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セレストロン（英:Celestron, LLC.）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州トーランスに本社を構える、天体望遠鏡、双眼鏡、顕微鏡、および自社製品のアクセサリーを製造、輸入する会社である。

沿革 
セレストロンの前身は1955年にトム・ジョンソン（Tom Johnson）によって設立されたバロー・エレクトロニクス社である。バロー社は光学部品および軍事用の部品を製造していたが、ジョンソンは1960年に光学部門「アストロ＝オプティカル」を設立し、1964年に「セレストロン・パシフィック社」として正式に発足させた。

セレストロンはシュミットカセグレン式望遠鏡としては初めての大量生産品である、ジョンソン設計の口径8インチ（203.2mm）の望遠鏡"C8"を市場に出したことでその名前が知れ渡ることになった。このモデルにより、アマチュア天文家と教育者が手軽にシュミットカセグレンを入手できるようになり、大口径長焦点の望遠鏡を持てるという重大な変化がもたらされることとなった。しかしオーナーのジョンソンは1980年に会社を売却。1997年にタスコ（現在はブッシュネル社の子会社）に買収され、タスコが2001年に事業停止したときはほとんど倒産状態であった。

2003年初頭、セレストロンのライバルであるミードは乗っ取りを企てたが、破産裁判で会社の売却が認められ、元の経営陣の元へ戻ることが決まった。この会社がアメリカ企業であったのは、2005年4月にSW Technologyというデラウェア州にある会社と、SyntaTechnologyという台湾の会社の支社によって買収されるまでのことである。Syntaはビクセンやセレストロンのような会社によって設計された商品のコピーとなる天文部品の主要メーカーである。

日本での代理店は2020年1月よりビクセンが行っている。

製品 

上記のように、セレストロンは一般消費者向けのシュミットカセグレン式望遠鏡を大量生産した最初の企業であり、1960年代中頃に8インチの望遠鏡"C8"を発表した。この望遠鏡の特徴は、トレードマークであるマットオレンジの鏡筒（1980年に光沢のある黒に変更され、2006年にややつやのあるオレンジに戻された）、ダブルフォーク式赤道儀、そして大口径であるにもかかわらずコンパクトなデザインであることである。

そのほかのセレストロンの製品（2007年次）は、
C5、C6、C9.25、C11、C14シュミットカセグレン式望遠鏡（"C"に続く数字は口径（直径）の大きさをインチ単位で示している）C8、C6、C9.25、C11については、GoTo（"SkyAlign"として知られている）を使用可能になっているダブルフォークマウント（経緯台としても赤道儀としても使用可能）か中重量のドイツ式赤道儀に搭載でき、さらにC8、C9.25、C11、C14は鏡筒をカーボンをコーティングしてあり、堅牢なドイツ式赤道儀に乗せることができる。
2.4インチから6インチの屈折式望遠鏡
6インチから10インチの反射式望遠鏡
6インチから12インチのドブソニアン望遠鏡（スターホッパーシリーズ）
90mmと130mmのマクストフカセグレン望遠鏡C90およびC130（"C"を冠しているが、後に続く数字はミリ単位での口径である。）
SkyScout

ほかのメーカーのように、セレストロンは指定された場所にどこでも向けられるマウントのみならず、コンピュータ化された天体導入システムを使うためのオプションも販売している（一般にGoToと呼ばれている技術）。コンピューターが搭載されたモデルのほとんどはRS232ケーブルを介して外部のコンピューターに接続でき、サードパーティーの天文ソフトやGPS受信機に接続して制御することが可能である。GPS受信機は望遠鏡に正確な時間と座標を設定するのに非常に便利で、これによってより正確に望遠鏡を動かすことができる。

ミードとの競争 
1972年の設立から、ミードは主たるセレストロンのライバルである。デザイン、サイズ、新製品開発、そして価格に対するおのおのの会社の生産ラインやモデルに至るまで互いが競争によって影響を及ぼしあっている。そのせいで、二社間で特許に関する訴訟さえも起きている（最近では、GoToに関することで訴訟があった）。
ディアジオは、ギネス社と社の合併により、1997年に誕生したイギリスの酒造企業である。本社所在地はロンドンであり、ロンドン証券取引所、ユーロネクスト・ダブリン、ニューヨーク証券取引所に上場している。

多数のアルコール飲料ブランドを保有しており、主な一覧は以下の通りである。

 スコッチウイスキー「ジョニー・ウォーカー」「ホワイトホース」「オールド・パー」「」
 バーボンウイスキー「I.W.ハーパー」
 ビール「ギネス」「キルケニー」
 ウォッカ「スミノフ」
 ラム「キャプテン・モルガン」
 テキーラ「ドン・フリオ」「カーサミーゴス」
 ジン「タンカレー」
 リキュール「ピムス」「ベイリーズ」

この他、ディアジオはLVMHとの合弁事業として「MHD モエ・ヘネシー・ディアジオ」を展開している。1988年にギネス、LVMH、ジャーディンマセソン（アジア拠点に事業展開していたイギリスの商社）の3社合弁として営業を開始、2004年にディアジオ・LVMHの2社合弁となり、2009年に現在の商号となった。

また、合併前のグランドメトロポリタン社が1989年に買収していたファーストフードチェーンのバーガーキングを2002年まで保有していた。

ディアジオジャパン株式会社 

1998年にギネス日本駐在事務所として、ギネスのマーケティング販売戦略を開発する為にディアジオplcの100％子会社として設立された。2002年に事務所名をディアジオジャパンに変更。2003年にスミノフアイスの販売を開始した。2004年法人登録が完了。

ジョニー・ウォーカー、ホワイトホース、I.W.ハーパー、オールド・パー、ギネス、スミノフアイス、キャプテン・モルガン、シロック、、ザ・シングルトン・グレンオードなどの主要ブランドを自社の営業部に加え、サッポロビール、麒麟麦酒（初代。現・キリンホールディングス）、日本酒類販売、メルシャン、リードオフジャパン、明治屋など幅広いビジネスパートナーと協力して販売していた。

2009年4月、麒麟麦酒（二代目。以下キリン）とディアジオによる合弁企業「キリン・ディアジオ株式会社」が設立され、5月にサッポロとの販売協力関係を解消、同年6月1日から業務を開始しギネスならびにスミノフやジョニー・ウォーカー、ホワイトホース、I.W.ハーパー、ベイリーズなどの発売元が順次、キリンに変更された。2021年4月、キリンとの合弁が解消され、キリン・ディアジオで取り扱っていたブランドはディアジオジャパンに移行、キリン・ディアジオは「ディアジオジャパンアドミニストレーションサービシーズ株式会社」に商号変更された。ただし、キリンとの業務提携に関しては2023年現在もこれまで通り継続している。

MHD モエ・ヘネシー・ディアジオの日本法人は1987年12月に設立、東京（神保町三井ビルディング）に本社を置くほか、6拠点に事業所を持つ。
株式会社五光製作所（ごこうせいさくしょ）は、1948年（昭和23年）にバス車体用部品の製造販売を目的として設立された輸送用機械器具メーカーで、交通機関に関連した製品の製造販売を行っている。

概要 
1945年（昭和20年）代から国鉄 (JR) 向けディーゼルカーの変速機、逆転機、減速機、軌道モーターカー、貨車移動機を受注していた。

客室用機器では、石油燃焼式温気暖房機であるベバストヒーターのライセンス生産を行なった「五光ヒータ」があり、寒冷地での気動車やバスの快適性の向上に寄与した。

1964年（昭和39年）から運輸省研究補助金により国鉄自動車局発注に関連するバス用循環式汚物処理装置の開発を行い、東名・名神高速道路バスや幹線高速バス、長距離運行バス、遊覧バスなどに多数採用された。1967年（昭和42年）に循環式汚物処置装置が東海道新幹線0系用の採用され、以後の各種新幹線車両の汚物処理装置で五光製の製品が採用されている。1989年（平成元年）頃に北斗星やトワイライトエクスプレスの列車用個室便洗ユニットシステムが開発された。真空式トイレは、1991年（平成3年）にスウェーデン、フィンランドのEvac社と技術提携して製造と販売を開始と同時に日本で初めて九州旅客鉄道（JR九州）の車両で試験採用され、1992年（平成4年）にJR九州787系電車で本格的に採用され、以後の鉄道車両やバス、船舶に広く採用されている。
アズビル金門株式会社（アズビルきんもん）は、ガスメーター、水道メーターなどを製造する日本の精密機器メーカーである。

沿革
1904年（明治37年）3月 - 金門商会として東京市神田区と本所区に工場を新設する。
1948年（昭和23年）7月27日 - 株式会社に改組し、株式会社金門製作所に社名を変更する。
1953年（昭和28年）1月31日 - 株式を東京市場で店頭公開する。
1957年（昭和32年）7月31日 - 東京証券取引所に新規上場する。
2004年（平成16年） - 産業再生機構による支援が決定する。
2004年（平成16年）4月 - MARUWAに金門コルツを売却する。
2005年（平成17年）3月 - 旧・金門電気株式会社が分社型新設分割により、株式会社金門光波と照明事業の継承会社として金門電気株式会社を設立する。
2005年（平成17年）4月 - MARUWAに金門電気を売却する。
2005年（平成17年）12月 - 山武が産業再生機構・りそな銀行・みずほコーポレート銀行から優先株式を買取る。
2006年（平成18年）1月 - 山武が親会社になる。株式会社金門光波を売却する。
2008年（平成20年）3月26日 - 山武による株式交換に伴い上場を廃止する。
2012年（平成24年）4月1日 - 社名をアズビル金門株式会社に変更する。
「ランバン 」(LANVIN) は、フランスのファッションブランドである。

概要 
ジャンヌ・ランバン（1867年1月1日 - 1946年7月6日）によって1889年のフランス・パリで創業されたブランドで、婦人・紳士向け既製服、香水、ならびにアクセサリーなどを展開。「バーバリー」などと並んで、現代服飾ブランドとしては最も歴史の長い部類に入るとされている。2018年2月に中国企業の復星国際が買収した。

2019年1月から、元ロエベのブルーノ・シアレッリがクリエイティブ・ディレクターに就任した。レディス・コレクションは2015年まではアルベール・エルバスがアーティスティック・ディレクターを務めていた。ランバンの伝統的なエレガンスと女性を美しく見せるデザインは好評であったが、エルバスが不透明な経営に難色を示したとの噂もある通り経営陣と対立。突然解任された。さらには労働組合と経営側が裁判でぶつかる出来事もあった。エルバス解任後、2016年からはブシェラ・ジェラールがデザインを担当。さらにオリビエ・ラピデュスが2017年から2シーズンにわたり務めたのち、社内のデザインチームが担当していた。メンズウェアにおいては、2005年から2018年までルカ・オッセンドライバーがデザインチームの指揮を取っていた。

歴史 
1889年にパリ8区のフォーブル・サントノーレ通り22番地にジャンヌ・ランバンが開業した帽子店を起源とする。ジャンヌが娘のために作ったドレスが話題を呼び、ランバンは親子服、さらにレディースファッションのブランドへと成長した。1920年代からメンズウェアの展開も開始している。

日本での展開 
メインブランド「LANVIN」のほか、日本のアパレル企業とのライセンス契約により日本向けラインとして「LANVIN en Bleu」（ランバン・オン・ブルー）や「LANVIN COLLECTION」（ランバン・コレクション）なども展開している。また、イタリアの眼鏡メーカーや、日本の製靴メーカーともライセンス契約を締結している。

メインブランド商品については自社の日本法人が輸入取り扱いを担当していたが、2019年8月に解散した。また、日本向けラインはラメール、ジョイックスコーポレーション、デサントなど国内企業が取り扱っている。
ナス物産株式会社（なすぶっさん、英文名称：NAS TRADING CO.,LTD.）は、東京都中央区日本橋大伝馬町に本社をおく、日本冶金工業（NAS）グループのステンレス商品を中心とした専業メーカー並びに専門商社である。

概要 
ステンレス専業メーカーとして国内最大手である日本冶金工業の連結子会社である。NASブランドのステンレス特殊鋼・ステンレス加工品、ステンレス鋼製造のための原料・資材（フェロアロイ、スクラップなど）を扱う、ステンレス鋼の専門商社。「NAS（ナス）」とは、「Nippon-Yakin Austenite Stainless Steel」の略で、日本冶金工業が製造するステンレス鋼の商標。社名はこれに由来する。

明治5年（1872年）に創業された「上野半兵衛商店」が前身で、その後、1954年に日本冶金工業の系列に入り、1978年には現社名に変更した。

北海道から九州まで日本全国を網羅する営業網を構築しており、また2つのコイルセンター（中部＝愛知県、関西＝大阪府）を保有し、加工機能を有した専門商社という点が大きな特長である。

その他 
当社と同じく上野半兵衛商店を前身に持つステンレス専門商社に、株式会社UEXがある。UEXの現在の小田保中名誉会長の曽祖父が、上野半兵衛商店創始者・上野半兵衛だが、1950年に上野半兵衛商店の上野雄司・専務取締役らが「株式会社雄司商店」を設立したことにより、枝分かれした。

事業所 
 本社：東京都中央区日本橋大伝馬町14-17（田村駒東京ビル）
 営業本部

 東京支店：東京都中央区日本橋大伝馬町14-17（田村駒東京ビル）
 北海道営業所：北海道札幌市中央区北1条西5丁目2-7（札幌興銀ビル）
 東北営業所：宮城県仙台市太白区鹿野327-17-102（フレール仙台長町南）

 北関東支店 埼玉営業所：埼玉県川口市芝4513-4
 北関東支店 多摩営業所：埼玉県入間市下藤沢1097（フジックスレンタルスペースD棟）
 北関東支店 宇都宮営業所：栃木県宇都宮市宝木本町2052-12

 名古屋支店：愛知県小牧市大字下末字五反田422-1
 静岡営業所：静岡県静岡市清水区西大曲町6-1
 北陸営業所：石川県金沢市北安江1-3-24（ピュア金沢）

 大阪支店：大阪府堺市東区八下町2-36
 広島営業所：広島県広島市中区鉄砲町8-18（広島日生みどりビル）
 四国営業所：香川県坂出市駒止町1-1-11（JA香川県坂出支店ビル）
 九州営業所：福岡県朝倉市屋永4225-3
 加工事業部
 中部加工センター：愛知県小牧市大字下末字五反田422-1
 関西加工センター：大阪府堺市東区八下町2-36
 海外
 上海事務所（那斯物産株式会社）

経営 
 代表取締役社長：桜井 博邦（さくらい・ひろくに　1950年生まれ、成蹊大学卒、日本冶金工業出身）

株主 
 日本冶金工業 - 100%の株式を保有する筆頭株主であり、親会社。

沿革 
 1872年 - 東京・神田材木町にて上野半兵衛が、当社の前身である鉄鋼商上野半兵衛商店を創業。
 1938年 - 特殊鋼第2次製品協会指定問屋、中間鋼指定問屋、磨帯鋼指定問屋等、各種の指定を受ける。
 1946年 - 法人化し、上野産業株式会社となる。
 1954年 - 日本冶金工業のグループ会社となる。
 1959年 - 日本冶金工業の国内総代理店となり、上半商事株式会社に改称。
 1978年 - 社名をナス物産株式会社に変更。
 1999年 - 物流を担っていたナスロジテム株式会社と合併し、商流と物流を一元化。
 2000年 - 加工機能を有した顧客密着型の営業展開をはかるため、日本冶金工業グループのコイルセンターである株式会社ナビックと合併。
 2003年 - 環境マネジメントシステムISO14001の認証を取得。
 2005年 - 上海事務所（那斯物産株式会社）を開設。
 2006年 - 品質マネジメントシステムISO9001の認証を取得。

ナス物産グループ 
 日本ステンレス加工株式会社（本社：埼玉県さいたま市岩槻区鹿室559）
 大栄鋼業株式会社（本社：埼玉県さいたま市岩槻区大野島23-1）
 堀池ステンレス株式会社（本社：静岡県静岡市清水区西大曲6-37）
 富山鋼業株式会社（本社：富山県富山市北新町2-1-17）
 株式会社マブチステンレス（本社：香川県高松市太田下町1427-2）
 三豊金属株式会社（本社：岡山県都窪郡早島町八尾845）
 北九州ステンレス販売株式会社（本社：福岡県北九州市小倉北区西港町94-18）
EMD GP40は、1965年11月から1971年12月の間にアメリカのGM-EMDが製造した電気式ディーゼル機関車である。搭載するディーゼルエンジンはEMD 645E3型で、最大出力は2,200kW(3,000馬力)である。

概要 
本形式は1,221両が製造され、うち1,187両はアメリカに、16両はカナダの鉄道会社で、18両はメキシコの鉄道会社で導入された。そのほかに、バリエーションとして旅客用機関車のGP40PとGP40TCが製造された。

1972年以降の増備車は、モジュラー式制御システムを導入したGP40-2へ移行している。
3250形は、かつて日本国有鉄道の前身である鉄道院に在籍したタンク式蒸気機関車である。

本項では、細部が異なるものの、本質的に同形車である3390形についても取り扱う。

概要 

3250形は、元は両毛鉄道が1893年（明治26年）にアメリカ合衆国のボールドウィン・ロコモティブ・ワークスから5両（製造番号13776, 13777, 13780 - 13782）を輸入した車軸配置2-6-2(1C1)で単式2気筒の飽和式タンク機関車である。両毛鉄道が国有鉄道の管理から離れた1年後に製造された両毛鉄道プロパーの機関車である。両毛鉄道では1 - 5、1897年（明治30年）の日本鉄道への併合後は、B3/5形（501 - 505）とされた。筑豊鉄道に導入された後の鉄道院3300形をやや小型にした機関車である

1901年（明治34年）には、1両（504）が北海道炭礦鉄道に譲渡され、同社のM形、後にル形（58）となったが、北海道炭礦鉄道は同年、2両の同形車（製造番号19330, 19331）をボールドウィンに追造させ、同じくル形に編入して59, 60とした。

1906年（明治39年）に両社は鉄道国有法によって買収され、所属する機関車官設鉄道籍となった。これを受けて1909年（明治42年）に制定された鉄道院の車両称号規程では、日本鉄道の4両は3250形（3250 - 3253）、北海道炭礦鉄道の3両は3390形（3390 - 3392）に改番された。

これらは、メーカー規格では10-22 1/4Dで、本来同一のものである。それがこのように2形式に分かれたのは、北海道炭礦鉄道では動輪のタイヤを増強して、直径を1,270mmから1,321mmに増したためである。

3250形はいずれも構内入換に使用されたが、1両が1917年（大正6年）1月、残りが1918年（大正7年）に廃車となった。このうち1917年に廃車となった3253が白棚鉄道へ払い下げられて同社の1に、3251は八幡製鉄所へ、3250と3252は日中合弁企業である中日実業公司を通じて、中国の鉱山で使用されている。白棚鉄道の1は、同鉄道が1938年（昭和13年）に鉄道省に借り上げられたのにともない、再び国有鉄道によって使用され、1940年（昭和15年）まで使用された。

八幡製鉄所の3251は84、後に318 → 343に改番され、先輪および従輪を撤去して車軸配置0-6-0(C)とされたが、水タンクの形状を傾斜型としたり、弁装置をワルシャート式に変更するなど大規模な改造が行われたものの、1951年（昭和26年）まで使用された。

3390形については、国有化後も北海道内で使用されたが、1924年（大正13年）に全車が廃車となった。これらは同年に3391, 3392が、翌年には3390が釧路臨港鉄道に払下げられて同社の1 - 3となった。そのうち、3は1936年（昭和11年）に事故廃車となり、1は1951年、2は1950年（昭和25年）に老朽廃車された。

主要諸元

3250形 
 全長 : 9,810mm
 全高 : 3,607mm
 全幅 : 2,286mm
 軌間 : 1,067mm
 車軸配置 : 2-6-2(1C1)
 動輪直径 : 1,270mm
 弁装置：スチーブンソン式アメリカ型
 シリンダー（直径×行程） : 356mm×508mm
 ボイラー圧力 : 9.8kg/cm2
 火格子面積 : 1.35m2
 全伝熱面積 : 56.8m2
 煙管蒸発伝熱面積 : 51.1m2
 火室蒸発伝熱面積 : 5.7m2
 ボイラー水容量 : 2.5m3
 小煙管（直径×長サ×数） : 44.5mm×2794mm×131本
 機関車運転整備重量 : 36.32t
 機関車空車重量 : 29.87t
 機関車動輪上重量（運転整備時） : 27.69t
 機関車動輪軸重（第2動輪上） : 10.80t
 水タンク容量 : 3.20m3
 燃料積載量 : 1.83t
 機関車性能
 シリンダ引張力 : 4,220kg

 ブレーキ装置 : 手ブレーキ、蒸気ブレーキ

3390形 
 全長 : 9,823mm
 全高 : 3,620mm
 全幅 : 2,350mm
 軌間 : 1,067mm
 車軸配置 : 2-6-2(1C1)
 動輪直径 : 1,321mm
 弁装置 : スチーブンソン式アメリカ型
 シリンダー（直径×行程） : 356mm×508mm
 ボイラー圧力 : 9.8kg/cm2
 火格子面積 : 1.35m2
 全伝熱面積 : 57.7m2
 煙管蒸発伝熱面積 : 51.1m2
 火室蒸発伝熱面積 : 6.6m2
 ボイラー水容量 : 3.1m3
 小煙管（直径×長サ×数） : 44.5mm×2,794mm×131本
 機関車運転整備重量 : 41.57t
 機関車空車重量 : 32.73t
 機関車動輪上重量（運転整備時） : 31.62t
 機関車動輪軸重（第3動輪上） : 11.64t
 水タンク容量 : 3.29m3
 燃料積載量 : 1.85t
 機関車性能
 シリンダ引張力 : 4,220kg

 ブレーキ装置 : 手ブレーキ、蒸気ブレーキ
硫酸銀(I)（りゅうさんぎん いち）は、化学式が Ag2SO4 と表される1価の銀の硫酸塩である。斜方晶の無色結晶であり、面心立方格子構造を取る。光や空気にさらされることにより黒ずむが、普通に取り扱う範囲では安定な物質である。水にはわずか (0.796 g/100 ml) に溶ける。

製法 
銀を酸化作用のある熱濃硫酸に溶解し、溶液を水で希釈すると結晶が沈殿する。
 2Ag\ + 3H2SO4 -> 2AgHSO4\ + SO2\ + 2H2O
 2AgHSO4 -> Ag2SO4\ + H2SO4

硝酸銀(I)水溶液に、希硫酸または硫酸塩水溶液を加えると、細かい結晶が沈殿する。硫酸銀(I)は商業的にもこの方法で硝酸銀(I)を原料に製造されており、水性沈殿法と呼ばれる。
 2Ag^+(aq)\ + SO4^{2-}(aq) -> Ag2SO4

また、硫化銀(I)を空気中、1085度以下で焼成することによっても得ることができる。
 Ag2S\ + 2 O2 -> Ag2SO4

性質 
無色の細かい結晶であり、純度の低いものは光により黒化しやすい。水に対する溶解度は小さいが温水への溶解度は高く、硫酸あるいは硝酸では硫酸水素塩を生じ、アンモニア水にはアンミン錯体を形成して溶解する。この硫酸水素銀は、加水分解によって容易に硫酸銀に戻る。
 Ag2SO4 + H^+ <=> 2Ag^+ + HSO4^-
 Ag2SO4 + 4 NH3 -> 2[Ag(NH3)2]^+ + SO4^{2-}

水に対する溶解度積は以下の通りである。
 Ag2SO4 <=> 2Ag^+(aq) + SO4^{2-}(aq) ,

用途 
硫酸銀(I)は溶解度が中程度の銀供給源として合成試薬や触媒、写真、抗菌材料など様々な用途に用いられる。例えば、ポリスチレンをスルホン化する際の反応触媒や、銀の抗菌性を利用した創傷被覆材、硫酸銀が光に晒されると黒変することを利用した白髪染めなどに用いられている。

銀精錬の古典的な手法として、粗銀中に不純物として含まれる金や銅から銀を分離抽出するために硫酸銀(I)の硫酸への溶解性が利用されていた。すなわち、金などの貴金属は硫酸と反応しないため濃硫酸には溶解せず、銅は硫酸と反応して硫酸銅(II)になるものの硫酸銅(II)の硫酸への溶解度が極めて低いため、銀のみが硫酸銀となって濃硫酸に溶解することで分離抽出される。

化学分析においては、化学的酸素要求量（COD）を分析する際に妨害元素となる塩素をマスキングするための銀イオン源として用いられる。これは、硫酸銀(I)中の銀イオンが塩素と反応して不溶性の塩化銀(I)となることを利用したものである。また、塩素の除去に使用されずに残存した過剰の銀イオンは、COD成分の分解に対して触媒的な作用を示しCOD成分の酸化を促進することが知られている。

銀メッキには通常、シアン化銀が利用されるが、毒性の強いシアンを使わない銀メッキ浴として、硫酸銀を利用した銀メッキ法が研究されている。しかしながら、硫酸銀ではまだシアン化銀浴ほどの質の高いメッキ層を形成できていない。

毒性および規制 

硫酸銀(I)に対する有害性はデータがほとんどないが、硫酸塩であることに起因して皮膚や目、気道に対する刺激性があるのではないかと疑われている。また、硫酸銀(I)そのものに対する報告ではないものの、銀化合物に共通する有害性として、長期間の暴露によって銀皮症が引き起こされることが報告されている。水生生物に対しては非常に強い毒性を示す。

水生生物に対する毒性からGHSにおいて水生環境有害性（急性および慢性）の区分1に分類されており、環境への放出を避けることが勧告されている。また、日本の法令では毒物及び劇物取締法により無機銀塩類として劇物に指定されている。
カルトンは、主に個人顧客を相手とする店舗（百貨店、レストラン、喫茶店、書店など）や金融機関において、顧客との支払いのやりとりに使われる小さな皿、盆、トレイの総称である。

概要
材質は、安価なものであれば合成樹脂、合成皮革、やや高価なものになると金属、天然皮革などが使われる。

別名、金盆（きんぼん）、キャッシュトレイ、コイントレイ、釣り銭トレイ。

なお、会計盆と呼ばれる木製の容器も、ほぼ同様の機能を有する。
暗渠排水（あんきょはいすい）とは、水田を必要なときに乾田化するための方策の一つ。

概要 
透水性の管を地下へ埋設し、地上および土中の水を集水し排水路へと導通させる設備である。

使用資材
管材として、内径50mmから100mm程度の素焼き土管・ポリ塩化ビニル管、高密度ポリエチレン管などが用いられ､集水部のポリ塩化ビニル・高密度ポリエチレン管は有孔管とすることで透水性を持たせる。また土や異物および後述の被覆材が管の中へ吸い込まれないよう、吸出防止マットを巻き付ける場合がある。広範囲から効率よく集水させるために、管材の周囲へ被覆材が設置される。被覆材として粗朶や製材時に発生する端材および､水田内に設置されることが多という特性から入手性が極めて良い籾殻がよく使用される。途中に水閘が設けられ、流量の制御を行えるようになっていることが多い。

日本では少なくとも江戸時代には丸太や竹を使用した暗渠排水は行われていた。

施工方法
トレンチャーという機械を使用し､チェンソーを大型化したような仕組みで､深さ1m､幅数十cm程の溝を切り､そこへ管材や集水材を設置し、埋戻す。

総合的な水制御への利用
従来の暗渠排水は文字通り排水設備としてのみ使用されてきたが、末端部を完全に閉塞した状態で暗渠排水内へ強制的に用水を送り込み土中へ水を逆流させ､圃場内へ均一に水分を行き渡らせるために使用される場合がある。

集水管や被覆材を使用しない暗渠
簡易な暗渠として、弾丸暗渠が用いられる場合がある。トラクターやバックホウへ専用のアタッチメントを取り付けて施工される。アタッチメントの先端にあるトンネルを作る部分の形状が弾丸様である事からこの名前が用いられている。トンネルの形状を保持できる程度の強度がある土の、地表面から数十cmから1m程度の深さへアタッチメントの先端が来るようめり込ませ、導水する方向へそれを引っ張っていくことで強制的に土中へトンネルを設け、そこへ集水するという手法で、耐用年数や集水効率は通常の暗渠に劣るものの、非常に短い工期で安価に施工できるメリットがある。

農業以外での利用

球技場、陸上競技場、野球場など、天然芝のスポーツ施設を使う箇所で、地中から直接芝の根っこに散水する「セルシステム」と呼ばれる散水装置もこの方式にほぼ準じたものである。スイスで開発されたシステムで、芝生の下に配管を埋設し、穴の開いた配管から毛細管現象を利用して給排水や、肥料の供給を行う。ヨーロッパなどサッカーの盛んな競技場で使用されていて、日本ではJリーグ開幕に合わせて1993年に完成した茨城県立カシマサッカースタジアムが、初の導入例である（2001年に撤去され、スプリンクラーに転換）。また競馬場では日本の小倉競馬場で1999年にこれが世界で初めて導入されている。
ナストーア は、東京都中央区京橋1丁目に本社をおく、NASグループ（日本冶金工業グループ）のステンレス溶接鋼管メーカーである。

概要 
日本におけるステンレス溶接鋼管のトップメーカーであり、ステンレス専業メーカーとして国内最大手である「日本冶金工業（株）」の連結子会社である。

社名に冠されている「NAS（ナス）」とは、「Nippon-Yakin Austenite Stainless Steel」の略で、日本冶金工業が製造するステンレス鋼の商標のこと。

事業所 
 本社：東京都中央区京橋1-5-8（三栄ビル9階）
 大阪支店：大阪府大阪市中央区高麗橋4-1-1（大阪興銀ビル3F）

工場 
 茅ヶ崎製造所：神奈川県茅ヶ崎市萩園2678
 川崎大径管工場：神奈川県川崎市川崎区小島町4-2（日本冶金工業（株）川崎製造所 構内）

経営 
 代表取締役社長：木幡武

株主 
 日本冶金工業（株） - 100％の株式を保有する親会社。

沿革 
 1948年 – マッチ製造機械の製造・販売を行なう「東亜精機（株）」として設立。
 1952年 – 電気溶接機の製造・販売を開始。
 1954年 – ステンレスパイプの製造、ステンレス鋼の製缶板金加工を開始。
 1988年 – 「日本冶金工業（株）」よりステンレス鋼管の販売を譲り受け、「ナストーア（株）」に社名変更。
ナス鋼帯株式会社（なすこうたい、英文名称：NAS STAINLESS STEEL STRIP MFG.CO.,LTD.）は、大阪府大阪市中央区高麗橋4丁目に本社をおく、NASグループ（日本冶金工業グループ）のステンレス鋼帯メーカーである。

概要 
日本初のステンレス鋼帯の専門メーカーであり、自動車、電子機器、医療関係等のステンレス鋼帯は、産業のあらゆる分野で使用されている。

ステンレス専業メーカーとして国内最大手である日本冶金工業の連結子会社である。会社名に冠されている「NAS（ナス）」とは、「Nippon-Yakin Austenite Stainless Steel」の略で、日本冶金工業が製造するステンレス鋼の商標のこと。

日本冶金工業から熱間圧延品、冷間圧延品を半製品として調達し、製鋼メーカーが注力していない、主に厚さ1mm以下の精密圧延の領域の冷間圧延を手掛けている（ステンレス精密圧延品）。

事業所 
 本社：大阪府大阪市中央区高麗橋4-1-1
 東京支店：東京都中央区日本橋3-1-17
 大阪支店：本社と同所

工場 
 滋賀工場：滋賀県湖南市小砂町4

株主 
 日本冶金工業 - 85.82％の株式を保有する筆頭株主、親会社。

沿革 
 1933年 – 合資会社三国鋼帯製造所として創立。
 1937年 – 株式会社に改組。
 1941年 – 冷間圧延ステンレス鋼帯の製造を開始。
 1973年 - 日本冶金工業の系列会社となる。
 1981年 - ナス鋼帯株式会社に社名変更。
株式会社YAKIN川崎（やきんかわさき）は、かつて存在したNASグループ（日本冶金工業グループ）の企業。本社を神奈川県川崎市川崎区に置いていた。

概要 
国内最大手のステンレス専業メーカーである日本冶金工業の連結子会社。同社の製造部門（工場）としてステンレス鋼板を生産していた川崎製造所が、2003年に分社化（新設分割）され設立された生産子会社であった。その後、2010年に日本冶金工業に統合され、再び同社の川崎製造所になった。

事業所 
 本社・工場：神奈川県川崎市川崎区小島町4-2

経営 
 代表取締役社長：諸岡道雄（日本冶金工業出身、日本冶金工業常務取締役を兼任）

株主 
 日本冶金工業 – 100％の株式を保有する筆頭株主であり、親会社。

沿革 
 2003年 – 日本冶金工業の旧川崎製造所が分社化され設立。
 2010年 - 日本冶金工業に統合、再び同社の川崎製造所になった。
株式会社YAKIN大江山（やきんおおえやま）は、かつて京都府宮津市に本社を置いていた日本冶金工業グループの生産子会社である。

概要 
ステンレス専業メーカーとして日本国内最大手である日本冶金工業の連結子会社であった。日本冶金工業が100％の株式を保有する筆頭株主であった。

日本冶金工業の製造部門（工場）としてフェロニッケルなどを生産していた大江山製造所が、2003年に分社化（新設分割）され、新たに設立された生産子会社であった。その後、2010年に日本冶金工業へ統合され、再び同社の大江山製造所となった。

事業所 
 本社・工場：京都府宮津市字須津413

沿革 
 2003年（平成15年）4月1日 – 日本冶金工業の旧大江山製造所が分社化され設立。
 2010年（平成22年） - 日本冶金工業へ統合、再び同社の大江山製造所となった。
千代田システムテクノロジーズ株式会社（ちよだシステムテクノロジーズ、英文名称Chiyoda System Technologies Corporation）は、工場等へ計装設備・電気設備の設置を行うプラントエンジニアリングを行う会社である。千代田化工建設の完全子会社であるが、技術力が買われて日揮や三菱重工業など親会社のライバル企業との取引もある。

主な事業 
 計装設備
 計測・制御機器の設計・施工・保守
 電気設備
 受電・変電・動力・照明設備の設計・施工・保守
 ファクトリーオートメーション
 各種製造設備、ゴミ焼却設備、水処理設備、物流設備への計装・電気システムの構築
 省エネルギー関連
 省エネ診断、電力監視システム、太陽光発電など

沿革

千代田計装株式会社 
 1956年10月 - 東京都港区新橋にて、千代田計装株式会社設立。
 1964年3月 - 電気設備事業開始。
 1968年8月 - 本社を横浜市鶴見区に移転。
 1999年5月 - 本社を横浜市中区に移転。
 2002年2月 - 本社を横浜市神奈川区（現在地とは異なる）に移転。

ITエンジニアリング株式会社 
 1986年10月 - 千代田情報サービス株式会社として設立。
 1996年6月 - アイ・ティー・エンジニアリング株式会社に商号変更。
 2001年7月 - 株式会社荏原製作所が51%資本参加。
 2002年11月 - ITエンジニアリング株式会社に商号変更。
 2006年6月 - 千代田化工建設と荏原製作所の折半出資に変更。
 2008年8月 - ITEシステムズ株式会社と合併。
 2009年4月 - 千代田化工建設の完全子会社化。

合併後 
 2012年10月 - 千代田計装株式会社とITエンジニアリング株式会社が合併し、千代田システムテクノロジーズ株式会社となる。
2020年10月 - IT事業部門をTIS千代田システムズ株式会社へ分社化

千代田エクスワンエンジニアリング株式会社 
2023年4月 - 千代田工商、千代田システムテクノロジーズ、千代田テクノエースの3社を合併し、「千代田エクスワンエンジニアリング」を設立。
東京濾器株式会社（とうきょうろき、Tokyo Roki Co., Ltd.）は、低公害化等に関する各種自動車部品の開発・製造・販売を行う企業。商用車、乗用車、建機・汎用向けが中心であるが、工作機や産業機械、船舶、二輪、家電等にも展開している。

主な製品 
 排ガス浄化マフラー（触媒コンバータ）
 排ガス浄化触媒
 フィルタ
 工作機用フィルタ
 EGRクーラ
 オイルクーラ
 オイルミストセパレータ
 吸気システム

沿革 
 1949年3月 - 東京濾器株式会社設立(東京都大田区田園調布)。 内燃機関用エアクリーナ、オイルフィルタの製造・販売を開始
1952年4月 - 技術部門を設置し濾紙開発をスタート
 1955年6月 - 本社・工場を神奈川県川崎市武蔵小杉に移転
1958年2月 - 航空機用各種フィルタ防衛庁認定試験合格
1960年4月 - 内燃機関用マフラーの製造着手
1961年1月 - 名古屋・大阪・広島に営業所開設
1962年9月 - IBM・PCS導入し事務電算化を開始
1964年5月 - 横浜工場完成　エレメントの生産体制確立ディーゼル用白金触媒浄化マフラー開発
1965年10月 - 全国8営業所体制確立
1966年9月 - 横浜工場で新製品「スロアウェイ型カートリッジフィルタ」生産開始
1966年12月 - 草津工場完成(滋賀県)エアクリーナ生産開始
1967年7月 - 排気ガス浄化マフラー実車走行試験を開始
1969年4月 - 広島工場完成　エアクリーナ生産開始
1971年4月 - 相模工場完成（神奈川県）オイルクーラ生産開始
1972年4月 - 東京濾器技術センター開設。フィルタ関係研究設備でわが国最大規模となる
1974年10月 - 浜松工場完成（現（株）東京濾器名倉製作所）カートリッジフィルタの量産体制確立
1976年3月 - 大月工場完成（山梨県）　エアクリーナの生産開始
1976年11月 - 乾式複写 機用トナーフィルタエレメント開発
1979年11月 - 本社を横浜市港北区新横浜に移転
1984年3月 - 技術センターを本社ビルへ移転
1984年4月 - 横浜工場開設。特殊機器製品開発拠点とする
1985年6月 - コンピュータによる構造解析システム導入
1992年4月 - TIS（全社オンライン統合ネットワークシステム）全面 稼働
1995年8月 - 現本社・研究棟完成　本社を横浜市都筑区港北ニュータウンに移転
1996年8月 - 現相模第1相模工場完成（神奈川県） 相模研究棟完成（神奈川県）　EGRクーラ生産開始
1997年1月 - 現相模第1工場（神奈川県）本格稼働開始
2000年12月 - 相模第２研究棟完成（神奈川県）
2001年1月 - 相模第２工場完成（神奈川県）樹脂インマニ（LCI）生産開始
2001年2月 - （株）ユニバーサルキャタシステムズ設立
2001年10月 - 東濾触媒（株）設立（広島県）
2006年8月 - 中国蘇州工場完成　(東京濾器蘇州有限公司)
2006年10月 - ISO9001認証取得　JQA-QMA12983
2008年5月 - 相模第3工場完成（神奈川県相模原市）
2010年11月- タイ・アマタ工場完成(東京濾器タイランド)
2013年11月 - メキシコ工場完成(東京濾器メキシコ) タイ・ゲートウェイ工場完成
2016年5月 - 現メキシコ工場完成・移転
2019年10月 - 広島R&Dセンター完成

生産拠点 
 相模第1工場 - 神奈川県相模原市中央区田名塩田1-9-1
 相模第2工場 - 神奈川県相模原市中央区田名9806-1
 相模第3工場 - 神奈川県相模原市中央区田名塩田1-3-5
 大月工場 - 山梨県大月市賑岡町畑倉2525
 草津工場 - 滋賀県草津市青地町30
 広島工場 - 広島県安芸高田市向原町坂360
 東京濾器名倉製作所 - 静岡県浜松市北区引佐町奥山1045
 東京濾器山村製作所 - 滋賀県高島市新旭町太田799-4
東洋ガラス機械株式会社（とうようガラスきかい、英文名称TOYO GLASS MACHINERY CO., LTD.）は、金型などガラス容器関連機器の製造を行う企業。

主な製品 
 ガラスびん用金型
 プラスチックボトル金型（一般プラスチックボトル、PETボトル、サンプルボトル）
 サンプルボトル（簡易成形機によるサンプルボトルのテストショット）
 ISマシン（自動製瓶機）
 MDPマシン（ガラス食器自動成形機）
 ガラスびん検査装置
 ガラスびん洗浄装置
 包装・搬送機器
 ウォータージェット式切断機器

沿革 
 1959年 - 東京都大田区にて、淀川精機として会社設立。金型の製造を行う。
 1961年 - 横浜市旭区に横浜工場建設。
 1963年 - 自動製瓶機「ISマシン」生産開始
 1969年 - 東洋ガラスが資本参加
 1971年 - 東洋ガラス機械株式会社に社名変更

事業所 
 本社・工場 - 神奈川県横浜市旭区川井本町76
 東京工場 - 東京都大田区東六郷一丁目27-7
株式会社鶴見精機（つるみせいき、英文名称 Tsurumi Seiki Co., Ltd.）は、海洋計測装置・水質調査機器の製造を行う企業。気象庁や水産庁など官庁からの受注が多く、海洋研究開発機構の深海探査艇しんかい6500にも計測機器を納入している。

主な製品 
 濁度計
 塩分濃度計
 溶存酸素計
 pH計
 潮位計・波高計
 海洋観測用ウインチ
 水質自動監視装置　など

沿革 
 1928年 - 鶴見精機工作所創業。旧海軍に納入する航海計器類を生産。
 1948年 - 株式会社鶴見精機工作所として法人化。
 1971年 - 株式会社鶴見精機に社名変更。
 1987年 - 白河工場を建設。

事業所 
 本社・横浜工場・TSKサービスセンター - 横浜市鶴見区鶴見中央2-2-20
 白河工場（量産品を製造） - 福島県白河市大信中新城字弥平田17-5
柴崎 芳太郎（しばざき よしたろう、1876年（明治9年）8月13日 - 1938年（昭和13年）1月29日）は、陸地測量部の測量官を務めた陸軍技師。新田次郎の小説『劒岳 点の記』の主人公として知られている。

来歴・人物

明治9年（1876年）、山形県大石田町で生まれる。初め軍人を志し、明治29年（1896年）、台湾守備隊に入隊、その後陸軍教導団に入った。明治36年（1903年）12月に参謀本部陸地測量部（現在の国土地理院）修技所に転じ、陸地測量手（判任官）として三角科第四班（三・四等三角測量担当）に配属された。

中部地方の三角測量を経験したのち、越中剱岳一帯の三等三角網完成を命じられ、明治39年（1906年）9月に剱岳の下見を行っている。翌年7月、山案内人の宇治長次郎、助手の生田信らと共に未踏峰とされてきた剱岳登頂に成功し、山頂で修験者が遺したと考えられる錫杖の頭と鉄剣を発見した。これらの遺物は長らく柴崎家に保管されていたが、現在は国指定の重要文化財として富山県立山博物館（富山県立山町）に所蔵されている。その後は本土の測量のみならず、台湾、満州、シベリアなどで測量作業に従事した。昭和8年（1933年）、陸地測量師（高等官）として退官。昭和13年（1938年）、肺炎のため死去。

小説『劒岳 点の記』では、名誉や利益を求めず、結果を急がず、誇りと勇気・信念を持って任務を全うしようとする使命感の強い寡黙な測量官として描かれている。

栄典 
 1917年（大正6年）9月25日 - 勲八等瑞宝章
 1918年（大正7年）10月10日 - 従七位
 1920年（大正9年）11月1日 - 勲七等青色桐葉章・大正三年乃至九年戦役従軍記章

演じた俳優 
 浅野忠信（2009年、映画「劒岳 点の記」）
秋田内陸縦貫鉄道AN-2000形気動車（あきたないりくじゅうかんてつどうAN2000がたきどうしゃ）は、秋田内陸縦貫鉄道が所有する鉄道車両（気動車）である。

概要 
2000年に、AN-8900形をベースとして新潟鐵工所で1両(AN-2001)が製造された団体専用車。日本宝くじ協会からの寄贈車で、宝くじ号の愛称を持つ。

構造 
2+2列の転換クロスシートを基本としつつも、運転席後方にお座敷化が可能なフリースペース（カラオケ装置と冷蔵ショーケースを備える）や天窓、車いす対応洋式トイレを装備する。また、トイレ脇のロングシートはカーテンで仕切ることも可能である。

電気笛としてメロディーホーンが搭載されており、運転台の右の方に操作スイッチが付いている。

2021年2月に、沿線にある縄文遺跡群をイメージして観光車両の「秋田縄文号」に改造された。車内には沿線で出土した縄文土器や土偶などのイラストを配し、モニターやテーブルなどを新たに設置した。また運転席の後ろが展望席になっていて、前面展望を楽しむことが可能。

運用 
先述の通り当初は団体専用車であったが、「秋田縄文号」への改造以降は急行「もりよし」で運行されている。
コーアツ工業株式会社（コーアツこうぎょう）は、鹿児島県鹿児島市に本社を置くPC橋の施工などを行う建設会社である。また、コンクリート2次製品の製造も行っている。

沿革 
1959年（昭和34年）11月 - 南日本高圧コンクリート株式会社設立。
1990年（平成 2年） 1月 - 現社名に変更。
1999年（平成11年） 7月 - 株式を店頭公開。
2001年（平成13年） 5月 - 大阪証券取引所2部、福岡証券取引所上場。
2007年（平成19年）10月 - 連結子会社 南日本基礎工業株式会社を吸収合併。
2010年（平成22年）12月 - 連結子会社 霧島横川酒造株式会社を譲渡。
2013年（平成25年） 7月 - 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所2部に上場。

所在地 
本社 - 鹿児島県鹿児島市
熊本工場 - 熊本県宇城市
機材センター - 鹿児島県薩摩川内市
大隅工場 - 鹿児島県肝属郡肝付町

関連会社 
ケイテック
さつま郷本舗
公益財団法人日本サイクリング協会（にほんサイクリングきょうかい）は、日本でのサイクリング活動の普及・発展を促進するために活動する公益法人。元文部科学省及び経済産業省共管。

沿革 
1954年、サイクリスト有志により任意団体として結成。

1961年、「スポーツ振興法」の制定によりサイクリングは国民の心身の健全化に有効なスポーツとして 国が奨励することが明文化されたのを契機に、1964年5月22日、文部大臣からサイクリングの普及推進を目的とする 公益事業を行う財団法人として認可され設立された。この日は2009年4月20日、記念日「サイクリングの日」と協会に宣言されている。

その後、1975年6月、サイクリングは、自転車等関連機械工業の振興にも寄与するものとして、通商産業省、文部省 との共管の団体となり、現在は経済産業省、文部科学省の共管団体となっている。

2018年現在の会長は元衆議院議員の谷垣禎一。

財団法人であるため、会員の身分は民法の「社員」ではなく、運営費用を拠出する「賛助員」の扱いになる。

大会・イベント 
経験者向き
 ツール・ド・美ヶ原
 全日本1２時間耐久サイクリングinつくば
 全日本マウンテンサイクリングin乗鞍

初心者から経験者まで
 Mt.FUJI エコ・サイクリング
 東京シティサイクリング

初心者向け
 ファミリーふれあいサイクリング
 神宮外苑サイクリングコース

関連団体 
 JKA
 自転車協会
八洲光学工業株式会社（やしまこうがくこうぎょう、Yashima Optical Co.,ltd）は、東京都中野区に所在する老舗顕微鏡メーカーである。現在本社は東京都中野区中央5-10-6に所在している。
かつて「八洲精機」「八洲光学精機」として存在していたカメラメーカー・ヤシカとの関係は一切ない。

沿革 
1935年（昭和10年）2月11日 -　株式会社高千穂製作所(現オリンパス)の機械部主任細野精一、化学部主任石川淳吉、三宅国忠、比留間輝治、門田勝義など三十数名の幹部社員と取締役の西野邦三郎が中心になり分離独立。資本金5万円で「八洲光学工業株式会社」創業。社長は西野邦三郎。
1941年（昭和16年）5月 -　軍需工場として金属管理工場の金属、材質の検査、顕微鏡を各工場が必要として、軍命令に依り具備することとなり、顕微鏡、双眼鏡、その他軍需光学兵器の製作を行なった。本社及び工場は東京都杉並区方南470番地、中野工場は東京都中野区新山通り3－13、大阪営業所は大阪市北区堂島ビル5階。
1945年（昭和20年）- 福島工場として福島県伊達郡梁川町の広瀬座(旧広瀬座)、万休院等に疎開し、双眼鏡等を製造した。終戦時資本金100万円。軍需保険800万円を得て再建。
1946年（昭和21年）- 顕微鏡の生産を開始。この時生産量は月産100台を超える。
1949年（昭和24年）- 資本金1,000万円に増資。
1951年（昭和26年）- アメリカ、カナダ及び香港向け顕微鏡の輸出中断等により当時の従業員340人の人件費と生産材購入の資金が減ったため一部従業員の解雇を行ない、これをきっかけとし労働争議が始まる。
1952年（昭和27年）5月4日- 全従業員を解雇。
7月- 会社解散
8月15日 - 労働組合により、資本金300万円で『新八洲光学株式会社』設立
1954年（昭和29年）3月 - 会社閉鎖。
1955年（昭和30年）9月2日 - 新たに『新八洲光学株式会社』設立。資本金500万円。本社・営業部は東京都千代田区神田金沢町11番地。工場は東京都杉並区方南町470番地。
1960年（昭和35年）2月 - 会社名を『八洲光学工業株式会社』に変更。
1961年（昭和36年）2月 - 資本金の倍額増資を行う。資本金1,000万円。
1962年（昭和37年）4月 - 資本金の倍額増資を行う。資本金2,000万円。
1984年（昭和59年）4月 - 東京都杉並区方南2-12-26に、本社・方南町工場を新築完成。
2004年（平成16年）5月 - 方南町工場閉鎖。東京都杉並区和田2-3-3に本社移転。
2006年（平成18年）5月 - 東京都杉並区和田1-1-12(八洲ビル)に本社移転。
2015年（平成27年）4月 - 東京都中野区中央5-10-6 に本社移転。
日学株式会社（にちがく）は、東京都品川区に本社があるホワイトボード・黒板メーカー。1957年（昭和32年）設立。

会社概要 
1950年（昭和25年）に吉田商店として発足し、小中学校向けの教材教具の販売とともに、ホーロー黒板・白板・マグネット画鋲を開発し、販売を開始する。また、ヤマハ音楽教室の音楽五線黒板として採用されている。

1968年（昭和43年）には日本ガイシと共同開発したアルミホーロ黒板やホワイトボードの製造発売している。

また、ホワイトボードや電子黒板など常に先進的な製品を開発する企業でもある。その他、オーダーメードホワイトボードや掲示板・案内板・屋外掲示板なども製造・販売している。

主な商品 
ホワイトボード・黒板
電子黒板
インタラクティブホワイトボード・掲示板・案内板
オーダーメードホワイトボード
など

創業者 
創業者の吉田富雄（1918年石川県生まれ）は、明治40年創業の山代温泉「花屋旅館」（のちのホテル百万石）創業家の吉田初太郎ととよの四男として生まれる。1935年に石川県立大聖寺中学校を卒業後、1939年に日本統治下の台湾の屏東師範学校演習科を中退し、台湾鉄工所入社、1942年にマニラ支社工員養成所副所長となったが、敗戦で帰国、京都府舞鶴出張所通訳を経て1950年に「吉田教材教具店」を開業。1957年に「日本学校用品」を設立して専務となり、1959年に社長、1974年に「日学」に改称、1993年に会長就任。日学科学技術振興記念財団理事長。

長男・吉田用親（一橋大学商学部卒）は日学社長、長女・慶子は東洋曹連工業会長・青木周吉（青木周三長男）の長男の妻。富雄は13人兄弟で、双子の実弟である小黒末雄は日本硬質陶器社長・小黒安雄の養子となり、陸軍士官学校を出て国際観光ホテル取締役、友美堂（帝国ホテル内の画廊）社長となった。末雄の孫に小黒一正がいる。富雄の甥に富士重工副社長の吉田信彦、ホテル百万石創業社長の吉田豊彦、その弟で同会長の吉田博示、加賀市長の矢田松太郎がいる。
マイクロチャンネルプレート (micro-channel plate、MCP) とは荷電粒子（電子やイオン等)を増幅する装置である。構造は微小な光電子増倍管を束ねた構造になっているので、紫外線やX線等の光子を検出することも可能。入射した荷電粒子や光子等により生じた電子がアバランシェ電流により増幅することにより、高感度で検出することが可能である。

基本構造 

マイクロチャンネルプレートは通常2mm厚の高い絶縁性の材料(主にガラス)で作られる。細い管若しくは溝(マイクロチャンネル)が一方の面から反対側の面へ貫通している。
細孔の径は通常10μmである。他のチャンネルとは15μm離れている。表面に対して8°程度傾いている。

製造工程 
鉛ガラスの管の内部にソーダガラスを充填して加熱して融着して引き伸ばす。それらを束ねてからまた加熱して融着して引き伸ばす。この工程を数回繰り返した後、8°の傾斜で薄くスライスする。その後、ソーダガラスの部分を薬品で溶かして除去する。水素ガス中でマイクロチャンネルプレートの内壁の鉛ガラス内の鉛を還元して導電性を付与する。マイクロチャンネルプレートに光電効果物質を塗布した光電面のガラス板と蛍光体を塗布した後部のガラス板を取り付けて封止する。

作動 
荷電粒子や光子が入射することにより電子が飛び出し、それがチャンネルの壁に当たってアバランシェ効果により電子が増幅される。
入射側の反対に電極を設置し、検出する。蛍光板を設置すると、これを光らせることができるため、暗視装置に使用されることもある。

検出器 
外部から印加する電圧は100Vである。増幅率を上げるために電圧を上げると漏れ電流が増えてノイズが増加する。そこでMCPを直列に設置して2段階で増幅する。これにより高感度の検出が可能となる。
前田バルブ工業株式会社（まえだバルブこうぎょう）は、愛知県名古屋市港区に本社を置く、給水装置の製造・販売を全国で行う企業。

会社概要 
“暮らしと水をむすぶ…。”をキャッチフレーズにして、止水栓・継手・サドル付分水栓などの給水装置製品、給水管を使用した直結型スプリンクラーを供給している。製品によってはMVKのブランド名で呼ばれることがある。

沿革 
 1946年（昭和21年）6月 - 名古屋市中川区東起町において「前田バルブ工業所」として設立。
 1956年（昭和31年）12月 - 株式会社に組織変更し「前田バルブ工業株式会社」となる。
 2008年（平成20年）1月 - 本社を名古屋市港区船見町に移転。

拠点一覧 
 本社営業所（愛知県名古屋市港区）
 札幌営業所（北海道札幌市東区）
 岡山営業所（岡山県岡山市北区）
 九州営業所（福岡県福岡市博多区）
 港工場（愛知県名古屋市港区）