株式会社インテック (INTEC INC.) は、TISインテックグループの大手システムインテグレーター（独立系）。

概要 
ITコンサルティング、システムインテグレーション、アウトソーシング、ソフトウェア開発、ネットワークサービスを提供する、総合ITベンダーである。社名のINTECは、INformation TEChnologyが由来の一つである。

大型汎用機が高価だった時代に、共同利用する構想で1964年（昭和39年）に「株式会社富山計算センター」（資本金1,000万円）として創立され、1970年（昭和45年）に商号を「株式会社インテック」に変更している。

地方の情報処理会社から、積極的な全国展開を行い日本を代表する独立系システムインテグレーターへと成長していった。

企業向けのビジネスを展開しているため、一般消費者には馴染みが薄いが、過去に「Tri-P（トライピー）」というパソコン通信向けVANサービスを展開していた。電話料金が高く、全国にアクセスポイントが無い時代に、距離に関係なく一律料金でホスト局に接続できたため、重宝したユーザーも多かった（2005年（平成17年）1月31日サービス終了）。また、1989年から1990年代前半にかけて家庭用ゲーム機・PCエンジン用ソフトの開発・販売も行っていた。

研究開発にも取り組み、インテックシステム研究所（インテック・ウェブ・アンド・ゲノム・インフォマティクスと改名後、再びインテックシステム研究所と社名を戻した）を設立し「ネットワークのインテック」の基礎を築く。その後、IPv6の基盤研究を目的としたインテックネットコアを設立している。

研究開発により、通信事業者としては初のISDNサービスの実施や、通信カラオケシステムの構築を実施するなど、独自の技術開発力と通信へのノウハウをソフトウェア開発と結びつけたビジネス展開を得意とする。

1994年（平成6年）に本社ビルとなる23階建て超高層ビル・タワー111を建設した。

2005年（平成17年）に通信事業を行っていた、インテックコミュニケーションズを吸収合併。機器販売のアイ・ユー・ケイとソフトウェア開発のインテックソリューションパワーの株式を100パーセント (%) 取得し完全子会社化。本体のユースウェア事業をアイユーケイに移管する、などのグループ会社再編を実施した。また、宮地専務取締役が代表取締役執行役員社長に昇格し、中尾哲雄社長が代表権のある会長に就任する人事を発表した。

2006年（平成18年）10月2日に、インテック（東証1部）とインテック・ウェブ・アンド・ゲノム・インフォマティクス（東証マザーズ）は、株式移転による共同持株会社「株式会社インテックホールディングス」を設立した。純粋持株会社へ移行することにより、経営効率化と収益力向上を目指すとしていた。これによりインテック株及びインテック・ウェブ・アンド・ゲノム・インフォマティクス株は上場廃止となり、それぞれの株主はインテックホールディングスの株主となった。

さらに、TIS（初代）との共同持株会社による経営統合を決定、2008年（平成20年）4月、インテックホールディングスとTIS（初代）が純粋持株会社ITホールディングス株式会社を設立。2009年（平成21年）10月1日にはインテックがインテックホールディングスを吸収合併した。2016年（平成28年）7月にはITホールディングスがTIS（初代）を吸収合併しTIS（2代）に商号変更したため、TIS（2代）の子会社となった。

なお、ワールドインテックとは無関係である。

沿革 
 1963年（昭和38年）11月15日 - 発起人会を開催。
 1964年（昭和39年）1月11日 - 午前11時に富山計算センターを設立。北日本放送の旧社屋（入船町31番地、鉄筋平屋建て59坪、木造平屋建中の1室4.5坪）に本社を設置。
 創業当時は富山相互銀行（現・富山第一銀行）が筆頭株主（5,800株）で、2位が富山地方鉄道（4,000株）、3位が北日本新聞社（2,000株）と続いていた。また、旧社屋を譲った北日本放送も、600株を持つ株主であった。
 1966年（昭和41年）
 2月23日 - 市町村電子計算センター（同年1月4日設立、富山計算センターへ施設、運営を全面委託）を、富山計算センター丸の内事業所とする。
 12月30日 - 入船事業所を富山地鉄ビルディングに移転し、本社事業所と改称。
 1967年（昭和42年）1月1日 - 本社所在地を富山市桜町1丁目1-36に移転。
 1970年（昭和45年）10月1日 - 株式会社インテックに商号を変更。
 1971年（昭和46年）1月13日 - 社長室、富山地鉄ビルディングから住友生命ビルに移転。
 1972年（昭和47年）
 3月31日 - 富山本社を住友生命ビル（桜橋通り1-18）に移転。
 9月15日 - 富山センターの行政事務部門を分離し、新たに行政事務センターを開設（富山県市町村会館内、富山市丸の内1-4）。同日、ソフトウェア部を東京都の三菱倉庫芝浦ビル内に設置。
 1973年（昭和48年）7月 - 富山センター用地買収完了。
 1974年（昭和49年）5月21日 - インテック富山ビル起工式。同年5月23日着工（この時点では同年12月20日に完成予定であった）。
 1975年（昭和50年）
 1月11日 - 関連会社『株式会社インテック興産』設立。
 1月31日 - インテック富山ビル竣工。
 6月24日 - インテック富山ビル竣工式。
 10月13日 - 富山センター、富山相互銀行（現・富山第一銀行）の総合オンラインサービスを開始。
 10月21日 - 関連会社、日本インテック技研を設立し、日本情報技研を吸収する。
 1979年（昭和54年）1月 - インテック健康保険組合発足。同時にティー・シー・シーから社員が移籍し、従業員数が1,004名となる。
 1982年（昭和57年）11月1日 - 名古屋証券取引所市場第2部上場。
 1984年（昭和59年）11月21日 - 東京証券取引所市場第2部上場。
 1986年（昭和61年）9月1日 - 東京・名古屋証券取引所市場第1部上場（富山県内の企業では北陸電気工業と同日の上場である）。
 1989年（平成元年）  - インテック・システム研究所設立。
 1994年（平成6年） - 本社ビル「タワー111（トリプルワン）」竣工。
 1999年（平成11年） - 東京ビル（東京都江東区新砂1-3-3）竣工。
 2000年（平成12年） - 東京電力ならびに東京通信ネットワーク（現・パワードコム）とインターネット・データセンター事業会社(株)アット東京設立。
 2002年（平成14年） - 次世代インターネット戦略企画・研究のインテック・ネットコア設立。
 2003年（平成15年） - 中国遼寧省に大連センター開設、中国湖北省武漢にINTEC武漢設立。
 2006年（平成18年）
 6月 - インテック本社前ビル「ポートラムスクエア」竣工。
 9月 - 東京証券取引所市場1部への上場廃止。
 10月 - 純粋持株会社制へ移行。株式会社インテックホールディングス設立。同持株会社での東京証券取引所市場第1部へ上場。
 2007年（平成19年） - TIS（初代）との共同持株会社による経営統合を決定。
 2008年（平成20年）4月 - インテックホールディングスとTIS（初代）が、純粋持株会社ITホールディングス株式会社を設立。
 2009年（平成21年）10月 - インテックホールディングスを吸収合併。
 2011年
 4月 - 日本システム技術とインテックシステム研究所を吸収合併。
 5月 - インテックのホームページをIPv6に対応。
 2012年（平成24年）
 2月 - タイ・バンコクにINTEC SYSTEMS BANGKOKを設立。
 4月 - 中国・遼寧省大連市にインテック大連を設立。
 6月 - 広域仮想クラウドサービス「EINS WAVE」の提供開始。
 7月 - ベトナム・ホーチミンにOARTECH VIETNAMを設立。
 10月 - 関電システムソリューションズと協業して「大阪第2DC」を開業。
 2013年（平成25年）1月 - 環境未来都市準備室（現　環境未来都市事業推進室）を設置し、スマートシティへの取り組みを開始。
 2014年（平成26年）
1月 - 創立満50年。
6月 - ITホールディングスグループ　コーポレートマーク統一。
 2015年（平成27年）
6月
東京都三鷹市に「東京第2DC」を開業。
米国・シリコンバレーにINTEC Innovative Technologies USAを設立。
 2016年（平成28年）7月 - 親会社のITホールディングスがTIS株式会社を吸収合併、事業持株会社とし、TIS株式会社に商号変更。これに伴い、当社はTISの子会社となる。
 2021年（令和3年）5月 - 東京本社を江東区豊洲に移転。

役員 
 北岡隆之（代表取締役社長・TIS株式会社取締役）
 疋田秀三（取締役副社長執行役員）
 眞門聡明（取締役副社長執行役員）
 牧野賢藏（取締役専務執行役員）
 中森行雄（取締役専務執行役員）
 大曽根千朗（取締役専務執行役員）
 柳井城作（取締役〈非常勤〉・TIS株式会社代表取締役副社長執行役員）
 河村正和（取締役〈非常勤〉・TIS株式会社執行役員）
 上田伸一（監査役）
 遠藤健史（監査役）
 浅野哲也（監査役〈非常勤〉・TIS株式会社監査役）

ゲームソフト 
1995年頃まではゲームの販売にも携わっていた。
 PCエンジン
 これがプロ野球'89 / これがプロ野球'90
 ザ・プロ野球 / ザ・プロ野球SUPER / ザ・プロ野球SUPER'94
 格闘覇王伝説アルガノス（フィルインカフェ開発。ジャケットにも使われたイメージイラストは、義仲翔子が手掛けている）
 GALAXY刑事GAYVAN（フィルインカフェ開発）
 戦国関東三国志（トーセ開発）
 太平記（トーセ開発）
 チャンピオンシップラリー（フィルインカフェ開発）
 都留照人の実践株式倍バイゲーム

 スーパーファミコン
 夢幻の如く
 おとぼけ忍者コロシアム（ミント開発）

インテック本社前停留場 

富山県富山市の富山地方鉄道富山港線に「インテック本社前」という電車停留場がある。これは2006年（平成18年）4月に富山港線のLRT化と経路変更の際新設された停留場の命名権をインテックが1,500万円で買い取ったもの。タワー111の北側にある。

ソフトウェア工場化 
2003年（平成15年）に相次いで、中国二箇所にソフトウェア開発の拠点を設置し、オフショア開発を積極的に進める一方、本社のある富山市に人員リソースを集中させ、中国拠点を組み合わせた低コストなソフトウェア開発を目指す「ソフトウェア工場」構想を掲げ、推進している。2006年（平成18年）6月28日、本社ビルの北側にソフトウェア開発集約の拠点として、新しいオフィスビルが竣工、愛称は「ポートラムスクエア」となった。ポートラムは富山ライトレール富山港線とその車両の愛称である。

グループ企業 
 TIS株式会社
 株式会社インテックソリューションパワー
 株式会社アイ・ユー・ケイ
 株式会社ネクスウェイ
 株式会社高志インテック
 北国インテックサービス株式会社

 株式会社クラウド・スコープ・テクノロジーズ
 株式会社スカイインテック
 株式会社インテック・アイティ・キャピタル

 株式会社プラネット
 イーソリューションズ株式会社
 株式会社パワー・アンド・IT
 株式会社新川インフォメーションセンター
 株式会社アット東京
 株式会社MCデータプラス

 英特克信息技術（武漢）有限公司（インテック武漢）
 英態希信息技術（上海）有限公司 
 INTEC Vietnam Co., Ltd.
 INTEC Innovative Technologies USA, Inc.
 I-AGREX(Thailand) CO., LTD.

過去にグループであった企業 
 株式会社インテックリース（2007年〈平成19年〉11月 高志インテックにリース事業を譲渡し解散）
 株式会社北海道インテック（2008年〈平成20年〉4月30日 解散）
 株式会社アイ・エヌ・キューブ（2009年〈平成21年〉7月1日 アイ・ユーケイと合併）
 株式会社インテックホールディングス（2009年〈平成21年〉10月1日 吸収合併）
 株式会社フレックス（2009年〈平成21年〉10月1日 事業統合）
 株式会社ビット・クルーズ（2010年〈平成22年〉2月1日 エス・クルーと合併）
 株式会社インテック・ネットコア（2010年〈平成22年〉4月1日 インテックシステム研究所と合併）
 中央システム株式会社（2010年〈平成22年〉4月1日 ITホールディングスの直接の子会社に）
 株式会社エス・クルー（2010年〈平成22年〉10月株式会社キーポート・ソリューションズと合併）
 日本システム技術株式会社（2011年〈平成23年〉4月1日 インテックに吸収合併）
 株式会社インテックシステム研究所（2011年〈平成23年〉4月1日 インテックに吸収合併）
 株式会社ヒューマ（2011年〈平成23年〉株式会社高志インテックと合併）
 アイデック株式会社（2011年〈平成23年〉4月1日インテックソリューションパワーと合併）
 株式会社ウィズインテック（2013年〈平成25年〉5月1日インテックにデータエントリー事業を譲渡のうえ解散）
 株式会社スカイインテック（2013年〈平成25年〉1月1日 インテックアメニティに吸収合併され現在のスカイインテックに）
 オーテック株式会社（2014年〈平成26年〉度に事業不振のため解散）
 株式会社キーポート・ソリューションズ（2015年〈平成27年〉サイオステクノロジー株式会社へ事業譲渡）
 株式会社マイテック（2015年〈平成27年〉SMKへ株式譲渡）

インテックグループが出資している主な企業 
上場企業
 アドソル日進（東証1部上場） - 主要株主（第5位）
 ULSグループ（JASDAQ上場） - 主要株主（第4位）
 シグマクシス（東証1部上場） - 主要株主（第5位）

非上場企業
 チューリップテレビ - 主要株主
 富山エフエム放送 - 主要株主（第3位）
 廣貫堂 - 主要株主（第6位）
 ケーブルテレビ富山 - 主要株主（第5位）
 高岡ケーブルネットワーク - 主要株主（第5位）
 富山観光開発 - 主要株主（第7位）
 佐藤鉄工 - 主要株主（第6位）
 日本海ガス - 主要株主（第9位）
 富山第一銀行 - 主要株主（第10位）
 アット東京 - 主要株主（第3位）

平均年齢・勤続年数・年収

社史 
インテック十五年史（1979年5月21日、インテック発行）