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オーエスジー株式会社は、愛知県豊川市に本社を置く世界最大級の総合切削工具メーカーである。

概要 

1938年（昭和13年）3月に、創業者・大沢秀雄が、東京府北多摩郡武蔵野町（現・武蔵野市）に作った大沢螺子研削研究所を嚆矢とする。現在は、愛知県豊川市に本社を置く。新城市、豊橋市にも工場があり、東三河を代表する企業の1つ。

2006年（平成18年）7月に、超硬合金を用いた切削工具の製造メーカーである株式会社タンガロイと資本・業務提携を行った。しかし、2008年（平成20年）9月に解消し、新たな業務提携を締結した。

かつて豊橋駅の北西側や名古屋市名東区貴船の名古屋営業所に同社の名前・気温・時刻を交互に表示する大型のデジタル時計が設置されていたが、2019年頃までにそれぞれ撤去されている。

社名の由来 
創業者である大澤秀雄（Osawa）の「O」、ねじ（Screw）の「S」、研削（Grinding）の「G」のを組み合わせたもの。

なお、大阪府大阪市に本社を置く浄水器メーカーのOSGコーポレーションとは資本・提携関係は一切ない。

沿革 
 1938年3月26日 - 株式会社大沢螺子研削所（おおさわねじけんさくしょ）として設立。
 1963年
 6月 - オーエスジー株式会社に社名変更。
 12月 - 自社の販売部門をオーエスジー販売に移管。
 1964年12月 - 名古屋証券取引所2部上場。
 1968年2月 - アメリカ合衆国イリノイ州シカゴにOSG TAP AND DIE,INC.を設立。
 1970年
 4月 - 台湾の高雄市に大宝精密工具有限公司を合弁で設立。
 12月 - 東京証券取引所2部上場。
 1973年8月 - アメリカのSOSSNER社を買収。
 1974年11月 - ブラジルのサンパウロ州にOSG FERRAMENTASを設立。
 1981年6月 - 東京証券取引所、名古屋証券取引所各1部指定替え。
 1985年10月 - 韓国の大邱広域市に韓国OSG株式会社を設立。
 1988年1月 - カナダのトロントにOSG CANADA LTD.を設立。
 1990年12月 - シンガポールにOSG ASIA PTE. LTD.を設立。
 1992年12月 - オーエスジー販売と合併。
 1993年2月 - 愛知県豊川市に本社移転。
 1994年1月 - メキシコのHERMECOR社を買収し、OSG ROYCO,S.A.DE C.V.を設立。
 1996年11月 - タイ王国のバンコクにOSG（THAILAND）CO.,LTDを設立。
 1997年10月 - 中国の広東省に大寶（東莞）模具切削工具有限公司を設立。
 1999年4月 - ベルギーのブラバン・ワロン州ワーヴルにヨーロッパ統括会社OSG EUROPE S.A.を設立。
 2000年
 5月 - デンマーク・ロスキレのトラーネ・ツール社を買収し、OSG SCANDINAVIA A/Sを設立。
 12月 - 有限会社神谷精工を買収し、神谷精工株式会社とする。
 2001年
 7月 - 中国・上海に欧士机（上海）精密工具有限公司を設立。
 10月 - 米国イリノイ州のQuality Carbide Tool Inc.とインドのCCT社をそれぞれ完全子会社化。
 12月 - コーティング部門を分社化し、オーエスジーコーティングサービス株式会社を設立。
 2002年7月 - スペイン・バルセロナのトランスインター社と合弁でOSG Tooling Ibrica,S.L.を設立。
 2003年
 1月 - 独・オストフィルデルンにOSG GmbHを設立。
 11月 - 米国にCutting Tool Innovations,Ins.を設立。
 12月 - 伊・トリノのVumat社を買収し、OSG Italia S.R.L.を設立。
 2004年
 6月 - 米国オハイオ州のSterling Die,Inc.を買収。中国に奥斯机（上海）精密工具有限公司を設立。
 10月 - 米国イリノイ州にOSG Power Tools, Inc.を設立。
 2005年
 6月 - ねじ関連事業部門を分社化し、オーエスジーシステムプロダクツ株式会社を設立。
 7月 - 株式会社ノダ精工を買収。
 10月 - アメリカの現地法人NAS Precision L.L.C.社を完全子会社化。
 11月 - 株式会社金型コンサルを買収。
 2006年
 5月 - 独・エスリンゲンのHans Esslinger GmbHを買収。
 9月 - 株式会社日新ダイヤモンド製作所を買収。
 12月 - 株式会社モリヤマを買収。
 2007年
 7月 - カナダ・オンタリオ州のCorrect Tool Grinder Services Inc.（後のOSG Correct Tool Ltd.）を買収。
 10月 - スペイン・ビトリアのComercializacion Y Mantenimiento De Herramientas De Corte, S.A.を買収。
 12月 - 子会社の株式会社オーモリを吸収合併。

OSGグループ

連結子会社
アサヒロジスティクス株式会社は、埼玉県さいたま市大宮区に本社を置く中堅物流事業者である。

概要 

食品物流を専門とし、スーパーマーケット、外食産業、コンビニエンスストア、食品メーカーの物流を3PLの形態で行っている。
ヤオコー、セブン-イレブン、すかいらーく、レインズインターナショナル、小田急OXなど有力企業の配送・保管・仕分け等のセンター運営業務を手がける。

2020年6月には、東北初進出となる「仙台共配センター」を開設。関東と東北をつなぐ幹線便の整備により、東日本全域をカバーする食品物流のネットワークを構築。外食チェーン店舗への納品やセンター間納品をローコストで実現できる体制が整ってきた。

自社設備である研修施設「滑川福田センター」も完備。自動車教習所さながらの運転コースやドライブシミュレーターを使用した実技と、トラックの特性や運転マナーを学べる座学の研修等の様々な教育プログラムで、未経験者やトラック運転に不安を抱える人でも安心して物流業にチャレンジできる環境を整えている。

車両台数は1,500台超。アサヒグループホールディングス・アサヒビールなどで構成されるアサヒグループとは無関係（ちなみにアサヒグループにも、同じく物流事業者であるアサヒロジ株式会社が存在する）。

沿革
 1945年 創業。明治乳業株式会社の原乳輸送を行う。
 1955年 旭運輸株式会社となる。
 1959年 全国初の10tタンクローリー車を導入。
 1995年 本社を埼玉県比企郡嵐山町花見台(嵐山花見台工業団地)に移転。
 2001年 アサヒロジスティクス株式会社に社名変更。
 2002年 ISO9001:2000を認証取得。
 2016年 本社を埼玉県さいたま市大宮区桜木町に移転。

事業所
 狭山チルド物流センター　　　　（埼玉県狭山市）
 狭山グロッサリー物流センター　（埼玉県狭山市）
 熊谷物流センター　　　　　　　（埼玉県熊谷市）
 千葉物流センター　　　　　　　（千葉県船橋市）
 草加チルド物流センター　　　　（埼玉県草加市）
 伊勢崎物流センター　　　　　　（群馬県伊勢崎市）
 愛川物流センター　　　　　　　（神奈川県愛甲郡）
 長岡中之島物流センター　　　　（新潟県長岡市）
 長岡中之島営業所　　　　　　　（新潟県長岡市）
 長岡北事業所　　　　　　　　　（新潟県長岡市）
 長岡共配センター　　　　　　　（新潟県長岡市）
 横浜緑物流センター　　　　　　（神奈川県横浜市）
 草加常温センター　　　　　　　（埼玉県草加市）
 越谷営業所　　　　　　　　　　（埼玉県越谷市）
 白井営業所　　　　　　　　　　（千葉県白井市）
 狭山営業所　　　　　　　　　　（埼玉県狭山市）
 取手営業所　　　　　　　　　　（茨城県守谷市）
 水海道営業所　　　　　　　　　（茨城県常総市）
 新潟営業所　　　　　　　　　　（新潟県新潟市）
 仙台営業所　　　　　　　　　　（宮城県仙台市）
 北上営業所　　　　　　　　　　（岩手県北上市）
 秋田営業所　　　　　　　　　　（秋田県秋田市）
 青森営業所　　　　　　　　　　（青森県青森市）
 相模原営業所　　　　　　　　　（神奈川県相模原市）
 川越営業所　　　　　　　　　　（埼玉県比企郡）
 杉戸営業所　　　　　　　　　　（埼玉県北葛飾郡）
 両毛営業所　　　　　　　　　　（群馬県前橋市）
 一宮営業所　　　　　　　　　　（愛知県一宮市）
 大阪大正営業所　　　　　　　　（大阪府大阪市）
 久喜営業所　　　　　　　　　　（埼玉県久喜市）
 日高営業所　　　　　　　　　　（埼玉県日高市）
 秩父営業所　　　　　　　　　　（埼玉県秩父市）
 松戸共配センター　　　　　　　（千葉県松戸市）
 松戸事業所　　　　　　　　　　（千葉県松戸市）
 横浜共配センター　　　　　　　（神奈川県横浜市）
 千葉長沼共配センター　　　　　（千葉県千葉市）
 五霞共配センター　　　　　　　（茨城県猿島郡）
 花見台共配センター　　　　　　（埼玉県比企郡）
 岩槻共配センター　　　　　　　（埼玉県さいたま市）
 仙台共配センター　　　　　　　（宮城県仙台市）
 東北日配物流センター　　　　　（宮城県仙台市）
 盛岡共配センター　　　　　　　（岩手県滝沢市）
 滑川営業所　　　　　　　　　　（埼玉県比企郡）
 東松山石橋営業所　　　　　　　（埼玉県東松山市）
 東松山物流センター　　　　　　（埼玉県東松山市）
 川越市場営業所　　　　　　　　（埼玉県川越市）
 神奈川営業所　　　　　　　　　（神奈川県相模原市）
 柏営業所　　　　　　　　　　　（千葉県柏市）
 小牧営業所　　　　　　　　　　（愛知県小牧市）
 西淀川営業所　　　　　　　　　（大阪府大阪市）
 滑川福田センター　　　　　　　（埼玉県比企郡）　※研修施設

関連会社
 アサヒフレッシュロジ株式会社
 デイリースタッフ株式会社
 アサヒオートサービス株式会社
 スマイルサービス株式会社
 有限会社川越自動車学校
田邊 七六（たなべ しちろく、1879年3月1日 - 1952年8月1日）は、日本の政治家、実業家。「カミソリ将軍」とあだ名されたほどの切れ者であった。衆議院議員選挙に7回当選。

山梨県出身。帝国拳闘協会会長で後楽園スタヂアム社長を務めた田邊宗英は実弟、第一勧業銀行理事の田邊加多丸も兄弟、阪急東宝グループの創業者である小林一三は異母兄である。一部人名辞典では「田邊七六は小林一三の義弟」となっているものもあるが、これは田邊と小林は兄弟とはいえ腹違いであることが事由であると考えられる。息子の田邊圀男も政治家で山梨県知事(第3代知事)を務めた。

略歴 
 1879年：東山梨郡七里村の酒造家で多額納税者田邊七兵衛の子として生まれる。
 1899年：明治法律学校（現・明治大学）卒業。
 1924年：立憲政友会公認で総選挙に立候補し初当選。
 1939年：政友会の分裂に際し革新派に与し幹事長に就任。日本軽金属を設立。
 1940年：大政翼賛会総務に就任。
 1942年：翼賛政治会総務に就任。
 1945年：日本進歩党の結成に参加。
 1946年：公職追放。
 1951年：公職追放解除。自由党員となる。
 1952年：73歳にて死亡。

事績 
中央政界に入るまでに村議、山梨県議、政友会支部幹事長等を歴任した。
中央政界では農林政務次官を務め、また翼賛政治体制の下で要職を歴任した。
実業家として多くの電力会社の経営に参画した。
後楽園スタヂアム(現・東京ドーム)の設立に携わり、初代会長に就任した。
山梨での国道建設は必ず自治体同士の軋轢が生じ、流石の田邊も汗をかかされる事が多かったという。
天野建（山梨県第5代知事）の父で「笹一」創業者の天野久（山梨県第2代知事）は田邊の下で働いていた時期があり、この時期の「今に見ておれ」の怨念が中央政界も巻き込んだ田邊と天野の争い、俗にいう甲州戦争を惹起したとされる（出典『地方権力』朝日新聞社）。

所属政党 
立憲政友会→政友会革新派（中島派、革新同盟ともいう。総裁は中島知久平）→翼賛議員同盟→翼賛政治会→大日本政治会→日本進歩党
配線用遮断器（はいせんようしゃだんき、; MCCB、ノーヒューズブレーカー）とは過負荷や短絡などの要因で二次側の回路（負荷、電路）に異常な過電流が流れたときに電路を開放し、一次側からの電源供給を遮断することにより負荷回路や電線を損傷から保護するために用いる過電流遮断器の一種である。規格は、『JIS C8211:2004 住宅及び類似設備用配線用遮断器』に定められており『電気設備の技術基準の解釈』に呼び込まれている。

NFB (No Fuse Breaker) と呼ばれた事もあるが、これは三菱電機の商品名であり一般的ではない。他にヒューズフリーブレーカーやオートブレーカーなどの商品名もある。また、中国地方(広島付近)では年配者を中心に「テンパール」（広島市に所在するメーカー「テンパール工業」から）と呼ばれることがある。

構造 

外郭は合成樹脂の箱で覆われている。前面に手動で電源を入り切りするハンドルがついており上に上げるとON、下に下げるとOFFとなる。過電流等により遮断動作をした場合（この動作をトリップという）、一般にハンドルはONとOFFの中間の位置で止まるが、一部のブレーカーはトリップ時にOFFの位置で止まる。通常は電流の大きさに応じて遮断に要する時間が変化する。

上面と下面には電線を接続する端子がついており通常は上に電源、下に負荷を接続する。内部には引き外し機構、消弧装置が組み込まれており遮断時に発生するアークを消弧する。

種類

安全ブレーカー 
分電盤の分岐ブレーカー等に用いられる小型のブレーカーである。2線のうち1線が接地された（中性線である）単相100Vの場合にのみ使用できる2極1素子(2P1E)、その他の場合に使用する2極2素子(2P2E)がある。

単３中性線欠相保護付ブレーカー 
単相3線式での中性線欠相を検出し、異常電圧による100V機器の焼損事故を防止する。過電圧検出リード線をブレーカの2次側の中性相に接続し接続点から1次側変圧器までの電圧を監視する。中性相-L1またはL2間に125～135V以上を検出すると0.5秒以内に遮断する。3極2素子(3P2E)である。一般に電源側、負荷側の端子が決まっており逆接続はできなくなっている。

モーターブレーカー 
電動機の焼損保護機能を持つブレーカーである。全負荷電流の2.5～3倍の電動機始動電流（突入電流）でトリップせず、過負荷電流での連続運転でトリップする。電磁開閉器を省略できる。高効率電動機などの特殊電動機を用いる場合、定格電流が保護可能範囲であるかの確認が必要である。

協約形ブレーカー 
JIS C 8201-2-1:2011 「低圧開閉装置及び制御装置−第２−１部：回路遮断器（配線用遮断器及びその他の遮断器）」による協約寸法を持つブレーカー。ブレーカーはメーカーによって外径寸法が異なるが、協約形ブレーカーは同一寸法となっている。

漏電遮断器 

漏電遮断器は漏電による漏れ電流を検出し回路を自動的に遮断する機能を持つ遮断器であり、殆どの製品では過電流遮断機能も付いている。内部構造は配線用遮断器と似ているが、漏電検出用に零相変流器が組み込まれている。銘板には定格感度電流、動作時間が表示されている。

仕様

アンペアフレーム (AF) 
ブレーカーの容器の大きさ及び最大定格電流をあらわす。例えば30AFの場合は構造上は最大30Aまで適用できる。原則としてAFの値が大きくなるにつれて容器寸法、遮断容量が増加するが、変圧器直下など短絡容量は状況により大きく変化するため遮断容量が高容量になっている高性能品も存在する。

アンペアトリップ (AT) 
ブレーカーの定格電流をあらわす。例えば20ATの場合は20Aが定格となる。また高価ではあるが、将来的な対応のためにAFの範囲内で定格電流を可変できるタイプもある。

一次側（上流側）・二次側（下流側）の遮断器との保護協調をとるため、トリップ時間の切り替えが可能なものもある。

性能

定格遮断容量 
定格遮断容量は、指定の回路条件の下で規定の動作責務（O：遮断動作 - ２分 - CO：投入動作）での短絡電流遮断試験で確認されたもの。

開閉耐久性能 
開閉耐久性能は、指定された開閉頻度で通電試験と無通電試験の反復から成る連続開閉試験で確認されたもの。

引外し方式

熱動式 
過電流でのジュール熱によるバイメタルの湾曲を利用するもの。バイメタルの加熱湾曲自体が時延特性（小さい電流では長い時間、大きい電流では短い時間で動くこと）を持っている。小型の安全ブレーカーに用いられる。

熱動 - 電磁式 
時延引外し要素としてバイメタルの湾曲、瞬時引外し要素として電磁石の可動鉄心が固定鉄心側に吸引されることを利用するもの。

完全電磁式 
内部にパイプがあり、そのまわりにコイルが巻かれている。パイプ内には可動鉄芯、ばね、固定鉄芯、シリコンオイルが入っている。過電流が流れると可動鉄芯が固定鉄芯に引き寄せられ磁気抵抗が減少し作動鉄片をひきよせる。これによりトリップ機構が動作し回路が遮断される。シリコンオイルの粘性により可動鉄芯の動きに時延特性が与えられる。短絡のような大電流が流れた場合は作動鉄片が即座に引き寄せられてトリップする。

電子式 
電子回路によって過電流検出、演算・制御、引外し指令が行われるもの。
主回路の負荷電流に比例した電流が変流器2次側に流れる。
整流回路で各相の二次電流を整流したアナログ信号を、瞬時回路や相選択サンプリング回路へ送る。
瞬時回路は各相アナログ信号が所定値を超えていれば瞬時にトリップさせる。
相選択サンプリング回路でアナログ-デジタル変換する。
各相ごとにマイクロプロセッサで実効値を演算する。ピーク値演算で短限時引外し、最大相の信号で長限時引外しやプレアラーム特性処理を行う。

端子接続に関する注意事項 
配線用遮断器や漏電遮断器の接続端子の使用方法を誤り正しい方法で施工しないと、緩み・抜け・過熱焼損などの重大事故に直結する。

 適切な圧着端子の使用
 遮断器側の端子ねじに適合した圧着端子を必ず使用する。
 2本の配線を同じ端子に挟み込む場合は、必ず大きな電流が流れる方を下側へ入れる。
 3本接続の禁止
 3本以上を1つの端子に接続することは一般に禁止である。どうしても接続しなければならない場合は2本まとめて圧着加工して端子部では2枚になるようにする。角度をずらしてハの字に開いて3本接続している場合があるが、相間絶縁距離不備となりやすいので注意が必要である。
 フレームサイズが大きい場合は相間ガードを必ず使用する。
架橋ポリエチレン（かきょうポリエチレン、Cross-linked polyethylene）とは、ポリエチレンに電子線などの放射線照射や架橋剤の添加などの処理を施すことにより、高分子の分子鎖を立体網目状構造に分子間結合を行わせる反応を行わせたポリエチレン材料のことである。この反応のことを「架橋」反応と呼んでおり、「架橋ポリエチレン」という名前の由来になっている。架橋処理によって耐熱性、クリープ性能、耐薬品性が向上する。

架橋ポリエチレンに用いられるポリエチレンは主に低密度ポリエチレンであるとされている。ポリエチレンの架橋反応そのものの発見については、1952年にイギリスのハーウェル原子力研究所のチャールスビー教授がポリエチレンの電子架橋を発見したと言われており、原子炉を用いて電子線を照射したと言われている。

架橋ポリエチレン管 
架橋ポリエチレンは、電線を通す管、水道管などなんらかの「管」の素材に用いられることが多々あるのだが、このような架橋ポリエチレン製の管のことを「架橋ポリエチレン管」と言う。本稿では編集の都合上、電線の被覆材も「管」として扱う。

架橋ポリエチレンは、ポリエチレンの欠点であった耐熱性が改善されている。架橋ポリエチレンの製造のための架橋剤には、などが用いられる。

特徴 
架橋ポリエチレン管には、下記のような特徴がある。

 長所として、金属管などと比べ、軽量で取り扱いが楽であり、また曲げやすいため敷設や接続が容易である。
 欠点として、太陽光などの光によって架橋ポリエチレンが劣化する。従って、屋外で架橋ポリエチレン部分を露出させた場合、架橋ポリエチレン管は劣化することになる。この対策として実用に供されている架橋ポリエチレン管では、通常、不透明かつ耐候性のある保護材で架橋ポリエチレン管が被覆されている。また、水道管やガス管では、軒下や壁内など、そもそも外部から光が当たらない場所に設置するという光劣化対策がされている。

架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル 
架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル（かきょうポリエチレンぜつえんビニルシースケーブル、crosslinked polyethylene insulated PVC sheathed cable、和製英語略称：CV）は、屋内外配線用の電力ケーブルの一種。英語では、XLPE Cable (Cross - linked Polyethylene Cable) と標記する。絶縁体に架橋ポリエチレン、シース（外装）にポリ塩化ビニルを使用している。

特長 
絶縁材料として主流となっており、交流の600ボルト(V) から500キロボルト(kV) の広い範囲の電圧で使用されている。かつては直流電圧では絶縁破壊を起こすため、架橋ポリエチレン材料は用いられていなかったが、技術開発によって直流500kVでも使用可能な製品が流通するようになり、北海道と本州を結ぶ北海道・本州間連系設備や四国と本州を結ぶ紀伊水道直流連系設備などで使用されている。

 絶縁耐力が高い。比誘電率が小さいため、誘電損失が小さい。
 絶縁油を使用しないで良い。
 連続最高許容温度を90℃と高くとれ、このため大きい送電容量を得ることができる。また短絡時許容温度も230℃と大きく短絡電流も大きくとれる。
 このため、短距離の盤立ち下げ配線であれば1 - 2サイズ細いケーブルが使えるため壁内への落としこみが容易である（ビニルを絶縁電力ケーブル;VVでは38SQを必要とする回路では22SQで間に合う）。
 耐衝撃性、耐摩耗性に優れるなど、機械的特性に優れている。
 耐薬品性に優れている。
 架橋ポリエチレンはポリ塩化ビニルと比べて比重が小さく、さらに絶縁性能が優れているため絶縁体自体の厚みも薄くできる。そのため同サイズのケーブルであれば直径が細く軽量で取り回しがよい。
 特に単芯より合わせ形電力ケーブル (CVD) や架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル (CVT)、CVQなどの単芯ケーブルを撚り合せた構造の多芯ケーブルは高圧、低圧用途共端末処理が容易である。
 芯線の耐候性ではポリ塩化ビニル絶縁に劣る。
 材料中に水分がふくまれると材料劣化をする水トリーという現象による絶縁破壊を引き起こす場合がある。そのため製法に、水蒸気を極力用いない乾式架橋などの改良製法が用いられている。
 日光や照明器具からの光に暴露される環境では、十分に耐光性のある黒色絶縁テープなどで紫外線遮断が必要となる。なお、ポリ塩化ビニル絶縁のVVRケーブルではこのような紫外線遮断処理が不要である。
 屋外で絶縁被覆の架橋ポリエチレン部を露出させた場合、劣化はポリ塩化ビニル絶縁のケーブルや電線よりも早く進む。

直流用ケーブルでは交流用と比較し以下のような特徴を有している。
 体積抵抗率が高い
 空間電荷蓄積が少ない
 直流絶縁破壊強度が高い
 直流寿命が長い

低圧引込用途では、受電点の端末処理が必要で、同等サイズで比較すると、CVよりCVTケーブルなど撚り合わせ多芯ケーブルのほうが取り回しが容易、紫外線遮断処理が不要、許容電流がさらに1ランク多く取れる理由から、CVTケーブルが多く使われており、CVケーブルは14平方ミリメートル(mm) 程度のサイズまでしか使われなくなっている。また、CVTケーブルは単芯3条をより合わせているため、熱収縮の吸収が容易であり、曲げやすいため、設置個所のマンホールの設計寸法を縮小化をすることができる。
3M Company（スリーエム）は、アメリカ合衆国ミネソタ州セントポール郊外のメープルウッドに本拠地を置く、世界的化学・電気素材メーカーである。この会社の社名には2002年までMinnesota Mining & Manufacturing Co.（ミネソタ・マイニング・アンド・マニュファクチュアリング社）が使用されていたが、のちに略称である3Mを使用した「3M Company」に変更されている。

概要 
3Mは、1902年にミネソタ州トゥーハーバーズに設立された。その後、スペリオル湖の港湾都市・工業都市として隆盛を迎えていた州北東部の中心都市であるダルースに本社を移した。現在のメープルウッドに本社を移したのは1906年のことであった。

3Mは世界有数の化学企業であり、多くの経営学者が研究対象として同社を取り上げている。同社をその理論の実例としてあげた書物にはジェームズ・C・コリンズとジェリー・I・ポラスによる「ビジョナリー・カンパニー」やトーマス・J・ピーターズとロバート・H・ウォーターマンJr.による「エクセレント・カンパニー」がある。また日本の経営学者である野中郁次郎も同社の経営に注目し、著書を執筆している。

同社の経営手法として「15パーセントカルチャー」がある。これは、従業員が勤務時間の15%を日々の仕事にとらわれない活動にあてることを許す不文律である。

日本では、3M社が75%、住友電気工業が25%出資の合弁会社「住友スリーエム」を設立、3Mの中で最大の系列会社となる。2014年9月1日付で、住友電気工業所有の株式を自社買い取りし、3Mの100%子会社「スリーエム ジャパン株式会社」になる。

製品とサービス 
 電気・電子分野（主に素材）
 医療・保健・ヘルスケア分野（世界的聴診器ブランド　Littmannなど）
 交通安全用品（道路標識など）
 安全・セキュリティ技術分野
 工業用品
 各種接着剤、（接着用）テープ（セロハンテープを発明、Scotchブランド）・（貼付）フィルム
 その他文房具（付箋紙のPost Itブランドなど）
 家庭用補修・掃除用具（スポンジのScotch-Briteブランド）・フィルター類
 陸上競技場のタータン

その他 
 中華人民共和国上海市にある、上海青浦刑務所の刑務作業で製造される製品もある。
 2019年以降発生した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行では、アメリカ合衆国大統領ドナルド・トランプより、医療従事者用N95マスクを優先的にアメリカ合衆国向けに出荷するよう命令を受けた。また、感染症流行に乗じて不当に価格を釣り上げる販売業者に対し「利益を得ようとする人々に対し、断固たる措置を行う」と訴訟を起こした。

過去の製品 
過去には複写機の開発・生産を行っていた時期があり、1970年には世界初のカラーコピー機の販売を始めた。当時の価格は日本円で約310万円、用紙は1枚300円であった。また、
 データストレージシステム事業（フロッピーディスク、CD-RやDVDのメディアやドライブ、フラッシュメモリ等の製造）
 メディカルイメージングシステム事業
 プリンティングシステム事業
の3事業はイメーション（Imation、現：グラスブリッジ・エンタープライゼス〈GlassBridge Enterprises〉）として1996年7月にスピンオフしたが、下の2事業はイーストマン・コダックグループに譲渡された。

としてブレイクスルーなどのボードゲームを販売していた。
増槽（ぞうそう）は、兵器外部に取り付けられる追加の燃料タンクのこと。内蔵燃料では不十分な、長期・長距離作戦を遂行するために装備される。増加燃料タンク（ぞうかねんりょうタンク）、増設燃料タンク（ぞうせつねんりょうタンク）とも。軍用機の翼下・機体下・機体側面、軍用車の側面・後面などに取り付けられる。

大日本帝国陸軍の航空部隊（陸軍航空部隊）では落下タンク（らっかタンク）と称した。

軍用機の増槽 
軍用機に用いられる増槽には、ドロップタンク（drop tank, 落下型増槽）とコンフォーマル・フューエル・タンク（conformal fuel tank, CFT, 密着型増槽）があり、初期のジェット戦闘機やジェット練習機などには、翼端増槽（tip tank）が用いられていた。他には、主フロート内部に増槽を設けた二式水上戦闘機や、主翼下に固定式増槽を備えたC-130などもある。

現代、外部搭載品を前提に設計された軍用機の大部分はあらかじめ基本装備に増槽を含んでいる。加えて増槽は大きな容積を持っていることから、機体改修や風洞試験を要さず手っ取り早く大型の装備品を追加する手段として、増槽を模したあるいはそのものを筐体に流用することがある。代表的なものがドローグホース、ポンプ、巻取機を追加しタンク内の燃料を他機体へ供給する空中給油ポッド。他にも各種カメラ、センサー等を内蔵する偵察ポッド。大気中の核爆発の証跡を探るための集塵ポッド。変わったところでは核爆弾と増槽を一体化したB-58ハスラーのミッションポッド、主に搭乗者のための貨物用トラベルポッド等がある。

 ドロップタンク
 ハードポイントに取り付けられ、飛行中に切り離し可能な増槽。普通は両端が尖った円柱形状あるいは紡錘形をしており、一見したところ爆弾かミサイルのようにも見える。それ自体の飛翔を目的としないので、ほとんどの物は安定板を持たないが、投下時に機体にぶつからないように安定させるために付けられたものもある。堀越二郎の考案により日本の九六式艦上戦闘機で採用されたものを皮切りに第二次世界大戦ごろから各国で使用される様になった。この時期は機関銃・機関砲によるドッグファイトの機会が多かったため、空気抵抗と重量の低減や弾着による引火爆発防止のため、残量にかかわらず会敵時に投棄されることが多かった。そのため、飛行時には先にドロップタンクの燃料から消費し、機内タンクの燃料を温存した。
 ドロップタンクを海上に投棄した場合の回収は容易ではないが、イギリス、ドイツ、フィンランドなどは、主に戦略物資であるアルミニウム合金の節約を目的として、陸上で投棄された増槽を回収していたという事例もある（ドイツの場合、発見した民間人に対し「礼金を出すので届けよ」と、回収を促す注意書きが増槽に貼ってあったほどである）。反対に、イギリス駐留のアメリカ第8航空軍では、敵に資源として回収されないように紙で作られ、燃料注入後一定時間経過すると使用不能になるタンクも使用された。第二次大戦時の日本軍でも竹製の枠組みに紙を貼ったり、ベニヤ板を曲げ加工し、防水処理したドロップタンクも使われたが、これは回収されないようにと言うより、自国の資源不足が原因であった。
 大戦後の戦闘機は大型化にともなって増槽も大容量化しており、自衛隊も運用するF-15やF-2（F-16と同等品）で容量2000リットル超にもなり、空のタンクであっても高高度から落着すれば相応の被害をもたらしうるため、緊急時を除き空中投棄しないのが一般的になっている。
 また、スペースシャトルの巨大な外部燃料タンクも、一種のドロップタンクであると言える。

 コンフォーマル・フューエル・タンク
 機体側面や上部に密着するように装備される増槽のこと。飛行中の切り離しはできないが、ドロップタンクに比べ空気抵抗が小さいため燃費に優れ、ハードポイントを要しないのでより多くの兵装を搭載できるという有利な面がある。F-15Eでは標準装備されている。F-16 ブロック60と（ポーランド空軍が採用している）ブロック52+も採用している。ほかには、サーブ 39 グリペン・ラファール・タイフーンでも利用が検討されている。
 翼端増槽（チップタンク）
 左右翼端に取り付けられた増槽。取り外し不可能な固定式と、駐機中に限り取り外し可能（飛行中の切り離しは不可能）な半固定式がある。翼端に重量物を装着することは一見強度的に負荷が大きく思えるが、実際には飛行中の航空機は機体の重量を主翼で持ち上げるため、片持ちになる主翼がクリーン状態よりもチップタンクで翼の両端に重量物が付く方が強度的に有利である。ただし重量物を左右に振り分けるため、同重量を機体中心軸近くに搭載するよりもロールレートが低くなり機動性への悪影響は大きい。主に、初期のジェット戦闘機に用いられたが、戦闘任務を考慮しない練習機およびCOIN機では現在でも用いられている。採用した機種はP-80、T-33、F9F、F-5A/B、F-104、L-39、A-37、SF-260など。
 後方乱気流や視界の関係で密集編隊が組みにくくなるため曲技飛行の際は取り外す場合がある（例：フレッチェ・トリコローリのMB-339PAN）。

 ヘリコプター用
 一部の機種は、パイロンに増槽を取り付けることができる。従来の機内に燃料タンクを増設する方式と比べて機内スペースを犠牲にすることなく航続距離・飛行時間を伸ばせるというメリットがある。UH-60・CH-53・AH-64・OH-1などで採用されている。一般に中身が空になっても平時は切り離さずに帰投する。

 なお、固定翼機の主翼の内部空間が無く、速度的に空気抵抗もあまり大きな問題とならないヘリコプターの場合は主燃料タンクがMi-8のように外装型ないしCH-47のようにコンフォーマルタンクである場合がある。

軍用車両の増槽 

戦車や自走砲、装甲車のような軍用車両にも増槽が取り付けられることもある。

戦車の燃料は、引火点の高いディーゼル燃料であっても榴弾の爆発の高温で着火し、装備位置によっては車体全体が延焼して危険であるため、非常時や戦闘時のために車内から操作して投棄可能なものが多い。戦後のソ連軍戦車の場合、フェンダー上などにも露出した固定式の燃料タンクが搭載された物が多いが、中東戦争ではこれらに着火してしまうケースが実際に多かった。通常、外装式のタンクが着火しても、車体外側が延焼するだけであり爆発はしない。しかし一方で大量に燃料が残っている状態などで引火すると消火が困難でそのまま戦車が全焼した事例も多々ある。

また、第二次世界大戦直前に燃料補給の利便化のためにジェリカンが発明され、補助タンク代わりに車体外部に大量に搭載している例も見られた。

歩兵用の携行型対戦車兵器に多く用いられている成形炸薬弾（HEAT弾）への防御効果を期待して、引火の危険を考慮した上で外部燃料タンクを「装甲」の一種として配置した設計の例もある。
ディマジオ（英：DiMarzio）は、ギターやベース用部品であるピックアップを主に製造するメーカー。
エレクトリックギター用ピックアップメーカーとしては最大規模のメーカーである。

概要 
ビル・ローレンス、セイモア・ダンカンなどと並び、メーカー純正のピックアップを取り替えて新たな音質を得るリプレイスメント・ピックアップメーカーのさきがけである。ミュージシャンらの要望を受けてギターピックアップの開発を行っている。

創業者はラリー・ディマジオ。本社はアメリカ合衆国ニューヨーク。

2020年現在、日本国内の正規代理店は　星野楽器販売(株）。

歴史 
会社設立は1975年だが、1970年代からラリー・ディマジオ自身の手による試作ピックアップ数点をNAMMショーの即席ブースで出展した所、好評を博しメーカーとしての地歩を固める。そのNAMMショー出展時の際に発表したピックアップの中の一つである「スーパーディストーション（Super Distortion）」と呼ばれる高出力タイプのハムバッカーは、派手なディストーションサウンドが得られるピックアップとして、ハードロック全盛のアメリカでキッスのエース・フレーリーらのミュージシャンに広く受け入れられた。
同社はその後、数多くのミュージシャンやメーカーと共同開発を行っている。スティーヴ・ヴァイのために作製したピックアップ「Evolution」や、イングヴェイ・マルムスティーンとの共同開発の「YJM（現名 HS-4）」、ストラトキャスターモデルのピックアップをローノイズで再現した「HS-2」や「HS-3」、ギブソン社のP-90にハウリング対策を施したモデルが有名。メーカーのピックアップ製造の下請けも行っており、BCリッチやアイバニーズ、パーカーギターズ、サドウスキー、マルキオーネ、サー初期などのメーカーのピックアップ製造もしている。また後発のメーカーに比して安価であることも人気を後押ししている。
また、現在セイモア・ダンカンやフェンダー、トム・アンダーソンなどで幅広く採用されているスタックド・シングルコイルはディマジオが開発したものである。

使用する主なミュージシャン 
アール・スリック
アル・ディ・メオラ
アンディ・ティモンズ
イアン・マッケイ
ヴィニー・ムーア
エイドリアン・スミス
エース・フレーリー
エドワード・ヴァン・ヘイレン（契約切れのため現在は使用していない）
カート・コバーン
キコ・ルーレイロ
クリス・ブロデリック
クリストファー・アモット
グレッグ・ハウ
サニー・ランドレス
サム・トットマン
ジェイク・ボーウェン
ジェイソン・ベッカー
ジェイムズ・ロメンゾ
ジェフ・スティンコ
ジェリー・ガルシア
ジョー・サトリアーニ
ジョン5
ジョン・ペトルーシ
スティーヴ・ヴァイ
スティーヴ・モーズ
スティーヴ・ルカサー
チャック・シュルディナー
ティム・ヘンソン
テレンス・ホッブス
トシン・アバシ
トム・ショルツ
ニタ・ストラウス
バケットヘッド
ハビエル・レイエス
ハーマン・リ
ビリー・コーガン
フィル・コリン
フランク・ザッパ
フランク・マリノ
ペイジ・ハミルトン
ポール・ギルバート
ビリー・シーン
マイケル・アンジェロ
マーク・モートン
ランディ・ローズ
リッチー・コッツェン
ロブ・カギアーノ
ロン・サール
豊田工機株式会社（とよだこうき）とは、かつて存在した日本の工作機械メーカーである。トヨタグループに属する。

概要 
 証券コード　6206
 本社所在地　愛知県刈谷市朝日町1-1
 設立　1941年5月1日
 初代社長　豊田利三郎
 初代副社長　豊田喜一郎
 初代常務　菅隆俊

1941年、金属工作機械の製造販売を目的として、トヨタ自動車工業（現トヨタ自動車）から分離独立した。

従来は工作機械事業が主力であったが、自動車部品事業に主力を移した。主な製品は自動車のステアリング、電子機器などの自動車部品、研削盤などの工作機械、産業用ロボットなどのメカトロニクス製品であり、精密加工・生産技術力には実績があった。トヨタ自動車以外のメーカーへの拡販にも力を注いでいた。

2006年1月1日に光洋精工と合併し、ジェイテクトとなった。
TQC（Total Quality Control、統合的品質管理、全社的品質管理）とは、QC（品質管理）を製造部門以外（設計部門、購買部門、営業部門、マーケティング部門、アフターサービス部門、etc）に適用し、体系化したものである。QCは主に工場などの製造部門に対して適用された品質管理の手法である。これを更に進化させたものがTQM（総合的品質管理）となる。

概要 
TQCの最大の狙いは、ある製品を企画設計する段階から、製造販売そしてアフターサービスまでの全プロセスで総合的に品質管理を行うことである。また、企業の一部門だけが取り組むのではなく、企業全員（経営者、管理者、監督者、作業者etc）が取り組むことも大きな特徴である。

QCとの大きな違いは、QCが製造現場に密接したハードウェア的な取り組みが中心であるのに対して、間接部門への適用を狙ったTQCではソフトウェア的な取り組みが中心である。すなわち作業プロセスや、各工程における品質への取り組みの規定などを改善していくことに主眼を置いている。

TQCの3つの柱

TQCの主な取り組み 
 デザインレビュー
 業務標準
カナディア CL-215 (Canadair CL-215) は、カナダの水陸両用飛行艇で、消防用飛行艇として造られた最初の機体である。カナディアで開発され、後にボンバルディア・エアロスペースで製造された。山火事や、時には建築物の火災に際して、湖沼で滑走しながら水を補給し、搭載した4トンほどの水を火災現場で放水するという使われ方をする。

概要 
1966年より開発が開始され、1967年10月23日に初飛行した。機体の形状は、飛行艇として一般的なものであり、肩翼配置の主翼にレシプロエンジンが二基搭載されている。レシプロエンジンが採用されたのは、本機が基本的に低空飛行を想定しており、当時のターボプロップエンジンでは効率が悪かったためである。

基本的には胴体に水タンクを備えた消防機として使用されるが、捜索救難や人員・貨物輸送にも使用可能。

1988年まで生産され、全生産機数は112機。1989年には、エンジンをターボプロップエンジンに換装したCL-215Tが開発された。この形式は既存機からの改造機に充てられ、新造機はカナディア CL-415を経てボンバルディア CL-415に名称が変更された。

2016年にはバイキング・エアに保守部品の製造権が譲渡された。

要目 
 乗員：2～4名
 乗客：最大26名
 全巾：28.60m
 全長： 19.82m
 全高： 8.98m
 空虚重量： 12,160kg
 最大離陸重量： 19,731kg（地上）/17,100kg（水上）
 エンジン：プラット・アンド・ホイットニー R-2800（2,100hp）×2
 最高巡航速度：376km/h
 航続距離：2,094km
ラッセル車（ラッセルしゃ）とは、除雪用車両の一種である。「ラッセル」とは、ラッセル車の開発元である米国ラッセル社に由来する。

解説 
車両の前方に排雪板（ブレード）を装着し、進行方向の片側もしくは両側に雪を掻き分ける。雪が少ない地域や豪雪地域の初期除雪に活躍する。

豪雪時など、雪を押しつけたり排雪したりするスペースが無くなる場合には運用できない。その場合には、ロータリー車で投雪するか、ブルドーザーなどの重機で掻き壊してトラックなどで排雪することとなる。

道路ではモーターグレーダーなどが用いられる。鉄道では雪掻車のキ100形、ディーゼル機関車の先頭部にラッセル装置を取り付けたDD15形ディーゼル機関車、ディーゼル機関車の前後にラッセルヘッド車を連結したDE15形ディーゼル機関車などがある。
フォルテ（Forte）は、三菱自動車工業が生産・販売していた1トンボンネットトラック/ライトトラックである。

なお、キアが生産・販売している普通乗用車にもフォルテという車名があるが三菱のものとは無関係。

概要 
同社の小型ボンネットトラックとしては1966年から1971年まで生産・販売されたコルトトラック以来、7年ぶりに投入された車種であり、初代（通算3代目）ギャランΣのフロント用ドアパネルやエンジン、ドライブトレインを流用している。主に北米をはじめとした海外向けとして企画、生産された。スタイルは初代「ギャランΣエテルナ」のイメージを踏襲し、ロングノーズ、ライトトラック初のエアダムスカート、丸型4灯式ヘッドランプを採用。

海外での名称はマイティーマックス、L200、L200エクスプレスなど。

提携先の旧クライスラーではダッジ・ラム50、プリムス・アロートラックの名で、主にティーンエイジャーや女性向けとして販売されていた。

フォルテ4WDをSUV化したものが「パジェロ」、同じくこれらのパワートレインをワンボックスカーに流用したものが「デリカスターワゴン4WD」となる。

日本では旧大江工場で生産されていた。

歴史 
1978年9月1日
発売。
1978年10月
北米にて輸出が開始される。
1980年10月
マイナーチェンジ。4WD車を追加。
1982年5月7日
フォルテ4WDをベースにマルチパーパスなオフロード車としてパジェロが発表・発売される。当初は4ナンバー車（小型貨物車）のみの設定だった。
1982年10月
デリカスターワゴンに4WD追加。このモデルはフォルテのシャシにデリカのボディを組み合わせたもので、大径タイヤが装着され最低地上高も高い。
1984年12月
マイナーチェンジ。角型4灯式ヘッドランプに変更。
1985年
オーストラリア・ウィンズサファリラリーに出場。増岡浩が総合3位と実力を発揮（なお1位、2位はパジェロ）。
1986年
国内販売を終了。後継車はストラーダ。

車名の由来 
「フォルテ」とは、イタリア語で「強い」（英語のforceに相当）を意味する。
叺（かます）は、袋の一種。藁蓆（わらむしろ）を二つに半折し、両端を縄で閉じて封筒状にした容器である。肥料、石炭、塩、穀物などを入れる。「かます」は蒲簀の意。なお「叺」は国字である。

概要 
古くは『日本書紀』孝徳紀大化5年3月の条に見える。江戸時代、関西で綿花などの商品作物が盛んに栽培されるようになると、金肥（貨幣で購入する肥料）を使い商品作物の大規模生産が行われるようになった。この金肥は、蝦夷地（北海道）で大量に獲れる鰯、鰊などから魚油を採った残りかすを原料として、叺に入れ北前船などで大消費地に運ばれた。

司馬遼太郎の小説『菜の花の沖』では、江戸時代後期の商人・高田屋嘉兵衛が北前航路の往路でムシロを買い、関西へ持ち帰る金肥としての、干鰯、鰊粕を現地生産して叺に袋詰めする様子が描写されている。

目が細かいため塩の輸送に最適な容器とされた。

また、米の輸送にも使用された。俵は円筒状で上下に蓋（桟俵）を付けて密封しなければならないが、叺は一端を閉じれば密封できる利点があった。米の輸送は米俵や叺から麻袋などへ変遷していった。戦後、麻袋が普及するようになると、麻を原料とする二つ折り両端ミシン縫いの袋も「叺」と呼ばれるようになった。ミシン縫いが可能になると、この形状の麻袋が大量生産されるようになった。紙封筒なども、同様な形状のものを「叺」と呼ばれることもある。

なお、魚のイカナゴの別名「かますご」は、一説に関西では叺にいれて売ったからその名があるという。

東北地方で食べられているかますもちは、形がこの袋に似ていることからそう呼ばれている。

名称 
朝鮮語では、「」（カマニ）という。これは日本語から「かます」が借用され、更に東南方言で音韻変化の結果である。
カリン（花梨、花林、花櫚、学名：Pterocarpus indicus）は、マメ科シタン属の広葉樹。別名インドシタン、インドカリン。

庭木として知られるバラ科のカリンとは全くの別種。八重山諸島に分布するヤエヤマシタン（八重山紫檀）とは近縁種である。

特徴 
タイ、ミャンマーなどの東南アジアからフィリピン、ニューギニアの熱帯雨林に自生する。

日本では八重山諸島が北限。金木犀に似たオレンジ色の小さな花が密集して咲く。芳香があるが、花期は短く1-2日。東南アジアの緑化や街路樹や公園に好んで使用される。シンガポールのメインストリートであるオーチャード通りやバンコク、ホーチミン、クアラルンプールなどでも多く見られる。

フィリピンの国樹であり、タイのチョンブリー県とプーケット県の県樹である。

フィリピン名ではナーラ（ナラ; narra）、ミャンマーではバダウッ（IPA: ; 後述のビルマカリンのことも指し、英語に padauk として借用される）、マレーシアではセナ（sena）、パプアニューギニアではニューギニアローズウッド（New Guinea rosewood）、インドネシアではソノクンバン（sonokembang）あるいはアンサナ（angsana）と呼ばれる。

ビルマカリン（学名:）やアフリカンパドゥク（学名:）とも近縁種。

用途 

古くから唐木細工に使用される銘木。心材は黄色がかった紅褐色から桃色がかった暗褐色。木材にはバラの香りがあり、赤色染料が取れる。木材を削り、試験管に入れて水を注ぎ、これを太陽にかざすと、美しい蛍光を出す。

家具、仏壇、床柱、床框、装飾、楽器、ブラシの柄などに使われる。シタンに似ており、代用材としても使われる。16世紀から18世紀のヨーロッパでは利尿薬として飲まれた。

保全の現状 
材木として利用されるために伐採が続いており、違法な伐採が行われている地域もある。また、開発により自生地の環境が脅かされている。ベトナムの個体群は300年前に絶滅し、スリランカで行われた大規模な調査では本種は見つからなかった。マレー半島の個体群は絶滅した可能性が高い。インド、インドネシア、フィリピンの個体群も減少している。ニューギニアに残る本種最大の個体群も、深刻な伐採にさらされている。国際自然保護連合のレッドリストでは絶滅危惧にランクされている。

ヤエヤマシタンも伐採が進み、現在、絶滅危惧IA類に指定されている。
教育出版株式会社（きょういくしゅっぱん、略称：教出、英語：KYOIKU-SHUPPAN Co., Ltd.）は、東京都江東区に所在する日本の総合教科書出版社。

概要 
文部科学省検定済教科書の発行者番号は17。

大日本印刷(DNP)グループの出版社であり、小学校・中学校・高等学校の教科書や副読本の出版を主な事業とする。

教科書業界において東京書籍、光村図書出版に次ぐ発行部数を誇る。小学校・中学校・高等学校・特別支援学校の教科書・書籍を扱っており、これらを総合的に出版しているのは東京書籍と教育出版のみである。

1948年、当時大日本印刷専務であった北島織衛と北海道にて教員経験のあった小坂佐久馬らによって設立された。創業メンバーは小坂の呼びかけにより集まった教員時代の仲間が中心であり、教育出版は現場の先生がつくった会社といわれる所以である。現在でも「教育の現場とともに歩む」ことをモットーとしている。

沿革 

 1948年 - 東京都中央区銀座に創業。
 1949年 - 初の教科書展示会に小学校の音楽5点、高等学校の英作文法2点の計7点を出展。
 1951年 - 千代田区神田神保町に移転。
 1953年 - 地方版教科書(北海道)発行。
 1958年 - 社章（2代目）制定。本を見開きにした輪郭の中にKSKを配したもので、デザイナーは伊藤憲治。
 1961年 - 二葉株式会社を合併し、業界第二の地位となる。
 1962年 - 学校教材用機器の製作・取次・販売を目的に日本教材株式会社を設立。
 1974年 - 数学教育の書籍・雑誌の出版、その他教材の製作・販売を目的に株式会社新数社を設立。
 1988年 - 創立40周年に伴い、新社マーク、新社名ロゴを制定。
 1992年 - 小学校生活科教科書を発行。
 1998年 - シリーズ「江戸東京ライブラリー」刊行開始。
 1999年 - 関連会社の日本教材株式会社と株式会社新数社を統合し、日本教材システム株式会社とする。
 2000年 - 再生紙や大豆インクによる教科書製造スタート。
 2002年 - 企業・団体による学習支援サイトの先駆けとなる「もの知りテーマパーク」を立ち上げる 。
 2002年 - 会社理念「なかよし宣言」を制定。その一環として「地球となかよしメッセージ」作品コンクールを開始 。
 2003年 - 教育情報誌「Educo」発刊。
 2005年 - プライバシーマーク取得。
 2008年 - 「拡大教科書」発行開始。
 2008年 - Z会、河合塾、教育出版による共同出資会社、株式会社ハピラル・テストソリューションズを設立。
 2011年 - 業界初の取り組みとして、中学校教科書（見本本）の製造から「グリーン電力」の使用を開始。
 2011年 - 小学校「デジタル教科書」を発行開始。
 2012年 - 中学校「デジタル教科書」を発行開始。
 2013年 - 民間企業として初めてCUD（カラーユニバーサルデザイン）の検証を行う認証機関となる。
 2014年 - ミャンマー初等教育カリキュラム改定プロジェクトへの技術支援に参画。
 2018年 - 小学校道徳科教科書「はばたこう明日へ」を発行。
 2019年 - 中学校道徳科教科書「とびだそう未来へ」を発行。
 2020年 - 小学校外国語科教科書「ONE WORLD Smiles」を発行。
 2020年 - 江東区有明に移転。
2021年 - 学研教育みらい(現・Gakken)との共同研究事業「みらい授業フォーラム」を発足。

企業理念 
『学びのチカラで 人と社会を 未来へつなぐ』

なかよし宣言 

 コンセプトワード『地球となかよし』

地球環境やあらゆる生命を大切にしようという願いを込め、社会のさまざまな場面で人間の成長に貢献していく。

 「地球となかよしメッセージ」作品コンクール

自然を守り、世界中の人々が平和に暮らしていけるようにするために、写真(絵またはイラスト)と短い文章とを組み合わせたメッセージを募集する作品コンクール。

小学生・中学生を対象に毎年7月から9月に受け付けており、海外の日本人学校を含む全国各地から応募がある。

2022年に第20回記念大会が行われた。

教科書・教材・書籍 
 発行教科等（2020年現在）
小学校 - 国語、書写、社会、算数、理科、生活、音楽、英語、道徳 / 安全
中学校 - 国語、書写、社会、数学、理科、音楽、英語、道徳 / 安全
高等学校 - 国語、音楽、書道、英語
特別支援学校

 デジタル教科書 - 小学校/中学校の発行教科書に対応し、指導者用デジタル教科書・学習者用デジタル教科書を取り扱っている。

一般書籍 - 主に教育現場向けの書籍を扱う。
教科教育
学校経営・学級経営・学習指導
特別支援教育
幼児教育・保育
環境教育 - 『オーロラの向こうに』『アラスカ無人島だより』(松本紀生 著・写真)、『流氷の伝言』『ほたるの伝言』(小原玲 著・写真) 等

教育出版の取扱教材については『教材検索』を参照。

その他 

 教育情報誌「Educo」を原則年3回発行発行している。
小・中学校の情報誌シリーズ「まなびのチカラ　e-na!!」を年2回発行している。
「まなびリンク」導入。
LINE公式アカウント「教育出版」を運営。

YouTube教育出版チャンネルを開設している。
「教育出版チャンネル」
「教育出版理科ライブラリ」
「教育出版音楽ライブラリ」
「教育出版書道ライブラリ」

 アプリをAppStoreよりリリース。
「星座早見AR」-  星空にスマートフォンを向けることで、その方位にある星座の名前や位置を調べられるAR機能搭載のアプリ。
「教科書リンク」- 教育出版が発行する教科書と連動してデジタル教材を提供するアプリ。

本社・支社・営業所 

 東京本社 (江東区有明)
 北海道支社 (札幌市)
 函館営業所 (函館市)
 東北支社 (仙台市)
 中部支社 (名古屋市)
 関西支社 (大阪市)
 中国支社 (広島市)
 四国支社 (松山市)
 九州支社 (福岡市)
 沖縄営業所 (那覇市)

関連会社 

 日本教材システム株式会社 - 出版物の編集制作業務、著作権処理業務を行う。日本教材株式会社と株式会社新数社の統合により設立。
株式会社ハピラル・テストソリューションズ - Z会、河合塾、教育出版による共同出資会社として設立。

不祥事 
2014年度（平成26年度）以前に、複数の発行者が厳格な情報管理が求められている検定中の教科書を教員に閲覧させ、金品を支払っていた事案等が発覚した。同様の事例が東京書籍、三省堂、光村図書出版、大日本図書、啓林館、教育芸術社等でも見られ、教科書業界全体で不適切な営業行為が発覚した
エスティ・エルシーディ株式会社（略称:STLCD）は、かつて存在した日本の液晶ディスプレイメーカー。愛知県知多郡東浦町に本社・工場を置いていた。

概要 
ソニー株式会社と株式会社豊田自動織機の折半出資により設立。ソニー製品のデジタルカメラやビデオカメラなどの小型の液晶ディスプレイ（低温ポリシリコンLCD）を主に生産していた。

2007年（平成19年）12月1日付けでエスティ・モバイルディスプレイと経営統合し、ソニーモバイルディスプレイ株式会社となった。その後、2009年3月31日までに、ソニーの完全子会社に移行した。

沿革 
 1997年10月 - 会社設立。
 1998年10月 - 工場完成。
 1999年4月 - 生産開始。
 2002年2月 - 増築（第2生産棟）完了。
 2007年12月 - エスティ・モバイルディスプレイと経営統合し、ソニーモバイルディスプレイ株式会社が発足（出資比率：ソニー86%、豊田自動織機14%）その後、2009年度までにソニーの完全子会社となった。