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株式会社東亜酒造（とうあしゅぞう）は、埼玉県羽生市にある日本の醸造業である。日本酒、焼酎、合成清酒、ウイスキーなどを製造・販売している。

沿革 
 1625年（寛永2年） 現在の埼玉県秩父市に当たる地で肥土（あくと）酒造本家として創業。日本酒の製造を開始。
 1941年（昭和16年） 現在の埼玉県羽生市に当たる地に拠点を移し会社設立。
 1946年（昭和21年）ウイスキー製造免許を取得。
 1948年（昭和23年）ウイスキー「ゴールデンホース」の製造開始（輸入原酒を自社でブレンド樽詰め）
 1953年（昭和28年）合成清酒の製造開始。
 1959年（昭和34年） 株式会社東亜酒造と社名変更。
 1962年（昭和37年）ウイスキーと焼酎の製造開始（グレーン原酒の自社蒸留を開始）。リキュール類とスピリッツ類の製造販売開始。
 1970年（昭和45年）生活協同組合に酒類を直販する協同組合を他の酒造会社と組織化。関東地方および周辺地区を受け持ち区域とし、統一銘柄「虹の宴」を生産。
 1980年（昭和55年）ポットスチルを建造しウイスキーのモルト原酒の自社蒸留を開始。
 2000年（平成12年）民事再生法の適用を申請。羽生蒸溜所の稼働停止（ウイスキー原酒の製造停止）。
 2004年（平成16年） 日の出通商（現日の出ホールディングス）のグループ企業となり創業家の肥土一族が経営から離れる。ウイスキー事業休止。
 2016年（平成28年）ウイスキー事業再開。
 2018年（平成30年） 食品安全マネジメントシステムの国際規格である「FSSC22000」の認証を取得

主な商品

日本酒 
 晴菊（はれぎく）
 都ほまれ（みやこほまれ）
 風雪男山（ふうせつおとこやま）

焼酎 
 スーパーセイカ（焼酎甲類）
 風雪まろやか焼酎（焼酎甲類）

合成清酒 
 由縁の月（ゆかりのつき）
 舞扇（まいおうぎ）
 みやこの四季（みやこのしき）

ウイスキー 
 ゴールデンホース - 東亜酒造は1946年（昭和21年）にウイスキーの製造免許を取得し、1948年（昭和23年）から「ゴールデンホース」の販売を開始した。当初はイギリスからモルト原酒を輸入し自社でブレンドと樽貯蔵をしていたが、その後に蒸留塔を建設しグレーンスピリッツの自社蒸留を開始し、輸入モルトとブレンドした商品を販売するようになる。1980年にはポットスチルを建造しモルト原酒の自社蒸留を開始。しかしウイスキー需要の低迷により、2000年生産終了（販売は2014年で休止）。当時の原酒は会社設立者の孫である肥土伊知郎へ譲られ、ベンチャーウイスキー（一部は笹の川酒造）のウイスキー「イチローズモルト」として販売された。その後2016年にウイスキーの製造・販売を再開し、ピュアモルトの「ゴールデンホース武蔵」、ブレンデッドの「ゴールデンホース武州」を発売。2021年2月に自社蒸留を再開する予定。休止前に自製モルトウイスキーを蒸溜していたポットスチルの図面をもとに、全く同じポットスチルを製作し、羽生蒸溜所を稼働させ、羽生蒸溜所製モルトウイスキーを復活する。

リキュール・その他 
 蔵出しまろやかシリーズ（うめ酒、あんず酒、ブルーベリー酒、ゆず酒）
 風味ゆたかな麦仕立て
 板さんの本みりん
リードオフジャパン株式会社（英語名:Lead-off Japan Co., Ltd.）は1985年設立の食品・酒類を取り扱う商社である。主な取り扱い商品は、アップルタイザー（飲料）、ハーシー（チョコレートシロップ）などである。

沿革 
 1985年 - 設立
 1990年 - 食品輸入事業開始
 1996年 - 食品販売会社のボデーガインターナショナル株式会社と合併
 1997年 - 飲食事業（レストラン）開始
 1999年 - 三菱商事と提携
 2005年 - 本社を現在地へ移転
ソロントン・ピッカード（Thornton-Pickard Manufacturing Co.）はかつてイギリスに存在したカメラメーカーである。エドガー・ピッカード（Edgar Pickard）とジョン・エドワード・ソロントン（John Edward Thornton）により創業し写真乾板用の組み立て暗箱や一眼レフカメラを製造し高い評価を受けた。

歴史 
1888年 - 前身であるソロントン製作所で「定時瞬時シャッター」の製造が開始された。
1889年 - ソロントン・ピッカードに社名変更した。

ソロントンシャッター 
正式名称は「定時瞬時シャッター」（Time & Instantaneous shutter）。レンズ前に被せる布幕ローラーブラインドシャッターで、ソロントン製作所時代の1888年に開発され、レンズ本数の多い職業写真家にとってコストが安価に済むため競争に勝って独占供給状態となった。また多数のメーカーにライセンスされて生産され「ソロントンシャッター」として一般名詞化した。

製品一覧 
オーバーシーズインペリアル（1910年） - キャビネ（12×16.5cm）判写真乾板。
ロイヤルルビーレフレックス（1912年） - ベッドを倒して蛇腹を繰り出す形式の箱形一眼レフカメラ。レンズ前板の各種アオリが可能。自社製ユニットフォーカルプレンシャッター、T、1/10〜1/1000秒。

フォトグラフィックライフル（1915年） - 第一次世界大戦中イギリス空軍の射撃訓練用に製造された。ルイス軽機関銃の筐体を流用しカメラを組み込んである。120フィルム使用、6×4.5cm判。レンズは12inF8。レンズシャッター。ロンドン科学博物館と空軍博物館に展示されている。
ルビー
スペシャルルビー
デラックス
デュープレックス
レフレックス - 写真乾板。一眼レフカメラ。
ボディコート（英語名:Bodycote plc）は、イギリスに本社をおく、世界最大手の熱処理加工会社。

概要 
熱処理受託加工およびHIP処理サービスでは世界最大手で、現在27ヶ国181ヶ所以上の拠点を持ち、5500人超の従業員を雇用している。ロンドン証券取引所上場企業で、FTSE250種総合株価指数銘柄。アジアには6拠点あり、日本法人は名古屋。

沿革 
 1923年 英国チェシャー州に織物会社として設立。ボディコート家は3つのニットウェア工場を運営するまでに成長。
 1969年 スレーター・ウォーカー・グループと合併。
 1970年 代初頭までには欧州最大手の織物企業に発展。
 1979年 英国の熱処理受託会社Blandburgh社を買収し、今日の金属処理部門の基礎となる。
 1980年代～1990年初頭にかけて次々と買収をし、1990年代からは海外進出を中心に業界最大手企業までに成長を果たす。
 2008年　日本市場に参入。　社名＝ボディコート・ジャパン株式会社(英:Bodycote Japan K.K.)

主要サービス 
 熱処理受託加工及び金属接合
真空熱処理
浸炭
窒化
アクティブスクリーンプラズマ窒化
ろう付
高周波熱処理
ボロナイジング
シェラダイジング
コールスタライジング (Kolsterising)
電子ビーム溶接加工(EBW)
高速フレーム溶射(HVOF)
Nadcap(航空宇宙部品の特殊工程)
 熱間静水圧プレス・熱間等方圧加圧・Hot Isostatic Pressing (HIP処理)
 冷間静水圧プレス・冷間等方圧加圧・Cold Isostatic Pressing (CIP処理)
 表面処理・溶射

拠点 
 オーストリア 
 ベルギー
 チェコ 
 デンマーク
 フィンランド
 フランス
 ドイツ
 ハンガリー
 イタリア
 リヒテンシュタイン
 オランダ
 ポーランド
 ルーマニア
 スウェーデン
 スイス
 トルコ
 イギリス
 アメリカ
 カナダ
 メキシコ
 ブラジル
 アルゼンチン
 アラブ首長国連邦
 インド 
 中国 
 シンガポール
 日本 (世界に181ヶ所)

商標一覧 
 Corr-I-Dur®
 DENSAL®
 DENSAL® II
 Kolsterising®

加盟団体 
 社団法人中部航空宇宙技術センター
 社団法人中部経済連合会
 名古屋商工会議所
 在日米国商工会議所(ACCJ)
 日本金属熱処理工業会
 中部金属熱処理共同組合
 日本熱処理技術協会
 社団法人日本工業炉協会
 日本粉末冶金工業会
 粉体粉末冶金協会
 名古屋産業人クラブ
 栃木航空宇宙懇話会
コンラージ棒（コンラージぼう、独：Drigalskispatel、英：bacteria spreader）は が考案した微生物懸濁液を寒天平板に塗り広げるのに用いるガラスまたは金属の棒で、微生物学の実験器具である。
和名の「コンラージ棒」及びドイツ語名 "Drigalskispatel" は、ともに考案者の名を冠したものである。

使用法 
ガラス製（または金属製）のコンラージ棒は、ビーカーなどの消毒用エタノール（エタノール濃度70%以上）に浸けておく。使用直前それを取り出しブンゼンバーナーの火に通し付着したエタノールを燃やすことで滅菌する。そして寒天平板の端の方にくっつけて数秒間冷却する。十分に冷却しないと塗り広げる際にこれから培養しようとする微生物まで殺菌されてしまうので注意する。

なお決して火の消えていないコンラージ棒をエタノールに戻してはならない（引火して火災になる。エタノールが燃える火炎は明所では見えにくいので注意）。ピペットや白金耳で微生物懸濁液を寒天平板の中心に置き、これを十分に冷却したコンラージ棒で小さな丸を描くようにして、均一に塗り広げる。操作としては、片方の手でシャーレを持って回し、もう片方の手で塗り広げる。塗り広げにくくなるくらいに乾くまで、塗り広げ続ける。乾くのには時間がかかるので、培地に接種する菌液の量は少なめにし、培地は前もって少し乾かしておくとよい。ただし、乾かしすぎると培地の性能が損なわれるので、乾かしすぎないこと。まとまった数の滅菌済みのガラス製（または金属製）のコンラージ棒が必要な場合には、滅菌バッグや滅菌缶に入れたりアルミホイルで包んだりしてオートクレーブするか乾熱滅菌する。

もっとも、上記のような伝統的なガラス製（または金属製）のコンラージ棒は廃れつつある。最近では、ガンマ線やエチレンオキシドであらかじめ滅菌済みのプラスチック製の使い捨て製品を用いることが多い。商品名は「セルスプレッダー」など。これらプラスチック製使い捨て製品は滅菌済みなので、クリーンベンチなどの無菌環境下で包装を開けてそのまま使用できる。これはエタノールに浸したり火であぶる必要がない（プラスチック製のため火であぶってはいけない）。使用法は、エタノールや火炎殺菌および冷却が不要である以外、ガラス製（または金属製）のコンラージ棒と基本的に変わらない。

代替品 
コンラージ棒の代わりに無菌ガラスビーズを使用することができる。
カネハツ食品株式会社（カネハツしょくひん）は、愛知県名古屋市南区に本社を置く食品メーカーである。

概要 
主に佃煮や煮豆など惣菜の製造販売を行っており、東海地方では「おいしさイキイキカネハツ」のCMで知られる。80年代後半からデザートの製造販売にも力を入れていたが、2000年代に撤退している。

沿革 
 1942年（昭和17年）4月  - 「カネハツ食品株式会社」を設立 。
 2008年（平成20年）4月 - カネハツデイリー、カネハツ販売、カネハツ物流を吸収合併。
 2011年（平成23年）4月 - 株式会社カネハツシステムズを吸収合併 。
 2014年（平成26年） - カネハツ食品株式会社が株式会社カネハツを吸収合併 。

事業所 
 本社（愛知県名古屋市南区） 
 首都圏営業所（東京都渋谷区） 
 大阪営業所（大阪府茨木市） 
 熊本営業所（熊本県熊本市南区） 
 熊本製造部（熊本県熊本市南区）

過去のスポンサー番組 
 CBCニュースワイド → ユーガッタ!CBC → イッポウ　（CBCテレビ）
ベンダー

bender 
は、曲げるものを意味する英語であり、深酒などの意味がある。

器具など 
 パイプベンダー - パイプを常温で扁平することなく曲げる為の工具又は機械。

vendor 
は、「売り手」（販売者）を意味する英語であり、直接の語義としては製品の供給業者を指す。製造元から購入している業者の場合もあれば、製造業者を含めてこの語を使う場合もある。

概要 
特定業者の製品のみを扱うベンダーをシングルベンダー、複数業者の製品を扱うベンダーをマルチベンダーと呼ぶ。ベンダーに対する言葉としては、エンドユーザーが挙げられる。

IT 
IT業界では、ハードウェアや・ソフトウェアの供給元企業を「ITベンダー」と呼ぶ。対義語は「ユーザー企業」。

自動販売機 
日本では自動販売機（vending machine）の設置、運用会社を単に「ベンダー」と呼ぶ。ベンダーが運用する自動販売機は一般的な清涼飲料水のほか雑誌、酒やタバコ、菓子やパンなど多岐にわたる。自動販売機そのものをベンダーと呼ぶ場合もある。

流通
自動販売機
サプライチェーン管理
二ホウ化アルミニウム（Aluminium diboride、AlB2）は、アルミニウムとホウ素からなる無機化合物である。2種あるアルミニウムのホウ化物のうちの一つで、もう1種の方は十二ホウ化アルミニウムである。通常、ホウ化アルミニウムといえば十二ホウ化アルミニウムの方を指す。

結晶構造 
ホウ素原子はグラファイトのような層を形成し、その間にアルミニウムがインターカレートした構造をしており、これは二ホウ化マグネシウムによく似ている。二ホウ化アルミニウムの単結晶は、六角形平面と平行な軸に沿って金属のような伝導性が見られる。
十二ホウ化アルミニウム（Aluminium dodecaboride、AlB12）は、アルミニウムのホウ化物の1つ。ホウ化アルミニウムにはこの十二ホウ化アルミニウムと二ホウ化アルミニウムの2種があり、単にホウ化アルミニウムという場合前者を指す。ダイヤモンドやコランダムの研磨に使われている。

結晶構造 
α-AlB12とγ-AlB12の2種の結晶構造がある。両構造はよく似ており、それぞれB12とB20単位の三次元網目構造をとる。β-AlB12もあるがこれは3元素からなるC2Al3B48だと考えられている。
PIGI（ピジ）は、ETC AUDIOVISUEL社が開発したフィルム映像投影機のことである。フランス語 Projecteur des Images Geantes Informatise（コンピュータにより制御される大型映像投影機）のそれぞれの単語の頭の文字を取って製品名としている。

特徴 
PIGIの最大の特徴は、6〜7KWの高出力キセノンランプを光源に用いたことによる投影映像である。それにより 通常1台のPIGIで幅20m（PIGIの投影サイズは正方形のため、20m×20m）の巨大映像を投影することを可能としている。明るさは60000ルーメンといまだなお最高出力の映像投影機である。フィルムは現在の制作方法では１台あたり2400ピクセル×2400ピクセルの表現が可能であり、シームレスに連続して繋いでいくマルチ映写も可能である。

もう一つの特徴としては、コンピュータにより位置を正確に制御できる、フィルム機構にある。ロール状に巻いたフィルムを2本前後に装填してスクロールさせることができ、動画的な映像効果を作り出すことを可能にしている。また、DDRAというタイプは2本のロールフィルムを装填したスクロール部を正確に回転制御することができる。これにより、投影した映像を縦方向や斜め方向にスクロールさせることができ、またスクロールさせながら回転させたり、スクロールをストップさせた状態で映像を回転させることもでき、映像の効果の幅をさらに広げている。

運用 
既にフランスETC社では新規の製造販売はしていないが、フランスETCでは約60台のレンタルPIGIが存在し、日本では11台のPIGIがETC PIGI JAPON（ウーテーセー・ピジ・ジャポン）によりレンタル運用され、いまだ尚、大型映像の機材として認知され、コンサートやイベント等で活躍している。
切手カタログ（きって-）とは、郵便切手を、種類・発行年度順など一定の規則に沿って整理・記述したカタログである。切手収集においては欠くことの出来ない基本的なアイテムである。

概要 
郵便切手の分類の方法によって、カタログの種類も存在する。分類しない場合には、全世界で発行されたすべての切手を扱うこととなり、切手収集が盛んないくつかの国において発行されている。基本的なカタログとしては発行国・地域別のカタログのほか、取り扱う絵柄・題材によって分けられたテーマ別のカタログも作られている。

カタログには、発行日、発行部数、印刷方法、絵柄の説明、額面、価値の目安（評価額）といった基本的な情報のほか、一見同じ切手であっても複数の種類がある場合には、用紙、目打、すかし、発行時期による印刷上の差異や銘版の違いなどが書かれているものもあり、収集の違いによって適切なカタログを用いることが必要となる。

各国の切手カタログ

全世界 
 スコットカタログ：アメリカ合衆国のカタログ（1868年〜）
 ：イギリスのカタログ
 ：フランスのカタログ
 ：ドイツのカタログ

アメリカ合衆国 
 JPS外国切手カタログ　アメリカ切手 - 2010年版をもって休止。

日本 
 さくら日本切手カタログ - 刊行：日本郵趣出版、編集発行：日本郵趣協会
 日本切手カタログ - 編：日本郵便切手商協同組合。
 旧称『日本郵便切手型録』。1949年〜1953年に関西郵便切手商組合が、1951年からは東京郵便切手商組合が発行していた。1957年（昭和32年）発行の1958年版から全日本郵便切手商組合（現：日本郵便切手商協同組合）の発行になる。1969年（昭和44年）10月発行の1970年版からA5判のオールカラーになる。
 日本切手専門カタログ（日専） - 刊行：日本郵趣出版

歴史 
日本初の日本切手カタログは、1895年（明治28年）に東京の交通商会が発行した『日本郵便切手類目録』とされる。当時は日本人の切手収集家はほとんどおらず、外国人収集家を想定したためか解説は日本語と英語の併記であった。

日露戦争の頃から、当時の絵葉書ブームから派生し日本人の間でも切手収集が趣味として広まり、初の日本人向け切手カタログとして東京の和田商店が発行した『大日本郵券録』が発行された（初版不明、新版1907年（明治40年））。

1916年（大正5年）、日本最初の郵趣団体「郵楽会」が雑誌『郵楽』2巻9号（特別号）として発行した『大日本郵便切手類鑑』（通称『類鑑』）は、初めて未使用と使用済の評価額を記載し、日本で最初の本格的な切手カタログとされている。同カタログは1931年（昭和6年）の改訂増補第5版（通算第6版）まで発行された。

これら初期の切手カタログはすべて縦書きだったが、1930年（昭和5年）10月、日本郵券商組合が発行した『大日本郵便切手標準型録』にて、初めて横書きが採用され、また普通切手と記念切手に大別する分類法を初めて採用した。

1941年（昭和16年）、雑誌『切手趣味』創刊10周年を記念して、切手趣味社から『日本郵便切手名鑑』が発行。1950年（昭和25年）には『日本郵便切手明鑑』として再販され、1967年（昭和42年）の第6版まで刊行された。

第二次世界大戦後に発行された1946年（昭和21年）12月に田中商会から発行された水原明窗編集による英文カタログ『Standard Catalogue of Japanese Stamps』や1948年に大阪の国際切手蒐集クラブから発行された『日本郵便切手総覧』で、普通切手をシリーズごとに、記念・特殊切手はセットごとにまとめる分類法が採用された。

日本郵趣協会からは、水原明窗編集による『日本郵便切手標準型録』を1950年末刊行の1951年版から1953年末刊行の1954年版まで、『コレクターズカタログ 日本切手篇』を1954年末に刊行。現在の『日本切手専門カタログ』『さくら日本切手カタログ』へと発展していく。
小柄（こづか）とは、日本刀に付属する小刀の柄である。また、小刀そのものを指して言うこともあり、打刀などの鞘の内側の溝に装着する。

小刀全体を小柄と呼称する場合と区別する意味で、柄の部分を「袋」、刀身の部分を「穗」と呼称することがある。

刀の鍔には、刀身が通る中央部の穴の左右に、小柄と笄を刀を抜かずに出し入れするための穴が開いていることが多い。

通常、本来の用途では、木を削ったりするが、緊急時には、武器として投げ打って、逃げたり仕掛けたりする。刀剣の装飾が発達するにつれて小柄にも精密な細工が施されるようになり、現在では同じく日本刀の鞘に装着する笄と共に芸術的価値が高まった。

小柄・笄・目貫をあわせて「三所物（みところもの）」と呼び、同じ意匠にしたり共通の主題にしたりすることがある。

備考 
手裏剣術は棒状手裏剣で直打法（一回転させず投げる法）によって投げた場合でも9mほどが有効距離であり、改良をほどこした根岸流でも13m以上先に届くのがやっととされる。従って、小柄を手裏剣代わりに投げたとしても10m先に届かないものと考えられる。
レドックス・フロー電池（レドックス・フローでんち、英：redox flow cell,redox flow battery）は二次電池の一種で、イオンの酸化還元反応を溶液のポンプ循環によって進行させて、充電と放電を行う。

redoxはreduction-oxidation reaction の短縮表現。「フロー」を略してレドックス電池と呼ぶこともあるが、分類としてはフロー電池が上位にあたる。

1974年、NASAが基本原理を発表し、1980年代に研究が進み特許出願が進んだ。現在実用化されているのはバナジウム電池であり、主にこれについて記述する。

概要 
重量エネルギー密度が低く（リチウムイオン二次電池の1/5程度）小型化には向かない。しかし、サイクル寿命が1万回以上と長く、実用上10年以上利用できる。さらに構造が単純で大型化に適するため、1000 kW 級の電力用設備として実用化されている。

セルの基本構造は図の通りで、実設備ではこれを幾重にも折りたたんだ多層構造としている。2種類のイオン溶液を陽イオン交換膜で隔て、両方の溶液に設けた電極（炭素製）上で酸化反応と還元反応を同時に進めることによって、充放電を行う。

当初は鉄イオンとクロムイオンを使う、鉄 - クロム系が主だったが、次第に両者が混合し容量が低下する問題があった。その後開発が進んだバナジウム系では1種類の元素だけを用いるため容量低下が起こらず、実用化に至った。バナジウムをオキソ酸ではなく単原子イオンとして保持すべく、対イオンには硫酸イオンが用いられている。また、臭素イオンを用いて重量エネルギー密度を倍増させる研究も行われているが、バナジウム臭化物の不安定さがネックとなっている。

日本では、1985年（昭和60年）から開発を進めていた住友電気工業株式会社が2000年（平成12年）ごろから製品の販売を開始している。大型化に適しているため、電力貯蔵用設備として日間負荷変動の平準化や瞬時低電圧（瞬断）対策、風力発電の発電力均等化などが主な用途である。同社は、2012年（平成24年）7月に同社横浜製作所で蓄電容量 5 MWh のレドックスフロー電池と集光型太陽光発電装置を組み合わせたメガワット級大規模蓄発電システムの実証運転を開始した。また、北海道電力と共同で、2014年度末までに北海道電力の基幹系統変電所に蓄電容量60MWhのレドックスフロー電池を設置し、風力発電や太陽光発電の出力変動に対する調整性能の実証を行う予定であったが、現地地質調査の結果から建設に時間を要することになり、実証実験は2015年12月25日から開始された。この実証実験は2019年3月まで実施される予定である。商用電力源における平準化の実証実験への導入例として、太陽光発電・風力発電を推進している台湾電力の総合研究所に、住友電気工業が定格出力125kWのレドックス・フロー電池を納入した。

原理 
図に、充電時のイオンの価数変化と水素イオンの移動を示した。充電時はプラス極に電流が流入（電子が流出）するので、4価のバナジウムは（電子を失い）5価に酸化される。同じくマイナス極では3価のバナジウムが（電子を得て）2価に還元される。放電時には、充電時の逆の反応が進行する。

この時、バナジウムの対イオンから見ると、プラス側では相手が過剰となり、マイナス側では不足する。これを調整するため陽イオン交換膜を水素イオン（プロトン）が通過し、バランスを取る。通過する水素イオンの量は充電した電荷と等しくなる。

循環ポンプにより、タンク内から未反応のイオンが供給される限り反応は進むが、循環液中の反応済みイオンの濃度が増すにつれ充電効率が低下する。このため実用設備の定格充電容量は、全イオン量から求まる理論値よりある程度低く設定されている（これは、リチウム電池の寿命を延ばすため、最大充電容量より少ない充電で終了させるのとはやや異なるが、同じ効果がある）。

特徴 
室温で作動するため熱源は特に必要としない。また、燃焼性・爆発性の物質を使用・発生せず、先行して実用化されたナトリウム・硫黄電池より安全性で優れている。また、イオン種によっては化学反応を伴わないため溶液の組成が変化しにくく安定性も高い。設備も、大部分が一般的な機器で構成できるうえ、繰り返し充放電で長寿命を期待できる。レアメタルなどの希少資源の必要性も低い。電池容量を増すには、ほぼ溶液のタンクを増設するだけですむため、大型設備に適している。

一方、水溶液を使用するため、水の電気分解が生ずる電位が制限となり、エネルギー密度を上げることができない、大型化は容易だが小型化は困難、溶液温度が上昇すると支障があるため冷却装置が必要、などの制限もある。

なお、バナジウムは電池運転中に電極上で少しずつ酸素と反応してバナジン酸となるが、これは価数が5価で固定されて充放電に関与せず、容量低下（損失）を生じる。一方、ウランはオキソ酸の形で酸化数が変化することから、この問題を回避可能と考えられ、研究が進められている。

バナジウムの代替 
近年、バナジウムは著しく高騰しており、電池需要の増大によりますます供給が追い付かなくなることが危惧されている。

そこで、コストを低減させるために代替材料の開発が進んでいる。

イスラエルのElectric Fuel Energyは活物質に鉄を利用することで低価格化を実現する。

一方バナジウムを用いていた住友電工も代替材料を使った実証実験を進めており、コスト半減をもくろむ。使用する材料にはチタン系を含む複数の候補から選定された。
山田 幸五郎（やまだ こうごろう、1889年9月10日 - 1982年7月23日）は、日本光学界の先駆者、海軍軍人、理学博士。最終階級は海軍技術少将。主に幾何光学中心に、光学機械、光学兵器の開発に寄与した。

経歴 
青森県青森市出身。旧制青森県第三中学校（現青森県立青森高等学校）・旧制第一高等学校・東京帝国大学卒業。大学院で長岡半太郎に師事して輻射学を研究、長岡の推薦で技術士官（造兵官）として海軍に入り、光学兵器の研究を推進させた。青木小三郎、丸山修治らを育て、日本の光学兵器の水準を世界水準にまで高めた。

敗戦後、公職追放処分を受け、一時期は進駐軍の通訳などをして不遇の時期を過ごしたこともあった。

ロチェスター大学の客員教授となって以降は公職に復帰し、企業の取締役や大学教授などを歴任した。

年譜 
1889年9月10日：誕生
1913年：東京帝国大学理学部実験物理学科卒業。同日大学院入学輻射学専攻
1916年：大日本帝国海軍造兵中技士
1918年：東京帝国大学大学院修了
1919年：渡英
1920-21年：グラスゴー大学聴講生
1921年：ロンドン大学聴講生
1922年：命帰朝。理学博士（東京帝国大学）
1932年：大日本帝国海軍造兵大佐
1938年：大日本帝国海軍造兵少将・同年予備役編入
1939-45年：東京光学機械株式会社取締役
1942年：大日本帝国海軍技術少将
1942-46年：東京帝国大学第二工学部講師
1956-58年：ニューヨーク州ロチェスター大学光学研究所客員教授
1960-66年：東京電機大学教授，日本真空光学株式会社代表取締役
1966-70年：東京写真大学学長
1968年：日本レンズ工業協同組合連合会顧問
1970年：東京工芸大学名誉教授就任
1982年：没

開発に関係した光学兵器類 
 7倍稜鏡双眼鏡（製造：日本光学工業）
 12cm双眼望遠鏡（製造：日本光学工業）
 九三式12cm双眼望遠鏡（水防式、潜水艦用）
 潜望鏡二型（見張兼航海用潜望鏡）
 潜望鏡三型（攻撃用潜望鏡）
 八八式9m潜望鏡四型（夜間潜望鏡）
 八八式9m潜望鏡四型改一（夜間潜望鏡、伊号潜水艦）
 八八式8m潜望鏡四型改一（夜間潜望鏡、呂号潜水艦）
 特眼鏡（特殊潜航艇用）
 10m潜望鏡三型（攻撃用潜望鏡）
 一五式写真銃
 側方着弾写真機
 左右着弾写真機
 高角砲着弾写真機
 潜望鏡写真機
 爆撃鑑査写真機
 哨信儀（赤外線受信機）

著書および関連書物 
『光學の知識』岩波書店、1925年。
『趣味の光學』岩波書店、1928年。
『紫外線』岩波書店、1929年。
『波動光學』上･下、岩波書店、1929年。
『光學機械論』共立社、1931年。
『眼鏡』岩波書店、1935年。
『光學機械器具』誠文堂新光社、1940年。
『幾何光學』共立出版、1942年。
『アッベ』日本図書、1948年。
フランク・トゥワイマン著、富岡正重共訳『プリズムおよびレンズ工作法の研究』、宗高書房、1956年。
『ジョージ・イーストマンとイーストマン・コダック』長瀬産業コダック製品部、1961年。
『光学の知識』東京電機大学出版会、1966年。
『海の彼方』時事新書、1969年。
『幾何光学』1・2、日本オプトメカトロニクス協会、1981年。
『眼鏡レンズと検眼機器』日本レンズ工業協同組合連合会、1984年。
『山田幸五郎回想録』独歩書林、2001年。
「旧日本海軍における写真兵器開発の経過」『日本写真史への証言 下巻』東京都写真美術館叢書、亀井武編、淡交社、1997年。
メタルストーム社（Metal Storm、ASX：MST）は、電子制御された兵器開発を専門とする研究開発会社である。

概要 
同社が開発した兵器の名称としても知られている。それについては、インクジェットの要領で火薬の起爆を行う機構を使用し、銃身に銃弾と発射火薬を一定間隔で詰めたものを幾重にも並べ、1分間に数百万発以上の銃弾を発射する、というものである。

オーストラリア証券取引所に上場している。

同社には、弾道学技術関係の30以上の特許を持っている。

主な開発物 
Redback
4つの砲身それぞれに4つの40mm擲弾を装填したAPS用のRWS。
FireStorm
Redback同様、6つの40mm擲弾を装填した4つの砲身を持つ軍事用ロボット。
GLL4042
3GL
1つの砲身内部に3つの40mm擲弾を装填したセミオート式グレネードランチャー。M203の後継として売り込みをかけた。
MAUL (Multi-shot Accessory Underbarrel Launcher)
1つの銃身内部に5つの12ゲージ散弾を装填したセミオート式散弾銃。こちらもM26 MASSのようにアドオンが可能である。ライフル/カービンの銃身下に装着して使用する前提だが、スタンドアローンでの運用も可能である。機械的な連発機構を廃したことにより並外れて軽量である。
36 barrel prototype
36もの銃身それぞれに5つの9mm弾を装填し、1銃身あたり45,000発/分、最大で180発の弾を162万発/分の速度でフルオート射撃を行う機関銃。
コレガ（英文社名：Corega Inc.）は、横浜市港北区に本社を置くコンシューマ・小規模オフィス向けネットワーク機器、PC周辺機器の開発、販売を行うアライドテレシスホールディングス株式会社の事業子会社。

旧法人は 2009年7月1日、法人向けネットワーク機器の製造、販売を行うグループ会社のアライドテレシス株式会社に吸収合併され、コレガ事業部になった。現法人は 2014年1月6日、コレガ事業部を分社化し設立された。

沿革 
 1996年8月 - アライドテレシスの100%出資子会社として設立。資本金1,000万円。
 1998年4月 - 大阪に営業所を開設
 1999年8月 - 資本金5,000万円に増資
 1999年9月 - 秋葉原に営業所を開設
 2000年1月 - 名古屋に営業所を開設
 2000年3月 - 福岡に営業所を開設
 2000年7月 - 米国にCorega of America,Inc.を設立
 2000年12月 - 広島に営業所を開設
 2001年1月 - BCN AWARD HUB部門で最優秀賞受賞
 2001年12月 - 中間持株会社としてコレガホールディングス設立、その傘下となる
 2002年1月 - スイスにcorega International SAを設立
 2002年1月 - 台湾に可瑞加科技股分有限公司を設立
 2003年1月 - BCN AWARD ルータ部門で最優秀賞受賞
 2006年1月 - BCN AWARD KVM切替器部門で最優秀賞受賞
 2006年12月 - 環境マネジメントシステムISO14001を本社にて認証取得
 2007年1月 - BCN AWARD KVM切替器部門で2年連続最優秀賞受賞
 2007年10月 - ブロードバンドルータ WLBARシリーズ、BARシリーズ2007年度グッドデザイン賞（商品部門）受賞
 2008年1月 - BCN AWARD KVM切替器部門で3年連続最優秀賞受賞
 2009年1月 - アライドテレシスグループ再編の準備段階として、コレガホールディングスをコレガに吸収合併
 2009年7月 - アライドテレシスに吸収合併され、株式会社コレガはアライドテレシス株式会社コレガ事業部となる
 2011年5月 - 台湾 可瑞加科技股分有限公司　閉鎖(http://www.corega.com.tw/)
 2014年1月 - 株式会社コレガ設立。資本金5,000万円。
 2021年2月25日 - コレガの独立したWEBサイトを廃止し、アライドテレシス Webサイト内へ統合
ダースト（Durst Phototechnik AG）はジュリアス・ダースト（Julius Durst）とギルバート・ダースト（Gilbert Durst）兄弟によって1936年に設立されたイタリアの映像機器メーカーである。

引き伸ばし機メーカーとして有名で、ピークの1979年には107,000台を販売したが2006年に製造を中止している。日本への輸入代理店は旭光学工業（現リコーイメージング）が務めていた。

少数ながらカメラも製造していた。

現在はこれまでのノウハウを集約させ、ワイドフォーマットUVインクジェットプリンタにそのクオリティは受け継がれており、高い生産性と高解像度を兼ね揃えて独自路線を進んでいる。プリントヘッドやインクなど、通常はOEM供給で構成される事が多い中、自社で開発を進め、VOC排出ゼロの環境インクなど先進的な展開を図っている。
また、業界に先駆けて大判の段ボール資材等を1時間あたり600平方メートルのプリントを実現し、無人搬送設備を前後に取り付けた連続生産モデルの「Rho1000」をdrupa2012で発表し、世界中から注目されている。
日本にはあまり知られていないが、建材、ガラス、テキスタイルへのプリントビジネスも拡張しており、プリントビジネスの新たなマーケティング戦略にも長けており、欧州を中心に実運用展開がすでに始まっている。

日本ではUVインクジェットプリンターの展開を始めて以降は日本製図器工業が輸入総代理店を務めている。

カメラ製品一覧

120フィルム使用カメラ 
ジル（Gil 、1938年発売）- ダーストが最初に生産したカメラ。
ダースト66（Durst66 、1956年発売）- 6×6cm判。レンズは単玉のカラー・デュプロン（Color Duplon）8cmF11。シャッターはギロチン式でB、1〜1/200秒。

135フィルム使用カメラ 
ドゥーカ（Duca 、1946年発売）- 24×36mm（ライカ）判。レンズは単玉のドゥカール（Ducar）50mmF11。シャッタースピードはBと1/30秒。
アウトマティカ（Automatica 、1961年発売）- 24×36mm（ライカ）判。セレン光電池露出計による絞り優先AE。レンズはシュナイダー・クロイツナッハの3群3枚ラジオナー45mmF2.8。

引き伸ばし機製品一覧 
J35 - 24×36mm（ライカ）判以下用初心者向け普及機。レンズマウントはM25。
M301 - 24×36mm（ライカ）判以下用。赤と緑に色分けされたフォーカスインジケーターを装備しているためピント合わせが迅速かつ容易。
M600 - 6×6cm判以下用。それ以外はほぼM301と同等。
M700 - 6×9cm判以下用。
M805カラー
S609 - 6×9cm判以下用。
ラボレーター1000（Laborator1200） - 4×5in判以下用。
ラボレーター1200（Laborator1200） - 4×5in判以下用。

UVインクジェットプリンター製品一覧 
OMEGA 1 plus - フラットベッド/ロールメディア兼用　高解像度モデル
Rho750 - 2000mm幅　40〜70mm厚　生産性毎時50〜180平方メートル
Rho900 - 2500mm幅　40〜70mm厚　生産性毎時120〜216平方メートル
Rho1000 - 2500mm幅　40〜70mm厚　生産性毎時600平方メートル
Rho P10
P5
ストラタステクノロジー（Stratus Technologies）は、主に無停止コンピュータ（フォールトトレラント設計のコンピュータ）を製造・販売するアメリカ合衆国の企業である。1980年にストラタスコンピュータ(Stratus Computer)として設立され、1999年に現在の社名に変更された。

日本法人として日本ストラタステクノロジー株式会社を持つ。

概要 
ストラタスコンピューターはフォールトトレラント設計のミニコンピュータ製品を製造・販売している。当時の競合相手はタンデムコンピューターズとDECのVAXミニコンピュータであった。また1985年から1993年まで、IBMからSystem/88の名称で再販された。2009年現在はftServerシリーズ、Continuumシリーズなどを製造・販売している。

歴史 
ストラタスコンピューターは1980年に米国マサチューセッツ州で設立され、銀行や証券会社などの金融サービス会社を伝統的な市場とした。1990年代の初頭にはネットワーク管理や顧客サービスなどの通信産業にも参入し、その収益は企業向けコンピュータを上回ったため、Ascend Communicationsによる買収につながった（Ascend Communicationsは後にLucent Technologiesに獲得された）。

企業向けサーバ部門はAscendに僅かの利益したもたらさなかったため、1999年に売却され、国際投資会社のInvestcorpの出資を受け、ストラタステクノロジーとなった。投資家のInvestcorpやMidOcean Partners、インテルや日本電気などが出資していた。

その後、2014年9月にSiris Capitalグループが買収し、2020年現在もオーナーとなっている。

製品とユーザー 
最初の製品ラインはモトローラのMC68000プロセッサーをベースとしていたが、次にはIntel i860、最後にはヒューレット・パッカードのPA-RISCに移行した（Continuumファミリ）。

より最近のシステム（ftServerファミリ）では、インテルのプロセッサーをベースとし、オペレーティングシステムとして独自のVOS(Virtual Operation System)、Microsoft Windows 2003、Linuxを稼働させている。VOSはMulticsから多くの特徴を受け継ぎ、拡張を続けて現在のストラタスのサーバ用のオペレーティングシステムとなっている。なおストラタスはFTX (Fault-Tolerant UNIX) と呼ばれるオリジナルのUNIXをベースとしたUNIX製品も持っていたが、既に販売を停止している。

ストラタスはVOSを搭載したV-series ftServersを発売し、2006年8月までにRed Hat Enterprise Linuxを搭載したT-series ftServers、Windows Server 2003を搭載したW-series ftServersを発売した。

2006年にはストラタスはテキサス州のEmergent Network Solutionsを買収した。EmergentサーバのアプリケーションであるENTICEは、ストラタスの通信ソリューションの基盤となった。ストラタスは最近は仮想化製品であるStratus Avanceも提供している。Avanceは高可用性のバーチャルマシンをまたがるアプリケーション開発を可能にする。

ストラタスの存在感は、フェニックス、アリゾナ州、メリーランド州、マサチューセッツ州などでは大きいが、他の州や日本を含む諸国では小さい。ストラタスは巨大な顧客ベースを持っており、クリティカルな環境での使用となる銀行、救急センター、警察、消防署、病院、医療施設、政府、クレジットカード会社、証券会社、通信電話会社、インターネットプロバイダーなどが多く利用されている。　近年は、新製品の投入もあり産業用用途での使用が急増している。

2009年1月現在では、主に以下のサーバーを販売している。
ftServerファミリ（CPU：クアッドコアXeon）
ftServer 2510 （Windows 2003 Server、Red Hat Enterprise Linux）
ftServer 4410 （Windows 2003 Server、Red Hat Enterprise Linux、VMware ESX）
ftServer 6210 （Windows 2003 Server、Red Hat Enterprise Linux、VMware ESX）
Continuumファミリ（CPU：PA-RISC）
Continuum 1200シリーズ（オペレーティングシステム：VOS）
Continuum 600シリーズ（オペレーティングシステム：VOS）
Continuum 400シリーズ（オペレーティングシステム：HP-UX）

2019年　無停止機能を備え、産業分野のエッジ環境用に専用設計された、ゼロタッチで信頼性が高く、セキュアで、高度に自動化されたコンピューティング プラットフォーム ztC Edge を発売。　産業用途のエッジサーバーとして各所（自動車等のモノづくり現場から、工作機器への組込用途）で使用されている。

備考 
 日本電気とは1989年より業務提携しており、FTシリーズとしてOEM供給を受けNTTに納入していた。2005年には提携強化を発表し、日本電気がftServerのハードウェア開発、製造を、ストラタスがソフトウェアの開発を分担して行っている。 。
制輪子（せいりんし）またはブレーキシューは、ブレーキ装置の一部で、自動車のドラムブレーキや鉄道車両の踏面ブレーキ、自転車のブレーキなどに用いられて、対象とする物体に押し当てて摩擦により制動力を得る部品である。ディスクブレーキにおいては、同様の部品をブレーキパッドという。

自動車のドラムブレーキ 

ブレーキシューにはブレーキライニングが取り付けられている。ブレーキが掛かると、ブレーキシューが動いてドラムの内側にライニングを押し付ける。ドラムとライニングの間に働く摩擦力により制動力が得られ、エネルギーは熱となって捨てられる。

現代の自動車（乗用車と軽量な商用車）は、四輪ともにディスクブレーキを備えているか、あるいはフロントにディスクブレーキ、リアにドラムブレーキを備えている。ディスクブレーキとの比較においてドラムブレーキの主な短所は、熱を速く放散させることができず、過熱する恐れが大きいこと、冠水や泥による制動力喪失からの復帰が遅いこと、隙間管理が煩雑で、適正値を保っていないと片効きの懸念があること、ロック（滑走）に至るまでのコントロール性が劣り、素早い操作には慣れが必要なこと、設計にもよるが、部品点数やばね下重量の増加を招くことなどである。

それでもなおドラムブレーキが必要とされている理由は、ブレーキパッドを押し付けるだけのディスクブレーキに比べ、リーディング側で食い込む力（自己サーボ作用）が働くためにリーディング側とトレーリング側の組み合わせによって前方向にも後方向にも優れた拘束力が得られる点にある。このためパーキングブレーキと兼用される小型車の後輪や、車両総重量の大きな大型自動車の全輪でドラムブレーキが使われている。また、4輪ディスクブレーキの車両にもパーキングブレーキ専用のドラムが装備される場合があり、これらはドラム・イン・ディスクと呼ばれる。

オートバイでも1970年代まではフロントに２リーディング、リアにリーディングとトレーリングのドラムブレーキを採用する車種が多かった。レースではフロントに２リーディングを両面に装備する４リーディングにドラムの換気装置をつけたものもあったが、オートバイの動力性能が向上してくる中で、ドラムブレーキでは制動能力や耐フェード性、整備性に劣ることから、小排気量のものを除いてディスクブレーキへの移行が進んでいった。

しかし、現在でもレトロな雰囲気を楽しむタイプのオートバイなどでは前後ドラムブレーキを採用するものも多い。車種によっては前輪両面に２リーディングの合計４リーディングを実装していることもある。また一部のオフロードライダーは険しい山道で岩や倒木にローターやキャリパーが激突して破損したり、ブレーキホースが断裂するリスクを嫌い、敢えて前後ドラムブレーキの車種を好んで使用する者も存在する。これは、ワイヤー式のドラムブレーキは岩などに衝突した場合でもドラム本体が破損することは少なく、ブレーキアームが折損したりワイヤーが断裂してもワイヤーを強制的に緊縛することにより応急補修が可能である事がある。またディスクブレーキよりもブレーキの利きがマイルドで、ガレ場でのブレーキコントロールが行いやすく、長時間のブレーキングでもベーパーロック現象のリスクがなく、油圧系統のメンテナンスが不要でワイヤーの注油のみでほぼ日常メンテナンスが完了することなどが挙げられる。このような設計思想の元で製造された車両としてはヤマハ・TWの最初期型などが挙げられるが、現行型では走行安全上の理由からディスクブレーキに変更されている。

なお、オートバイの場合でも自動車の場合でも、1990年代以前の旧い車両のドラムブレーキをメンテナンスする場合には、ブレーキライニングにアスベストが使用されている可能性が高いため、シュー交換履歴が不明な車両のブレーキシュー交換の際にはブレーキダストを絶対に飛散させないように注意が必要である。

鉄道の踏面ブレーキ 

鉄道の踏面ブレーキにおいては、ブレーキが掛かると車輪の踏面に制輪子が押し当てられる。これにより制動力を得るだけではなく、車輪の踏面をこすって綺麗に整える効果もある。

踏面ブレーキ用の制輪子は当初は木で作られていたが、現代では普通鋳鉄制輪子、合成制輪子、焼結合金制輪子などが用いられている。

普通鋳鉄制輪子は鋳鉄で作られており、安価でブレーキ効果に優れ、天候によるブレーキ効果の変化が少ないこともあって、広く用いられている。欠点としては、磨耗量が多く他の制輪子に比べて頻繁に交換が必要で、また制輪子そのものの重量が重い。また速度によってブレーキ効果が大きく変動し、高速域では効きにくく、低速になるに従って急激にブレーキ効果が高くなるため、高速鉄道では扱いにくい。磨耗量を減らすためにマンガンやクロムを添加した合金鋳鉄制輪子もある。これは高速域での摩擦特性が改善されており、高速鉄道や降雪地域などにおいて広く採用されている。

合成制輪子は、合成樹脂に金属粉末や黒鉛を混合して加熱整形したものである。普通鋳鉄制輪子の3分の1ほどと軽量で、安価であり、磨耗量が少ない。また、速度による摩擦係数の変化が少なく高速域にも対応する。一方、投入初期には摩擦面が鏡面化する、車輪とレールの間の粘着が低下する、あるいは雨天時にブレーキ力が落ちる傾向がある、などとされたが、ブレーキライニングメーカーの努力により研磨材配合比率の最適化で解決されている。混合する添加物の配合比率や粉末形状を改良した、増粘着合成制輪子や耐雪形合成制輪子などが開発されている。ライニング生産は自動車用が圧倒的であり鉄道用からは撤退したメーカーも多いが、自動車用組成のラインアップが豊富であるため、その中から選択すれば十分事足りる。

焼結合金制輪子は鉄粉、銅、黒鉛、金属酸化物などの混合物を加圧整形して焼結したものである。主に鉄系を基材とするものが在来線の高速車両などで用いられている。新幹線のディスクブレーキのブレーキパッドにも銅系を基材とするものが用いられている。

金属成分主体のライニングはヨーロッパ製に多く見られ、日本製は樹脂系が多い。

自転車のリムブレーキ 
自転車のリムブレーキでは、制輪子（ブレーキシュー）はブレーキキャリパーに取り付けられた箱状の部品で、車輪のリムの部分をこすって減速させ停車させる。キャリパーに固定するためのボルトが一本生えており、古くから押出成型されたゴムブロックをプレス鋼板の枠で固定したものが用いられており、廉価車では現在も一般的に見かけられる。スポーツ用自転車では、金属製のパッド本体の表面に射出成型によりゴムを被覆した形態のものが主流になっている。廉価な日常車と比べ使用条件が厳しいスポーツ自転車用のシューは摩擦面のゴム部を薄く固くせざるを得ず消耗が早い。このためシュー交換作業の簡略化と低コスト化を兼ねて、摩擦面のみを交換可能なパッドとしている製品も少なくない。

自転車用ディスクブレーキの制輪子はブレーキパッドと呼ぶことが多く、レジン（合成樹脂）製と金属製のものがある。
株式会社ミツボシ（MITSUBOSHI TEXTILE CO.,LTD.）は東京都新宿区市谷本町に本社を置く武道具製造企業である。2015年創業。

会社概要
剣道で使用する防具や剣道衣、袴、竹刀に加え、柔道で使用する柔道衣や畳などといった武道関連用品を製造販売している。

剣道及びなぎなた用防具のシェアは、「武蔵号」ブランドで知られるオガタ武道具工業に次いで2位の位置にある。

個人商店クラスの武道用品メーカーが多い中、同社は剣道・柔道共に取り扱いのバランスが取れており、また柔道用品では早川繊維工業とならび、国際柔道連盟の公認を得ていることでも知られる。
360ワイド（360 Wide）とは、日産自動車系列の自動車部品メーカー・愛知機械工業が、1965年5月から1971年1月まで販売していたキャブオーバー型の軽商用車（ライトバンおよびピックアップトラック）である。形式名はAF11型。愛知機械工業が最後に発売した新型車であった。

概要 
1964年秋の第11回東京モーターショーに試作車としてトラックを出品し、翌1965年5月に発売した。アンダーフロアエンジンのコニー・360(AF7型)のシャシにキャブオーバー型の車体を架装し、スバル・サンバーやダイハツ・ハイゼットキャブなどに対抗しようとした製品である。「ワイド」の名は、当時のこれらキャブオーバー型軽トラック中、最も荷台が広かったことから名づけられた。翌1966年6月にパネルバンのAF11PVが、二年後の1967年4月に「ワイドバン」(AF11V)が追加された。ワイドバン」は車体左側に片開きのリアドアを持っていたが、右側はスペアタイヤ収納スペースで、テールゲート（バックドア）を含めて4ドアバンと称していた。

機構的にはボンネット型のAF7とほぼ共通で、ギアボックスの4段フルシンクロ化なども同時に行われた。AF7型が一足先に生産中止となった1970年にはマイナーチェンジを受けて外観を変更し、既に1969年2月以来、「日産コニー○○」に社名変更していた販売店で、サニートラックやキャブスターと併売されたが、同年10月に最後の23台を生産し、翌年1月までに販売終了。愛知機械工業は自社ブランドの自動車生産から撤退し、販売店は再度「日産チェリー○○」に改組され、日産初の前輪駆動車、チェリーの販売を行った。

AF11型の生産台数は100,886台で、米国統治下の沖縄をはじめ、フィリピン、台湾さらにはアメリカにも少数ながら輸出され、配達用や構内作業車として用いられた。
堀越 哲美（ほりこし てつみ、TETSUMI HORIKOSHI、1950年1月9日 -）は、日本の環境デザイナー。名古屋工業大学名誉教授。名古屋工業大学副学長を経て、愛知産業大学学長。

専門は、建築環境、都市環境、デザイン。生気象学会長、愛知県建築審査会会長、名古屋市都市計画審議会会長、矢作建設工業取締役等も歴任した。

人物・経歴 
1950年東京都生まれ。1973年北海道大学工学部衛生工学科卒業。1978年東京工業大学大学院理工学研究科建築学専攻博士課程修了。同年日本国有鉄道に入社し、設計活動に携わる。1981年豊橋技術科学大学工学部助手。1985年大阪市立大学生活科学部講師。1988年名古屋工業大学工学部助教授。1991年名古屋工業大学工学部教授。1992年カナダ国立研究機構特別研究員。1997年名古屋工業大学大学院工学研究科都市循環システム工学専攻教授。2000年名古屋工業大学副学長。2011年矢作建設工業監査役。2014年愛知産業大学学長、愛知産業大学短期大学学長、愛知産業大学造形学部建築学科教授。2015年矢作建設工業取締役。日本デザイン学会評議員、照明学会中部支部幹事、愛知県建築審査会会長、名古屋市都市計画審議会会長、岡崎市景観審議会委員、岡崎市入札監視委員会委員、名古屋市久屋大通再生懇談会座長、名古屋駅周辺まちづくり構想懇談会委員、日本商環境デザイン協会顧問、NPO法人パートナーシップ・サポートセンター理事等も歴任。2022年愛知産業大学名誉教授・客員教授。

資格 
 工学博士（東京工業大学）
 一級建築士、インテリアプランナー
 第四級アマチュア無線技士

学会活動 
 日本建築学会、空気調和・衛生工学会、日本生気象学会（1999年-2004年会長）、日本地理学会、ASHRAE、IESNAほか

受賞 
 1989年 日本建築学会奨励賞（論文）
 1992年 The 5th International Jaques Cartier Conference, Best Poster
 1993年 日本建築学会賞（論文）
 2005年 人間-生活環境系学会論文賞、日本商環境デザイン協会JDCデザインアワード2007銀賞
 2006年 日本サインデザイン協会SDA賞
ウォーターラインシリーズキット一覧（ウォーターラインシリーズキットいちらん）は、静岡4社（現在は3社）の共同開発による1/700規格のウォーターラインシリーズおよびウォーターラインシリーズから分離したフジミ模型のシーウェイモデルシリーズのキットの一覧である。

本項では原則としてシリーズ番号の付いた定番商品のみを扱うものとし、エッチングパーツを付属させたり、フルハル化したりといった仕様変更による限定商品や派生商品は除外する。

静岡4社（青島文化教材社、田宮模型、ハセガワ、フジミ模型）時 
(A)は青島文化教材社、(T)は田宮模型（現・タミヤ）、(H)はハセガワ、(F)はフジミ模型が発売したことを示す。番号に「艦」が付いている場合、艦これプラモデルの番号として先行発売されたものである。

日本海軍艦艇

外国艦

アクセサリーパーツ

フジミ模型脱退後

海上自衛隊艦艇

日本海軍戦艦

日本海軍空母

日本海軍巡洋艦

日本海軍駆逐艦・潜水艦

その他艦船・アクセサリー等

外国戦艦

外国空母

外国巡洋戦艦・巡洋艦

外国駆逐艦・潜水艦

フジミ模型 シーウェイモデルシリーズ

第二次世界大戦時艦艇

1990年代米国艦艇

第二次世界大戦時日本艦船