林豊造により、日本初のダイヤモンド工具専門会社として東京の銀座で資本金50万円にて設立される。当時の日本国内にはダイヤモンドを加工する技術がなかったため、ドイツやベルギーの製品を輸入していた。
 1935年（昭和10年）頃 - 宝飾品加工用を中心とした精密工具の開発に着手（現在は精密工具事業からは撤退）。
 1942年（昭和17年）- 第二次世界大戦時において海軍指定工場に認定される。
 1973年（昭和48年）- コンクリートカッターを開発、土木・建設用工具事業に参入する。
 1980年（昭和55年）- 通産省から道路用ブレードの委託研究を受託する。
 1993年（平成5年）- 三菱マテリアルが完全子会社化する。
 2010年（平成22年）- 経営陣によるマネジメント・バイアウトによって三菱マテリアルから独立する。窯業・耐火物市場、産業用工具市場に本格的に進出する。
 2012年（平成24年）- 三菱マテリアルからダイヤモンドホイール事業の譲渡を受け、いわき工場にてメタル、レジン、ビトリファイドボンド及び電着製品の生産を開始する。
2013年（平成25年）‐いわき工場ISO9001、ISO1400　登録内容変更。
2015年（平成27年）‐コンクリートコーリング社が資本参加し業務提携を締結。
2018年（平成30年）‐SKダイヤ社の販売部門を譲受し、羽生工場にて土木建築用工具と耐火物用工具の生産を開始。

事業所 
 本社・横浜工場 - 神奈川県横浜市都筑区佐江戸町686-1
 いわき工場 - 福島県いわき市泉町黒須野字江越246-1
東日本支店・羽生工場 ‐ 埼玉県羽生市大字下川崎432
 大阪支店 - 大阪府吹田市内本町2-21-8
仙台営業所 ‐ 宮城県仙台市宮城野区扇町7-3-16
名古屋営業所 ‐ 愛知県名古屋市名東区丁田町36上社メゾン井筒1階
福岡営業所 - 福岡県福岡市博多区東雲町3-3-1
電線ダクトとは、整理、保護のために、電線を収容する金属製や合成樹脂製のダクトのことである。

概要 
多数の電線を配置する場合に、電線の整理のためにダクトに収容したり、感電対策などで電線に触れないように保護したり、電線そのものの保護を目的としてダクトに収容する際に使用される。

日本の技術基準では、湿気・水気のある場所や点検できない隠蔽した場所での施工が制限される。

日本語では「線ぴ」と言う。漢字では「線樋」と書くが、「線ぴ」と書くのが一般的である。

種類 
金属製のものは幅5cmを境に金属ダクトと金属線ぴに分けられ、主に樹脂製が用いられる配線ダクトもある。

金属ダクト 
ビルや工場などで多数の電線やケーブルを収納・保護するために用いられる金属製のダクト。ワイヤリングダクトとも呼ばれる。日本では幅が5cmを超え、かつ厚さが1.2mm以上の鉄板又はこれと同等以上の強さを有する金属製のものでなければならないと定められている。

 バスダクト
工場やビルなどの変電室から、従来は電線やケーブルで行われていた幹線を　冷却性や大電流に対応できる銅帯（ブスバー）にて配線
短絡や感電事故防止で離隔距離の確保及び囲う目的で使用される。
フライダクト、ライティングダクト
金属製の樋形の本体の側面に多数のコンセントを配列し、各コンセントに接続した内部配線と電源からの配線とを接続する端子板を設けるもの。劇場、会館ホール等に設置される舞台照明設備の一部として設置される。
トロリーダクト
工場の天井クレーンなどでトロリ線を納めた金属ダクトをトロリーダクトと呼ぶ。
フロアダクト
ファクトライン

金属線ぴ 
金属製の樋形の本体に電線・ケーブルを収納してカバーを取り付けるもの。日本国内では一種金属製線ぴと二種金属製線ぴに分けられる。

材質は黄銅または銅で堅牢に作られ、幅5 cm以下、厚さ0.5 mm以上と定められている。いずれも適合規格は電気用品安全法で、線は断面積の20 ％まで収容可能である。
 1種金属製線ぴ
「メタルモール」と呼ばれ、壁面露出で配線やケーブルを立ち下げてコンセントなどを取り付けて設置する。新築物件では壁内に配線が隠れてしまうため目にすることが少ないが、レイアウト変更や改築によって配線の変更が行われればメタルモールが設置される。メタルモールの仕様には縦11.5 mm × 横25.4 mmのA型と縦20 mm × 横40.4 mmのB型に分けられる（縦30 mm × 横60 mmのC型もあるが、一種金属製線ぴではなく金属ダクトに分類される）。
付属品でケーブル工事用の表示がある物は上カバーのみの構成であるのに対して　無表示の付属品は全周が金属で覆われている。
このためケーブル工事用表示の無い付属品のみを用いた場合は　配線材として絶縁電線が使用可能である

 2種金属製線ぴ
「レースウェイ」と呼ばれ、地下駐車場や倉庫、駅のプラットホームなどの天井から電気供給する目的で吊ボルトで吊り下ろす形で設置される。型式はA型からF型まである。

合成樹脂線ぴ 
2011年（平成23年）の電気設備の技術基準の解釈が改正によって削除され、日本国内の電気工事には使用できなくなった。現在では通信用ケーブルやアンテナケーブルなどの配線の美観を保つための電気工事以外の用途に使用されている。

過去に松下電工より　ケースウエイ　という商品名で主に団地向けの配線材として用いられていた。

配線ダクト 
配電盤や制御盤などで電線の束を収容し、任意の位置で電線を取り出すために取出孔が規則的に配列された合成樹脂製のダクト。配線作業が終わると蓋を取り付ける。　星和電機製の　カッチングダクト　の商品名で通じる。
株式会社篠崎（しのざき）は、福岡県朝倉市に本社・工場を置き、日本酒や焼酎・甘酒・リキュールなどを製造・販売する、日本の醸造業者である。

概要 
江戸時代後期に筑前国・比良松村（現在の朝倉市）で創業。1922年（大正11年）8月、「合資会社篠崎商店」として会社法人化、1992年10月、株式会社に改組したのに伴い「株式会社篠崎」を設立。

もともとは清酒の蔵元としてスタートしたが、近年ではこれに加え、長期熟成麦焼酎・甘酒・リキュールなども製造している。

商品

日本酒 
国菊 純米大吟醸
国菊 大吟醸
国菊 純米酒
国菊 にごり酒
国菊 上撰

焼酎 
千年の眠り（麦焼酎）
古酒 博多献上（麦焼酎）
雅の刻（麦焼酎）
古の扉（麦焼酎）

リキュール 
あまおう、はじめました。（あまおう梅酒　500㎖・1800㎖）
馬路村のゆず、はじめました。（ゆず梅酒　500㎖・1800㎖）
こだわりぬいた宮崎のプレミアムマンゴー、はじめました。（マンゴー梅酒　500㎖）
もも、はじめました。（もも梅酒　500㎖・1800㎖）
りんご、はじめました。（りんご梅酒　500㎖・1800㎖）

スピリッツ 
アルコール66レッド

ジン 
Jin40 ASAKURA CRAFT GIN

甘酒 
国菊 あまざけ（350㎖・500㎖・900㎖）
国菊 黒米甘酒（900㎖）
国菊 発芽玄米甘酒（720㎖）

近年の主な受賞歴

日本酒　
 全国新酒鑑評会　金賞（平成17年度より9年連続入賞）　
 平成17年度・18年度・19年度・21年度・23年度・24年度
 IWC（インターナショナル・ワイン・チャレンジ）
「国菊　大吟醸」2008年度　最優秀トロフィー賞

リキュール　
 天満天神梅酒大会
 「あまおう、はじめました。（あまおう梅酒）」
 2011年　一般投票の部　第5位
 2012年　一般投票の部　第2位
「馬路村のゆず、はじめました。（ゆず梅酒）」
 2013年　一般投票の部　第1位
 「宮崎のこだわりぬいたプレミアムマンゴー、はじめました。」
 2014年　一般投票の部　第5位
株式会社べつかい乳業興社（べつかいにゅうぎょうこうしゃ）は、北海道野付郡別海町にあり、第三セクターによって運営されている日本の食品･飲料メーカーのひとつで、現在日本国内で数少ないテトラパックの製造ラインがあるメーカーでもある。

事業内容 
 牛乳や乳製品の製造･販売

設立 
 2001年8月1日

主たる商品 
 べつかいの牛乳屋さん
 べつかいのコーヒー屋さん
 べつかいのアイスクリーム屋さん
 べつかいのバター屋さん
 べつかいのチーズ屋さん
 西別川のめぐみ

製品の65％は北海道根室振興局管内で消費されている。

関連事項 
北海道乳業協会
全国乳業協同組合連合会
キヤノンEFは、1973年（昭和48年）にキヤノンから発売されたマニュアルフォーカス一眼レフカメラである。

概要 
当時小西六（現コニカミノルタ）が一眼レフカメラのAE化においてリードしており、機械式シャッターのままシャッター速度優先AEとした、「コニカ・オートレックス」を発売していた。さらに旭光学（現リコーイメージング）からも世界初の電子シャッターによる絞り優先AE一眼レフ「アサヒペンタックス ES」が登場、翌1972年（昭和47年）には日本光学工業（現ニコン）からも絞り優先AEが可能な「ニコマート EL」が登場していた。

キヤノンでは後にキヤノン AE-1となる電子シャッターを用いたシャッター速度優先AE一眼レフを開発していたが、ワインダーやズームレンズ、マイクロコンピュータといった先進装備を多数盛り込む予定であったため、開発に時間がかかっていた。そこで開発期間が短縮できるユニットシャッターに注目、コパルが開発した「コパルスクェアS」を使ったシャッター速度優先AEカメラを開発することになった。「コパルスクェアS」は機械式シャッターだったが、低速シャッターを充実させるため低速制御用機械ガバナーを電子制御に改造し、30秒までのシャッター速度をシャッター速度優先AEで使用できるようにしてこのモデルに採用した。コパルのユニットシャッターが使われたマニュアルフォーカス一眼レフはキヤノンではこのキヤノンEFだけだが、ずっと後のEOSシリーズではコパル製のシャッターユニットが積極的に使われることになる。

シャッター速度ダイヤル - レリーズボタン - 巻き上げレバーがいずれも同軸になるように設計されており、そのためカメラのホールド性向上を狙いファインダーがやや左手寄りに設置されている。

キヤノン F-1の弟分として期待された機種であったが、後に世界的ヒットとなるキヤノン AE-1が1976年（昭和51年）に発売されたため、生産台数はさほど多くない。

主要諸元 
 形式：35 mmフォーカルプレーンシャッター式一眼レフカメラ。
 画面サイズ：24 mm×36 mm。
 レンズ：開放測光用信号レバーを持つFDレンズ（開放AE）およびFLレンズ。
 レンズマウント：キヤノンFDマウント（リング締め付けのスピゴット式）。
 ファインダー：ペンタプリズム使用アイレベル式。
 ピントグラス：中央スプリットイメージ+マイクロプリズム、周辺マット。
 視野率：上下92 %、左右93 %。
 倍率：0.82倍（50 mm標準レンズ無限遠の場合）。
 ファインダー内情報：スプリットマイクロプリズム距離計、メーター指針、シャッタースピード目盛、絞り目盛、露出警告マーク、絞込み測光用定点。
 ミラー：ノンショッククイックリターンミラー、ミラーアップ可能。
 測光方式：シリコンフォトセル（SPC）受光素子使用のTTL式中央部重点・平均開放測光、シャッタースピード優先式AE。
 測光範囲：ISO 100・FD50 mm F1.4S.S.CでEV-2 - EV18まで21段階。
 使用フィルム感度：ISO 12 - ISO 3200。
 露出記憶機構：押しボタンによるAEロック。
 シャッター：上下走行式メタルフォーカルプレーンシャッター。
 シャッタースピード：1/1000、1/500、1/250、1/125、1/60、1/30、1/15、1/8、1/4、1/2、1、2、4、8、15、30（秒）、B（バルブ）、X接点は1/125秒。
 シャッターダイアル：巻上げ軸と同軸のダイアル上部一覧式、1/1000～1秒およびB（バルブ）は白字、1/125秒はオレンジ色字、2～30秒は黄色字、ファインダー内表示は1/1000 - 1秒およびB（バルブ）は黒字、2～30秒は白抜き字。
 長時間露出指示ランプ兼バッテリーチェッカー：1秒以上のスローシャッター時にバッテリーチェック用のLEDが点滅する。
 セルフタイマー：組み込み、シャッターボタンで始動、時限約10秒。
 フィルム巻き上げレバー：一動作120度回転レバー、予備角13度、小刻み巻上げ不可能。
 フィルム巻き戻し：上部クランク式、スプロケット解除は押しボタン式、ボタンは巻上げで解除。
 フィルムカウンター：順算式、自動復帰。
 多重露出：多重露出ボタンを押しながら巻き上げることにより行う、この間フィルムカウンターは停止。
 自動空送り：シャッターを押さずに3回空送りで撮影準備可能。
 CATシステム：オートリングおよびスピードライト133Dとの組み合わせにより可能。
 シンクロフラッシュ：X接点 1/125秒以下で同調。
 ソケット：アクセサリーシュー部に直結接点（CATシステム接点）、ボディ側面に感電防止カバーつきJIS・B型ソケット。
 使用電池：JIS・HD型1.35 V水銀電池2個。
 大きさ：ボディのみ147（幅）×47.7（奥行き）×96（高さ）mm。
 重量：ボディのみ740 g、FD50 mm F1.4S.S.C.付き1,045 g。

その他 
 モータードライブを装着することはできない。
 キヤノンで最初のコパル製シャッターを搭載し、また高速側は機械式、低速側は電子式のハイブリッドシャッターを採用した。
 キャッチコピーは「太陽と影」。
 スピードライト133Dと、FD50 mm F1.4 S.S.C.（スーパー・スペクトラ・コーティング）、FD50 mm F1.8 S.C.（スペクトラ・コーティング）、FD35 mm F2.0 S.S.C.またはFD35 mm F3.5 S.C.のいずれかを組み合わせた場合、撮影距離をレンズについているピンを使ってスピードライト側に伝え、ピントを合わせるだけで自動的に絞りが設定されるCATシステム（Canon Auto Tuning System）が使用できた。
野崎漬物株式会社（のざきつけもの）は、宮崎県宮崎市に本社を置き、地元の利を活かし漬物を主とした製造・販売を行っている食品メーカーである。かつてCMに稲川淳二が出演している。

沿革 
 1951年 - 宮崎県宮崎市大和町にて野崎善身が創業開始。
 1960年 - 宮崎市高洲町に工場移転。
 1964年 - 野崎漬物株式会社に改組。
 1969年 - 九州・山口圏内漬物振興展にて内閣総理大臣賞に輝く。
 1971年 - 野崎商事株式会社設立。
 1973年 - 野崎伸一社長就任。
 1974年 - JAS認定工場となる。
 1980年 - 九州流通センターを佐賀県鳥栖商工団地内に建設。
 1983年 - 東京支店開設。
 1988年 - 株式会社一ツ葉フーズ設立。
 1998年 - 神戸支店・神戸工場建設。神戸野崎漬物株式会社の設立。
 2001年 - 東京支店を港区高輪に移転。
 2007年 - （株）一ツ葉フーズが「鶏炭火焼」の販売を開始。
 2008年 - 株式会社ハークスレイと取引があったのを機にほっかほっか亭総本部と契約し、ほっかほっか亭宮崎地区本部となる。
 2012年 - ㈱一ツ葉フーズが「塩こうじ」の製造販売開始。

事業所 
 支店 - 東京・神戸
 営業所 - 宮崎
 流通センター - 宮崎・佐賀
 工場 - 宮崎・鳥栖
日本プラスト株式会社（にほんプラスト）は、静岡県富士宮市に本社を置く自動車用安全部品、樹脂製品などを製造する企業である。

工場 
富士工場（静岡県富士宮市）
伊勢崎工場（群馬県伊勢崎市）
九州工場（福岡県築上郡）

事務所 
本社・テクニカルセンター（静岡県富士宮市）
第2テクニカルセンター（静岡県富士宮市）

沿革 
1948年 - 事業目的を合成樹脂加工販売メーカとして、日本プラスト株式会社を設立。日産自動車株式会社吉原工場と取引を開始し、合成樹脂部品の納入を開始。
1950年 - 日産自動車株式会社から、ステアリングホイールを受注。同年9月から納入を開始。
1960年 - 吉原市（現・富士市）に工場・本社を移転。
1984年 - アメリカ合衆国オハイオ州にニートンオートプロダクツマニュファクチャリングインコーポレイテッドを全額出資により設立。
1990年 - ジャスダック市場に上場（2008年4月25日上場廃止）。
1998年 - 株式会社カンセイ（平成12年4月1日合併によりカルソニックカンセイ（株）に社名変更）と業務提携。
1999年 - 静岡県富士市にエヌピーサービス株式会社を設立。
2002年 - スズキ株式会社と取引を開始。
2004年 - 日本証券業協会への店頭登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2008年 - 東京証券取引所二部に上場。
2009年 - 富士宮市に本社を移転。
2013年 - 筆頭株主でその他の関係会社だった本田技研工業から、保有全株式を自己株式として取得。資本関係がなくなる。
2017年 - 東京証券取引所一部に指定替え
EXは、日産が製造、インフィニティブランドで販売していた自動車である。

概要

プラットフォームにFXやスカイラインと共通のFMプラットフォームを採用するクロスオーバーSUV。GシリーズのクロスオーバーSUV版とも言える車ではあるが、ホイールベースがGシリーズと比べて50mm短縮されているため、よりコンパクトな設計を行い、インフィニティチャンネルとしてはエントリーモデルの役割も果たしている。生産は日産自動車栃木工場が担当する。

北米、欧州、韓国、中国で販売されており、インフィニティブランドを展開していない日本国内においては、2009年7月より「スカイラインクロスオーバー」の名で導入されていた。2014年モデルより「QX50」に改名された。

メカニズム 
プラットフォームは、Gシリーズ（V36型スカイライン）と同じFR-Lプラットフォームを採用している。

エンジンは欧州仕様車を除いてV6 3.5L VQ35HR型エンジンが搭載され、トランスミッションは当初5速ATのみの設定となったが、欧州仕様車と日本仕様のスカイラインクロスオーバーについてはV6 3.7L VQ37VHR型と7速ATの組み合わせのみが設定され、北米仕様車も2011年モデルからエンジンはVQ35HR型のまま7速ATが採用された。また、駆動方式はFRと4WDがあり、後者はATTESA E-TSを採用している。また、中国仕様車には2.5L VQ25HR型エンジンを搭載し、7速ATが組み合わせられる「EX25」が設定されているほか、欧州仕様車には「EX37」のほか、2010年夏よりV6 3L ディーゼルエンジンのV9X型を搭載する「EX30d」も設定される。

車間制御技術としてインテリジェントクルーズコントロール及びブレーキアシストが採用され、車線逸脱防止技術としてレーンディパーチャーウォーニングが採用されている。またアラウンドビューモニターもオプション設定されている。

年表 
 2007年4月
 ニューヨーク国際オートショーにインフィニティEXコンセプトを出展。
 2007年12月
 北米市場で販売開始。
 2008年3月
 ジュネーブモーターショーにインフィニティEX37を出展。
 2008年秋
 ヨーロッパにてインフィニティEX37を発表・発売。
 2009年7月13日
 日本国内において「スカイラインクロスオーバ－」として日産ブランドで販売開始。
 2010年10月19日
 北米市場において2011年モデルを発売。
 2013年7月
 「QX50」に改名。

販売

日本 
当初は日本国内では正規販売はされておらず、専業店などから並行輸入車として販売されていたが、2009年7月から2016年6月までスカイラインクロスオーバーとして日産ブランドで発売された。なお、エンジンは欧州仕様車と同一のVQ37VHR型を搭載する。

欧州 
2008年3月に開催されたジュネーブモーターショーにて、2008年秋からヨーロッパで展開するインフィニティブランドの
発表を行った際、EXシリーズがEX37として発表された。その名が示すとおり、Gクーペに搭載されているVQ37HR型エンジンを搭載し、さらに新開発のジヤトコ製7速スポーツモード付オートマチックが組み合わされることになった。