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ソニーエナジー・デバイス株式会社(Sony Energy Devices Corporation)は、東京都港区に本社をおく、ソニーグループの電池、充電器、電源装置などのメーカー。

概要 

ソニーとアメリカ合衆国の総合化学メーカー、ユニオンカーバイドの合弁事業だったソニーエバレディが前身。ソニーは電池事業に進出を計画していたが、そのノウハウが不足していた。そこで、ユニオンカーバイドと提携、同社が開発、ソニーが製造することとして、合弁会社のソニーエバレディを1975年に設立した。当時、ユニオンカーバイドは歴史ある電池事業とそのブランド「エバレディ」を所有しており、有力な電池メーカーであった。

だが、
ユニオンカーバイドのインド工場で事故で多数の死者を発生させた影響で同社の財務は逼迫し、肝心の電池事業を手放すこととなり、この合弁は1986年に解消。ユニオンカーバイドの持つソニーエバレディ株はソニーが買い取り、ソニーの完全子会社となった。もちろん、エバレディブランドも使用できなくなったことから、社名をソニー・エナジー・テックと変更。ソニーは合弁事業で得られたノウハウを元にして、独自に電池事業を継続することになった。

ソニー・エナジー・テックは、一般の乾電池を製造する傍ら、以前から電池の素材として期待されていたリチウムを使った二次電池を研究し、リチウムイオン二次電池を完成させた。従来から一般的だったニッケルカドミウム二次電池より容量が多く、寿命も長いため、PCや携帯電話など、充電式の電気製品に広く使われるようになった。

2000年、同社のリチウムイオン二次電池を使用したハイブリッド車「ティーノハイブリッド」が日産自動車から100台限定で発売された。（リチウムイオン二次電池を使用したハイブリッドカーとしては世界初）

2006年、ソニーはリチウムイオン二次電池セルの一部製品に製造上の欠陥があることを認め、回収を実施すると発表した。これはデル、Apple、レノボを始めとする多くのメーカーで採用されており、対象のバッテリーパックは約960万個、費用は約510億円を見込んでいる。

その後、ソニーグループのソニー本宮（CRTの電子銃などを製造）、ソニー栃木（ビデオテープ、フレキ基板などを製造）との合併を経て、現在のソニーエナジー・デバイスとなり、福島県郡山市に本社を置いた。

2016年7月28日、ソニーはソニーエナジー・デバイスが手掛けている電池事業、中国とシンガポールに所在する製造拠点、ソニーグループの販売拠点並びに研究開発拠点のうち電池事業に関連する資産並びに人員を、2017年4月をめどに村田製作所へ譲渡することを発表。同年10月31日に両社による譲渡契約を締結した。電池事業に関連する資産並びに人員は、2017年9月1日付で村田製作所並びに子会社である東北村田製作所へ譲渡された。なお、アルカリ乾電池やボタン電池などの一般向け製品に関しては村田製作所へ譲渡せずに引き続きソニーグループが手掛けていたが、2019年7月に一般向けアルカリ乾電池やボタン電池等も含めすべて撤退した。

製造品目 
酸化銀電池
リチウムコイン電池など
電源装置、充電器

沿革 
1975年 - ソニーとユニオンカーバイドとの合弁により、ソニーエバレディを設立。
1986年 - 合弁解消により、ソニー・エナジー・テックと社名変更。
2000年 - ソニー本宮と合併、ソニー福島となる。
2004年 - ソニー栃木と合併、ソニーエナジーデバイスとなる。
2017年 - 一般向け製品を除く電池事業を村田製作所へ譲渡。本社を東京都港区のソニーシティに移す。
2019年 - 「SONY」ブランドの電池販売を完全終了（今後ソニー製品に組み込まれるお試し用電池はパナソニック・マクセルなどの他社より供給）。

事業所 
本社（東京都港区港南1丁目7番1号（ソニーシティ））
御殿山オフィス（東京都品川区北品川5-11-3）
本宮オフィス（福島県本宮市本宮字樋ノ口2番地）
1995年 - ISO 9001認証取得 
1996年 - ISO 14001認証取得 
1999年 - OHSAS認証取得
3000系電車（3000けいでんしゃ）は、1984年に営業運転を開始したソウル交通公社（旧・ソウル特別市地下鉄公社→ソウルメトロ）首都圏電鉄3号線の通勤形電車。相互乗り入れ先の韓国鉄道公社一山線でも使用される。過去には、4号線でも運行されていた。

仕様 
車体は普通鋼製で、下部広幅型を初めて取り入れた。正面の貫通扉は前倒し式。イギリスGEC社チョッパ制御を使用している。チョッパ制御装置は1C4M方式（1台の制御器で4個のモーターを制御する）であるが、電動車2両ユニットのうちの片方に制御器2基を搭載し、それぞれ位相を180度を変えて運転することで誘導障害を減らしている。主電動機はGEC製のG319AZ（端子電圧375V、電流480A、1時間定格出力162kW、定格回転数1,900rpm、連続定格出力150kW）が採用された。補助電源装置は初期車は容量110kVAの電動発電機(MG)であったが、のちに静止形インバータ(SIV)も採用された。冷房装置は交流駆動で、新気導入が可能なものが1両につき2台、屋上に搭載されており、当初はイギリスのストーン社の製品であった。編成構成はすべてMT比6M4Tの10両編成である。

沿革 
1次投入分
1984年の開業から1989年までに製造された車両。3号線開業時に6両編成25本。4号線開業時は6両編成27本が投入され、1989年には4号線に7編成が増備された。

2次投入分
1990年から1992年まで追加製造された車両。1990年、4号線に10両編成6本と6両1編成が投入され、1992年には3号線6両編成7本と10両編成6本が投入されたほか、4号線の6両編成35本に中間車4両が増結され、すべて10両編成となった。

4号線車両の1次転属
1994年に4号線が鉄道庁（現・韓国鉄道公社）果川線・安山線との相互乗り入れ開始の為に4000系を投入。これに伴い1992年に4号線の12本を3号線へ転属。3号線と4号線の信号設備や当時は塗装も同じだった為に特別な改造を受けずに転属した。

3号線10両化
3号線は1993年当時、6両編成26本と10両編成18本が在籍していた。輸送力増強のため6両を10両化すべく、中間付随車20両と中間電動車4両を投入すると同時に制御車の一部を中間車に改造した。これにより10両編成36本体制となった。

4号線車両の2次転属
1993年・3号線良才駅～水西駅間延伸開業に伴い、4号線の12本が3号線に転属した。これにより、全編成が3号線に集結した。

配属 
316~320編成 - 
334,335, 341~348編成 -

編成 
3000型 先頭車Tc1
3100型 電動車M2◇◇（パンタグラフ2基）
3200型 電動車M1
3300型 電動車M2◇◇（パンタグラフ2基）
3400型 電動車M1
3500型 付随車T1
3600型 付随車T2
3700型 電動車M2◇◇（パンタグラフ2基）
3800型 電動車M1
3900型 先頭車Tc2

中間車の先頭化改造 
当形式は韓国の法定耐用年数に達した1次車が2009年から2010年にかけて廃車となった。廃車対象編成に組み込まれた経年の浅い付随車の一部を先頭車に改造し、経年の浅い車両のみで構成した編成が登場している。これらの編成は316~320、341~344編成が該当しており、当初は2018年頃を目途に新造車に代替される予定であったが、2014年3月に鉄道車両の法定耐用年数が撤廃されたため使用期間が延長され、2022年まで使用する予定である。

編成表 

 ♭の編成の先頭車は中間車からの改造車。
 ◎の編成の先頭車は製造時からの先頭車。

不燃化改造 

2003年の大邱地下鉄放火事件を契機に強化された鉄道車両の難燃基準に沿って、2005年まで耐久年数が十分な1986年以降投入分に関して内装材改造を完了した。この事業には興一企業・ロウィンが担当した。座席はステンレスに変更され、火災警報器と客室非常用インターホンを設置した。また内装材改造を受けなかった車両は、座席を難燃材モケットに変更されたのみで順次廃車となった。
シュニッツァー・モータースポーツ (Schnitzer Motorsport) は、かつて存在したドイツ・ミュンヘンを本拠とする1967年設立のモータースポーツチームだった。ドイツ語では「シュニッツァー・モトーアシュポルト」に近い発音になる。かつてはBMWの販売代理店も手がけていた。

グループ5時代、ドイツのトヨタディーラーから依頼を受けセリカ用のDOHC16バルブヘッドを製作、トヨタ・セリカLBターボを開発した。

近年は世界ツーリングカー選手権 (WTCC) に「BMWチーム・ドイツ」(BMW Team Germany) として参戦していた。

歴史 
ヨーゼフ・シュニッツァーと弟のヘルベルト・シュニッツァーによって1967年に設立された。

兄弟の継父（母親の再婚相手）であるカール・ラムは自動車修理と販売を生業としており、兄弟はともに20代となっていたが1962年にレースを始め、1966年にはヨーゼフがBMW・2000によるワンメイクの選手権でチャンピオンとなるほどであった。1968年には自身のレースチーム運営に集中するため、2人ともドライバーとしての活動は止める。

1970年代になると、義弟であるカール・ラム（通称“チャーリー”）とディーター・ラムもチームに加わり、以後はチャーリーがチームマネージャーとしてレース現場を取り仕切るようになる。1978年に社長のヨーゼフが事故により死去したため、ヘルベルトがその座を引き継いだ。

BMW以外の自動車メーカーの車両も手がけてはいるが、設立当初よりBMW本社、BMW Mブランドの車体をベースに各種のツーリングカー選手権で活躍しており、多くの場合、BMWのワークス・チームとして参戦し、ツーリングカーレース、耐久レース（FIA GT選手権、ル・マン24時間レース）の分野におけるBMWの成功に大きな貢献をしている。

モータースポーツ活動の傍ら、BMW及びミニの正規ディーラーとして一般向け自動車販売も手掛けていたが、2010年代に入りシュニッツァー一族で同事業の相続を希望するものがおらず、同事業を売却しモータースポーツ専業となっていた。

2018年11月、チャーリー・ラムが代表を退くことを発表（直後の2019年1月に死去）。後任にはヘルベルト・シュニッツァーの息子であるヘルベルト・シュニッツァー・ジュニアが就任した。

2020年12月4日、BMWモータースポーツはプレスリリースを発行し、長年ワークス活動を支えてきたシュニッツァー・モータースポーツ、ベルギーのRBM（レーシング・バート・マンペイ）との契約を終了したと発表した。そんな中、契約解除となったシュニッツァーが、BMWとの契約終了に加え、新型コロナウイルス禍のなかでの資金繰りが困難となり、57年もの間世界の第一線で活躍したチームのファクトリーを閉鎖する方向で動いていること、そして18名の正社員全員に解雇通知を通達したことが分かった。前述の通り自動車ディーラー業から撤退していたことも裏目に働いたという。

2020年の年末、シュニッツァー・モータースポーツは半世紀以上にわたるモータースポーツ活動に終止符を打つことを発表した。

主な勝利レース/獲得タイトル 
 1976年 ニュルブルクリンク1000キロレース (BMW・3.5CSL)
 1987年 世界ツーリングカー選手権（ドライバーズタイトル、BMW・M3）
 1991年 ニュルブルクリンク24時間レース (BMW・M3 Evolution II)
 1994年 全日本ツーリングカー選手権（チームズタイトル、BMW・318i）
 1995年 全日本ツーリングカー選手権（ドライバーズタイトル・チームズタイトルの2冠、BMW・318i）
 1998年 ニュルブルクリンク24時間レース (BMW・320d)
 1999年 セブリング12時間レース (BMW・V12 LMR)
 1999年 ル・マン24時間レース (BMW・V12 LMR)
 2004年 ニュルブルクリンク24時間レース（BMW・M3 GTR V8,「BMWモータースポーツ」名義）
 2005年 ニュルブルクリンク24時間レース（同上）

ACシュニッツァーとの関係 
シュニッツァー・モータースポーツは、1987年、ドイツ最大のBMWディーラーであるコール・オートモービルグループと、BMW車に特化したチューニングパーツ及びコンプリートカー製造・販売会社、ACシュニッツァーを設立した。技術提携や資金協力等、両者の関係は深いが、ACシュニッツァーはコール・グループの傘下にあり、シュニッツァー・モータースポーツとの間に直接の資本関係は存在しない。両者の関係を大まかにいうと、レース部門がシュニッツァー・モータースポーツ（コール・オートモービルグループが資金協力）、チューニングパーツ・コンプリートカーの販売部門がACシュニッツァー（コール・オートモービルグループが取り仕切る）、といった関係となる。

シュニッツァー・モータースポーツはドイツ南部のミュンヘンに存在するが、ACシュニッツァーはドイツ西部のアーヘンに存在する。社名の「AC」もアーヘンのナンバープレートの地域コードに基づくものである。
VTホールディングス株式会社（ブイティーホールディングス）とは、愛知県名古屋市に本社を置く、自動車ディーラーの持株会社である。

概要 
前身は中古車の無店舗販売業である。その後、新車ディーラー事業に転換したが、一店舗の利益率アップではなく、拠点数拡充による利益率アップを選択し、M&Aにより事業規模の拡大を図ってきた。

代表取締役社長の高橋一穂は、SUPER GTやル・マン24時間レースでプロドライバーたちと渡り合ったレーシングドライバーとして知られる。

沿革 
 1983年3月 - 株式会社ホンダベルノ東海設立。
 1997年4月 - 株式額面変更のため、株式会社ホンダオートセールスと合併。
 1998年9月 - 名古屋証券取引所2部に上場。
 2000年6月 - 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン（現・ジャスダック）に上場。
 2003年4月 - 持株会社化し、現社名に変更。
 2005年12月 - 長野日産自動車株式会社、株式会社NNサービス及び株式会社日産塗装を子会社化。
 2006年7月 - 静岡日産自動車株式会社、PZモータース株式会社（後の静岡日産ホールディングス株式会社。2014年9月に静岡日産自動車株式会社へ吸収合併）及び静岡日産サービス株式会社（現・静岡サービス株式会社）を子会社化。同日、三河日産自動車株式会社、株式会社カーメイク岡崎および株式会社オフィスサポートセンターを子会社化。
 2009年3月 - E-FOUR ASIA株式会社の第三者割当増資を引き受け、子会社化。
 11月 - 海外での自動車販売部門に関し、双日との業務提携を発表。同年12月1日より事業開始。
 2010年7月 - グループ企業のピーシーアイがサーブの輸入権を獲得し、同年9月より輸入開始。
 2012年
 4月1日 - 株式会社日産サティオ埼玉を子会社化。
12月1日 - 子会社の株式会社VTキャピタルを吸収合併。
 2014年
 4月1日 - 日産ネットワークホールディングス株式会社より株式会社日産サティオ奈良の全株式を取得し、子会社化。
6月30日 - 株式会社エムジーホームの第三者割当増資を引き受け。
8月1日 - 完全子会社である株式会社アーキッシュギャラリーと株式会社エムジーホームの株式交換を行い、株式会社エムジーホームを連結子会社化。
 2015年5月22日 - 東京証券取引所1部および名古屋証券取引所1部に市場変更。
 2016年
 4月1日 - 三盛自動車販売の全事業を譲受。受け皿子会社として「モトーレン静岡」を設立。
6月14日 - グループ企業のピーシーアイが、同年に予定されているフォード・モーターの日本事業撤退後、日本国内におけるフォード車の部品供給・車両保証・リコール及びユーザーへのアフターサービス業務を、同社より引き継ぐことを発表。同年10月1日より事業開始。
7月1日 - 本店所在地を愛知県東海市から愛知県名古屋市中区（旧名古屋事務所所在地）に移転。
 2019年
 8月6日 - 北海道北見市のフォルクスワーゲン・アウディ正規ディーラー「光洋自動車」の全事業を譲受し、子会社化。
9月20日 - 自動車用コーティングや洗車の専門店の運営等を行う企業「KeePer技研」の議決権所有割合の20.06%の株式を取得し、持分法適用関連会社化。
 10月1日 - 刈谷市のディーラー「アイカーズ」のBMW部門「アイモトーレン」を譲受。受け皿子会社として「モトーレン三河」を設立。
 2021年
4月1日 イギリスの自動車メーカーであるケータハム・カーズ・グループ・リミテッドおよびその子会社2社を連結子会社化。
5月28日 - KeePer技研の自己株式の買付に応募し、所有する株式の一部（議決権所有割合の3.54％）を売却。同社は持分法適用関連会社から外れるが、業務提携関係は継続する。
 2022年
 11月30日 - 北海道函館市のディーラー「函館トヨペット」のBMW・MINI部門「株式会社マークス」を譲受。受け皿子会社として「モトーレン道南」を設立。
 2023年7月1日 - 静岡県浜松市のBMW正規ディーラー「フジモトーレン」の全株式を取得し、子会社化。

関連会社 
 株式会社トラスト（東証2部上場）
 株式会社ホンダカーズ東海（旧・ホンダベルノ東海）
 長野日産自動車株式会社
 静岡日産自動車株式会社
 三河日産自動車株式会社
（長野日産は株式会社NNキャピタル、静岡日産と三河日産の2社はプリヴェチューリッヒ企業再生グループより株式を取得）
 株式会社日産サティオ埼玉
 株式会社日産サティオ奈良
エフエルシー株式会社（旧・フォードライフ中部）
 エルシーアイ株式会社（オートトレーディングルフトジャパンから取得）
 ピーシーアイ株式会社
 J-netレンタリース株式会社（オリックスレンタカーの一部フランチャイジーが分離し、展開）
 株式会社MIRAIZ
 株式会社AMGホールディングス（東証2部・名証2部上場）
 株式会社アーキッシュギャラリー
 株式会社エムジーホーム
 エムジー総合サービス株式会社
 株式会社TAKI HOUSE
 株式会社モトーレン静岡（三盛自動車販売から事業譲受）
 フジモトーレン株式会社
 株式会社モトーレン三河
 株式会社モトーレン道南
 光洋自動車株式会社
清水灯台（しみずとうだい）は、静岡県静岡市清水区にある三保半島の東端に立つ、白亜の小型灯台で、水平断面が八角形をしている。日本で最初の鉄筋コンクリート造灯台である。歴史的文化財的価値が高く、国の重要文化財に指定されるとともに、Aランクの保存灯台となっており、現在も建設当時の姿をそのまま残す。周辺は、世界文化遺産富士山の構成資産「三保松原（みほのまつばら）」、国指定名勝「三保松原（みほのまつばら）」、日本平・三保松原県立自然公園の景勝地となっており、真崎や内浜の海水浴場ほど近く、その松原の中に佇立している。一般には三保灯台（みほとうだい）と呼ばれることが多いが、海上保安庁による正式名称は「清水灯台」である。

歴史 
1912年（明治45年）3月1日に設置、初点灯された日本で最初の鉄筋コンクリート造灯台である。清水港は、古来から重要な港で、そこに出入りする船の航行安全のために灯台が必要だった。

1994年（平成6年）4月から無人化される。清水灯台の風見鶏は、最後の灯台守の娘による羽衣の天女のデザインとなっている。

2009年（平成21年）2月6日に日本国近代化産業遺産に認定。2010年（平成22年） 土木学会により平成22年度選奨土木遺産に選出。2013年（平成25年）静岡市地域景観資源に指定された。

2022年（令和4年）9月20日に国の重要文化財に指定。

交通 
JR東海道本線清水駅から、しずてつジャストラインバス三保山の手線「三保本町」バス停下車、そこから徒歩約15分。

周辺情報 
 東海大学海洋科学博物館
 三保松原
 御穂神社
豊田市民芸館（とよたしみんげいかん）は、愛知県豊田市にある日常生活に関連する民芸品を保存、展示する博物館である。

年表 
 1983年（昭和58年）4月 - 第一民芸館、開館。
 1988年（昭和63年）4月 - 第二民芸館、開館。
 1989年（平成元年）4月 - 井上家西洋館、開館。
 1990年（平成2年）4月 - 第三民芸館、開館。

施設 
 第一民芸館 - 「衣」のテーマ館。建物は、日本民藝館の一部を移築。本多静雄が寄贈品を中心に展示。
 第二民芸館 - 「食」のテーマ館。
 第三民芸館 - 「住」のテーマ館。
 井上家西洋館 - 明治時代の建築物を移転。当初、明治10年代に博覧会施設として建てられ、後に銀行として使用されたと伝えられる。1928年（昭和3年）、現在の豊田市に移築され、井上家の迎賓館となっていた。現在地に移築された後、2000年（平成12年）12月に国の登録有形文化財に登録されている。
 陶芸資料館 - 本多記念館として、猿投古窯コレクション・古瀬戸コレクションを展示。
 茶室勘楼亭
 穴窯
 土蔵
 陶塚

所在地 
 愛知県豊田市平戸橋町波岩86-100

交通アクセス

公共交通機関 
 名鉄三河線 平戸橋駅下車、徒歩で約15分。
 とよたおいでんバス：さなげ・足助線「青木町一丁目」バス停下車、徒歩で約10分。

自動車 
 東海環状自動車道 豊田勘八IC下車、約10分。
 猿投グリーンロード 枝下IC下車、約10分。

ギャラリー
遺跡出土木製品用材データベース（いせきしゅつどもくせいひんようざいデータベース）は、日本の遺跡から出土した木製品の用材について扱ったデータベースと、それを収録・掲載した2012年（平成24年）刊行のCD-ROM付き書籍である。

概要 
全国の遺跡などから出土した木製品の用材について、京都大学生存圏研究所の伊東隆夫教授（2005年度末退官）と首都大学東京の山田昌久助教授が代表となって構築している全国規模のデータベースである。2005年（平成17年）度から2006年（平成18年）度にかけて全国の出土木製品研究者（出土木器研究会などが中心）が協力して集成作業を行った。

作業 
 2005年（平成17年）3月末までに発行された発掘調査報告書等を対象としているが、県によっては一部それ以降発行ものを掲載している。
 検索しやすいように統一事項として、時代区分・分類・樹種名などが作成された。分類案は「日本列島出土木製品分類表」と名付けられ、今後の報告書の基本分類となるであろうと思われる。
 作業が都道府県別に行われているため、ファイルは都道府県別に作成され、「凡例」「樹種データ」「文献データ」の3つのシートからなる。
国際宝飾展（こくさいほうしょくてん）は、年に一度、東京で行われる宝飾品の展示会。IJT（International Jewellery Tokyo）ともいわれる。宝飾関係者向けの展示会であり、商談を目的としている。会場は東京国際展示場。

またイベントとして、「日本ジュエリーベストドレッサー賞」、「ブライダルジュエリープリンセス」（2007年 - 2011年）、「クリスマスジュエリープリンセス」（2015年 -）の両授賞式が併催される。

概要 
第1回は1990年で、以来毎年1月に東京国際展示場（ビッグサイト）で開催されている。宝飾展としては日本最大で、規模は出展側が世界36か国から約1600社、バイヤー側は約38,000名が来場とされている。入場には招待券か来賓証が必要で、当日券は販売されていない。主催はRX Japanと日本ジュエリー協会。

また5月には神戸国際展示場にて、同種の展示会である神戸国際宝飾展 (IJK) が開催されている。

日本ジュエリーベストドレッサー賞 
日本ジュエリーベストドレッサー賞は、日本ジュエリー協会主催の著名人に贈られる賞。過去一年を通じて「最も輝いていた人」「最もジュエリーが似合う人」「今後もさらにジュエリーを身に付けて欲しい人」を選考、表彰するとされる。賞は世代別で、男性部門もある。授賞式は本人が出席し、国際宝飾展のレセプション・パーティーにて行われる。

第20回（2009年）の際には、20周年記念イベントとして、歴代受賞者の来場セレモニーも行われた。

歴代受賞者

特別賞受賞者 
 ジュリー・ドレフュス（1992年）
 ヒロコ・グレース（1993年）
 高橋尚子（2001年）
 松坂大輔（2008年）
 イ・ビョンホン、鳩山幸（2010年）
 ウォンビン、蓮舫（2011年）
 少女時代、本田圭佑（2012年）
 KARA、内村航平（2013年）
 松本潤（2014年）
 髙橋大輔、May J.（2015年）
 ももいろクローバーZ、市川海老蔵（2016年）
 福原愛（2017年）
 浅丘ルリ子、村田諒太（2018年）
 コシノジュンコ、加山雄三（2019年）
 浅田真央、高橋英樹（2020年）
 内田篤人（2021年）
 水谷隼（2022年）

ブライダルジュエリープリンセス 
ブライダルジュエリープリンセスは日本ジュエリー協会主催による著名人に贈られる賞。2007年から2011年まで開催。「ブライダルジュエリーのイメージリーダーとして最もふさわしい著名人」を表彰する、とされている。表彰式においては、受賞者はウエディングドレス姿で登場する

歴代受賞者 
第1回 2007年 優香、安めぐみ
第2回 2008年 小林麻央、安田美沙子
第3回 2009年 平山あや、皆藤愛子
第4回 2010年 スザンヌ、南明奈
第5回 2011年 大島優子、福田沙紀

クリスマスジュエリープリンセス賞 
クリスマスジュエリープリンセスは国際宝飾展において著名人に贈られる賞。2015年に設けられた。「クリスマスにジュエリーをプレゼントしたい女性著名人」を表彰する、とされている。

（部門・その他は順不同）
優良章(ゆうりょうしょう)とは、勤務態度あるいは成績などが優良な者に授与又は交付される栄章または記章。

栄章としての優良章

栄章(表彰記章)としての優良章は主に自衛隊や消防などの分野で授与される記章として定められていることが多い。
陸上自衛隊では、操縦優良章といい、車両の無事故運転者たる自衛官に授与される。

その他、消防の分野では、主に消防団などで勤務成績優良なる団員を表彰する優良表彰の場合に授与されることが多い。特に消防団の表彰の種類としては様々なものがあるが、功績表彰と優良表彰がその代表例であり、功績表彰は上位の勤続年数の長い団員、優良表彰は比較的若い、あるいは勤続年数の短い団員の功労を讃える場合に贈られる。
今日では、多くの市町村、消防協会が授与する優良章や東京都特別区が消防団員に授与する成績優良章などが代表例といえる。

また、自動車や自動二輪車などにおいて交通安全に努めた者に対し、警察署ないし交通安全協会より優良章ないし同様の趣旨の記章が授与される場合もある。

袖章としての優良章

市町村によっては納税の成績に応じて納税成績優良章を授与している事例もある。

また、主に消防団などでは、勤務成績の優良なる者に、その勤続年数に応じて制服に縫い付ける袖章として精勤章を授与したが、今日では優良章と称する場合も多い。

その他

和歌山県和歌山市では、文化財保護法の対象である天然記念物　紀州犬を保護する趣旨に基づき、同市教育委員会が犬種の保存上、特に優良なる紀州犬に対し、優良紀州犬章を交付している事例がある。
ハイウェイパトロールマン41マグナムは、日本の遊戯銃メーカーであるMGCが1972年（昭和47年）に発売したABS樹脂製モデルガンである。

略して“ハイパト”と呼ばれることがある。

概要 

1971年（昭和46年）に銃砲刀剣類所持等取締法が改正され、「銃口が開いている金属製で黒色のモデルガン」の所持が禁止されてしまったため、以後、日本ではモデルガンは主な材質を亜鉛合金からプラスチック(ABS)製に変更して発売された。

本製品は、これによる需要に答えるべくMGCが開発・発売したプラスチック製モデルガンの最初の製品の一つ（MGC製品としては第二弾。第一弾はSIG ブローバック(SIG SP47/8)※モデルとなった実銃は）
である。

通常、モデルガンにはモデルとなる実銃が存在するが、本製品はアメリカの銃器メーカーであるスミス&ウェッソン社のS&W M27を模した架空の銃で、「ハイウェイパトロールマン」という商品名が付けられているが、実銃で同じ愛称のつけられているS&W M28（M27の簡略化低価格モデル）とは口径を始め各部が異なる。

当時、黒い外観と短い銃身から出る迫力ある轟音と硝煙が特長で、大ヒット商品となった。作動が安定していることと、それまで日本の実写映画で多く用いられていた「電着銃」と異なり、外観が実在する銃とほぼ同じものであることから、映画やテレビドラマ用のステージ・ガンのベースとしても広く採用され、日本の刑事ドラマには、ほぼ全てに登場するようになった。大ヒットに便乗する形で、同業他社からデッド・コピー商品も発売された。

本製品を元に開発・発売された『44マグナム』の銃身を変更した製品が『ハイウェイパトロールマン44』の製品名で発売されるとそれに置き換えられる形で絶版となったが、後にMGCがモデルガン用シューティングゲームシステムを発売した際には、そのセット販売用としてハイウェイパトロールマンのシリンダー（回転弾倉）を44マグナムと同じものとした『S&W ヘビーマグナム』が発売されている。

製品詳細 
モデルとなったS&W M27は.357マグナム弾を使用する口径9mmの拳銃だが、本製品では.41口径（約10.4mm）弾を使用するものと想定して設計されている。当時MGCの開発部長であった小林太三（現タニオコバ代表）によれば、持った時に重く感じるように、あえて口径を大きく設計したとされる。

MGC社内の開発コードは「SW10」と呼ばれ、スミス&ウェッソン社の銃を基礎としたモデルガンである事を示している。輸出時に商標上の問題が発生しないように製品上、スミス&ウェッソンという表記は一切使用されず、シンボルマーク等も近似はしているもののMGCオリジナルのデザインに変更されている。しかしながら、国内製品版に限り、グリップ上のメダリオンにはスミス&ウェッソン社のトレードマークが使用されている。

メインフレームは俗にいうテンプラ構造で、亜鉛合金製の基部にABS樹脂の外装を被せる構造となっている。グリップには木質感のあるプラスチック製の“サービスタイプ”が装着されていたが、別売のグリップ・スペーサーを装着すれば、MGCから発売されていた金属製『コンバット・マグナム』用の“ターゲット・グリップ”を取り付けることができた。

モデルガン独自のアレンジが加えられているものの、ダブルアクション、シングルアクション、リバウンド、スイングアウトなど、基本的に実銃と同等のメカニズムと動作が可能になっている。

カートリッジ(模擬弾薬)は弾頭部も再現された真鍮製で、遊戯用の紙火薬を装填し、発火させることができた。カートリッジは先端が中空になっており、銃本体の回転式弾倉前部に設けられた撃針により、弾頭にあたる開口部から内部に装填された火薬を激発させる方式だが、初期モデルの撃針は鉄板を単純に折り曲げたもので、不発が多く、すぐに錆びるので鋳鉄製、後には亜鉛合金製の物に変更になった。

なお、仕様には製造年度により数種類の差異があり、激発方式は同一ながら、カートリッジの構造・構成は複数回に渡って改良されている。

1972年の発売時のMGC直営店価格は3,600円、専用カートリッジが12発1,400円／6発700円であった。

バリエーション 
前述のように製品名にはいくつかの差異があるものの、『ハイウェイパトロールマン』として発売された製品は、製造時期による仕様の違いを除けば、1972年に発売された3.5インチ銃身モデル1種類しかなく、銃身長などを変更したバリエーションモデルは存在していない。

1974年（昭和49年）には本製品の主要部分を流用し、シリンダー（回転弾倉）を.44マグナム弾を模したカートリッジに合わせて大型化し、グリップを変更して銃身を6.5インチ（後に8 3/8インチモデルも発売された）とした『44マグナム』が発売され、1977年（昭和52年）、『44マグナム』の銃身を4インチに変更した製品が『ハイウェイパトロールマン44』の製品名で発売され、1972年に発売されたハイウェイパトロールマンは以後製造中止となっている。

1983年（昭和58年）に“シューターワン RAY-Xシステム”が発売された際には、ターゲット部とセット販売という形で、3.5インチ銃身のオリジナルモデルのシリンダーを44マグナムと同じ大型のものとし、銃身右側面の口径表示が削除された『S&W ヘビーマグナム』が製造され、シューターワンとのセット販売品の他、後には単品でも販売された。

創作作品への登場 
テレビドラマ・実写映画に用いられるステージガンとして、数多くの作品に登場した。
ゴキブリ刑事
ワイルド7
太陽にほえろ!
仁義なき戦い 広島死闘篇
他多数

脚注・出典
iRobot Corporation（アイロボット・コーポレーション）は、アメリカ合衆国マサチューセッツ州ベッドフォードに本社を置く家庭用清掃ロボットの設計・開発を行う企業。

概要 
自律型家庭用掃除ロボット「ルンバ」や全自動モップかけ機「ブラーバ」や全自動フローリング洗浄掃除機「スクーバ」で知られている世界的な企業。

米国マサチューセッツ州ベッドフォード（Bedford）に本社がある。

ここ数年のデータを見ると、収益は右肩上がりに伸びており、2021年の世界収益は約7億5400万米ドルである。収益の地域別の内訳を見ると、アメリカ合衆国が7億5400万米ドル、EMEAが4億7000万米ドル、日本が2億2200万米ドル、その他の地域が1億1700万米ドルとなっている。

2022年8月に、ネット通販大手でAmazon Echoなどの家庭用製品やサービスも提供しているアマゾンが当社を買収すると発表した。FTCはこの買収を審査する段階に入った（2022年9月時点の状態）。

歴史 
マサチューセッツ工科大学のMIT人工知能研究所で働いていた、ロドニー・ブルックス、コリン・アングル（現CEO）、ヘレン・グレイナー（現UAV開発企業CyPhy Works社CEO）の3人が設立した会社である。

iRobotは1990年に設立され、2000年に Delawareと合併した。設立から2003年まで常に赤字であった。2005年11月9日に株式公開し、500万株を24ドル/株で売って1億2000万ドルを得た。

最初は主に、アメリカ軍、SWATで爆発物処理や偵察に使用されている、軍事用ロボットのパックボット(PackBot)などを開発していた。
商用および家庭用の 遠隔操作ロボット もいくつか開発したものの、こちらは全く売れなかった。

2002年に、家庭用ロボット掃除機ルンバを発売し、その販売が好調となり、当社の主力事業となっていった。

2016年2月、かつては主力事業のひとつであった軍事用ロボット部門をアーリントンキャピタルパートナーズに4500万ドルで売却すると発表した。それにより家庭用ロボットのほうに注力するということである。

2022年8月5日にAmazonがiRobotを16億5000万ドル（約2200億円）で買収することを発表した。

家庭用ロボット 

 2000年、iRobot は My Real Baby で玩具市場に参入した。この製品は、アニマトロニクスを利用したリアルな表情の人形である。同製品はハズブロと共同で製品化されたが、既に製造されていない。
 2002年、iRobot は掃除ロボットルンバをリリースした。ルンバの販売は好調で当社の主力製品となった。 2006年3月、iRobot はルンバを200万台販売したことを発表した。
 2005年5月、iRobot はフローリング洗浄掃除機ロボットスクーバをリリースした。ルンバとの違いは、水を使ってフローリングを洗浄する点である。なお、完全な製品が市場に登場したのは2006年前半のことである。
 2006年、iRobot は作業場用ロボット iRobot Dirt Dog をリリースした。このロボットは、作業場の床に落ちているナットやボルトといった小さな物体を集めるものである。
 2007年、趣味のロボットとして iRobot Create がリリースされた。これはプログラム可能なロボットで、センサーなどの機能を追加することも可能。

研究用ロボットと軍事用ロボット 
 Genghis（1991年） - ゲンギスは、iRobot の最初のロボット。研究用に設計された。現在は国立航空宇宙博物館にある。
 Ariel（1996年） - 水陸両用で地雷を除去するカニ型ロボット。
 Urbie（1997年） - 都市環境でのロボットの概念実証用。戦車を2台繋げたような形で、階段を登ることができる。
 PackBot Scout - 接近が困難な危険な場所で、1人の兵で操作運用可能な偵察用ロボット。静止画カメラを搭載していて、撮影した画像を操縦システムに送ってくる。イラクとアフガニスタンで実際に運用された。この研究はDARPAの援助を受けている。
 PackBot Explorer - Scout の進化したもので、音声と動画カメラを備え、他にもいくつかのセンサーを備えている。人質救出の際の偵察や戦闘によるダメージを調べるのに使われることを想定している。
 Swarm - 群知能研究のために開発された。このプロジェクトもDARPAの援助を受けている。
 Warrior - 2008年完成を目指して現在開発中。重量 250 ポンドで凹凸の激しい地形を毎時12マイルの速度で移動でき、100ポンド以上の荷物を搭載可能。爆発物処理、戦場での死傷者搬送、消火活動などへの応用が考えられる。
 RGator - Deere & Company との提携による製品。小型多用途車にロボット機能を搭載したもの。自律的に設定した地点まで（障害物を回避しつつ）移動する機能と遠隔操縦による半自律動作が可能。
株式会社IHI回転機械エンジニアリング（アイ・エイチ・アイ かいてんきかいエンジニアリング）は、IHIグループのひとつ。

汎用コンプレッサー、船舶及び自動車用過給機、船舶用デッキクレーンの油圧モーター、ジェットエンジン用コンプレッサー翼の製造、並びに汎用機械、大型回転機械を主体としたプラントエンジニアリング及び機器・設備の設計から据付メンテナンス、アフターサービス

沿革 
1965年9月 - 石川島エヤコンサービス株式会社設立。
1973年4月 - 石川島東京サービス株式会社に社名変更。
1973年4月 - （旧）石川島汎用機サービス株式会社と合併し、石川島汎用機サービス株式会社に社名変更。
1995年11月 - 株式を店頭公開（現・ジャスダック）。
2006年9月 - ジャスダック証券取引所上場廃止。
2006年10月 - 石川島播磨重工業（現・IHI）の完全子会社となる。
2007年7月 - 石川島風水力サービス株式会社を合併し、石川島汎用機械株式会社から承継した回転機械事業を統合。IHI回転機械に社名変更。
2008年8月 - 本社を東雲に移転、統合。
2009年4月 - 株式会社IHI精機を合併。
2010年4月 - 株式会社ニッシンを合併し、航空機器事業を株式会社IHIエアロマニュファクチャリングとして事業分割。
2017年10月 - 株式会社IHI回転機械エンジニアリングに社名変更。
黒田食品株式会社（くろだしょくひん）は、兵庫県神戸市兵庫区に本社を置く奈良漬を主とする漬物や味噌などの食品の製造販売をおこなう企業である。1913年創業。

2019年4月5日付で、輸入した中国産甘酢らっきょう製品の中に、残留農薬（イソプロカルブ）の数値が基準値を超えている商品があることが確認された。
しかし、商品自主回収に要する資金や人材確保のめどが立たず、事業継続は困難と判断し、法的手続きに移行することを公式ホームページ上で公表した。

これを受けて、「東海澱粉株式会社」公式サイトの「おしらせ」や「新着情報」において、本件に対するコメントが2019年4月8日付けで発表されている。

会社概要　
「十一の奈良漬」でその名を知られる関西を地盤とする食品メーカー。同社が本社を置く神戸に近い阪神間が灘五郷で知られる日本酒の名産地であり、酒粕が容易に手に入ることから、長年にわたり奈良漬の製造を主としつつも、近年はそれ以外に様々な漬物を製造販売している。その他子会社を通じてコンビニエンスストアの経営もおこなっている。（2010年7月現在4店舗）

長いこと関西地域を地盤としていたが、1994年に埼玉県蓮田市に関連会社を設立したのを契機に、関東方面にも進出する。ちなみに同社の漬物は東京都港区新橋に店を構える「十一屋総本店」で販売されていると共に、縦長のネオンサインも設置されている。

かつては同社と同じく神戸に本社を置くサンテレビや、近畿広域圏内、広島県内などのテレビ局や大阪のラジオ局で長年に渡ってCMが放送されていたが、現在は放送されていない。
上総掘り（かずさぼり）は、人力で掘り抜き井戸を掘削する工法である。明治時代の初期に、上総地方(現在の千葉県中西部)で考案された掘り抜き井戸の掘削技術で、細長い鉄管とそれを地中の孔に吊す竹製のヒゴを基本的な用具とし、用具の自重を利用しながら専ら人力を頼りに地下を掘り進み、帯水層にある地下水を掘り当てる技術である。

概要 
上総掘りで目的の地盤を掘削するには、まず掘削した穴に粘土を混入した水を注入しつつ、鉄菅を人力で突き下ろして掘り進む。この鉄管は竹ひごでヤグラから吊り下げられ、竹の弾力を利用しつつ、人力で幾度も地面に突き下ろして掘削する。鉄管は下部に弁を内蔵し、上下に排水用の小穴を開けてあり、鉄管の上げ下ろしに合わせて弁が掘削した土を内部に取り込む。適宜、地上まで釣り上げて残土を排出する。上総地方の例では、1分に50回程度、ストローク幅は15センチ程度であり、1日に5～6メートルほど掘り進めることができる。道具立てが簡単で、操業安全性にも富んでおり、技術の習得が容易なことから短期間に普及した。いわゆる人力による鉄管のボーリング技術の改良であるが、第2次世界大戦前後には手突きから動力へと変化した。

用具 
上総掘りに用いられる用具は、掘削用の鉄管と掘屑浚渫用のスイコと呼ばれるブリキ筒、これらを繋いで操作するための割竹製のひご、鉄管の先端に装着する鑿、粘土水などである。岩や礫の地質には鉄菅の代わりに鉄棒を用いる。粘土水は孔壁の崩壊を防ぎ、孔のままでの掘削を可能とし、掘屑の浮遊を助け、鑿先の冷却といった働きをする。竹ひごはモウソウチクを幅2～3センチに割いたもので、掘削深度の増加に伴う用具の重量の増加を防ぐ。時代が下ると、ハネギやシュモクの導入による省力化が進み、ヒゴクルマ（水車に似た装置に人が入って踏み板を踏むことで鉄管の引き上げを行う装置）によるさらなる省力化と用具収納が進んだ。上総掘りの作業は丸太で櫓を組んだアシバで行われた。

上総掘りの用具が重要有形民俗文化財に、上総掘りの技術は重要無形民俗文化財に指定されている。

工程 
。

湯突き 
大分県別府市の別府温泉では、明治12年（1879年）頃にこの上総掘りの技術が導入され、岩盤の固い地質に合うように改良された結果、明治30年（1897年）頃から人工的な温泉掘削が盛んとなり温泉地として発展した。このような温泉掘削を湯突きといい、明治9年（1876年）にはすべて自然湧出であった泉源が、明治44年（1911年）には、自然湧出泉が17ヶ所であったのに対し、掘削泉は76ヶ所となった。

湯突きは、機械化が進む昭和20年ごろまで行われたという。大正から昭和初期にかけて同市で温泉開発に携わった千葉県出身の上総掘り職人の温泉掘削用具計394点が別府市に寄贈され残っており、全国有数の温泉地として知られる別府の歴史を伝えるこれらの資料は、2020年「別府の湯突き用具」として登録有形民俗文化財に選ばれた。

歴史 

鉄棒の先端を加工して、衝撃を加えながら地下（井戸）を掘る、パーカッションボーリングの原型ともいえる手法は、世界各地で試みられてきた。

日本における井戸の掘削法は、江戸時代まで人が直接穴に入って掘削するものだった。だが、この工法で掘削できる深度は30m程度が限界で、危険な作業であった。江戸時代には、太さ2寸（約6㎝）の鉄棒を連結させ、人力で突き崩しながら掘る大坂掘りという方法も用いられた。しかし、大坂掘りは、深く掘れば掘るほど鉄棒の重量がかさみ、人力で鉄棒を持ち上げる限界が掘削深の限界という欠点があった。

明治時代になると、鉄棒を上・下させるために竹の弾性を利用する手法が考案され、やがて上総国の望陀郡・周淮郡一帯で上総掘りへと発展したとされている。文献によれば、周淮郡中村の池田久蔵が文化14年（1817年）頃に掘り抜きによる井戸掘削に成功したとされ、池田が翌文政元年（1818年）に地元の大宮寺の井戸を掘り、その際に寺に奉納した著書『突井戸万記』が残されており、少なくとも池田が上総地方における上総掘りの先駆者の1人と考えられている。

上総地方の地勢は台地が大半であり、川は台地を侵食する深い谷底を流れるため、畑作地帯や村落が営まれる台地上は水利に恵まれない。農業用水や生活用水の必要性に迫られ、井戸掘りの技術が発達した。上総掘りは、少ない機材と人員で容易に掘削深を伸ばすことができることから、19世紀末にかけて爆発的に普及し、1887年（明治20年）前後には、掘削用の鉄管に細い割竹製のひごを繋いで突き下ろすという上総掘り独自の方法が成立する。

英国人Francis James Norman（1855-1926）は1888年に来日して旧制千葉県尋常中学校の英語教師をしていたが、上総掘りの技術を知り、『KAZUSA SYSTEM』と題した本を1902年（明治35年）にインドで刊行し技術解説・紹介をしている。この本は当時の上総掘りの記述を詳しく知る貴重な資料として2009年に邦訳本が発行された。
フクビ化学工業株式会社（フクビかがくこうぎょう）は、福井県福井市に本社を置く化学工業メーカー。主に化学樹脂建材を生産し、プラスチック異形押出成形を得意としている。

沿革 
1953年5月 福井ビニール工業株式会社設立、本社を福井県福井市木田町に置く。
1963年5月 現在地に本社移転
1970年1月 商号変更しフクビ化学工業株式会社となる
1997年3月 大証二部・名証二部上場
2006年4月16日 自社及び子会社の八木熊において過去3年間に約80億円（その後の調査で約180億円）の架空取引があった事を公表、大証及び名証が同社を監理ポストに割当（同年7月14日解除）。
2013年7月 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第二部に上場。
2016年10月 アリス化学株式会社の全株式を取得し、完全子会社化。
2022年4月 東京証券取引所、名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより各市場第二部から東京証券取引所スタンダード市場、名古屋証券取引所メイン市場へ移行。

事業所 
営業拠点
札幌支店（北海道札幌市）、大阪支店（大阪府吹田市）、東京支店（東京都品川区）、名古屋支店（愛知県名古屋市西区）、福岡支店（福岡県博多区）、営業所14箇所や出張所2箇所など
工場ほか
本社工場(福井県福井市）、坂井工場（福井県坂井市）、三方工場（福井県三方上中郡若狭町）、あわら市バイオマス工場（福井県あわら市）、岐阜加工センター（岐阜県各務原市）、配送管理センター6箇所

連結子会社 
 リフォジュール（福井県福井市）
 フクビハウジング（岩手県紫波郡紫波町）
 アリス化学（福井県あわら市）
 フクビ岡山（岡山県岡山市）
 FUKUVI USA, INC.（アメリカ合衆国オハイオ州）
 FUKUVI VIETNAMCO.,LTD.（ベトナム社会主義共和国ドンナイ省）
 FUKUVI HOLDINGS (THAILAND) CO., LTD.（タイ王国バンコク市）
 FUKUVI (THAILAND) CO., LTD.（タイ王国バンコク市）
イビデン電子工業株式会社（イビデンでんしこうぎょう）は、かつて岐阜県大垣市青柳町300番地（イビデン青柳事業場）に本社を置いていた、イビデンのグループ会社である。

会社概要 
 電気機器（プリント基板、電子部品など）、自動車部品（セラミックフィルター）等の、加工、検査の専門の会社である。
 殆どはイビデンからの受注であるが、近年イビデン以外の会社の受注が増えつつある。

沿革 
 1976年（昭和51年）3月1日 - イビデンのプリント基板の製造、検査専門の会社として設立。
 1994年（平成6年）4月1日 - イビデンのグループ再編の為、イビデン電子工業は、プリント基板等の検査を中心とした会社となる。
 2015年（平成27年）
 4月1日 - この日をもって、ほぼ全社員が、イビデン、及びイビデンの関連会社に出向。
 7月1日 - この日をもって、全社員が出向先に転籍。その後、イビデンの2015年上期決算にて、イビデン電子工業の解散が発表された。

事業場 
 大垣事業場（大垣市木戸町、イビデン大垣事業場内）2015年3月まで
 青柳事業場（大垣市青柳町、イビデン青柳事業場内）2015年3月まで
 河間事業場（大垣市河間町、イビデン河間事業場内）2015年3月まで
 大垣中央事業場（大垣市笠縫町、イビデン大垣中央事業場内）2015年3月まで
 衣浦事業場（愛知県高浜市、イビデン衣浦事業場内）2000年頃まで
 共和事業場（愛知県大府市、豊田自動織機共和工場内）2006年頃まで
 大垣北事業場（揖斐郡揖斐川町、イビデン大垣北事業場内）2006年頃まで
 林町分室（大垣市林町、オーミケンシ大垣工場内）2007年頃まで
林町分室は当初は河間事業場の分室であったが、大垣事業場の分室に変更された。
EMU500型電車（EMU500がたでんしゃ）は、台湾鉄路管理局（台鉄）の交流電車で、東部幹線、西部幹線の電化区間で運用されている。

概要 
EMU500型は従来の通勤電車（現・区間車）より、輸送能力、加速性能を向上させる事を目的として導入した車両である。韓国・大宇重工製で1993年に発注、1995年～1997年に順次4両編成86本（344両）が導入された。電装品はドイツのシーメンス製である。

この車両の導入により、当時バスに奪われつつあった通勤客を取り返す事に成功し、台鉄の収支をある程度改善させる事につながった。

2001年、大宇重工がロテム社と統合されて以降、部品調達が困難となり、保守環境が悪化した。そのため故障が頻発し、他形式での代車運用もしばしばあった。

2015年3月以降、台北、新竹、彰化、嘉義、花蓮の各運転所に配置され、主に区間車として運用されている。

編成 

凡例
VVVF：主制御器（VVVFインバータ装置）

編成図

設備

安全設備 
客用扉には挟み込み防止の安全装置が備えられており、もし人が挟まれたりして扉が閉まりきらなかった場合には電車が発車できないようになり、車掌の小開扉操作のあと完全に扉が閉まるまで発車ができない。

感応式自動水栓 
車内のトイレ個室内に設けられた蛇口は感応式となっており、蛇口に手を差し出すと自動的に水が出るので衛生的である。

身体障害者用スペース 
EMU400型と同じように車椅子スペースがあり、安全ベルトで車椅子を固定できる。また電車とホームとの段差がある為、扉付近に渡し板が用意されている。

改造工事

無段化工事など 
後継車の入札が遅れたことと現行型式の故障が多いこと、台中市内や高雄市内での新駅を中心にホームの嵩上げが進んでいることから2015年以降に全編成を対象として、ドア付近の段差解消や、LEDの旅客案内装置追加の改造工事が施されている。

屏東仕様 
屏東県では永らく台湾高速鉄道（高鉄）の県内延伸や新左営駅での新在接続改善を要求してきた。蔡英文政権発足後の公共インフラ投資事業である前瞻基礎建設計画において前者は実現可能性調査の対象となり、後者も高鉄延伸計画が実現した場合でも開通には長期間を要することから、それまでの一時的な対応としても必要性が高まり、客室設備改造に中央政府の予算が投入されることになった。屏東線を走行する当形式15編成60両は大幅リニューアルされる。落成した改造車第1編成は「優化編成」として2018年9月3日より屏東線内の区間車に、高雄市内において新駅が開業する2018年10月改正後は、高屏間の時短のため増発となる区間快車に優先投入される。外装は2019年に屏東県で開催される仕様となっている。2019年6月までに対象全編成の改造完了を予定。
その後、リニューアル車の評判が良いことから、残りの編成とEMU600型に対しても同様の改造を行うことを決定し、2021年に入札を実施し、6年以内の完了を目指している
。

機器更新工事(IGBT化) 
これらの改造に加え、当形式の故障率が高いことから63編成252両を対象に電装品も更新する。2018年6月の7度目の入札において台湾企業の士林電機がCAF（スペイン）やボンバルディア・トランスポーテーション（ドイツ）の海外勢を破って受注した。士林電機は三菱電機が21%の株式を保有する関連企業であるため、制御装置はシーメンスGTOから三菱IGBT-VVVFインバータ制御へと更新された。また、発電ブレーキを回生ブレーキに変更し、これに伴い屋根に設置されている抵抗器を撤去している。1編成は2019年末に、残り全数も2023年内に更新を完了する予定。

その他 

台鉄としなの鉄道の友好提携締結に伴い、EMU533編成にしなの鉄道色仕様を施したラッピング列車が運行を開始した。期間は2019年1月19日から約3年間。
スカトール (skatole) は、複素環式芳香族化合物の一種で、インドール誘導体。毒性のある白色結晶。ギリシア語で糞を意味する skato から命名された。インドール環の3位にメチル基を持っており、IUPAC名として 3-メチルインドール と別称する。

性質 
天然には、哺乳類の糞（消化管内でトリプトファンから分解される）、ビートの根、コールタールなどから単離され、強い糞臭を持つ。
低濃度では花の香りを呈し、実際にオレンジ、ジャスミンやある種のトロピカルフルーツの花の香気成分に含まれている。またこの物質は、多くの香水の香料や定着剤、タバコの香料および添加物として使われている。

スカトールは、ヤギ、ヒツジ、ネズミなどに対して浮腫を引き起こす。肺の中のシトクロムP450が存在するクララ細胞を特異的にターゲットにしているようである。シトクロムP450はスカトールを活性中間体である 3-メチレンインドールニンに変換するが、この物質はタンパク質と結合し、細胞を傷つける。

スカトールは、白色結晶状態で存在し、時間が経つと茶色く変色する。アルコールやベンゼンにはよく溶け、フェリシアン化カリウムや硫酸中では紫色を呈する。

製法 
スカトールは、エミール・フィッシャーによって開発されたフィッシャーのインドール合成から、フェニルヒドラジンとプロピオンアルデヒドを反応させて酸で処理することにより合成される。