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ヤマザキマザック株式会社は、愛知県丹羽郡大口町に本社を置く日本の大手工作機械メーカーである。略称はMazak。

オークマ、DMG森精機、ジェイテクトと共に日系四大工作機械メーカーの一角を占める。

概要 
1919年に愛知県名古屋市で山崎鉄工所として創業。当初は畳製造機を手掛け、後に木工機械の生産に乗り出す。1931年より工作機械の製造を開始。太平洋戦争後はGHQより製造を禁じられていたが、1959年から生産を再開した。1963年には日本の工作機械メーカーとして初めて対米輸出を行った。1974年から日本メーカーとしては初めて米国での現地生産に乗り出すなど、国際展開を積極的に行った。1987年には工作機械メーカー売上高世界第一位を記録し、現在まで一位の座を保っている。株式非上場企業である。

ロゴマークにはMの中にYが3つの柱で表されている。

社名の由来 
「マザック（MAZAK）」という名称は、世界で使われているブランド名である。これは世界進出の際に「YAMAZAKI」の「Y」は欧米人に発音しにくい事を考慮して「YA」を抜き、英語っぽさを出すために「I」を抜いて「MAZAK」とした。英語圏での発音は「メイザック」が近い。

1970年代、当時の在米ディーラーが発案して、自社のテリトリーで使用したのが最初である。その後、当時の山崎鉄工所社長・山崎照彦が、個人として使用権を取得、山崎鉄工所に有償で使用させたものである。

沿革 
 1919年（大正8年） - 山崎鉄工所設立。
 1931年（昭和6年） - 工作機械の生産開始。
 1963年（昭和38年） - 対米輸出開始。
 1965年（昭和40年） - 大口工場に本社を移転。
 1974年（昭和49年） - 米国ケンタッキー工場が操業開始。
 1981年（昭和56年） - 大口工場でFMS化達成。同年、財団法人マザック財団を設立。
 1983年（昭和58年） - イギリスで生産開始。
 1985年（昭和60年） - ヤマザキマザック株式会社に社名変更。
 1987年（昭和62年） - CNC旋盤開発。
 1992年（平成4年） - シンガポール工場操業開始。
 2000年（平成12年） - 中華人民共和国の寧夏回族自治区銀川市で合弁事業を開始（小巨人工作機械有限公司）。
 2010年（平成22年） - 山崎照幸が収集した美術品を展示するヤマザキマザック美術館を開館。
 2011年（平成23年） - ポーランドシロンスク県カトヴィツェにテクニカルセンターを設立。
 2012年（平成24年） - ドイツ・デュッセルドルフに営業・サービス拠点を開設、ポーランド・カトヴィツェのテクニカルセンターをテクノロジーセンターに格上げ。
 2016年（平成29年）11月16日 - 工場内の工作機械やロボットの稼働データを一体管理するクラウドサービスをシスコシステムズと共同開発を進めると発表。
 2017年（平成29年）4月1日 - 工場内の加工と物流を一体管理する自動化システム「マザテックSMS」を村田機械と共同開発し、発売。
 2019年（令和元年）11月2日 - 企業博物館「ヤマザキマザック工作機械博物館」を岐阜県美濃加茂市に開設。

グループ会社

日本 
 株式会社ヤマザキマザック 美濃加茂製作所（岐阜県美濃加茂市）
 ヤマザキマザック精工株式会社（三重県桑名市）
 ヤマザキマザックオプトニクス株式会社
 ヤマザキマザックトレーディング株式会社
 ヤマザキマザックシステムセールス株式会社
 泉鋳造株式会社
 ヤマザキマザック運輸株式会社

北中南米 
 マザックコーポレーション（米国）
 マザックコーポレーション カナダ
 マザックスルアメリカーナLtda.（ブラジル）
 マザックメキシコ S.A. de C.V

ヨーロッパ 
 ヤマザキマザック U.K.Ltd（英国）
 ヤマザキマザック ヨーロッパ N.V.（ベルギー）
 ヤマザキマザック ドイツ GmbH
 ヤマザキマザック フランスS.A.
 ヤマザキマザック イタリアs.r.I
 ヤマザキマザック デンマーク A/S
 ヤマザキマザック オランダB.V
 ヤマザキマザック トルコLTD.Sti.
 ヤマザキマザック セントラルヨーロッパ s.r.o（チェコ）
 LLC ヤマザキマザック（ロシア）
 ヤマザキマザックオプトニクス ヨーロッパN.V.（ベルギー）

アジア 
 ヤマザキマザック シンガポール PTE.ltd
 ヤマザキマザック 台湾 Corp.
 ヤマザキマザック 韓国 Co.rtd
 ヤマザキマザック タイランド Co.rtd（タイ王国）
 ヤマザキマザック インディア Pvt.,Ltd.（インド）
 寧夏小巨人機床有限公司（中国）
 ヤマザキマザック テクノロジー（上海）Co.,ltd
 ヤマザキマザック テクノロジー（広州）Co.,ltd
 ヤマザキマザック テクノロジー（大連）Co.,ltd
 ヤマザキマザック　マシンツール（上海）Co.,Ltd.

事件 
2012年、中国人社員が詳細な設計図面を不正に複製し、第三者に渡そうとしていたが警察により不正競争防止法違反容疑で逮捕された。
エディ・オフォード（Eddie Offord）は、イギリス出身の音楽プロデューサー、レコーディング・エンジニアである。1970年代初頭から主にイエス、エマーソン・レイク・アンド・パーマー（ELP）などのプログレッシブ・ロック・バンドの作品を手がけてきた。

来歴 
大学では薬学を専攻していたが、エンジニアの道に転じて、ロンドンの「Advision Studios」などでキャリアをスタートさせた。レコード原盤制作で最も有名な実績は、イエスとELPの代表作で、共同プロデュースとエンジニアリングを務めたことである。

オフォードの技能で特筆すべきものは、磁気テープの編集作業の卓越したアイデアと技術である。彼はテープ編集によって楽曲を再構築するだけではなく、マルチトラック・テープの録音に別のマルチトラック・テープに録音された別テイクのパートを移して編集するなど、録音機材をあたかも楽器のように自由自在に扱う技術を持っていた。彼のテープ編集技術は、イエスのアルバム『こわれもの』、『危機』、『海洋地形学の物語』に収録された長尺曲の制作において極めて貴重であり、イエスの音楽性に多大な影響を与えて、彼が「6人目のイエス」と呼ばれる所以となった。

その他、パット・アーノルド、テイスト、テリー・リードなど様々なミュージシャンやグループの作品の制作に携わった。

1999年、ミュージック・ビジネスから引退。イエスのファン・サイトに掲載されたインタビューでは、その理由について「音楽はもはや私の人生の中では大きな部分を占めていない」といったことを語っている。現在、南カリフォルニアで暮らしている。

エピソード 
ELPのアルバム『タルカス』に収録されている曲「アー・ユー・レディ・エディ (Are You Ready Eddy?)」は彼を題材にした曲である。

1972年、イエスを脱退したビル・ブルーフォードの後任として、アラン・ホワイトを推薦した。彼は、イエスにはもう少しロック色が強いドラマーが必要なのでは、と考えたという。

関連作品 

その他には、T.Lavitz (元・The Dregs) のソロ・アルバムや、アメリカのプログレッシブ・ロック・バンド Art in America のアルバムにおいてもプロデューサーとしてクレジットされている。
ジンガー (Zinger) は三菱自動車工業および中華汽車 (CMC) が台湾などで販売する7人乗りMPVおよびピックアップトラックである。

概要 
台湾で2005年11月に発表され、同年12月24日から発売を開始した。開発は三菱自動車の開発部門主導で行ったが、量産前における開発の一部は、台湾で三菱車の製造・販売を行っている中華汽車 (CMC) でも行われた。チャレンジャーのシャシーフレームを流用しているが、操縦安定性の向上を図るためサスペンション関係の設計は見直されている。特にリヤ廻りのサスペンションはリーフスプリングからコイルスプリングへと変更されている。デザインも含めてMPVとSUVのクロスオーバー的な性格の車種である。エンジンは2400cc直4が搭載される。

2007年5月にはフィリピンへの輸出が開始された。フュージョン (Fuzion) の車名で販売される。

2008年9月、台湾で一部改良が行われ、AT搭載車のエンジンが4G64からMIVEC付きの4G69に換装された。また、同月にはベトナムのビナスター・モーターズでもCKD生産および販売が開始された。組立部品は台湾から輸出される。

2008年12月、中国の東南汽車で製造・販売が開始。

この他、中華汽車の自社ブランド車CMC・Z7として中東諸国などに輸出されている。

2015年9月、台湾でマイナーチェンジが行われ、台湾向けもCMC・ジンガーとして自社ブランドに切り替えられた。フィリピン向けのフュージョンは廃止。

2016年頃、東南汽車（中国）での製造・販売を終了。

2020年9月、台湾でピックアップトラックの「ジンガーピックアップ」を追加。
車内広告（しゃないこうこく）とは、鉄道やバス、タクシーなどの公共交通機関の車両内にある広告。

通路に沿って吊り下げる横長の長方形の紙による吊り広告（中吊り広告）や、窓上、ドア横、つり革などに広告スペースが設定されていて、交通機関事業者から期間単位で、広告枠として販売されている。近年では、動画を組み込んだデジタルサイネージもある。

歴史 
日本では1878年（明治11年）3月11日に、鉄道局によって児玉少介の乗り物酔止薬「鎮嘔丹」の広告が交通広告第1号として鉄道内に掲出が許可された。これは車内の「まど上」広告と見られ、つり下げられる「中づり」広告は1879年（明治18年）頃、馬車鉄道に初登場した。

1890年（明治23年）の外報では、フランスにおいて鉄道列車内の広告を特権的に扱う大会社が組織され、間もなく営業が開始されることが報告されている。

1894年（明治27年）頃の日本の車内広告の料金は、半紙版1日30銭から大きさ・期間によって27円を超えるものまでさまざまあった。交通広告は1897年から1906年頃の明治30年代半ばから広告媒体として評価を高め地位を確立した。

鉄道省の鉄道有料広告は1910年（明治43年）よりはじまったが風致を害するという理由などで1924年（大正13年）8月末限りで廃止されていた。しかし不況により鉄道収入が減少したためその対策として1927年（昭和2年）9月より再開されることになった。

車両による形態

鉄道車両 

 中吊り広告
 車両通路中央の天井部から吊り下げられている広告。
 ドア横ポスター
 ドア横の目線の高さにあるポスターで乗降のたびに目にするため訴求効果が高い。
 窓上額面ポスター
 車両の窓の上部に掲出される。窓上は、ポスターの裏面にボール紙を貼って補強して貼る車両も、広告枠にプラスチックの留め具がついていて、ポスターを固定するタイプの車両もある。
 ドアステッカー（ドアガラスステッカー）
 ドアの扉窓にあるステッカーで乗降のたびに目にするため広告効果が高い。
 窓ステッカー（窓ガラスステッカー）
 車窓のガラス面にあるステッカー。
 ツインステッカー
 ドアの扉窓の上部にあるステッカーで左右の扉2枚で1組になっている。
 吊手広告（アドストラップ）
 つり革の上部に取り付ける広告。
 妻窓ステッカー（妻窓ポスター）
 車両連結部の窓（妻窓）に貼られる広告。
 車内液晶モニター

バス車両 
 車内ポスター広告
 車窓の上部にある広告。
 運転席後部広告（運転台後部広告）
 運転席の後部の掲示スペースに出される広告。
 天吊板
 バスの車内天井に掲出する広告。

吊り広告 

車両通路中央の天井部から吊り下げられている。材質は薄い紙である場合が多く、通常表面は平らであるが、ぬいぐるみや製品の模型のような立体物を貼り付けるなど、工夫を凝らしたものもある。

西武40000系電車のようにデジタルサイネージ化しているものもある。一方、保有車両が数両の私鉄では、手描きの吊り広告も存在する。

その前にものが置かれて見えなくなるということがないため、窓上額面ポスター（網棚の向こうにある広告）と比べて優位性がある。

中吊り広告は張り替えの頻度が高い。そのため、情報が頻繁に入れ替わる業態、すなわち定期的に刊行する雑誌や新聞、また季刊セールや限定フェアが多い百貨店などの広告が多く見られる。ビジネス客を狙ったビジネス本、自己啓発、週刊誌等の広告も多い。

阪急電鉄では、週刊誌の広告が掲出されていない。これは、週刊誌の広告に関し公共交通機関である電車にふさわしくない内容が含まれる場合があっても、広告の内容を個別にチェックすることができないため、週刊誌と一切契約していないからである。

2021年、『週刊文春』は8月26日発売号を最後に首都圏の電車向けの中吊り広告を廃止すると発表した。『週刊新潮』も東京メトロに掲載している中吊り広告を2021年9月30日発売号を以て終了することを発表した。『週刊ポスト』は2015年に『週刊文春』は2017年にそれぞれ中吊り広告を終了しており、『週刊新潮』の中づり終了により、実売部数上位の主要週刊誌4誌の中吊り広告は姿を消すことになる。

週刊誌の中吊り広告終了の理由としては、週刊誌自体の需要減退に加え、車内でスマートフォンを見る乗客が増え広告を見なくなったり、読者層が高齢化して退職し電車を利用しなくなったことが挙げられている。

照明付き広告 
帝都高速度交通営団（営団地下鉄）では1968年（昭和43年）に千代田線向けに試作した6000系1次試作車において、当時海外の地下鉄で使用していた厚紙による窓上額面ポスターを、アクリル天井板の裏側から照明（蛍光灯）で照らして目立たせる「照明付き広告」（照明広告）を試作した。同時期に製造した銀座線用の1500N形にも正式採用した。

しかし、静電気によるホコリ付着や期待したほどの効果がなかったことから、6000系1次試作車は営業運転開始前に、1500N形は後年に撤去している。

メディアライナー 
電車などで車内広告をすべて一社で独占する形態はメディアライナー（広告貸切電車）などと呼ばれる。中吊り広告のみ一社のクライアントが独占する形態もある。

ギャラリー
村田 昭（むらた あきら、1921年（大正10年）3月25日 - 2006年（平成18年）2月3日）は、実業家である。村田製作所創業者・名誉会長・元会長・社長。

経歴 
京都府京都市東山区泉涌寺生まれ。父親が陶器店を営む。

幼少期の頃は「病気のデパート」と呼ばれるほど病弱で、病床で文学書、子供向けの科学誌「子供の科学」などを読んで過ごしていた。

1936年（昭和11年）、京都市立第一商業学校（現：京都市立西京高等学校・附属中学校）を肺結核のため中退後、家業に専念。
特殊陶器、精密特殊磁器に注目し、製品化することにより事業を拡大。1944年（昭和19年）10月、村田製作所を創業する。

1950年（昭和25年）、法人化の後、京都大学との「産学協同」で酸化チタンコンデンサの開発に成功。セラミック半導体や通信機用フィルタを次々に開発し、通信機やテレビ向けなどの電子部品事業を拡大、チタンコンデンサの主力メーカーとして一大シェアを掌握した。1960年（昭和35年）代にはアメリカのGMより受注するなどいち早く海外に進出し、1973年（昭和48年）には日本の電子部品メーカーで初めてアメリカ合衆国内に工場を設立。京都を代表する大企業の創業者として活躍した。これだけの実業家でありながら、財政界にはほとんど顔を出さず、本業一本で生涯を全うした。

1991年（平成3年）、70歳になったのを機に、長男の村田泰隆に社長を譲り会長に就任。1995年（平成7年）からは名誉会長に就任し、その間は日本電子材料工業会会長なども歴任した。

セラミック業界への多大な貢献から、1998年（平成10年）にアメリカ合衆国セラミックソサエティーの名誉会員称号を受賞している。

2006年（平成18年）2月3日午前9時20分、肺炎のため京都第二赤十字病院で死去。享年84。

主な著書 
 『不思議な石ころ -私の履歴書-』（日本経済新聞社 ISBN 4-532-16127-4 1994年（平成7年）3月）
ナガセケンコー株式会社は、主として軟式野球・ソフトボール・ソフトテニスなどの球技ボールを製造・販売する会社である。

沿革
1934年東京都墨田区に長瀬護謨製作所を設立。軟式野球ボール、軟式テニスボール等の製造販売を始める。
1938年第一次企業整備法により、同業ボールメーカーが合流して、日本軟式野球製造(株)を設立。
1943年第二次企業整備法により、日本軟式野球製造(株)は解散、工場を閉鎖される。
1945年終戦
1946年厚生省のボール製造指定工場となり、ボールの生産が始まる。長瀬護謨工業株式会社を設立。
1948年第一回長瀬杯争奪関東軟式庭球大会を創設。(現 関東オープンソフトテニス大会)大阪出張所を開設する。
1950年連盟が旧型軟式野球ボールを廃止して、新意匠を制定する。弊社のディンプル型健康ボール(軟式野球ボール)が連盟の公認球に指定される。
1951年業務拡充に伴い代理店制度を確立。有力問屋と特約契約を結び、全国的な販売体制が整う。ソフトボール(協会検定球)の製造販売に着手する。
1953年軟式庭球ボール(連盟公認球の新ブランド)を募集し、エヌワンテニスボールが誕生。
1956年第一回全日本女子招待軟式庭球大会を創立。(現 全日本女子選抜ソフトテニス大会）第一回全日本インドア軟式庭球大会を創立。(現 全日本インドアソフトテニス大会）
1965年大阪出張所を大阪営業所に改称する。
1980年バドミントンコート(協会公認)の製造販売に着手する。
1981年軟式野球資料室を開設する。
1982年軟式野球、ソフトテニスの海外普及に着手する。
1984年インドア専用テニスコート・新体操用フロアマットの製造販売に着手する。
1985年福岡営業所を開設する（現 九州営業所）。社名変更、ナガセケンコー株式会社に改称する。
1988年ケンコーナックステニスボール(協会公認球)の販売とプロモーションにむけ、ステファン・エドバーグと契約する。
1991年卓球用フロアマットの製造販売に着手する。(1992バルセロナオリンピックに正式採用）
1988年世界野球連盟から野球普及発展への貢献が評価され功労賞を受賞。
2000年軟式野球の国際化を目指し、ケンコーワールドを発売する。ソフトテニスボールをエヌワンからケンコーに改称する。
2002年ケンコーカップ第1回全国ジュニアソフトテニス大会を創設する。
2005年名古屋営業所を開設する。
2015年代表専務取締役に柳田昌作が就任する。
2016年代表取締役社長に柳田昌作、取締役名誉会長に長瀬二郎が就任する
サロメチール（Salomethyl）は、佐藤製薬株式会社が発売している外用鎮痛消炎薬。ならびに本製品を中心とした外用鎮痛消炎薬のブランド名である。

製品概要 
フランスで同時期に発売された「ボーム・ベンゲ」軟膏を元に、1921年（大正10年）11月24日、東京田辺製薬より25グラムチューブ入り「サロメチール」として発売された。商品名はサリチル酸の「サ」、ロイマチス（リウマチ）の「ロ」、メチルから名付けられた。

その後、企業再編により三菱東京製薬 → 三菱ウェルファーマ（現・田辺三菱製薬）に引き継がれた。2004年（平成16年）3月1日、三菱ウェルファーマの大衆薬事業部門の事業譲渡に伴い、佐藤製薬が製造販売元となった。その後も「サロメチール」は田辺三菱製薬（三菱ウェルファーマの後身）が引き続き製造していたが、2011年（平成23年）秋に製造権も佐藤製薬に継承された。佐藤製薬への移譲後はフェルビナクを配合した「サロメチールFB」シリーズやジクロフェナクナトリウムを配合した「サロメチールジクロ」シリーズも発売されている。

1937年（昭和12年）竣工の後楽園球場の外野フェンスに広告を掲載、その後東京ドームへ移行し、長年に渡り看板を提供し続けた。

製品ラインナップ

現行製品 
 サロメチール【第3類医薬品】- 主力商品。チューブタイプに加えてジャータイプも設定されている。なお、ジャータイプは2003年12月の移管当初は250g入りだったが、2006年に10月にチューブタイプと同じパッケージデザインに変更された際、200gに減容されている。

 サロメチール・ゾル【第3類医薬品】- スプレータイプ。「サロメチール」とは一部処方が異なり、dl-カンフル、カプサイシン、ユーカリ油、チモールが配合されない代わりに、ジフェンヒドラミンサリチル酸塩、グリチルレチン酸、アルニカチンキが配合されている。また、2003年12月の移管当初は白基調のパッケージだったが、後に「サロメチール」と同じオレンジのパッケージデザインに変更された。

 サロメチールL【第3類医薬品】- 温感ローションタイプ。「サロメチール」とは一部処方が異なり、カプサイシン、ユーカリ油、チモールが配合されていない代わりに、ノニル酸ワニリルアミドとトコフェロール酢酸エステルが配合されている。（製造販売元:ジャパンメディック）

 サロメチールジクロ - ジクロフェナクナトリウム製剤
 ジクロ【第2類医薬品】 - 2013年11月発売。テープタイプ。発売当初は「サロメチールジクロテープ」として発売されていたが、2017年3月にパッケージデザインをリニューアルされたことに伴って製品名を変更。同年9月に21枚入りが追加発売された。
 ジクロα【第2類医薬品】 - 2020年8月発売。テープタイプ。ジクロフェナクナトリウムを2%（100gあたり2g）に高濃度化するとともに、l-メントールを有効成分として追加配合したもの。
 ジクロL【第2類医薬品】 - 2015年11月発売。大判テープタイプ。発売当初は「サロメチールジクロテープL」として発売されていたが、「サロメチールジクロ」同様、2017年3月にパッケージデザインをリニューアルされたことに伴って製品名が変更された。
 ジクロLα【第2類医薬品】 - 2020年8月発売。テープタイプ。ジクロフェナクナトリウムを2%（100gあたり2g）に高濃度化するとともに、l-メントールを有効成分として追加配合したもの。
 ジクロゲル【第2類医薬品】 - 2019年3月発売。ジクロフェナクナトリウムにl-メントールも配合したもの。
 ジクロローション【第2類医薬品】 - 2013年11月発売。当初は大容量サイズの100mlのみだったが、後に50ml入りを追加発売し、2サイズとしている。
 ジクロクールローション【第2類医薬品】 - 2015年11月発売。「サロメチールジクロローション」にl-メントールを追加配合したもの。

 サロメチールFBローションα【第2類医薬品】 - 2012年2月発売。フェルビナクに加えてl-メントールも配合したもの。さらに、内容量を「FBローション」の40mlから100mlに大容量化された。

 サロメチールID - インドメタシン製剤
 パップE【第2類医薬品】 - 「サロメチールIDパップ」にビタミンEを配合したもの。（製造販売元:東光薬品工業）

製造終了品 
 サロメチール・ソフト【第3類医薬品】 - サリチル酸グリコールを主成分としたもので、緑のパッケージ。2004年（平成16年）3月の移管と同時に発売された製品であった。

 サロメチールFB
 ローション【第2類医薬品】 - 処方改良により「サロメチールFBローションα」へ継承
 ゲル【第2類医薬品】 - 処方改良により「サロメチールFBゲルα」へ継承
 ゲルα【第2類医薬品】 - 2012年2月発売。フェルビナクに加えてl-メントールを配合したもの。さらに、内容量を「FBゲル」の40gから50gに大容量化された。
 パッチ【第2類医薬品】 - 処方改良により「サロメチールFBパッチ35」へ継承
 パッチ35【第2類医薬品】 - 2009年10月発売。（製造販売元:東光薬品工業）

 サロメチールID
 パップ - 処方改良により「サロメチールIDパップE」へ継承。
 ホット【第2類医薬品】 - 2007年10月発売。温感タイプのパップ剤（トウガラシエキス配合）。（製造販売元:東光薬品工業）
 1%液【第2類医薬品】 - 100ml入りの大容量サイズ。（製造販売元:ジャパンメディック）
 1%クリーム【第2類医薬品】（製造販売元:ジャパンメディック）
 1%スプレー【第2類医薬品】 - 2003年12月の移管と同時に発売された製品である。（製造販売元:東光薬品工業）
レイダー (Raider) は、クライスラーが生産し、三菱自動車工業が販売していたピックアップトラックである。

歴史 
2004年1月、デトロイトモーターショーにてコンセプトモデルである「スポーツ トラック コンセプト」が出展された。

2005年1月、デトロイトモーターショーにて「レイダー」を発表。クライスラーのダッジ・ダコタの姉妹車で、同社のミシガン工場で生産されていた。

2005年9月23日、販売開始。エンジンは2種類のガソリンエンジンで、4.7L V8と3.7L V6を搭載している。

2009年、生産中止。

2010年、在庫販売が終了。

年間販売台数 

(source: Facts & Figures 2008, Facts & Figures 2011, Mitsubishi Motors website)
シグ (SIG) は、スイス・シャフハウゼン州のノイウハウゼン・アム・ラインファルに本社を置く工業製品メーカー。現在は飲料・食品向け紙容器の世界大手であり、30カ国以上に現地法人を持つ。正式社名はシググループ。日本では、大日本印刷との合弁企業「株式会社DNP・SIG Combibloc」を設立している。スイス証券取引所上場企業。

同社の設立当初の社名はであり、その略称としてSIGが使われていたが、2001年にシグ（SIG）を正式社名とした。2007年にニュージーランドの投資家が率いるランクグループが買収、その後2014年にカナダの投資会社Onexの傘下となったが、2018年9月に株式の一部が売却され、株式公開企業となった。

過去には鉄道車両や銃器の製造を行っており、特に銃器のブランド名は、同社が製造から撤退した現在でも広く知られている。ここでは過去の製品を含め、それらの代表製品についても説明する。

現在の事業 
現在の事業は、飲料や食品向け紙容器の製造・販売である。自社製品用の作業機械製造に端を発し、モーター、電子制御などの業種の買収、売却を繰り返し、最終的に包装容器製造事業に特化した。

1989年にドイツの企業PKLフェアパックングシステムを買収し飲料包装事業に参入。1998年にSIGパッケージングシステムPKLからSIG Combiblocに改称。2000年に包装機械事業への集中を決定した。2008年にペットボトル製造関連事業をドイツの企業ザルツギッターに売却し、以後、紙製無菌包装容器の製造に集中している。

2016年、大日本印刷と日本市場における飲料・食品用紙容器事業で協業することに合意、2018年4月、大日本印刷との合弁企業「株式会社DNP・SIG Combibloc」（出資割合は各50％）を東京に設立した。

沿革 
1853年に鉄道の客車製造業として創業。その後、業務拡大により機械製造、武器製造も手がけたが、関連外の事業の大半を売却した。

2000年に銃器部門のすべての事業を売却したためSIGシリーズの名は買収者が新たに設立したスイスアームズ・ノイハウゼン（SWISS ARMS Neuhausen）に引き継がれた。傘下のザウエル&ゾーン（1976年買収）ブレーザー（1997年買収）も買収者に引き継がれ、武器製造事業から完全に撤退した。

過去の各事業 
 FIAT-SIG
 鉄道客車製造。1995年にイタリアの企業フィアット社に鉄道客車製造事業を売却後設立。株主として経営に参画していたが、2000年にフランスの企業アルストムに全保有株式を売却した。
 SIG Positec
 産業用機器製造。1989年に買収したドイツの企業ポジテックエレクトロニックを母体に1998年設立。2000年にフランスの企業エレクトリックシュナイダーに売却した。
 SIGARMS
 銃器販売製造。1985年に設立した銃器部門のアメリカ現地法人。2000年にドイツ人投資家に売却後はスイスアームズ傘下となっている。2007年に「SIG Sauer」に改称。
 SIG Corpoplast
 PETボトル成型機器製造。2000年にドイツの企業クルップ・クンストシュトッフテヒニクを買収し設立。2008年にドイツの企業ザルツギッターに売却した。

鉄道車両 
創業当時からの主力事業だったが、1995年にイタリアのフィアットグループの鉄道事業会社FIAT FERROVIARIAに売却。売却後はフィアット傘下となったFIAT-SIG ikariya 
Biorante の株式を保有していたが2000年に全保有株式を売却、現在は完全に事業から撤退している。撤退前、一時期トーションバーを採用したSIG式台車を日本車輌製造がライセンス生産していた。

2002年にフランスのアルストムによるFIAT FERROVIARIA買収に伴いFIAT-SIGはALSTOM Schienenfahrzeugeに改称している。FIAT-SIGの製品はスイス連邦鉄道に採用実績がある。

銃器 
1860年から製造を開始。ヘンメリ、ザウエル&ゾーン、ブレーザーの各社を買収。

1985年にアメリカ合衆国に現地法人「SIGARMS」（現SIG Sauer）を設立。

2000年に銃器製造に関する事業を売却。現在は完全に事業から撤退。

SWISS ARMS 
2000年にシグから銃器部門を買収した投資家が設立した会社。「SIG」「SIG SAUER」の権利も引き継いでいる。
2007年10月1日にアメリカ現地法人「SIGARMS」を「SIG Sauer」に改称した。

SIGシリーズ 
SIGシリーズはシグ社の銃器部門の製品で、独自ブランドの「SIG」とザウエル&ゾーンと共同開発した「SIG SAUER」がある。モーゼルのピストル「Mauser M2」はシグアームズ（SIGARMS：1985年設立のアメリカ現地法人）のカスタムモデルであり、ライフル「Mauser M98」はライセンス生産品であるため「SIGシリーズ」と見做されることがある。

 代表的な銃器

契約上シグの名称は「SIG シリーズ」「シグアームズ」に残っているが、シググループとの資本関係は存在していない。以下この項目はスイスアームズのSIGシリーズについて記載する。

 拳銃
 P210
 P220
 P224
 P226
 P230
 P238
 P239
 P290
 SIG モスキート
 SP47

 短機関銃
 M1920
 SIG MKMS
 MP 41
 MP 48
 MP 320

 小銃
 SK46
 モンドラゴンM1908（M1917）
 SG510
 SG530
 SG540
 SG550
 SG551
 SG552
 SG553-2 - SG552の銃身延長バージョン
 SIG SG750 SAPR - 7.62mm NATO弾使用のSG550,ブリュッガー&トーメ社（B&T）との合作
 R93 - 狙撃銃
 S 202
 S 303
 STR 200 - 狙撃銃
 SSG-2000 - 狙撃銃
 SSG-3000 - 狙撃銃
 SIG 50 - 50口対物径狙撃銃
 SAN511 - 50口対物径狙撃銃

 擲弾発射器
 GLG40
 GL5040 - SG550用アンダー・バレル・グレネードランチャー
 GL5140 - SG551用アンダー・バレル・グレネードランチャー
 GL5340 - SG553-2用アンダー・バレル・グレネードランチャー

 機関銃
 MG710（MG50）
 KE7
株式会社ウェブテクノロジは、東京都豊島区西池袋に本社をもつソフトウェア開発メーカー。

主にゲーム機用ソフト開発業務向けのツールを開発、販売している。

画像の最適化減色技術に強く1997年に発表されたOPTPiX（販売終了）は通常の写真編集ソフトウェアの同一機能と比べてもきわめて最適化され、少ない色で元の画質と見た目変わらないレベルにまで変換でき、以降のソフトの基礎となる。このことがゲーム業界の注目を集め、多くのソフトで公式ツールとして採用された。現在はJPEG・PNG・PVR圧縮を最適化するなどの機能を加えた「オプティマイザ」として、業界向けのOPTPiX iméstaシリーズが販売されている。

2010年には、3Dモデルデータを用いることで絵を一切描かなくても漫画作品やイラストを制作できるマンガデザインツール コミPo! を発売。本ソフトウェアは、当時ウェブテクノロジ社員でもあった漫画家の田中圭一が企画・プロデュースしたことでも知られている。

またその他に、スプライトアニメーションデータ制作ツールOPTPiX SpriteStudioをゲーム業界向けに開発・販売している。

ソフトウェア 
 OPTPiX ImageStudio/iméstaシリーズ (旧製品名: OPTPiX iMageStudio)
 OPTPiX SpriteStudio
 コミPo! (英語版: Manga Maker ComiPo!)
 OPTPiX SmartJPEG
EXEpress
 OPTPicture
 OPTPiX GS iMageCreator
 OPTPiX webDesigner (販売終了)

関連人物 
 田中圭一 - 元取締役企画営業グループ部長、サラリーマン兼業漫画家として知られる。現在は退職。
複合材料（ふくごうざいりょう）は、2つ以上の異なる材料を一体的に組み合わせた材料のこと。強化のための強化材料とそれを支持するための母材（マトリクス）から構成されたものを指す。材料の複合化という概念としては合金やセラミックスなどを含む非常に広範な概念であるため、通常は繊維様のものを構造材として配列し形成するものを指し、合金やセラミックスとは区別して取り扱うことが多い。

単一素材からなる材料よりも優れた点をもち、各種の複合材料が製造・使用されている。複合材（ふくごうざい）、複合素材とも呼ばれる。

概要 
樹脂と繊維を組み合わせることによって強度を確保する技法は7世紀に既に漆と麻布を組み合わせる乾漆造（かんしつぞう）で用いられていた。藁くずを入れた土壁なども複合材料の範疇に入る。身近な複合材料として、合板と鉄筋コンクリートが挙げられる。前者は強度に異方性のある複数枚の板を張り合わせて強化したいわゆるサンドイッチ構造であり、後者はコンクリートを鉄筋で補強し引張応力に対処したものである。鉄鋼製品･鋼（はがね）･ステンレスなど身近な素材も厳密には主材料(純鉄:Fe）にさまざまな元素を添加（ドーピング）した複合材料である。セラミックスなどの陶器やガラスなど現在日常的に利用されているあらゆる素材に、材料の複合化技術が利用されている。

繊維強化プラスチックは、金属材料（合金）よりも丈夫で軽量なことが多く、重量と燃費が関係する乗り物での利用が多い。とくに軽量化が非常に重視される航空機や宇宙機では多用される。ヘリコプターの回転翼にも使用され、関節の無いヒンジレスローターが実用化されている。また、繊維の方向を工夫することにより、亀裂が拡大しにくい構造にする事が可能で戦闘ヘリコプターは銃弾を受けても数分間は飛行可能である。

ボーイング787では重量の50%近くが複合材料に占められるほどになっている。これまで幅広く使用されてきたアルミニウム合金であるジュラルミンなどは、より性能の高い新型複合材料に置き換えられ使用量は減少傾向にある。ほかに自動車などでの利用もある。

繊維強化プラスチックとは逆に、重量増加のために使われる複合材料もある。モデルガン等の遊戯銃に使用されるヘビーウェイト樹脂は、プラスチックに重金属粒子を配合したもので、強度は低下するもののプラスチックでありながら金属のような質感、重量感を持っている。

鉄筋（鉄骨）コンクリートや繊維強化プラスチックのような強化法の場合、コンクリートやプラスチックに相当する素材はマトリックス（母材）と呼ばれる。

樹脂母材による複合材は金属材料よりも高強度、軽量、錆びないなどメリットがある一方で、耐衝撃性においては金属材料に劣る。ターボファンエンジンのファンブレードには最近では複合材料が使用される例が増えているが、複合材料は金属材料に比べて耐衝撃性に劣るため、前縁部はチタンで覆われている。かつてロールス・ロイス・ホールディングスがRB211エンジンの開発時に当初、複合材製のファンブレードを採用したが、バードストライク試験に合格することができず、大幅な改良に手間取っていたために資金繰りが悪化して倒産して国営化された。Mitsubishi SpaceJetでは当初、主翼を複合材で製造する予定だったが、100席未満の旅客機ではそれ程利点がないので従来のアルミ合金に変更した。

開発の背景 
古くメソポタミアでは藁と泥を混ぜた乾し煉瓦が利用されていたことが発見されており、これは亀裂を防ぐために混入されたものとされている。第二次世界大戦時には金属の供給が制限され、そのさいに木材やペーパーハニカムにフェノール樹脂を含浸させた材料が代用資材として使用された。その素材が採用されたモスキート戦闘機は金属製の機体に比べて性能は遜色なかった。また、フェノール樹脂のおかげで腐る心配もなく、軽量で高強度を維持することができた。また、副次的効果としてレーダー反射断面積が小さく、敵のレーダーに捕捉されにくいという効果もあった(後にはこちらの機能が重視されるようになる)。戦後、その優れた特性を活かした用途として徐々に航空機やプレジャーボート、掃海艇、ラケット、つりざお、風力発電のブレード等に使用されるようになる。構造上、応力が局所的に集中するような用途には適さず、H-IIAロケットの固体ロケットブースタの装着方法のように応力を分散させるための工夫が必要になる。

複合材料の成型 
複合材料の成型工程には複数の方式がある。一体化して成型する事が出来るため、その利点を活用した成型法が採用される場合が多い。一般的なのは熱硬化性樹脂を含浸した炭素繊維やアラミド繊維のプリプレグを積層後、オートクレーブで加熱する事で硬化する手法である。一方、量産性と強度の両立を考慮して液晶ポリマーを分散させた樹脂を射出成型によって金型内に射出して成型する方法もある。但し、オートクレーブを使用した成型は生産性に劣り、オートクレーブの大きさによって製造可能な成形品の大きさが制限されるため、近年では、前述の積層式の成型においては脱オートクレーブ成形法も徐々に普及しつつある。

一般的に熱可塑性樹脂複合材料は熱硬化性樹脂複合材料に比べて、第1に靭性があり（衝撃後圧縮強度（CAI 強度）が高い）、第2に成形温度は高いが短時間で成形できる等の利点を有する。短時間で成形できるので生産性が高くコストダウンに貢献する。

セラミックス基複合材料 
高温条件下で使用する用途においては無機化合物によるセラミックス基複合材料(Ceramic Matrix Composites: CMC)が使用される。酸化アルミニウム、炭化珪素、ムライト等が使用され、特に有機ケイ素ポリマーを前駆体 とする非晶質炭化ケイ素系長繊維は金属基及びセラミックス基複合材料の強化繊維として注目されていてSi-CO系 繊維 (日本カーボン製, 商品名:ニカロン) 及びSi-Ti-GO系 繊維 (UBE製, 商品名:チラノ繊維)等がある。

金属基複合材料 
金属基複合材料は繊維やウィスカーによって金属の母材を強化する。

複合材料の例 
 合板 - 複数の種類の木材
 繊維強化プラスチック - 繊維 + プラスチック（母材）
 炭素繊維強化プラスチック-炭素繊維+樹脂
 炭素繊維強化炭素複合材料 (carbon-carbon, C/C) - 炭素繊維 + 炭素（母材）
 金属基複合材料 (MMC) - 任意（繊維など） + 金属（母材）
 セラミックス基複合材料 (CMC) - 無機化合物非晶質繊維 + セラミックス（母材）
 コンクリート - 砂利 + セメント（母材）
 アスファルト混合物 - 砕石 + 砂 + 石粉 + アスファルト（母材）
 鉄筋コンクリート - 鋼 + コンクリート（母材） （母材のコンクリートもまた複合材料である）
 骨 （生体材料はほとんどが複合材料である）
 パイクリート - パルプ + 氷（母材）
など

複合材料として用いられる素材の例 

 軽金属（アルミニウム、マグネシウム、ベリリウム、チタン等）
 合金（ステンレス鋼等）
 繊維（天然繊維、ガラス繊維、化学繊維、炭素繊維、ケブラー等）
 セラミックス
 紙
 合成樹脂
 液晶高分子
有田陶磁美術館（ありたとうじびじゅつかん）は、佐賀県西松浦郡有田町にある陶磁器専門の町立美術館である。

明治時代の初めに建てられた石造りの焼き物倉庫（2階建て）を改築し、1954年5月1日に開館した。開館当初は、陶磁器の収集、保存、展示にとどまらず、窯業に関する資料の収集、整理、研究を通した美術史、産業史の紹介も行っていた。しかし、その後、近隣に類似の施設が相次いで開館したため、その役割を有田陶磁の歴史が概観できる優品の収蔵展示に特化した。

収蔵品は有田陶磁創始期の17世紀初頭から現代のものまで多様であるが、その中心は幕末から近代にかけての作品である。

主な収蔵品 
 染付有田皿山職人尽し絵図大皿（佐賀県重要文化財） - 有田における磁器の原料土採取から、土つくり、成形、施釉、焼成などの製造工程が図示されたもので、資料的にも貴重である。
 色絵狛犬（佐賀県重要文化財）

基礎データ

所在地 
 佐賀県西松浦郡有田町大樽1-4-2

開館時間 
 9:00～16:30

休館日 
 月曜日・祝祭日・年末年始（12月29日～1月3日）

入館料 
 大人 100円　団体60円
 大学・高校生  50円  団体30円
 中・小学生    30円  団体20円
※団体は20名から。

交通 
JR九州佐世保線上有田駅下車徒歩15分
JR九州佐世保線有田駅からコミュニティバス「札の辻」下車徒歩5分
イトメン株式会社（英称：ITOMEN CO., LTD.）は、兵庫県たつの市に本社を置く、インスタントラーメンを中心にそうめん・ひやむぎなどの食品の製造販売をおこなう企業である。1945年創業。

概要 
創業者の伊藤勇が、戦後間もない1945年（昭和20年）12月2日に龍野で製粉業を起こす。元々はそうめん・ひやむぎなどの乾麺を製造していたが、1958年（昭和33年）に「トンボラーメン」（当時はインスタントラーメンで世界で1番目に登場した日清食品のチキンラーメンに次いで2番目。現在は製造されていない）を発売してからは、インスタントラーメンの製造が中心となる。中でも1963年（昭和38年）に発売されたチャンポンめんは、発売から60年目を迎えた現在（2023年）でも売れ続けているロングセラーである。1972年には日清食品のカップヌードルに次いで日本で2番目のカップ麺となる「カップジョイ（のちにカップジョリックに改名）」（終売）を発売している。一定程度の知名度を有するが、販売圏は富山県以西の京都府、大阪府の一部の地域を除く西日本地域、九州では鹿児島県と極端な偏りがある。かなり以前には関東地方にも工場があったが、すでに撤退している。

「チャンポンめん」の麺は、塩を使わない無塩製麺で、長崎ちゃんぽんというより、愛媛のちゃんぽんや関東のタンメンのようなあっさりした味であり、また、スープ袋とは別に乾燥エビと椎茸の袋があり、その独特の風味と香りが特徴となっている。このエビと椎茸を、麺を煮るときに最初から入れるか、出来上がってから入れるかでも違った味わいを得ることができる。

ラーメンの袋等に描かれているキャラクター「とびっこ」は、たつの市のシンボルでもある「赤とんぼ」をイメージしたものである。
。2013年に新キャラクター募集が行われ、アカネちゃんにスイッチ。ハエと間違われることも無くなった。。

営業所 
 名古屋支店（愛知県名古屋市）
岡山営業所（岡山県岡山市）
 広島営業所（広島県広島市、広島県尾道市）
 北陸営業所（石川県金沢市）
 四国営業所（香川県高松市、愛媛県伊予市、徳島県板野郡）
鹿児島営業所（鹿児島県鹿児島市）

沿革 
 1945年（昭和20年） - 農林省委託加工工場として製粉業開始。
 1950年（昭和25年） - 改組し、伊藤製粉製麺株式会社を設立。
 1963年（昭和38年） - 「チャンポンめん」発売。
 1968年（昭和43年） - 社名をイトメン株式会社に変更。

主な商品

販売中の商品 
 チャンポンめん - 同社の看板商品。1963年に発売され50年以上販売され続けているロングセラー。
二八そば
山菜そば
 播州らーめん - これも同社では有名な商品。赤い袋に入っているのが特徴。2021年2月１日より「あまくち醬油らーめん」にリニューアルしている。
 月の輪
カクイシリーズ
 むらさきの舞 - 2003年全国中小企業団体中央会会長賞受賞。
 揖保の峰
麵龍手延べラーメン
オールインワン（タヒチ限定商品）
蟹王麺（香港限定商品）

製造終了した商品 
 トンボラーメン
 ヤンマーラーメン
 カップジョイ
 カップジョリック
 わかめラーメン - 2008年12月に製造終了。
 麦華撰
カップしょうがスープ味ラーメン

「ヤンマーラーメン」訴訟

訴訟内容 
1962年頃にインスタントラーメン商品に「ヤンマーラーメン」「やんまラーメン」「ヤンマーのざるそば」「ヤンマーの焼そば」といった名称を付けて発売を開始した。これはトンボの種類である「ヤンマ」をもじってつけられた。それまで、同社の本社所在地である兵庫県たつの市が、童謡「赤とんぼ」の作詞者として知られる三木露風の生誕の地であることから、トンボを商標として「トンボラーメン」などを販売していたが、別の会社により「穀物澱粉等」を対象として「トンボ」の商標が登録済であることがわかり、紛争を避けるためにすでに消費者に知られていたトンボのイメージを残す名称として考案されたものである。イトメンは販売に先立って1961年に麺類を対象として「ヤンマー」の商標登録を出願した。これに対してヤンマーディーゼル（本社所在地：大阪市北区、イトメンよりも先に「ヤンマー」の語を商標として登録）はイトメンの商標出願後、特許庁に異議を申し立てたが特許庁側は理由がないとして却下、1964年にイトメンによる「ヤンマー」の商標が登録された。このため、ヤンマーディーゼルは消費者が混同して営業上の利益を害されるおそれがあることを理由に、「ヤンマー」の語の表示差し止めの仮処分を求めて1965年に神戸地方裁判所姫路支部に提訴した。神戸地裁姫路支部は1968年2月、ヤンマーディーゼル側の名称が広く認識されている事実と商標の類似は認めたが、業態として競争関係になく、消費者が混同するおそれはないとしてヤンマーディーゼル側の訴えを退けた。ヤンマーディーゼルはこれを不服として大阪高等裁判所に控訴したが、ここでも同様の判断が示され、1972年2月にイトメン側の勝訴が確定した。なお、その後イトメンは「ヤンマー」の名称の使用を取りやめている。

判決 
 判決概要（不正競争防止法判例データベース） 
 神戸地裁姫路支部 
 大阪高裁

その他 
同社のインスタント麺は、全く塩を添加しないで製麺された無塩製麺を使用している。無塩製麺が導入された商品は他商品と比べて約1グラム減塩されており、1980年から同社の主力の「チャンポンめん」を皮切りに徐々に拡大され、現在では8種類の商品に無塩製麺が導入されている。

基本的に同社の製品の販売地域は九州（鹿児島県では離島など一部地域に限る）以外の西日本に限定されており、東日本に住んでいる者は一部のチェーンを除き店頭で購入する事はほぼ出来ないが、イトメンの関連会社である播州麺本舗が行っている通信販売を利用することによって購入可能となっており、近年東日本でもサミットや東京西部を中心に店を構える三和などのスーパーマーケットで、カップの「あまくち醬油らーめん」や「山菜そば」を扱うところも出てきている。

神戸物産の業務スーパーにおいて業務スーパーブランドで販売されている、無塩製麺のインスタントラーメン、カップ麺はイトメンが製造している。

2009年6月29日の神戸新聞で、イトメンのインスタントラーメンは、タヒチで約6割のシェアをもつトップブランドであり、2008年には356万食がタヒチに輸出された、と報道された。タヒチ限定商品の「オールインワン」が主力。また、タヒチ進出より以前の1968年から香港への輸出も行っており、香港限定商品の「蟹王麺」はロングセラー商品となっている。こういった海外進出は神戸で貿易業を行っている華僑との縁がきっかけであり、日本の他メーカーよりも早い時期から海外進出を果たしている。

本社が岡山県都窪郡早島町のハローズのハローズセレクション（PB商品）のカップ麺の製造元でもある。この商品のパッケージに記載のハローズの住所は広島県福山市にある本店の住所である。

提供番組 
 SUN-TVニュース（サンテレビ）
 NEWS PORT（同上）
 天気予報（同上）
豊川鉄道電機50形電気機関車（とよかわてつどうでんき50がたでんききかんしゃ）、および鳳来寺鉄道電機51形電気機関車（ほうらいじてつどうでんき51がたでんききかんしゃ）は、豊川鉄道および豊川鉄道の傍系事業者である鳳来寺鉄道が、1925年（大正14年）に新製した直流電気機関車である。

両形式とも保有事業者である豊川鉄道および鳳来寺鉄道の戦時買収・国有化によって鉄道省）籍へ編入され、1952年の称号規程改正に際してED28形（初代）へ統合された。

概要 
1925年（大正14年）11月にイギリスのイングリッシュ・エレクトリック (EE) 社より輸入した小型電気機関車で、各社1両、計2両が輸入された。国有鉄道（鉄道省）の東海道本線電化時に輸入されたED50形等と同じ、いわゆる「デッカー」の一党であるが、その他の「デッカー」が箱型車体であるのに対して両形式は凸型であり、凸型の「デッカー」は、日本では両形式のみである。小さな運転台の前後にボンネットを有しているが、台車はボンネットの前端からさらに前方に張り出しており、両形式の特徴的な形態を作り出している。

導入後の変遷 
1930年（昭和5年）10月に豊川鉄道電機50形はデキ50形に改形式され、鳳来寺鉄道の電機51形はデキ100形 (100) に改番された。さらに1938年（昭和13年）1月18日付けで鳳来寺鉄道のデキ100はデキ50形デキ50に改番され、その翌日付けで豊川鉄道のデキ50はデキ50形デキ51に改番されている。 

1943年（昭和18年）8月に両社とも、戦時買収により鉄道省籍に編入され、両形式は私鉄時代の番号のままデキ50形として引き続き飯田線で使用された。1952年（昭和27年）に日本国有鉄道（国鉄）形式ED28形とされ、鳳来寺鉄道由来のデキ50が ED28 1、豊川鉄道由来のデキ51が ED28 2 となった。ED28 2は国鉄在籍のまま京福電気鉄道福井支社に一時入線している。

ED28 1は1956年（昭和31年）2月1日、ED28 2は1959年（昭和34年）に廃車された。1は近江鉄道に、2は遠州鉄道にそれぞれ譲渡され、いずれも国鉄時代の番号のまま使用された。このうち、近江鉄道に譲渡されたED28 1は、1963年（昭和38年）に西武所沢車両工場へ売却、同工場で降圧改造の上山形交通に再譲渡され、ED1形式のED2と改番のうえ、同社の高畠線で1974年（昭和49年）の同線廃止まで使用された。 

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遠州鉄道ED28形 

遠州鉄道（遠鉄）では鉄道線（西鹿島線）で工事列車の牽引に使用され、通常はホキ800形とともに遠州西ヶ崎駅に留置されている。なお、遠州鉄道では廃車後の解体を遠州西ヶ崎駅のED282などが留置されている区画で行うため、その際には西鹿島駅や新浜松駅などに回送される。遠州鉄道では工事等の作業を終電 - 初電の間に行うため、基本的には夜間の走行が多い。

現在では、検査期限を延ばすため、使用しない時期には休車扱いとなることがある。検査時には再塗装されることもあり、入場の際は2000形などの旅客車両に牽引される。

 電気方式 : 直流750V
 主要寸法（最大長×最大高×最大幅、mm） : 9,090×2,405×4,090
 主電動機定格出力 : 74kW×4基
 制動方式 : 元空気溜管式自動空気ブレーキ

経歴 
1925年11月 - 豊川鉄道電機50形50、及び鳳来寺鉄道電機51形51としてイングリッシュ・エレクトリック社より輸入新造。
1930年10月 - 電機50形をデキ50形50に形式変更。電機51形をデキ100形100に形式変更し改番。
1938年1月19日 - デキ100形を（鳳来寺鉄道）デキ50形に形式変更し、50に改番。豊川鉄道デキ50形は51改番。
1943年8月 - 戦時買収により豊川鉄道及び鳳来寺鉄道が鉄道省に編入される。ただし形式・車番は据え置き。
1952年 - 形式をED28形に変更。番号は元鳳来寺のデキ50が ED28 1 、元豊川のデキ51が ED28 2となる。
1956年2月1日 - ED28 1 が廃車となり近江鉄道へ譲渡。形式・番号とも国鉄時代のまま。
1959年 - ED28 2 が廃車となり遠州鉄道へ譲渡。国鉄での形式消滅となる。
1960年2月5日 - ED28 2 が遠州鉄道で運用開始。形式・番号とも国鉄時代のまま。
1963年 - 近江鉄道ED28 1が西武所沢車両工場に売却され、同工場で降圧改造のうえ山形交通に再譲渡、ED2 の番号となりED1形に編入、高畠線に配置。
1974年11月18日 - 山形交通高畠線が廃線となる。ED2は廃車後リナワールドにて静態保存される。
2012年11月 - ED2がリナワールドから撤去された。撤去後の処遇は不明。