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レカム株式会社は、情報通信機器の販売・保守などを手がけている企業である 。東京都渋谷区代々木三丁目25番3号あいおいニッセイ同和損保新宿ビル12階に本社を置く。

旧社名はレカムホールディングス株式会社。2008年10月1日から2013年5月30日までの間、純粋持株会社として、企業グループ群を統括していた。

概要
1994年、OA機器や通信機器の販売・保守を行う企業として設立。NTTブランドのOEM商品などの販売も手がけていた。

その後、出資会社や系列会社を吸収する過程で、本社を転々とし、大手企業の代理店業務やその他委託業務を次々と取り付けるにいたった。

2006年には、ケーイーエス（現・オーパス）を買収し、グループとしてコンシューマ向けPHS端末開発・製造事業にも参入したが、2009年にネットインデックス（現・ネクスグループ）へ譲渡し、撤退している。

2008年、持株会社体制への移行に伴い、従来のレカムは持株会社となりレカムホールディングスに商号変更するとともに、事業会社としてのレカムを新たに設立。同日付で、レカムグループのNTT商品販売部門を新設したレカムに集約している。

しかし子会社であるレカムのグループに占める比重が極めて高くなったことから、2013年、レカムホールディングスがレカムを吸収合併し、レカム株式会社に商号変更。事業持株会社となった。同年にグループとして製造事業から撤退した。

沿革
1994年9月 - 東京都港区西麻布に株式会社レカムジャパンを設立
1997年10月 - 本社を東京都渋谷区に移転。
2001年3月 - 本社を東京都新宿区に移転。
2002年1月 - 社名をレカム株式会社に改称。
2004年5月 - 大証ヘラクレス市場（現・ジャスダック）に上場
2005年12月 - 本社を東京都中央区に移転。
2006年3月 - 神田通信工業より、ケーイーエス（アスモを経て、現・オーパス）の株式を譲受し、完全子会社化。
2008年10月 - 持株会社へ移行し、レカムホールディングス株式会社に商号変更。アスモ（同日付で、ケーイーエスより改称）との共同新設分割によりレカム株式会社を新たに設立し、旧・レカムの全事業部門とアスモのNTT商品販売部門を承継。
2009年
8月 - レカムホールディングスとレカムの本社を東京都港区高輪二丁目18番10号日石高輪ビル10階に移転。
8月 - レカムをレカムホールディングスの完全子会社とする。
9月 - 子会社アスモのモバイル事業をネットインデックス（現・ネクスグループ）に譲渡。
2012年12月 - レカムホールディングスとレカムの本社を現在地に移転。
2013年
6月 - レカムホールディングスがレカムを吸収合併し、レカム株式会社に商号変更。事業持株会社化。
9月 - 子会社アスモ（同年10月よりオーパスに商号変更）の営む情報通信機器製造事業を三洋化成製作所に譲渡。

関連会社
オーパス
レカムBPOソリューションズ
大連レカム通信設備有限公司
長春レカムBPOサービス有限公司
大連新涛コンサルティングサービス有限公司
MYANMAR RECOMM CO.,LTD
コスモ情報機器

IP電話乗っ取り事件
2015年3月中旬、全国に設置されたIP-PBX装置が何者かに乗っ取られ、高額な通話料を請求される被害が短期集中的に発生。事態を重く見た総務省ほか電気通信事業者各社から6月に一斉の注意喚起がなされたが、この時点では詳しい被害状況は明かされなかった。

2015年6月24日、被害企業・団体のうち2社から調査依頼を受けていたネットエージェントが詳しい調査結果を公表。レカムやそのグループ会社が販売し、子会社のオーパスが製造するIPビジネスホンAI-900/AI-900SCを利用していた企業に被害が発生していたことが判明した。ネットエージェントの調査報告書によると、AI-900はレカムがリモートメンテナンスを行うためインターネット側からアクセス可能な状態に置かれており、管理者ログインするためのIDとパスワードはマニュアル記載の初期値のままで設置・運用されていたため、IPアドレスさえ分かれば誰でも不正利用できる状態だった。新聞社報道によると3月10〜14日の間だけで同型機器が全国的に20件余り被害に遭っており、ネットエージェントは導入企業約200社のうち80社近くが被害に遭ったとみている。被害総額は5000万～1億5000万円とみられている。

ネットエージェントによる調査結果の発表を受け、翌6月25日にはレカムによる見解も発表された。事件の存在については大筋で認めながらも、セキュリティ面については一部反論し、リモートでの管理者ログインにはVPN接続が必要なため誰でも不正利用できる状態ではなかったという。

2015年9月25日にレカムが発表した最終報告書によれば、結果としてIPビジネスホンへの不正侵入を許す脆弱性が見つかったものの、事件の犯人がその脆弱性を利用したのかどうかまでは断定できなかったとし、未だに犯人の特定には至っていない。レカムは本件の顧客対応のため2500万円の特別損失を計上、役員報酬の減額を行った。

事態の鎮静化にあたっては、レカムがリモートログイン機能を利用して機器の公開範囲と管理者パスワードの変更を実施。1度目の変更後も被害が続いたため、公開範囲を更に絞ることで、被害の発生が止まった。ネットエージェントによると、利用者に無断で設定変更と初期化が行われたケースもあり、これが後に不正アクセスの痕跡を辿ることを困難としたというが、レカムはこれを否定している。また、第三者による調査結果の公表までレカムからは一切の注意喚起がなされず、被害が拡大したことから、レカムの隠ぺい体質が非難された。

社名の由来
「リアルコミュニケーション」を短縮した造語。また、レカム(RECOMM)の文字は「実力主義(Real Power Rule)」「積極思考(Enterprising)」「チャレンジ精神(Challenge)」「オープン経営(Open)」「全員経営(Management)」、「心(Mind)」を意味する。
C・A・シュタインハイル&ゼーネ (C.A. Steinheil & Söhne) はかつてドイツに存在したカメラとレンズのメーカーである。古くは望遠鏡も製造していた。一般には「シュタインハイル」と略称される。

創業者はカール・アウグスト・フォン・シュタインハイルとその息子アドルフ・フーゴー・シュタインハイル。

レンズブランドに「カッサー」「カッサリット」「カッサロン」「クルミゴン」「クルミナー」「クイナー」「クイノン」などがある。自社ボディーだけでなくボルシー、ブラウン、セルト (Certo)、ガンマ (Gamma)、フランツ・コッホマン、イルフォード、ウェルタなどにレンズを供給するとともにM42マウント、ライカマウント、エクサクタマウントでレンズを製造していた。

歴史 
1839年 - カール・アウグスト・フォン・シュタインハイルがオーストリアのグロッシェン銀貨の片面を研磨してダゲレオタイプの原板とする全金属製小型カメラを製造した。
1855年 - ミュンヘンに工学機械工場を建設。レンズや顕微鏡の生産を開始した。
1862年 - 経営をアドルフ・フーゴー・シュタインハイルが引き継いだ。
1866年 - アプラナートを満たすレンズを設計。
1895年 - この頃から写真乾板を使用するマガジンカメラ、ハンドカメラ、ステレオカメラなどを生産した。

カメラ製品一覧

写真銀板使用カメラ 
グロッシェンカメラ（1839年12月発表） - オーストリアのグロッシェン銀貨の片面を磨いてミノックスとほぼ同じ8.6×11.5 mm判の原板としたカメラ。ボディサイズもミノックスとほぼ同じ大きさしかない。レンズはアクロマート20.3 mm F7.2, ピント合わせはヘリコイド。ミュンヘン市立写真映画博物館に当時の図面から再現した復元機がある。日本では2008年3月19日から3月22日まで開催されたフォトイメージングエキスポ2008における日本カメラ博物館ブースや、2011年10月22日から2012年1月29日まで佐賀県立宇宙科学館で開催された企画展「撮る」テクノロジー〜ありのままを記録する技術〜にてレプリカが展示された。

写真乾板使用カメラ 
ディテクティブカメラ（1888年発売） - 大手札（9×12 cm）判写真乾板を1枚1枚鉄製シースに入れた上で「レザーチェンジングボックス」と呼ばれるマガジンに12枚装填し、革製の袋の中で次々に交換ながら撮影できるようになっていた。レンズはアクロマチックダブレットで、ピント合わせはマガジンを外して磨りガラスを当て、カメラ上部にあるノブで前箱を繰り出すラック・アンド・ピニオン式。シャッターはロータリーセクターの単速。

135フィルム使用カメラ 
カスカI（Casca I, 1948年発売） - 専用バヨネット式のレンズマウントを持っておりレンズ交換が可能。距離計はない。シャッタースピードはB, 1/25 - 1/1000秒。レンズはアタッチメントφ40.5 mmねじ込みのクルミナー5 cm F2.8.
カスカII（Casca II, 1949年発売） - カスカIを距離計連動にした改良型ではあるがレンズマウントが変更されレンズの互換性はない。レンズはクイノン5 cm F2, クルミナー5 cm F2.8, クルミナー8.5 cm F2.8, クルミナー13.5 cm F4.5. シャッタースピードはB, 1/2 - 1/1000秒。ブライトフレームの採用でライカM3より先行するなど当時としては最新鋭のカメラとなった。

レンズ製品一覧

M42マウント 
M42マウントレンズの一覧#シュタインハイル

エクサクタマウント 
エクサクタマウントレンズの一覧#シュタインハイル

ライカマウント 
ライカマウントレンズの一覧#シュタインハイル
エニルコナゾール（Enilconazole）は、イミダゾール系防カビ剤の1つである。

作用機序 
エニルコナゾールはステロールの合成の際に、脱メチル化を抑制する機序を有した殺カビ剤（DMI）に該当し、Fungicide Resistance Action Committee（FRAC）コード3に該当する。

細胞膜の安定性に関わるステロールの合成に関与するC14-デメチラーゼを阻害する事により、膜機能を阻害する。エニルコナゾールに耐性を有さない真菌に対して、エニルコナゾールは真菌の細胞の形態異常を引き起こし、最終的に死滅をもたらす。

用途 
エニルコナゾールはヤンセン社の商品名「イマザリル（Imazalil）」としても知られている。

防カビ剤、農薬（殺菌剤）、あるいは動物用抗真菌薬として用いられる。

ただし、日本では農薬登録が無いため農薬として使用できない。しかし一方で、日本では食品添加物としては登録されており、ミカン以外の柑橘類・バナナ用の防カビ剤として扱われている。
フランツ・コッホマン・ファブリーク・フォトグラフィッシャー・アパレート（Frantz　Kochman Fabrik Photographischer Apparate）は1921年にオランダ人フランツ・コッホマンにより設立されたドイツのカメラメーカーである。

レフレックス・コレレ（Reflex Korelle）の発売により一眼レフカメラ草創期一定の地位を得たがドレスデン空襲で壊滅的被害を受けた。1947年にコレレ・ヴェルク（Korelle Werk）に社名変更、1948年にヴェフォ人民公社（VEB Wefo）として国有化され、1952年にウェルタ・カメラヴェルクに合併した。

120フィルム使用カメラ

レフレックス・コレレシリーズ 
120フィルムを使用する6×6cm一眼レフカメラ。フォーカルプレーン式シャッターのムラや長焦点レンズ使用時のミラーによるケラレが大きいなどの問題が指摘されながらも、φ40.5mmネジ込み式マウントを介して自由にレンズ交換できパララックスがないことで一定の評価を受けた。イギリス製のアギフレックス（Agiflex）と日本製のレフレックス・ビューティー（Reflex Beauty）は本シリーズのコピー品である。またハッセルブラッドの先駆者ともなった。ミラーはシャッターボタンを押すことで挙げられており、シャッターボタンから手を離すと復帰する。
レフレックス・コレレ（Reflex Korelle 、1935年発売）/レフレックス・コレレI型（Reflex Korelle I 、1936年改名） - 前期型のシャッター速度は1/10〜1/1000秒、後期型では1/25〜1/500秒となった。フィルム巻き上げと別にシャッターチャージが必要。レフレックス・コレレII型発売に伴いレフレックス・コレレI型と改名された。
レフレックス・コレレII型（Reflex Korelle II 、1936年発売） - フィルム巻き上げのレバー回転によりワイヤーケーブルを引きシャッターチャージが同時にされる機構となったがこのケーブルが切れやすいという欠点もあった。
レフレックス・コレレIII型（Reflex Korelle III 、1936年発売） - レンズマウントが大径バヨネットマウントに変更されている。シャッター速度は2秒〜1/1000秒となった。
マイスター・コレレ（Meister Korelle） - アメリカ合衆国ではマスター・レフレックス（Master Reflex）の名称で販売された。
赤津焼（あかづやき）は、瀬戸焼のうち、愛知県瀬戸市街地の東方にある赤津地区で焼かれる焼物。

概要 
瀬戸窯とともに発展した窯で平安時代の開窯とされ、当地には室町時代の窯跡である小長曽陶器窯跡が残る。戦国時代、瀬戸では「瀬戸山離散」と呼称される窯屋の急激な減少が発生し、多くの窯が美濃地方に移った。

慶長15年（1610年）になって尾張藩初代藩主・徳川義直が当時の赤津村に陶工を集めて瀬戸窯の復興を図った（窯屋呼び戻し）と言われていたが、近年では現存する資料から徳川家康が名古屋開府に合わせて窯屋を呼び戻したものとされている。

また、元和2年（1616年）には名古屋城に赤津から陶工を呼び、御深井丸に窯を築いた。これは明治4年（1871年）の廃藩置県に伴い廃止されたが「尾州御庭焼」として知られている。この御庭焼への出仕を通じてそれまでの赤津焼には無かった安南風の呉須絵の技術が陳元贇より伝えられ、現在では「御深井釉」と呼ばれている。文化4年（1807年）、加藤民吉によって瀬戸に磁器の製法が導入されたが赤津では定着せず、現在に至るまで陶器を主体としている。

現在 
7種類の釉薬（灰釉・鉄釉・古瀬戸釉・黄瀬戸釉・志野釉・織部釉・御深井釉）と12種類の装飾技法が今に伝わり、1977年（昭和52年）には、国の伝統的工芸品にも指定された。2010年（平成22年）2月現在、赤津焼伝統工芸士14名を数える。

赤津焼会館 

1980年（昭和55年）、赤津焼の研究資料・民俗資料保存を目的として建設された。

赤津町の高台にあって織部釉の陶板で建物の外壁を被う特徴的な概観をもつ建物で、館内には会合用の研修室などを備えるとともに、茶道具・花器などから普段使いの焼物まで、赤津の窯元の作品を一堂に集めて展示・販売している。
カルカン（アメリカなどではウィスカス）は国際的に売られているキャットフードのブランドである。カルカンのブランドはアメリカのマースインコーポレイテッド (英語: Mars, Incorporated) が所有している。肉のようなかけらが缶やパウチに入っているキャットフードや、ドライフードを販売している。パッケージのほぼ全体が紫色で、図案化された猫の頭の形のシルエットがついている。

歴史 
カルカンは1936年にカリフォルニア州のロサンゼルス近くにある本社でのペットフードの製造を始め、その後アメリカ各地で発展した企業である。1958年にウィスカスというブランド名でイギリス市場に出回るようになり、のちにヨーロッパ中に広がった。

会社は1968年にマース社によって買収され、ペットフード株式会社（後にペディグリーに改称）の子会社となった。

ヨーロッパ事業にあわせて一つの国際的なブランドとして営業し、世界規模で広告キャンペーンを統一的に展開できるように、カルカンは1989年にアメリカでの会社名をウィスカスに改称した。カルカンというブランド名にはアメリカで多くの資産価値があったにもかかわらず、「ウィスカス」は消費者に猫のように聞こえる名前であり、より好まれるということもわかった。「ウィスカー」 は英語で「猫のひげ」を指す言葉である。 ウィスカスはペディグリーによってアメリカのヴァージニア州マクリーンで製造された。

市場活動 

イギリスでよく知られているウィスカスの広告のキャッチフレーズは「10人のうちの8人の飼い主が『家の猫はウィスカスを好きだ』と言った」("eight out of 10 owners said their cat prefers it") だった。広告基準局（Advertising Standards Authority）に苦情が来た後、「キャットフードで好きなものを述べた10人のうちの8人の飼い主が『家の猫はウィスカスが好きだ』と言った」に変更させられた。イギリスの8 out of 10 catsというクイズ番組の題名はそのキャッチフレーズが由来である。 

1999年にオーストラリアンフットボール選手であるギャリー・ホッキングはジーロング・フットボールクラブ（通称「キャッツ」）の会社の販売促進の一端として平型捺印証書によって名前を「ウィスカス」に変更した。この種の注目されるような派手な広告はウィスカスにとって初めてだった。

1999年6月3日にウィスカスは初めて「猫向けコマーシャル」をアメリカのテレビで放送した。VHS（ビデオ・ホーム・システム）で発売されたこの映像は、広告がどのように機能するかを示すためのもので、広告に対する何匹かの猫の反応も盛り込んでいた。対照的な色と魚と水中で撮られたビデオが映像で出てくる広告だった。ビデオの最後には（動画がフェードアウトして再び映像が動きだす前に）「自社検証で、10匹のうちの8匹の猫がウィスカスの商品を好きだと答えました」という主張が出てくるようになっていた。

デンマークでは、かつては「猫はウィスカスを選ぶだろう（デンマーク語：）」という広告キャッチフレーズだった。スウェーデンでは、「ウィスカス - もし猫自身で選んで手に入れるなら（スウェーデン語：）」という似たようなキャッチフレーズが使われている。ロシアでは、「あなたの猫ちゃんはウィスカスを買うだろう（ロシア語：）」がキャッチフレーズだった。このキャッチフレーズはロシア語で「猫ちゃん」と「ウィスカス」が韻を踏んでいる。イタリア語を話す国でのキャッチフレーズは「猫はウィスカスを買うだろう（イタリア語：i gatti comprerebbero Whiskas）」が長い間使用されている。ハンガリー、セルビア、ドイツ、オーストリア、フィンランド、エストニア、フランス、スロバキア、チェコ共和国、ロシア、ルーマニア、ポーランド、スロベニアで同じ意味のキャッチフレーズが使用されている。

日本では「猫まっしぐら」（公式表記は「ねこ、まっしぐら♪」）のキャッチフレーズが使用されてきた。このフレーズは1989年から約10年間利用され、カルカンを日本のキャットフードのトップブランド（当時）に押し上げた。その後しばらく使われなくなったが、2011年よりカルカンの再浮上を狙って「猫まっしぐら」のフレーズが復活した。関東地方では「猫まっしぐら」のフレーズとともに、カルカンの名はネコを飼っていない人にまで広く知られている。一方、九州、特に鹿児島県ではカルカンと言えば菓子の軽羹を想像する人が多く、キャットフードのカルカンは通じないことがある。
株式会社リリー（英称: Lily corporation）は、新潟県新潟市東区にある医療用衛生材料の製造メーカーである。

概要 
1955年『株式会社リリー商会』として創業。1989年に社名を変更した。

清拭綿・お産用ナプキンなど衛生材料消耗品の製造販売や、病院からの滅菌処理の委託業務も行っている。特に、1960年に開発したお産用ナプキンは日本で最初に開発・製品化した。ベビー用品レンタル事業を1982年より新潟県内のみ展開、内祝いギフトの販売も行う。
竹虎（たけとら、登記社名: 株式会社山岸竹材店）は、高知県須崎市安和で、日本唯一の虎斑竹をはじめ竹細工、竹製品、竹炭などを製造または販売する会社である。

概要 
竹虎は、創業明治27年（1894年）、日本唯一の虎斑竹（とらふだけ）を中心に製造する老舗の竹屋である。

この虎竹の里から豊かな「竹のある暮らし」を情報発信したいという思いから竹細工、竹かご、ざる、竹箸、竹皮草履、竹鬼おろし、竹弁当箱、竹家具から竹炭、竹酢液、炭石鹸、炭シャンプー、竹和紙、竹布まで竹にこだわる竹細工、竹製品を販売する。

工場に隣接した本店の他、インターネットによる通信販売事業も展開する。

沿革 
1894年 - 大阪天王寺にて創業
1951年 - 株式会社山岸竹材店設立（高知県須崎市安和）
1997年 - インターネット店開設 
2003年 - 「All About Japan」スーパーおすすめメールマガジン2003受賞 
2003年 - 第7回日本OLS最優秀中規模サイト賞
2005年 - 第9回日本OLS選考委員特別賞
2006年 - WEB1グランプリ2006アイル賞
2006年 - 新日本様式100選
2007年 - ベストECショップ大賞2007準大賞
2008年 - ユニクロ×竹虎コラボＴシャツ 
2009年 - IT経営実践企業認定
2009年 - イーコマース事業協会エビス大賞2009大賞
2010年 - OSMC最優秀実践者賞受賞
三輪 敬之（みわ よしゆき、1947年9月26日 -）は、工学博士、早稲田大学創造理工学部総合機械工学科教授。

生命機械工学や共創工学を提唱し、生活の場をデザインするための人間の心身の働きを考慮した共存在のコミュニケーション技術についての研究を行っている。

略歴
愛知県名古屋市出身
1971年：早稲田大学理工学部機械工学科卒業
1976年：早稲田大学大学院理工学研究科修了、早稲田大学助手
1979年：早稲田大学専任講師、工学博士取得
1981年：早稲田大学助教授
1986年：早稲田大学教授

著書

単著
 生命機械工学 (生命工学シリーズ) 　裳華房 ISBN 978-4785359065

共著
 場と共創　NTT出版 ISBN 978-4757120372
メントール・カメラファブリーク・ゴルツ&ブロイトマン (Mentor Kamerafabrik Goltz & Breutmann) はドイツにかつて存在したカメラメーカーである。

歴史 
1898年 - ベルリンでフーゴ・ブロイトマン (Hugo Breutmann) により設立。
1899年 - セールスマンだったフランツ・ゴルツ (Frantz Goltz) が共同経営者として参加し、社名がゴルツ&ブロイトマン・OHG・フュア・フォトグラフィッシェ・アパラーテ (Goltz & Breutmann OHG Fabrik Für Photographische Apparate) に変更。カメラブランドとしてメントールを使用した。
1905年 - ゴルツが健康上の問題から退社、代わりにグスタフ・アドルフ・ハインリヒ (Gustav Adolf Heinrich) が参加した。
1906年 - ドレスデンに移転した。
1921年 - メントール・カメラファブリーク・ゴルツ&ブロイトマンに社名変更した。
1935年 - ハインリヒが死去。
1937年 - 1月に破産の申し出がなされたが手続きが長引き悪影響をもたらした。メントール・カメラの製造と宣伝は続けられたが従業員の数は減っていき、1943年の時点では修理のための従業員10名しか残っていなかった。
1944年 - 2月にカメラ・ウェルクシュテーテン・グーテ&トルシュの機械工だったルドルフ・グローサー (Rudolf Grosser) が主導権を握り、破産財産を購入し15人の従業員とともにメントールカメラの製造を引き継いだ。
1945年2月13日 - 14日 - ドレスデン爆撃で壁だけを残して全て破壊されてしまい、カメラ製造継続が不可能となった。
7月1日 - ルドルフ・グローサーが地下室にあるだけの機械を集めて現像用ピンセット、フォトランプ用のレフレクター、簡単なスライドビューワーなど簡単な付属品の製造及び修理を3人の従業員とともに開始。
1949年 - 地下室が手狭となったため別の場所に移転し、社名をフィルマ・メントールに変更。
1953年 - 社名がメントール・フォトグラフィッシェ・アパラーテ&ベダーフシアーテイルケに変更された。
1968年 - ルドルフ・グローサーが死去。
1972年 - ルドルフ・グローサーの跡を継いだ息子のクラウス・グローサーは会社を国に売るよう強制され、4月24日にメントールはVEBメントール・グロスフォーマット・カメラ・ドレスデンとして国有化。クラウス・グローサーは工場長に任命されるが、その立場はそれまでの経営者ではなく一従業員に過ぎなかった。
1980年 - 4月1日にコンビナートVEBペンタコン・ドレスデンに一つの製造部門として組み込まれ、その独立性を失い同時に「メントール」という名前もなくなった。
1990年 - この時点でドレスデンにて大型スタジオカメラを製造していた。

120フィルム使用カメラ 
メントール・フォールディング・レフレックス6×9（1924年発売） - メントール・フォールディング・レフレックス4×5を6×9 cm判にしたもの。レンズはテッサー150 mm F4.5.
メントレット（1936年発売） - フォーカルプレーンシャッターを備えた二眼レフカメラ。シャッター速度は1/15-1/600秒。

127フィルム使用カメラ 
メントール・ドライフィア（Mentor Dreivier, 1931年発売） - 3×4 cm判で、名称もこれに由来する。ライカBのような構造だが、ピント合わせを直進ヘリコイドとしていることからずっと使いやすい。127フィルムヴェスト半裁判カメラの中でベスト4に数えられる高い評価を受けた。レンズはテッサー50 mm F2.8またはテッサー50 mm F3.5またはテッサー50 mm F4.5で、1933年からエルンスト・ライツ（現ライカ）のエルマー50 mm F3.5も選択できるようになり、後期になってから特注でヘクトール50 mm F2.5の装着を引き受けるようになった。シャッターはフリードリヒ・デッケル製コンパーでシャッター速度T, B, 1-1/300秒。フィルムはノブによる赤窓式。日本には「ドレビア」の名で本庄商会（現本庄）が輸入した。公的な形式変更はないが、何回かマイナーチェンジを受けている。
初期型 - ファインダーはカメラ上部固定。縦位置用のカメラスタンドはない。
中期型 - 縦位置用のカメラスタンドがついた。距離リングの幅が広げられ、文字も大きく見やすくなった。
後期型 - エルンスト・ライツ（現ライカ）の距離計が供給され、上部ファインダー横にアクセサリーシューが装備された。ストラップ用金具が装備された。

その他のカメラ 
メントール・フォールディング・レフレックス4×5（1910年発売） - 4×5 in判。使用しない時は小型化のため1枚の板状に畳むことができ、カメラ界の注目を集めた。「メントール・クラップ・レフレックス」とも呼ばれる。レンズはテッサー165 mm F4.5.
メントール・アトリエ一眼レフレックスカメラ - 1953年ライプツィヒ春の見本市で発表され、カール・ツァイス・イェーナのテッサーまたはマイヤー・ゲルリッツのトリオプランとともに出荷された。
6.5×9 cm判 - 9×12 cm判の、将来の市場性を試すため計画された小型版。
9×12 cm判（1948年2月製造開始） - 戦後初のモデルとなった。その後シャッター速度を追加した改良型フォーカルプレーンシャッターが付けられ、アオリができるレンズボード付きベローズや伸縮し角度も変えられる蛇腹を支える底板（コンペンデューム）が発表された。
10×15cm判
株式会社マイクロエレベーター（Micro Elevator Co.,Ltd.）は、東京都足立区綾瀬に本社を置く、各種昇降機の販売からメンテナンスを行っている企業。その他、バリアフリー用の福祉機器の販売・メンテナンス、さらには特定福祉用具の貸与・販売や住宅改修（介護リフォーム）も行っている。

概要
1980年（昭和55年）に設立されたマイクロエレベーター製作所が前身。2005年（平成17年）、代表者の交代を機に、現在の株式会社マイクロエレベーターに社名変更した。

展開している事業は次の３つ。

①エレベータ事業：荷物運搬用である、小荷物専用昇降機の販売とメンテナンス。

②ヘルスケア事業：いす式階段昇降機、車いす用昇降機、段差解消機等バリアフリー用福祉機器の販売とメンテナンス。⇒国産階段昇降機メーカー、大同工業株式会社の全国総代理店

③介護サービス事業：特定福祉用具の貸与・販売、住宅改修（介護リフォーム）⇒屋号：パナソニックエイジフリーショップ足立

「企業の経営改革」と「従業員の仕事と生活の両立」を進めている企業として、平成21年から11年連続で「足立区ワーク・ライフ・バランス企業」として認定されている。

会社沿革

営業所
本社：東京都足立区綾瀬3-25-19
城北サービスセンター：東京都足立区鹿浜4-24-1
セパシグマ（Sepa-Sigma Inc.）は、膜分離技術の高度化開発を目的に設立された福岡県北九州市若松区の研究開発型企業。

概要 
主な事業は、膜分離技術の高度化開発の結果得られる知的財産および製品の販売である。

国際的に特許を取得した膜技術により、医療品製造工程におけるウイルス除去を効率的に行うことのできる膜を開発しており、またその技術は、食品や環境関連などの企業から注目されている。

2014年8月21日、福岡地裁小倉支部から破産手続開始決定を受けた。

技術

膜分離技術 
ここでの膜分離技術とは後述の通り、孔拡散膜分離を中核とした分野であり、開発目標は熱エネルギーの消費を極小化した分離精製技術の達成である。その為、当社の膜分離技術は一般的に、省エネルギー技術として理解されることが多い。

基本理念は、相変化を伴わない分離精製技術、すなわち熱エネルギーの消費を極小化した分離精製技術がもっとも効率的であるという点である。特に蒸留や乾燥といった化学工業を支えている現在の分離精製技術はいずれも大量の熱を消費かつ廃棄しており、一般にエネルギー多消費型のままである。

孔拡散（あなかくさん）技術 
同社は孔拡散技術に最も力を注いでいる。孔拡散（Pore Diffusion, PD）とは、粒子の拡散力（ブラウン運動）を最大限活用した省エネルギー型分離技術である。分離対象粒子の5倍以上の孔径を有する膜を積層し、かつ拡散力を最大限活用できる低圧力帯で加圧して粒子を分離する。粒子の孔での拡散速度は、溶解拡散と比較して約1万倍の速度を示すことが確認されている。
従来の高圧ろ過と異なり、目詰まりが極めて起こりにくいことが最大の特徴である。また、物質の構造、例えば分子鎖を破壊しにくいことも特徴の一つである。
しかし膜の孔径と膜厚をナノレベル（10nm～100nm）で制御する必要があり、現在でも一般的には次世代の膜分離技術と捉えられている。

主要商品 
 孔拡散膜分離モジュール
 孔拡散分離技術を利用した分離モジュール。
 鉄コロイド
 膜の孔径を物理的に評価することが可能なナノ粒子。

沿革 
 2004年 - 真鍋征一（福岡女子大学名誉教授（当時）、工学博士）が同大退職後、シグマーリサイクル技術研究所設立（現在は株式会社セパシグマに統合、研究開発部門になっている）。
 2006年 - 株式会社セパシグマ設立。

事業所 
 本社・研究所 - 福岡県北九州市若松区片山1-2-43
 製膜工場 - 福岡県北九州市若松区南二島
 福岡バイオファクトリー - 福岡県久留米市合川町1488-4（合川ハイテクパーク内）
SPICA S.p.A.（Società Pompe Iniezione Cassani & Affini 、スピカ）は、イタリアの燃料噴射装置の製造業者である。

概要 
SPICAは1932年にフランチェスコ・カッサーニ（Francesco Cassani）により設立された。SPICA社製の燃料噴射装置はディーゼルエンジンとガソリンエンジンの双方で使用された。

1941年にアルファロメオがSPICAの経営権を握り、後に点火プラグ、ショックアブソーバー、オイルポンプやその他の部品を製造するようになった。

1987年にSPICAはフィアット・グループの傘下に入り、1995年にはデルファイとTRWへ売却された。

創業者のフランチェスコ・カッサーニは1942年にSPICAを去り、兄弟のエウジェーニオ（Eugenio）とともにSAME（SAME、ザーメ）と呼ばれる新会社を設立した。現在、この会社はSAME・ドイツ＝ファール（Same Deutz-Fahr）として知られている。
六研（ろっけん） はトイガンデザイナー、六人部登（むとべ のぼるが設立した、遊戯銃の設計製造を行っていた工房およびブランドである。「六研」ブランドでモデルガンを製造する他、他社製品の設計および試作を行っていた。

なお、六研ブランドの英字表記は“ROKKEN”ではなく“ROCKEN”である。

概要 
1970年代当時のモデルガンはまだ「鉄砲の形をしたオモチャ」然とした製品が多かった中、綿密な設計と手作業による機械加工、材質も一般のモデルガンのような亜鉛合金ダイキャストではなく真鍮やスチールを使うなど、高額な価格設定と製造数の少なさからマニアにとっては垂涎のモデルガンであり、現在でも半ば伝説として語り継がれるブランドとなっている。

強度に制限が加わった1977年の銃刀法改正後は真鍮製や鉄製のモデルガンが製造できなくなり長らく六研名義の製品を発売していなかったが、リアルマッコイのスプリングフィールドM1911およびランパントクラシックのコルトシングルアクションアーミーでは六研ブランドが冠され、復活を果たした。また、タナカワークスのエアソフトガン用のアクセサリー（ペガサスM36チーフのグリップ等）も六研から発売されていた。

現在ではエランより六研ブランドでコルトガバメント（およびそのバリエーション）が発売されている。

特徴 
六研製品の大きな特徴として、
 製造過程での多くの工程を手作業による機械加工にたよっておりワンロットでの製作数が少ない。
 上記の理由により同時期の製品にもロット違いにより（または同一ロット内でも）様々な仕様が存在する。
 量産品以外に個人オーダーによる単品製作品が多数製作され、それらには詳細な記録が存在しない。
 当時の製品をオリジナル状態のまま所持する事は現行の銃刀法に抵触する場合があり、現存する製品についてもオーナーが所持を公言しない場合が多い。
 当時の製品はほとんどが現行法の模擬銃器に相当し、販売目的での所持が禁止されており、商品として合法的に流通することが無い。
等の理由により製品、製造時期、製作数、仕様等（販売後にオーナーによって追加工された個体もある）については不明な部分も多く、未だにマニアの間で研究、議論の対象になっている。

歴史 
 1967年 - 中田商店から独立した六人部登が六研設立
 1969年 - 真鍮製高級モデルガン、コルトシングルアクションアーミー(ファースト)発売。
 1971年 - コルトシングルアクションアーミー(セカンド)発売。
 1972年 - 真鍮製高級モデルガン、コルトガバメント(1期)発売。
 1974年 - ウェスタンアームズと提携。製造が六研名義、販売がウェスタンアームズ名義となる。コルトガバメント(2期型)発売。
 1976年 - コルトガバメント(3期型)発売
 1977年 - 銃刀法改正により六研ブランドの金属製モデルガン製造中止。

主な製品

モデルガン

真鍮製ハンドガン
 コルトガバメント(1期) - 定価39,000円。生産数約300丁。ブローバックモデル。M1911A1、M1911、ナショナルマッチ、コマンダーのバリエーションが存在。
 コルトガバメント(2期) - 定価80,000円。(ナショナルマッチ、コマンダーは95,000円) 生産数約300-400丁。シルジン青銅製。ブローバックモデル。M1911A1、ナショナルマッチ、コマンダーのバリエーションが存在。
 コルトガバメント(3期) - 定価110,000円。生産数約200丁。ブローバックモデル。M1911A1、M1911、ナショナルマッチ、コマンダーのバリエーションが存在。
 コルトシングルアクションアーミー(ファースト) - 定価32,000円。生産数約100丁。シリアル1-100。"ROCKEN FAST DRAW SPECIAL CAL 45 BLANK"刻印。シビリアン、キャバルリー、アーティラリーのバリエーションが存在。
 コルトシングルアクションアーミー(セカンド) - 生産数約100丁。シリアル200-300。"COLT SINGLE ACTION ARMY"刻印。シビリアン、キャバルリー、アーティラリー、バントラインのバリエーションが存在。
 コルトシングルアクションアーミー(サード) - 生産数約150丁。シリアル200-300。"COLT SINGLE ACTION ARMY"または"COLT FRONTIER SIX-SHOOTER"刻印。シビリアン、キャバルリー、アーティラリー、バントライン、シェリフズのバリエーションが存在。
 コルトシングルアクションアーミー(ファイナル) - 定価70,000円。生産数約50丁。真鍮製の他、洋銀製もあり。
 コルトウッズマン - マッチターゲットのみ。
 S&W ミリタリーポリス - スタンダード、デラックスのバリエーションが存在。
 FN M1910 - エングレーブモデルも少数製作された。
 ルガーP08 - 試作のみ。
他多数

ABS樹脂製ハンドガン
 コルトシングルアクションアーミー

鉄製長物
 AR18
 MP18
 トンプソンM1
 上下二連ショットガン
他多数

亜鉛合金製長物
 M1カービン
 トンプソンM1928
 モーゼルK98

無可動ディスプレイモデル（金属）
コルトM1911 - 真鍮および洋銀、アルミ製。銃刀法改正後、無可動モデルとして復活した六研ガバメント。金属製だが、現行法でも販売・所持ができる。

無可動ディスプレイモデル（プラ）
「六研 ヴィンテージコレクションシリーズ」として販売された。
 S&W No.3リボルバー
 九四式拳銃
 南部式自動拳銃（パパナンブ）
 二十六年式拳銃
 浜田式拳銃
 二式拳銃
ウェルタ・カメラヴェルク（Welta Kamera Werk）は、ドイツにかつてあったカメラメーカーである。日本には古くから輸入され、中級機メーカーとして親しまれていた。

歴史 
1914年 - ワルター・ウォーリッヒ（Walter Waurich）とテオドール・ウェーバー（Theodor Weber）によりウィーカ・カメラヴェルク（Weeka Kamera Werk）として設立された。
1919年 - ウェルタ・カメラヴェルク（Welta Kamera Werk）に改称した。
1952年 - ヴェフォ人民公社（旧フランツ・コッホマン・ファブリーク・フォトグラフィッシャー・アパレート）を合併した。
1959年 - カメラ&キノヴェルケ・ドレスデンに合併した。

116フィルム使用カメラ 
ペルレ（Perle） - 5×8cm判。

120フィルム使用カメラ 
ペルレ（Perle） - フォールディングカメラ。6×4.5cm判、6×6cm判、6×9cm判がある。
シンボル（Symbol） - フォールディングカメラ。6×9cm判。6×4.5cm判としても使用できる。
トリオ（Trio） - フォールディングカメラ。6×9cm判。6×4.5cm判としても使用できる。
ソリダ（Solida） - 連動距離計が組込まれたフォールディングカメラ。6×9cm判。6×4.5cm判としても使用できる。
ウェルツル（Weltur） - ファインダーに連動距離計が組込まれている。フォールディングカメラ。6×4.5cm判、6×6cm判、6×9cm判がある。
スーパーフェクタ（Superfekta 、1932年発売） - 6×9cm判折畳式二眼レフカメラ。カメラ後部は90度回転可能で縦位置撮影ができる。
パーフェクタ（Perfekta 、1934年発売） - 6×6cm判折畳式二眼レフカメラ。スーパーフェクタから後部の回転機構をなくして画面を正方形にすることで縦位置対応の必要性をなくした。
ウェルタフレックス（Weltaflex） - 戦後東ドイツになってからの二眼レフカメラ。

127フィルム使用カメラ 
グッキー（Gucki） - フォールディングカメラ。4×3cm判、4×6.5cm判がある。

129フィルム使用カメラ 
ペルレ（Perle） - 6.5×11cm判。

135フィルム使用カメラ 
ウェルチ（Welti） - 24×36mm判フォールディングカメラ。距離計なし。
ウェルティックス（Weltix） - 24×36mm判フォールディングカメラ。距離計なし。
ウェルチニ（Weltini） - 24×36mm判フォールディングカメラ。連動距離計。
西武モハ351形電車（せいぶモハ351がたでんしゃ）は、かつて（1960年～1965年）西武鉄道に在籍した、日本国有鉄道（国鉄）よりクモハ14形100番台の払い下げを受けて導入した全長17m2扉構造の電車である。

概要 
1950年代後半における西武鉄道は、自社傘下の復興社所沢車両工場において新製した車両を増備する一方、国鉄において廃車となった電車の払い下げを受け、並行して導入することによって輸送力増強を図った。国鉄からの払い下げ車両は主に3扉構造の通勤形電車であるクモハ11形400番台（西武鉄道における形式はモハ371形）で占められていたが、1960年（昭和35年）7月には2扉構造のクモハ14形100番台の払い下げを受けた。西武鉄道に払い下げられたクモハ14100は、前述国鉄クモハ11形400番台と同様に木造車の台枠および主要機器を流用して車体を新製した、いわゆる「鋼体化車両」であり、1944年（昭和19年）3月に国鉄大井工場（現・JR東京総合車両センター）において落成した車両であった。国鉄在籍晩年の同車は豊橋運輸区（静トヨ）に所属し、飯田線において運用されたのち、1959年（昭和34年）11月に廃車となり、翌1960年（昭和35年）7月に西武鉄道へ払い下げられ、モハ351形352（初代）として導入されたもので、終始1形式1両のみが在籍した。

モハ351形（以下「本形式」）は、1964年（昭和39年）1月31日付で実施された車両記号改正において制御電動車を示す記号が「モハ」から「クモハ」に変更されたことに伴ってクモハ351形352（2代）と改称され、さらに同年7月にはクモハ251形252（3代）と改称・改番されたのち、1965年（昭和40年）4月に荷物電車への転用改造を施工しクモニ1形2（2代）と改称・改番、1978年（昭和53年）まで在籍した。

車体 
全長16,800mmの半鋼製2扉構造の車体を有し、車内座席は国鉄在籍当時と同様、ボックスシートが客用扉間に計10脚設けられたセミクロスシート仕様のまま導入された点が最大の特色である。西武鉄道におけるクロスシート仕様車は、西武鉄道の前身事業者である武蔵野鉄道が1928年（昭和3年）に新製したクロスシート車であるデハ5560形・サハ5660形電車（後の西武モハ241形・クハ1241形）が戦時中に座席をロングシート化されて以降存在せず、本形式は西武鉄道初のクロスシート仕様車として導入された。また、国鉄クモハ14形100番台の前身であるモハ62形が建築限界が狭小なトンネルが存在する身延線における運用を目的として設計・製造されたことから、車体高がクモハ11形400番台など標準的な戦前製国鉄車両の寸法である3,755mmよりも105mm低い3,650mmとされた点も特徴であった。側面窓配置はd1D9D1 1（d：乗務員扉, D：客用扉）と、国鉄在籍当時と変化はない。

車体塗装は導入当初車体下半分をマルーン・上半分をイエローとした2色塗りとされ、1960年代以降ディープラズベリーとトニーベージュの2色塗り、いわゆる「赤電塗装」が西武鉄道における標準塗装となったことに伴って、本形式も同塗装に塗り替えられた。

主要機器 
本形式は導入当初、国鉄在籍当時の電装品を西武鉄道の他形式へ転用するため取り外し制御車（クハ）代用として運用されたが、1961年（昭和36年）9月以降に再び電装品を装着し、電動車（制御電動車）に復帰した。

電動車化改造に搭載した主要機器は、電空カム軸式間接自動制御装置CS5、出力100kW級主電動機、釣り合い梁式台車DT10 (TR14) と、いずれも当時の西武鉄道における流儀に則り国鉄制式機器で占められている。制動装置はA動作弁を用い、電磁給排弁を併用したAMAE電磁自動空気ブレーキである。

導入後の変遷 
本形式は導入後池袋線系統に配属され、主に狭山線の線内区間運用に専従し、幹線系統における運用は休日に池袋 - 狭山湖（現・西武球場前）間において運行された、狭山湖駅に隣接する狭山スキー場利用客向けの臨時急行列車「スキー急行」運用程度に限られた。本形式の運用実績次第で、さらにクロスシート車の払い下げを受ける計画も存在したとされるが、2扉構造のクロスシート車では幹線系統におけるラッシュ時の運用に対応できないことなどから、クロスシート車の導入は本形式のみに終わった。

1964年（昭和39年）1月31日付で実施された車両記号改正に際して、本形式はクモハ351形352（初代）と改称されたのち、同年12月の411系クモハ411形（2代）の新製開始に先立って、同年7月にはクモハ411形（初代）が351系クモハ351形（2代）と改称・改番され、本形式がクモハ351形（初代）352からクモハ251形（3代）252と改称・改番されるという、玉突き的形式称号変更が実施された。

本形式は2扉構造のクロスシート車であることによる構造上の制約によって、前述のように運用が限定されていたが、1965年（昭和40年）4月には荷物電車化改造が実施され、クモニ1形2（2代）と改称・改番された。荷物電車化改造後の本形式は、他の荷物電車と同様、主に新聞輸送など小手荷物輸送に充当され、小手荷物輸送がトラック便に切り替えられた1978年（昭和53年）まで運用されたのち、同年1月に廃車・解体処分された。

なお、荷物電車への改造後の本形式の詳細については西武モニ1形電車項目を参照されたい。
宮商事株式会社（みやしょうじ）は、愛知県名古屋市熱田区に本社を置く製麺会社。

概要 
1923年（大正12年）創業の老舗で「宮きしめん」の名で知られる。宮きしめんの宮とは発祥の地である熱田神宮からとったものである。主な業務はきしめんを始めとする麺類の製造・販売のほか、直営のきしめん店を名古屋市内や岐阜県、三重県に計8店舗展開している。

沿革 
 1923年（大正12年） - 創業。
 1963年（昭和38年） - 会社設立。
 2000年（平成12年）8月 - 豊田工場にてISO 9002:1994認証を取得。
 2009年（平成21年） - 豊田工場がISO 9002:1994認証からISO 9001:2008認証へ移行。

事業所 
 本社（愛知県名古屋市熱田区）
 豊田工場（愛知県豊田市）
日本通信機株式会社（にほんつうしんき -）は、放送局向けおよびケーブルテレビ関連の伝送機器、宇宙関連の電波機器の製造販売する神奈川県の企業である。同名のNEC販売特約店である日本通信機株式会社とは関係が無い。

主製品 
MCPA中継局システム
SCPA中継局システム
受信障害対策用補償器
OFDM変調器
HD対応上り中継システム
冷却低雑音増幅器
衛星搭載用低雑音増幅器
FM同期放送システム

沿革 
1949年：東西電機株式会社が東京都世田谷区に発足（一般無線通信機用測定機器の製造販売）。
1952年：社名を現名称である日本通信機株式会社（Nihon Tsushinki Co., Ltd.）に変更。
1967年：本社を神奈川県川崎市中原に移転。
1985年：本社を神奈川県大和市に移転。
2000年：英文社名を現名称であるJapan Communication Equipment Co., Ltd.に変更。

工場 
厚木工場
神奈川県愛甲郡愛川町中津4005
※かつては、東京都世田谷区や港区、川崎市中原区に工場があったが、現在は厚木工場に集約されている。
株式会社シバソクは、オーディオ・ビデオ用計測器、放送用機器、光ディスク・光ピックアップ用計測器を製造販売する企業。現在、放送機器を製造販売するアサカとは系列会社である。

1955年に芝電気株式会社より測定器部門を独立させ、芝電気測器株式会社を設立。主に放送局向けのオーディオ用測定器の製造を行っていた。
ブラウン管全盛期時代は、正確なカラー映像を再現するカラーモニターを販売していたとして、多くのテレビ局のマスターモニターに採用されていた。
1970年9月に株式会社シバソクに社名を変更し、現在は半導体計測装置が主力となっており、アナログテスタでは国内シェアトップを維持している。また、省エネのキーデバイスであるパワー半導体に向けたテストシステムに注力している。さらにミックスドシグナルテスタも扱っている。
2015年10月1日、シバソクの計測事業部門をアサカが継承した。

工場 
 所沢事業所：埼玉県所沢市若松町848
ダマスコンは化学式C13H20Oで表されるケトンの一種で、ブルガリアンローズの微量香気成分として発見された。イオノン、ダマセノンとともに、ローズケトンとも呼ばれる。二重結合の位置や官能基の種類によりα体、β体、γ体、δ体の異性体が知られている。ケトン基の位置の異なるイオノンの異性体であるが、イオノンがスミレの香りを持つのに対しダマスコンはバラの香りを持つ。バラの精油に含まれ、カロテノイドの分解によっても生じるが、工業的にはシクロシトラールなどから合成され、食品や香粧品の香料原料として広く使われる。
ダマセノンは化学式C13H18Oで表されるケトンの一種。ダマスコンに似た構造を持つ。二重結合の位置や官能基の種類によりα体、β体、γ体の異性体が知られている。ダマスコンやイオノンとともにローズケトンとも呼ばれ、β-ダマセノンはバラやコーヒーの主要な香気成分の一つである。低濃度でも効果があり、香料原料として利用される。バラの精油に含まれ、カロテノイドの分解によっても生じるが、工業的には、各ダマセノン異性体に対応する1-カルバルデヒド化合物から合成される。

生合成 
ファルネシル二リン酸（FPP）とイソペンテニル二リン酸（IPP）が反応してゲラニルゲラニル二リン酸（GGPP）が生成後、GGPP二分子の縮合、フィトエン合成酵素（PSY）やフィトエン脱飽和酵素（ＰＤＳ）による一連の反応を経てζ-カロテンが生成する。次にζ-カロテンデサチュラーゼ（ZDS）の一連の作用によりリコピンが生成し、リコピンβ-サイクラーゼによって2回環化されることでβ-カロテンに至る。

その後、β-カロテンは種々の酸化酵素によりビオラキサンチンへと変換され、ネオキサンチン合成酵素（NSY）によりβ-ダマセノンの主な前駆体であるネオキサンチンが生成される。

次に、ネオキサンチンが酸化的に切断されてグラスホッパーケトンが生成し、還元反応を経てアレントリオールに変換される。さらに2回の脱水反応によりアセチレンジオールまたはアレンジオールを経由してβ-ダマセノンが生成する。

なお，アセチレンジオールからβ-ダマセノンが生成する反応機構はマイヤー・シュスター転位として知られている。

香気成分
ダマセノンはワインや芋焼酎に含まれ、甘くフルーティーな香りに寄与していることが報告されている。

これらに含まれるダマセノンは、原料であるブドウやサツマイモに含まれる配糖体型前駆体に由来することが判明している。
JFEスチール知多製造所（ジェイエフイースチールちたせいぞうしょ）は、愛知県半田市川崎町一丁目1番地に所在するJFEスチール株式会社の工場である。所在地の町名は旧社名の「川崎製鉄」に由来する。

概要 
西日本製鉄所・東日本製鉄所に次ぐ、JFEスチール3番目の拠点である。敷地は衣浦港に面し、半田市川崎町一丁目から四丁目、知多郡武豊町七号地・九号地にかけて広がる。

JFEスチールは2003年に川崎製鉄と日本鋼管が統合して発足した企業だが、知多製造所はもともと川崎製鉄の工場であった。開設されたのは川崎製鉄がまだ川崎重工業の鉄鋼部門であった1943年のことで、戦後の1946年から鋳造品の生産を開始した。しばらくは鋳造品の生産拠点であったが、1961年から鋼管の生産を始めている。

知多製造所は管状の鋼、すなわち鋼管の生産拠点である。様々な種類がある鋼管のうち、電縫鋼管と継目無（シームレス）鋼管の2種類を生産する。JFEスチールでは鍛接鋼管やアーク溶接鋼管も生産するが、知多製造所では生産していない。また、圧延作業に使用されるロール（圧延ロール）を始めとする鋳造品の生産も行う。鋳造品を生産するために原料の鋳鉄を溶解する電気炉（誘導炉）は持つが、鋼管の素材となる半製品は生産していない。西日本・東日本両製鉄所は高炉を始めとする製銑工程や次工程の製鋼工程を持つ銑鋼一貫製鉄所だが、知多製造所はそれらを持たないため、鋼管の素材はそれらの製鉄所から供給される。

また電気炉があるため、わずかながら粗鋼の生産があり、2007年度の粗鋼生産量は年間9千トン（JFEスチール全体の0.03%）であった。

沿革 
 1943年8月13日 - 川崎重工業知多工場として開設。
 1945年2月 - 電気炉を新設。他工場に供給する半製品の生産を開始。
 1946年12月 - 鋳造品の生産を開始。
 1950年8月7日 - 川崎製鉄が発足、同社知多工場となる。
 1956年4月 - 小形棒鋼の生産を開始。
 1961年5月 - スパイラル鋼管の生産を開始。
 1964年5月 - 電縫鋼管の生産を開始。
 1966年4月 - 水島製鉄所（現・西日本製鉄所）の拡充に伴い、小形棒鋼の生産を終了。
 1970年6月 - シームレス鋼管の生産を開始。
 1979年10月 - 川崎製鉄知多製造所へ改称。
 2003年4月1日 - JFEスチールが発足、同社知多製造所となる。
 2004年12月 - スパイラル鋼管の生産を終了。
鼻ピアス（はなピアス、nose piercing）とは、ピアスのうち鼻に対して施すものをいう。片方の鼻翼部に対する「ノストリル（nostril）」、両方の鼻翼部を貫通させた「ナサラング（nasallang）」、鼻中隔に対する「セプタム（septum）」、目と目の間に行う「ブリッジ（bridge）」などの種類がある。

歴史 

インドやネパールなどの南アジアでは、伝統的な鼻ピアスの文化が古くから存在する。インドの伝統医学であるアーユルヴェーダにおいて、左の鼻孔は女性の生殖器官を司ると考えられており、月経痛や出産時の痛みを軽減させるため、現代でも多くの女性が伝統的な鼻ピアスを施しているという。

また、鼻ピアスは装身具としても用いられており、インドにおいては、結婚式を控えた新婦が鼻ピアスをチェーンで髪に繋ぐ文化が存在するという

また、一部文化においては、鼻は自身の権力の象徴とされ、これを誇示する手段としての鼻ピアスがアラブなどで広く用いられたという。

現代社会においては、1960年代以降、東洋の習俗に影響を受けたアメリカのヒッピー達の間で流行し、その後、1980年代のパンクロッカー、1990年代のヘヴィメタル等のゴスなど、これまでの既成概念に抵抗する象徴として鼻ピアスの文化は受け継がれている。