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アドルフ・ルボウスキー（Adolph Lubouwski、1833年9月13日 - 1897年9月22日）は、明治時代にお雇い外国人として来日したドイツの実業家、技術者である。

経歴・人物 
ドイツ北西部ニーダーザクセン州、シャウムブルク郡ザムトゲマインデ・アイルゼンに生まれる。1871年（明治4年）に当時来日していたカール・ケッペンの要請により、ゲオルク・フリードリヒ・ヘルマン・ハイトケンペルと共に来日した。

後にケッペンによりハイトケンペルと共に紀州藩付の製靴所に雇われ、横浜で製靴を開始した。その後上京し、石川島（現在の東京都中央区佃）に所在する人足寄場にて囚人に対し西洋式の製靴を伝授した。なお、この施設は後に府中市に移転し「府中刑務所」に改称されている。1897年（明治30年）日本で死去し、青山霊園に葬られた。
安井 敬七郎（やすい けいしちろう、安政元年〈1854年〉 - 昭和3年〈1928年〉）は明治期の日本の発明家、実業家。丸善のインクの元を作り、また阪神ソースの創業者として知られる。

人物

生い立ち 
仙台藩の出身、藩医安井家の十三代目として安政元年に生まれた。仙台藩主設立の医学を中心にあらゆる学問を学ぶ学校の養賢堂で修学した後上京し、ワグネルに師事して工学・化学を研究した。

丸善との関わり 
明治11年頃に、はじめて国産筆記用インキを製造し、この販売を丸善が一手に行った。
明治18年、丸善入社。

明治20年頃には丸善でウースターソースの輸入販売が行われていた。
明治22年以前に、茨城の上菱醤油（鳩崎醤油）の関口八兵衛が製造販売した国産ウスターソースの鳩ソース（ハトソヲース）に発明人として関わっている。鳩ソースは丸善、薬局、洋食店等で売られ、全国で売られた。

明治23年4月から開かれた第三回内国勧業博覧会にインク等が安井敬七郎の名で出品され、鳩ソースが関口八兵衛の名で出品され、それぞれ褒状が授与されている。

明治25年1月27日、丸善退社。

自社ソース開発と明治屋 
明治29年、神戸に安井舎蜜工業所を設立し自社ソース開発を始めた。これが後の阪神ソースである。

明治33年、輸入ウスターソースと自家製ソースをブレンドし、日の出ソースを発売。
明治43年、明治屋で特約販売を開始した。
大正5年には灘に工場を拡張した。大正7年には宮内省大膳寮から、明治屋を経て下命を受けた。
ジョセフ・モリス（Joseph Morris、1849年7月 - 1911年4月）は、明治時代にお雇い外国人として来日したイギリスの電信技師である。

経歴・人物 
オスマン帝国の首都であったイスタンブールに生まれる。1871年（明治4年）に日本政府の招請により来日し、工部省に雇われた。

大阪から下関間の電信線の架設や東京から豊橋間の電信線及び函館から青森間の海底電信ケーブルの工事に携わり、日本における通信技術の発展に貢献した。この業績により工部省から1876年（明治9年）に電信における監督官長に就任した。1884年（明治17年）に任期満了により帰国し、大阪毎日新聞のロンドン支局に入社し通信部に就任した。
電子工業（でんしこうぎょう）とは、電気機械工業のうち、電子機器（電子の働きを利用した機械類）を製造・生産する工業（製造業）のことである。電子工学（エレクトロニクス）を技術の基本にする。日本の基幹産業の1つであり、国内最大の製造業である。

電子工業における電子機器とは、主に以下を指す。

 産業用電子機器（通信機器・コンピュータなど）
 民生用電子機器（テレビ・VTRなど）
 電子部品（半導体など）

日本やアメリカ合衆国などは、電子工業が特に発達した国である。

日本の電子工業 
日本において、電子工業は、第二次世界大戦後に急速な発展を遂げた。日本の電子工学における技術は世界でも高い水準にある。現在、日本で最大の製造業が電子工業であり、技術が急速に革新している。

電子工業は全製造業の 13%の製造品出荷額（45兆円）、12%（106万人）の従業員を占める日本の基幹産業の1つであり、技術力の観点でも、世界最先端である。しかし、 DVD プレイヤー、DRAM などの電子機器・電子デバイス分野では、日本の企業が利益の獲得に苦戦する現状がある。

経常利益率の推移（1980年〜2008年）を自動車産業や全製造業平均と比較すると、1990年代以降、電子工業は相対的に低水準で推移している。

また、日本のエレクトロニクス・IT企業は、世界の主要プレイヤーと比較して、営業利益率で大きな差がある。営業利益率を2005年度から2008年度の平均で見ると、世界の主要プレイヤーは、 IBM (27.4%)、マイクロソフト (36.2%)、インテル (23.1%)、シスコシステムズ (25.8%) と軒並み二桁台の営業利益率であるのに対し、日本の主要プレイヤーは、日立 (2.2%)、ソニー (1.9%)、東芝 (1.7%)、NTTデータ (7.8%)、富士通 (3.2%) といった水準である。

足元では、日本が競争力を有していたはずの電子部材分野でも、韓国・中国勢に追い上げられている。1990年代からの推移を見ると、東アジアにおける日本からの中間財（電子部品・半導体・電子部材など）輸入の割合は、1990 年の約 30%から 2007 年には約 10%へと大幅に低下しており、代わりにASEAN、中国が東アジアへの中間財輸出国・地域としての存在感を高めている (最近でもこの傾向は強まっており、例えば、「iPod」の部材では日本製品の割合が高かっ たのに対し、「iPad」になると割合が低下している。)。

1997年の生産高は26兆251億円、輸出は13兆6774億円であった。
Comet Lake（コメットレイク）は、Intelによって開発された第10世代マイクロプロセッサである。2020年4月30日に発表され、5月20日に発売された。

概要 
10nmプロセス製造の遅れにより同じ14nmプロセスのCoffee Lakeマイクロアーキテクチャの後継として用意された。
コア数の増加や周波数の増強、ピンやソケットの大型化による性能増強が図られたが元のマイクロアーキテクチャはSkylakeマイクロアーキテクチャのままである。製造プロセスも14nmプロセスと変わっていない。

特徴
 14nm++プロセス
 ソケットLGA1200
 DDR4-2933メモリー
 Intel UHD Graphics 630
 Intel 400,500シリーズのチップセットに対応
 Core,Xeon,Pentiumは全てハイパースレッディングに対応Celeronは非対応
 Intel Turbo Boost Max Technology 3.0 (i7,i9のみ。その他は2.0に対応。)
 USB 3.2 Gen2

プロセスルール 
プロセスルールはCoffee Lakeから最適化がされている。

脆弱性緩和 
IntelはVariant 3aやVariant 4aについてマイクロコードとOSで脆弱性の緩和を図っていたが性能低下の可能性があるためハードウェアレベルでの対策が施された。また未対策の脆弱性に対してもハードウェアレベルでの対策が施された。

第10世代 Comet Lake 製品概要

デスクトップ向け Comet Lake-S 

 第9世代Coreプロセッサと違いi7,i5,i3もハイパースレッディング・テクノロジーに対応した。また、i9は8コアから10コアに増え、全体的にマルチスレッド性能が向上した。
 ダイやヒートスプレッダの大きさを調整したことにより、シングル性能も向上した。
 ソケットがLGA1200に変更され、第8世代・第9世代との互換性はない。ただし、CPUクーラーはマザーボードのCPUクーラーソケットの位置に変更がないためLGA115x系のものが引き続き使用できるが、使用できないものも存在する。
 i9 10900K,同KF,10850KはIntel Thermal Velocity Boost Technologyに対応する。
 Xeonはワークステーション向け。ECCメモリに対応。またW480、Q470チップセットのみに対応。
 Pentium,Celeronはターボブーストテクノロジーに非対応。Celeronはハイパースレッディングにも非対応。

モバイル向け Comet Lake-H 

 デスクトップ向け Comet Lake-Sとほぼ同等の性能を持つCPUとなっている。
 一般には販売されておらず、ノートPCや小型パソコンのメーカーにOEM供給されている。そのため自作PCで使用することは不可能である。

モバイル向け Comet Lake-U 

 デスクトップ向け Comet Lake-S、モバイル向け Comet Lake-Hと比べ、省電力重視となっており、それなりに性能が落ちる。
 こちらも一般販売はなし。

モバイル向け Comet Lake-Y 

 モバイル向け Comet Lake-Uよりさらに省電力となっており、かなり性能が落ちる。
 こちらも一般販売はなし。

第11世代と同時発表の Comet Lake-S 製品概要 

 第11世代のIntelのデスクトップ向けCPUはRocket Lakeマイクロプロセッサであるが、Core i3やPentiumはComet Lake-Sの改良版をインテル第10世代マイクロプロセッサとしてリリースすることとなった。

注釈
アイアンカーテン (Iron Curtain) とはアメリカ合衆国の技術開発・製造会社であるアーティス社のアクティブ防護システム（APS）である。このシステムは軍用車両や他の機材に迫る、ロケット弾や他の肩撃ち式ミサイルなどの脅威を迎撃し、これらを無害化し、防御するよう設計されている。

このシステムはアメリカ陸軍ができる限り早くアクティブ防護装置の特性を明らかにし、配備しようとする、取得努力を強めた一つの結果である。装置はストライカー装甲車に搭載して評価されており、2種類のシステムがアメリカ陸軍によって試験を受けた。1種はメリーランド州のアバディーン性能試験場、他の装置はアラバマ州のレッドストーン兵器廠で行われた。

技術 
アイアンカーテンは飛来する砲弾を検知し、システムに指示を送るためにレーダーを用いる。その後、装置が兵装準備段階から準備完了段階に切り替わる。砲弾が近距離に来ると、光学センサーが脅威を識別し、狙点を定めるために1cmの精度で追跡する。さらにどの弾道妨害装置を撃ち出すかを決定する。

妨害装置はRPGの弾頭を起爆させることなく爆燃し、残された不発の弾頭は車両の側面で弾かれる。棚板に似たデザインのために、このAPSは車両の側面や砲塔を含む全周囲の、ほぼ全ての面を防護するよう改修可能である。

アーティス社の主張では、アイアンカーテンはRPG-29やRPG-32多用途対戦車擲弾といった、ERA装備戦車を撃ち抜くためのタンデム弾頭を用いる「より高性能な脅威にも」防御力を増強できる。また、アイアンカーテンは対戦車ミサイルも防御できる見込みである。本システムは360度の対応範囲を持ち、複数回使用でき、低出力、軽量、頑強で信頼性がある。

安全性 
本システムは2005年にDARPAの計画として開始され、極めて近距離から撃ち出された脅威であっても迎撃できることとしている。

装置は相当回数の耐熱、耐衝撃試験を含む安全性試験に耐えており、搭載するソフトウェア構造はアメリカ軍の「Joint Services Weapons Safety Review Process」の承認を受けている。妨害装置は直上や直下に発射し、車両の数インチ内で飛来する脅威を無力化する。またそれにより、数メートル外方で脅威を迎撃する他種のシステムとは距離的に分かたれており、下車した兵員や市民への副次的被害を最小限に抑えている。

レーダー 
アイアンカーテンは高度にモジュール化して設計され、またシステムに使われるレーダーは脅威を追跡する必要はない。そこで比較的安価なレーダーで充分である。現状では2基のレーダーがアイアンカーテンに組み込まれている。テキサス州プレイノのマスタング・テクノロジー・グループが開発したマスタング・レーダーとRADAエレクトリック・インダストリーが製造するRPS-10レーダーである。

当局による試験 
2016年、アメリカ陸軍はストライカー装甲車に載せるアイアンカーテンを含む数種類のAPSについて、陸軍による配備決定に備えて特性を明らかにし、実装を促進する努力を始めた。

2013年4月にはすでに、過酷な公的試験で完全な結果が得られた事を企業が報告している。企業のCEOであるキース・ブレンドリーによれば「当社はアイアンカーテンが脅威を迎撃して人員を保護したのを証明したにはとどまらず、ことに代替装置と比較した際にその副次的被害のリスクは最小限である」とする。彼は、本システムが戦場で実用される準備ができていると述べた。

車両への搭載 
本システムは装軌式、砲塔形式、装輪式を含む4種類の車両に搭載された。2016年、アイアンカーテンはアメリカ陸軍のストライカー装甲車に搭載することが選ばれた。しかし、2018年8月に陸軍ではストライカーへのアイアンカーテンの搭載資格を継続しない決定を下した。発言ではシステムが「一般的にコンセプト上は機能する」こと、「一般的に標的に命中する」こと、これらがいまだ充分な技術的熟成を見ていないとしている。

アイアンカーテンは以前に、BAEシステムズによって製造された陸軍のグラウンド・コンバット・ビークルや、オシュコシュ・ディフェンスの製造したM-ATV、そしてAMゼネラルの作ったハンヴィーに搭載された。

さらにゼネラルダイナミックス・ランド・システムズではに搭載するためのシステムを設計している。
12MXSとはキヤノンが、2018年7月に発売した超高解像度CMOSセンサー。

概要 
4K・8K映像技術の発展に伴うパネルの高精細化が進んだことにより、パネルの検査で用いる産業用カメラにおいて、高解像で、厳しい出荷検査基準を満たしたセンサーのニーズが高まっているとして、キヤノンは1.2億画素CMOSセンサーの120MXSを2018年7月に発売した。このセンサーは、2010年に開発に成功した、1.2億画素CMOSセンサーの改良版である。

120MXSMはモノクロ版で、120MXSCはカラーに対応している。カラーフィルターは RGB 、Mono 、RGB-IR の3種類。

性能 
 有効画素数　：　121,783,872（13,272 × 9,176）
 イメージサイズ　：　APS-H
 画素サイズ　：　2.2um × 2.2um
 パッケージ　：　188pin PGA

 最高読み出し速度　：　11.3Gbps
 全画素数読み出し速度　：　9.4fps
 動画(※一部機材のみ) 　：　４K、８K
 有効画素読み出し　：　13,272 × 9,176 , 10bit 、9.4fps
中越 義幸（なかごし / なかごえ よしゆき、1894年（明治27年）9月23日 - 1978年（昭和53年）3月1日）は、大正から昭和期の農業経営者、政治家。衆議院議員、高知県高岡郡檮原村長、同東津野村長。

経歴
高知県高岡郡西津野村越知面（檮原村を経て現檮原町）で、中越義隆、光子の二男として生まれる。1915年（大正4年）高知県立農林学校（現高知県立高知農業高等学校）を卒業。1921年（大正10年）家督を相続した。農業を営む。

檮原村農会技手に就任。その後青年学校教員となる。檮原村産業組合理事、檮原村信用組合長、高岡郡畜産組合長、高岡郡教育会長、檮原村警防団長、高知県椎茸組合長、高知県森林組合連合会常務理事、同副会長、同県大政翼賛会組織部長、同会事務局長などを務めた。

政界では、1921年5月、檮原村会議員となり1922年（大正11年）7月まで在任。高知県会議員（4期1927-1942）、同参事会員、檮原村助役、檮原村長（1932-1941）、東津野村長（1942-1945）などを務めた。1942年（昭和17年）4月の第21回衆議院議員総選挙で高知県第2区に翼賛政治体制協議会推薦で出馬して当選。のち、日本進歩党に所属し、衆議院議員に1期在任した。この間、翼賛政治会政調文部、農林兼務委員などを務めた。戦後、1947年（昭和22年）に公職追放となった。

追放解除後、檮原教育委員（1952-1955）、高知市議会議員（1967-1971）に在任。その他、高知相互銀行檮原支店長、県教育委員、高知市戦災都市計画復興審議会委員、同都市計画保留地処分審議委員、県農業教育近代化推進委員長、高知市戦災復興審議会長、県老人クラブ連合会長などを務めた。
木下製粉株式会社（きのしたせいふん）は、1946年（昭和21年）に創業した香川県坂出市に本社を置く日本の製粉会社である。

会社概要 
小麦粉及びその加工製品の製造販売を行う製粉会社。併設した乾麺工場では、乾麺を製造。

沿革 
 1946年（昭和21年） - 創業者・木下虎七復員後に小麦の賃加工を開始
 1950年（昭和25年） - 木下食品工業有限会社設立
 1953年（昭和28年） - 乾麺工場併設
 1975年（昭和50年） - 乾麺工場がJAS認定工場の指定
 1977年（昭和52年） - 木下製粉株式会社に改組
 2000年（平成12年） - BtoC販売部門が独立しファリーナコーポレーション設立
 2014年（平成26年） - ブラウワーの製法特許取得：
 2016年（平成28年） - ISO 22000:2005（食品安全マネジメントシステムの国際規格）認証取得
 2019年（令和元年） - ブラウワー全粒粉および全粒粉うどんの製法特許取得
 2020年（令和2年） - ISO 22000:2018（食品安全マネジメントシステムの国際規格）認証更新

主な製品

小麦粉 
 讃岐すずらん（うどん用小麦粉（中力粉））
 さくら夢2000（うどん用小麦粉（中力粉））
 白バラ（うどん用小麦粉（中力粉））
 さぬきの夢（うどん用小麦粉（中力粉））
 ひまわり（パン用小麦粉（強力粉））
 青龍（中華麺用粉（準強力粉））
 マーガレット（菓子用粉（薄力粉））
 ブラウワー（パン用小麦粉（強力粉））
 ブラウワー全粒粉（パン用小麦粉（強力粉））

小麦ふすま 
 夢ブラン
 飲むブラン

乾麺 
 さぬきの夢干しうどん
 さぬきうどん釜七
 讃岐うどん
 麺七干しうどん
 讃岐玄米うどん

関連会社 
株式会社ファリーナコーポレーション
は、日本の自動車技術者。大阪府出身。

1987年にトヨタに入社して以来トヨタのモータースポーツ活動に関わり、2014年からはモータースポーツパワーユニット開発部（現TGR開発部）部長を務めた。TOYOTA GAZOO Racing 前WECチーム代表。

略歴 
1963年12月3日、大阪府に生まれる。地元大阪の進学校から大阪大学へ進学した村田は、登山部の勧誘の山の写真に惹かれ、登山部への入部を決意する。登山部で学んだチームワークの大切さが、今のトヨタチームの代表の役割に活かされているという

1987年にトヨタ自動車に入社し、モータースポーツ部（現GRモータースポーツ開発部）に配属され、耐久試験を担当した。入社6年目の92年にはレースサポートを任されるようになり、各地のサーキットは出向く事になった。なおこの時担当した33号車のTS010は1992年のル・マンで2位を獲得している。

トヨタが1993年で一旦ル・マンプロジェクトを休止させたため、1995年からはアメリカのCARTのエンジン開発にかかわる事になった。当初は”TOYOTA” のロゴが入ったシャツを着てサーキットを歩いていると、指をさして笑われるほど弱小エンジンサプライヤーだったため、2000年の初優勝時には「本当にうれしかった」と述べている。

2003年から3年間、量産のV6エンジンの開発に関わり、2006年にはレーシング・ハイブリッドのプロジェクトリーダーとしてモータースポーツ部へ帰ってくる事になり、GS450hやスープラでスーパー耐久の十勝24時間レースに参戦した。

2014年にはモータースポーツ開発部の部長に就任し、TS040 HYBRIDの開発を指揮し、WECのチャンピオン獲得へと導いた。2017年8月1日からはTMG（トヨタ・モータースポーツ)の社長を務めることになり、2018年のル・マンではTS050 HYBRIDで初優勝を果たした。

2021年10月1日付でGRカンパニーを離れ、パワートレーンカンパニーへ異動。
株式会社マツブンは、東京都足立区六町2丁目に本拠を置く、刺繡ポロシャツ、刺繍ワッペン、今治タオルなどオリジナル刺繡製品を製造販売する会社。

概要 
1939年（昭和14年）創業の老舗企業。手刺繍による個人名（ネーム）刺繍加工を起源とする。社名は創業者「松本文作」の名前に由来。1960年代、2代目松本誠が社長に就任すると、刺繍加工を機械化。アパレル企業向けに、ラコステやアーノルド・パーマーなど、当時流行していたワンポイント刺繍を施す受託加工業を手掛ける。現在は、アパレル企業向け刺繍で養った技術を活かして、一般企業向けのオリジナル刺繍商品の販売を主にインターネットを介して行う。オリジナル刺繍を通じて、企業ブランドの高級化・差別化など企業ブランディングを行っている。コカ・コーラ社のワッペン（ライセンス商品）製作も手掛けている。

2000年頃には、アパレルメーカーの生産拠点の海外移転の影響で、売上げの98％を占めていた下請け受注が激減し、企業存続の危機に直面するが、3代目で現社長の松本照人の時代に、一般企業のユニフォーム・販促品に、オリジナル刺繍の活路を見出し、明確な価格設定や顧客企業のブランディング向上を目的とした自社企画商品の開発等により、下請け加工業から「刺繍メーカー」への脱却に成功。営業人材不足を、WEBの積極活用で新規顧客の開拓を実現。「ポロシャツ」というキーワードでリスティング広告やSEO対策も重視したことで売上高を伸長させる。2000年当時と比べ、2020年には、取引先がアパレル企業80社から一般企業1200社へと変貌を遂げ、売上高は625％増の約3億円にまで成長させた。そのうちインターネット経由の売上が約90％を占めている。

現在は自社企画商品として、従来の、刺繍加工を施したワッペンなどに加え、日本製のポロシャツや今治タオル、ユニフォーム、トートバッグなどを一般企業や団体に直販する。特にポロシャツでは、ジャケットの下に着ても違和感のない、台襟付きで細身のシルエットの型を独自開発。刺繍の位置も、ジャケットを着ると見えなくなる半袖の袖口に施すなど工夫が凝らされたデザインが好評を博し、外車販売会社でディーラーの制服に採用されるなどした。

2016年（平成28年） - 東京商工会議所「勇気ある経営大賞 特別賞」受賞。

企業理念は「一針入魂」。

沿革 
 1939年（昭和14年） - 松本文作が東京都荒川区にて創業。手刺繍による個人名（ネーム）刺繍加工を始める。当時、同業者は東京に3人しかいなかった。
 1954年（昭和29年） - 横振り（手振り）刺繍機を導入。作業服へのネーム刺繍及びワンポイント刺繍加工開始。
 1960年（昭和35年） - 多頭式刺繍機（4頭）を導入。横振り刺繍機と共に、松本英代子（誠夫人）と婦人服への刺繍加工を開始。
 1963年（昭和38年） - 横振り刺繍機4台で個人ネーム、及び多頭機にて服飾刺繍加工。
 1964年（昭和39年） - 「松文」改め、有限会社マツブン刺繍へ社名変更・法人化。
 1966年（昭和41年） -  旧西ドイツ製大型刺繍機の導入にあたり、東京都足立区へ本社・工場を移転。
 1967年（昭和42年） - マクレガー・ラコステ・アーノルドパーマー・ゴールデンベアー等を始めとするワンポイント刺繍加工開始（～1987年）。
 1975年（昭和50年） - 火災の罹災により自宅兼工場が全焼。
 1976年（昭和51年） - 新社屋落成。
 1980年（昭和55年） - ブラック＆ホワイトの指定刺繍加工会社に認定。
 1980年代 -  ワンポイント刺繍加工及び子供服・婦人服への刺繍加工開始。
 1982年（昭和57年） - 株式会社マツブンへ社名変更。資本金を1,000万円へ増資。
 1984年（昭和59年） - 東京都足立区花畑にマツブン刺繍第二工場落成（1988年に本社工場と合併）。
 1990年代 - バーバリーの刺繍加工会社に認定。スポーツメーカー・ライセンス物を中心に刺繍加工。
 1997年（平成9年） - バーバリーブラックレーベルの刺繍加工開始。
 2000年（平成12年） - 3代目、松本誠の長男・松本照人（現社長)入社。アパレル業界は国産から中国産への切り替えが進み、刺繍も中国で行われるようになっていたため、売上げは過去最低にまで落ち込む。
 2001年（平成13年） - 新事業として、一般企業向けに刺繍商品・オリジナルワッペンの販売を開始。自社HP開設。
 2002年（平成14年） - フェニックスカントリークラブ（宮崎県）のダブルネーム刺繍指定会社に認定。「ポロシャツ」というキーワードでリスティング広告を開始し、SEO対策も強化。
 2003年（平成15年） - アコーディアゴルフのロゴ刺繍指定会社認定。
 2005年（平成17年） - アディダスへのダブルネーム加工。（AG向け)。リスティング広告を本格化。年間オリジナル刺繍商品販売数33,887枚。
 2007年（平成19年） -年間オリジナル刺繍商品販売数約70,000枚へ。年間取引社数約500社へ。
 2008年（平成20年） - 三陽商会Lovelessの刺繍加工開始。年間取引社数約600社へ。
 2009年（平成21年） - 松本照人が代表取締役社長に就任。前社長松本誠は取締役会長へ就任。年間オリジナル刺繍商品販売　約119,000枚へ。
 2011年（平成23年） - Coca-Colaワッペンの刺繍加工開始。
 2012年（平成24年） - 自社開発のオリジナルポロシャツ（MEPポロシャツ）販売開始。松本英代子（前専務）死去。
 2014年（平成26年） - 年間オリジナル刺繍商品販売約195,000枚。年間取引社数1,069社へ。
 2016年（平成28年） - 東京商工会議所「勇気ある経営大賞 特別賞」受賞。
 2017年（平成29年） - 新社屋落成。
 2018年（平成30年） - 自社開発のオリジナル今治タオルハンカチ（パールホワイト）販売開始。松本誠（前会長）死去。
 2020年（令和2年）- YouTubeにて マツブン刺繍チャンネル 開始。
その他は より。

主要取引先

刺繍加工 
ほか

直販販売先 

ほか

参考資料 
『ISOマネジメントシステムが一番わかる』技術評論社、一般社団法人 日本品質保証機構著 2021年10月28日発行 ISBN 4297124238
『社長の思いを次代へつなぐ！事業承継事例集』東京商工会議所 2019年3月発行
『戦略経営者』2017年12月号 特集自立する下請け
『月刊ビジネスサミット』2017年6月号（P36-）
『月刊ネットショップ経営』2010年6月号（P3-14）
寺田 徳三郎（てらだ とくさぶろう、1856年10月21日（安政3年9月3日） - 没年不明）は、日本の酒造家、実業家。貝塚銀行取締役。和泉水力電気監査役。族籍は大阪府平民。

人物 
大阪府人・寺田甚与茂、寺田元吉の弟。分家して一家を創立する。酒造業を営み、銀行会社の重役である。住所は大阪府泉南郡貝塚町。

家族・親族 
 寺田家
 長男・清蔵（1890年 - ?）
 同妻（1895年 - ?、和歌山、平松茂治の姪）
 二男
 長女
 二女
 三女（1888年 - ?、大阪、寺田利吉の妻）
 四女（1895年 - ?、大阪、北村源助の弟源次郎の妻）

 親戚
 北村源助（金融業、大阪府多額納税者）
 三女の夫・寺田利吉（寺田銀行頭取、寺田紡績工廠社長）
森崎 了三（もりさき りょうぞう、1897年（明治30年）3月23日 - 1978年（昭和53年）8月27日）は、大正から昭和期の実業家、政治家。衆議院議員。

経歴 
兵庫県で森崎理也の長男として生まれる。1919年（大正8年）神戸高等商業学校（現神戸大学）を卒業。1936年（昭和11年）家督を相続した。

神戸商工会議所議員、兵庫県商工経済会理事、同県貨物自動車運送事業組合理事長、全国貨物自動車運送事業組合連合会理事、同監事、日本自動車輸送研究所理事長、兵庫県トラック協会長、全国通運業連盟副会長、近畿通運連絡会長、日本食堂（現日本レストランエンタプライズ）取締役、神戸トヨペット取締役、大同通運取締役社長、兵庫タイヤ販売取締役社長などを務めた。

政界では1935年（昭和10年）兵庫県会議員に選出され、同市部会議長も務めた。1942年（昭和17年）4月、第21回衆議院議員総選挙に兵庫県第1区から立候補したが落選。1946年（昭和21年）4月、第22回総選挙に兵庫県第1区から日本自由党公認で出馬して当選し、その後民主党に所属して衆議院議員に1期在任した。この間、日本自由党政調会陸運部長などを務めた。1953年の第3回参議院議員通常選挙に全国区から自由党公認で立候補したが落選した。
飛山 一男（とびやま かずお、1925年（大正14年）2月20日 - 2015年（平成27年）10月23日）は、日本の実業家。いすゞ自動車社長（1984年 - 1992年）、会長を務めた。

経歴・人物 
長野県の生まれ。山梨工業専門学校（現在の山梨大学）卒業後、1946年（昭和21年）にいすゞ自動車（当時の社名はヂーゼル自動車）に入社する。

軽自動車の研究や開発に携わり、後にアメリカ合衆国の自動車メーカーゼネラルモーターズと連携する等、戦後の自動車における日米関係の良化に貢献した。1984年（昭和59年）にいすゞ自動車社長に就任し、1992年（平成4年）までその職にあたった。1991年（平成3年）には会長職に就任した。

勲章 

 藍綬褒章 - 1986年（昭和61年）受章。
 勲二等瑞宝章 - 1996年（平成8年）受章。

著書 

 『我がくるま人生』
 『八ヶ岳山荘―飛山一男句集』
瑞浪市窯業技術研究所（みずなみしようぎょうぎじゅつけんきゅうじょ）とは、岐阜県瑞浪市にある、瑞浪市が設置する公設試験研究機関である。

概要 
窯業に関する研究機関であり、陶磁器に関する様々な試験、研究開発、情報収集、情報提供、企業支援を行っている。また、陶磁器産業の企業技術者や、陶磁器産業への従事を目指す研究生の人材育成を行っている。

瑞浪市産業振興センターの産業振興センター棟の1・2階にある。産業振興センターは2017年（平成29年）に瑞浪市窯業技術研究所と隣接する陶磁器会館を改修した施設である。

沿革 
前身は瑞浪市商工観光課窯業係である。現在のように研究施設としての役割を開始したのは1969年（昭和44年）からである。

 1958年（昭和33年） - 陶磁器産業の振興を目的にし、瑞浪市商工観光課内に 窯業係を設置。
 1969年（昭和44年） - 瑞浪市内の陶磁器関係団体の要望により、瑞浪市商工観光課内に窯業技術指導所を設立。
 1977年（昭和52年） - 瑞浪市窯業技術指導所として商工観光課より独立。旧・瑞浪市庁舎へ移転。
 1984年（昭和59年） - 陶磁器会館内に移転。
 1985年（昭和60年） - 瑞浪市窯業技術研究所に改称。
 1990年（平成2年） - 陶磁器会館の隣接地に新築（鉄筋コンクリート造3階建）移転。
 2013年（平成25年） - 陶磁器会館を運営していた財団法人瑞浪市陶磁器会館が解散。陶磁器会館は瑞浪市へ移管される。
 2017年（平成29年） - 陶器会館と瑞浪市窯業技術研究所を改修し、瑞浪市産業振興センターとなる。瑞浪市窯業技術研究所の建物は瑞浪市産業振興センターの産業振興センター棟となる。瑞浪市窯業技術研究所は産業振興センター棟の1・2階となる（3階は瑞浪市産業振興センターの大ホールなどに転用）。

住所 
 岐阜県瑞浪市上平町5丁目5番地の1

交通アクセス 
 JR中央本線「瑞浪駅」下車、徒歩で約20分。
 瑞浪市コミュニティバス：萩原線、瑞浪中央線「ちゃわん屋みずなみ前」バス停より徒歩で約3分。

※「ちゃわん屋みずなみ」は瑞浪市産業振興センター陶器会館棟1階にある陶磁器販売所。
土岐市立陶磁器試験場（ときしりつとうじきしけんじょう）とは、岐阜県土岐市にある、土岐市が設置する公設試験研究機関である。

複合施設セラテクノ土岐の一部であり、単にセラテクノ土岐とも表記される場合もある。

概要 
 窯業に関する研究機関であり、陶磁器に関する様々な試験、相談を行っている。また、美濃焼産業の後継者育成も行っている。
 複合施設「セラテクノ土岐」の試験開発ゾーンに該当する。セラテクノ土岐は試験開発ゾーン以外にも文化交流ゾーン、学習ゾーンでがあり、美濃焼の展示、各種陶磁器展示会の開催する文化交流、学習の場である。
 館内ロビーは美濃焼を中心とした様々な物が展示しており、試験場が休みの土・日曜日、祝日も見学可能。

沿革 
 1958年（昭和33年） - 土岐市立陶磁器試験場として土岐市駄知町に開所。
 1995年（平成7年） - 現在地に新築移転。同時に複合施設セラテクノ土岐の一部（試験開発ゾーン）となる。

住所 
 岐阜県土岐市肥田町肥田287-3

交通アクセス 
 土岐市民バスどんぶり会館バーデンパーク線「どんぶり会館」より徒歩1分。　※土日祝運行
 中央自動車道土岐ICより車で約15分。
株式会社マツオカコーポレーションは、広島県福山市に本社を置く縫製メーカー。

日本最大手の縫製メーカー（2017年時点）。国内外SPAのOEMが中心であり、その企画・物流にも絡む。本社は日本だが、縫製工場はすべて海外にある。

沿革 
以下、マツオカが公表する歴史、有価証券報告書での記載より
 1946年（昭和21年） - 広島県甲奴郡上下町（現府中市）で松岡呉服店を創業。衣料品販売を始める。
 1956年（昭和31年） - 株式会社化。縫製業を始める。
 1964年（昭和39年）
 松岡繊維工業株式会社に商号変更。各種繊維製品の製造加工に業態転換。
 アメリカ向けブラウス製造・海外貿易を開始。
 1982年（昭和57年） - 韓国で委託生産を開始。
 1986年（昭和61年） - 中国北京で委託生産を開始。
 1990年（平成2年） - 浙江茉織華制衣有限公司を設立。
 1993年（平成5年） - 茉織華実業（集団）有限公司を設立。以降中国が生産拠点の中心となる。
 1996年（平成8年） - 株式会社マツオカコーポレーションに商号変更。
 1998年（平成10年） - 国内工場を閉鎖、生産拠点を中国へ完全移管。
 1999年（平成11年） - 上海茉織華股份有限公司を設立。上海証券取引所B株に上場。
 2001年（平成13年） - 上海茉織華股份有限公司、上海A株に上場。
 2003年（平成15年） - 嘉興徳永紡織品有限公司を買収。
 2004年（平成16年）
 MYANMAR POSTARION CO.,LTDを買収、ミャンマー（ビルマ）進出。
 本社を広島県福山市宝町（現在地）に移転
 2005年（平成17年） - 茉織華実業(集団)有限公司 他 縫製加工を買収。
 2006年（平成18年） - 浙江茉織華貿易有限公司を設立。
 2008年（平成20年） - MATSUOKA APPARELS LTD.を設立、バングラデシュ進出。
 2009年（平成21年）
 TM Textiles & Garments (HK) Ltd.を設立。
 TM Textiles & Garments Ltd.を設立。
 2010年（平成22年） - MK APPARELS LTD.を設立。
 2011年（平成23年） - 江蘇茉織華服飾（東台）有限公司を設立。
 2012年（平成24年）
 東台松岡貿易有限公司を設立。
 PT TI Matsuoka Winner Industry（TIMW）を設立。
 2013年（平成25年） - 茉織華実業（集団）有限公司から嘉興茉織華華為制衣有限公司・嘉興茉織華華遠服飾有限公司を分社化。
 2015年（平成27年） - PHU THO MATSUOKA CO.,LTDを設立、ベトナム進出。
 2016年（平成28年） - JDT VIETNAM CO.,LTDを設立。
 2017年（平成29年）
 VINA BIRZ CO.,LTD（BAC GIANG MATSUOKA CO.,LTD）を完全子会社化
 東京証券取引所第1部に上場
 2018年（平成30年） - ファーストリテイリング・蝶理・東レで合弁会社PT MATSUOKA INDUSTRIES INDONESIAを設立、インドネシア進出。
 2023年（令和5年） - 東京証券取引所スタンダード市場へ市場変更を行う予定

1956年株式会社化、主としてカジュアルウェアの縫製を始める。

1982年他社に先駆けて韓国で委託生産を始める。中国市場への進出は早く、1990年現地法人を設立、1999年合弁企業・上海茉織華股份有限公司は日系企業として初めて上海B株に上場、2001年には上海A株に上場している（日系企業の上場ではアルパインに次いで2例目）。当時日本国内では未上場の中堅メーカーであったが、国内工場を閉鎖し中国を生産拠点とし、中国で上場して設備投資資金を調達し更に業績を上げた。なおこの合弁企業は中国企業側が縫製業から撤退したため株式をすべて取得し完全子会社化しており、外資に関して規制がある中国において珍しいケースとなった。2004年ミャンマー、2008年バングラデシュ、2015年ベトナムで生産を始めている。

2017年、東証1部上場。この時点で世界のアパレルOEM業界で12位、日本最大手の縫製メーカーだった。この時点で、売上高の7割がファーストリテイリング向けで、東レやコロンビア・スポーツウェア向けにも生産、主力工場はバングラディシュであった。ラインの生産スピードの上昇、中国以外・東南アジアでの生産規模拡大、スポーツ用・アウトドア用やメディカル用の素材開発・製造・販売、などに取り組んでいた。2020年新型コロナウイルスの感染拡大を受け、マスクや医療用防護服を中国の子会社工場で製造、また経済産業省「海外サプライチェーン多元化等支援事業」支援を受けベトナム子会社工場を増強し製造を始めている

東証プライム市場における上場維持基準に適合しない事から、2023年10月20日に東証スタンダード市場へ市場変更を行う予定である。

事業所 
 本社 : 広島県福山市
 事務所
 東京事務所
 大阪事務所
 上下サンプル室 : 広島県府中市

子会社 
 
 茉織華実業（集団）有限公司
 上海茉織華服飾有限公司
 浙江茉織華貿易有限公司
 嘉興茉織華華為制衣有限公司
 嘉興徳永紡織品有限公司
 
 TM Textiles & Garments (HK) Ltd.
 
 PHU THO MATSUOKA CO.,LTD
 BAC GIANG MATSUOKA CO.,LTD
 AN NAM MATSUOKA GARMENT CO., LTD
 JDT VIETNAM CO.,LTD
 
 PT.MATSUOKA INDUSTRIES INDONESIA
 
 MYANMAR POSTARION CO.,LTD
 
 MK APPARELS LTD.
 TM Textiles & Garments Ltd.
株式会社セガ エックスディー（SEGA XD CO., LTD.）は、ゲーミフィケーションをコアメソッドとしたCX（カスタマーエクスペリエンス）デザインカンパニー。セガと電通グループの関連企業。日本の企業。

概要 
セガやセガのグループ会社が長年ゲームや様々なエンタテインメントビジネスで培ったナレッジを、企業や社会のあらゆる課題に掛け合わせることで解決していくCXデザインカンパニー。

主な事業領域は、新規事業開発、商品開発、サービス開発、マーケティング及び各種運営を手掛けている。

2016年8月1日に、セガゲームス セガネットワークスカンパニー（当時）とランサーズとの合弁によりクロシードデジタル株式会社として設立。2018年4月に合弁を解消したことからセガゲームス（当時）の完全子会社となった。

電通（後の電通グループ）は2019年7月8日に、クロシードデジタルへ資本参加する事を発表。電通は、セガのノウハウの他にも電通のノウハウも加えるとしている。

電通グループは2020年7月30日に、第三者割当増資による追加出資を実施。同年8月1日付で、商号をクロシードデジタル株式会社から株式会社セガ エックスディーへ変更した。

沿革 
 2016年8月 - 株式会社セガゲームス （元：株式会社セガ）とランサーズ株式会社との合弁により、クロシードデジタル株式会社として設立。本社を泉ガーデンタワーに置く。
 2018年
 4月 - 合弁解消に伴い、セガゲームスの完全子会社となり、ゲーミフィケーション事業を開始。
 8月20日 - 本社を住友不動産大崎ガーデンタワーへ移転。
 2019年7月8日 - 株式会社電通（現：株式会社電通グループ）と資本業務提携。
2020年7月30日 - 株式会社電通グループとCRM領域における事業開発に関する資本業務提携。
 2020年8月1日 - 商号を株式会社セガ エックスディーへ変更。本社を東京都新宿区西新宿の住友不動産新宿セントラルパークタワー20階へ移転。
2021年3月24日 - 一般社団法人新経済連盟に加盟。
2021年4月12日 - CRM向けゲーミフィケーションSaaS「GameBox」の提供を開始。

企業理念 
 ミッション
「衝動」で課題を解決し、人々を幸せに

 ビジョン
X-tainment Company – 企業や社会が抱えるあらゆる課題に、ゲームづくりで培ったエンタテインメントの力を掛け合わせることで解決していきます。

 バリュー
 心躍る答えを追求しよう – エンタテインメントを大切にする私たちは、自身も相手も常にワクワクするような仕事を目指していきます。
 共に達成しよう – 一人で完結する仕事はありません。私たちはともに働く仲間やチームを大切にし、ともに計画をやりきり目標の達成にこだわっていきます。
 自分らしさを表現しよう – 個々が持っている個性や専門性を、それぞれが表現し、互いに尊重し合うことで、私たちは他にはない価値を生み出していきます。

セガ エックスディーの強み 
セガのエンタテイメントビジネスで培った経験から、人々を夢中にさせることができる技術やデザイン、世界観づくりなどのナレッジと、セガ エックスディーで研究開発を進めるAR/VRや5Gなどの最新テクノロジーを掛け合わせることで、人々の感情を動かすCXデザインを強みに新規事業アイディアから戦略策定、アプリ・WEB開発、サービス運用、マーケティングまで一気通貫で企業や社会の課題解決に取り組んでいる。

事業内容

DXソリューション事業 
企業や社会の課題に対して、戦略設計から事業グロースまで一気通貫で支援。

 共同事業・新規事業投資
 コンサルティング
 運営マーケティング

マーケティング支援事業 
WEB/アプリ開発からUI/UX開発やシステム開発まで、受託形式で支援。

 デザイン開発/システム開発
 WEB/アプリ開発
 XRコンテンツ開発

SaaS事業 

事業課題を支援する手軽で効果的なプロダクトの提供。

 CRMソリューション
 店舗集客/回遊ソリューション
 アドネットワーク

サービス 
 DXコンサルティング
DXを前提とした新規サービス開発から既存サービスのDXまで、エンタテインメントノウハウを活かしたDXコンサルティングを提供。

 UI/UXデザイン
ゲーム開発で培ったノウハウを元に“使いたくなる” UI/UXのデザイン開発を提供。

 WEB/アプリ開発
各種エンタテインメントビジネスで実際に運営を行ってきた経験を活かた受託開発を提供。

 プロトタイピング
本リリース前に、検証を希望する企業むけに、ゲーム運営では馴染みのプロトタイプ版を開発して検証するサービス。

 XRコンテンツ開発
AR/VRを中心としたXR領域を研究し、企業や地方公共団体向けに各種課題に対してソリューションを提供。

 マーケティング支援
これまでのマーケティングナレッジを活かし、戦略設計からブランディング、販促活動まで一気通貫でソリューションを提供。

プロダクト 
 GameBox
企業の顧客に対してロイヤリティ向上を目的としたゲーム CRM SaaS。箱庭ゲームやパズルゲームなどを企業毎の目的やブランドに合わせてカスタマイズして顧客へ提供可能。

 NoahAD
インセンティブ付き広告によりユーザー体験を向上させ、企業のサービスの成長を支援するリワード広告ネットワーク。企業保有のサービス内からNoahADの広告掲載面（オファーウォール）へユーザーを遷移させ、オファーウォール上で案件ごとに指定された条件を達成すると、遷移元のサービス内の任意に指定されたインセンティブがユーザーに付与され、企業は広告収益を獲得する事ができる。

GDXの提唱 
ゲーミフィケーション・フォー・デジタルトランスフォーメーション (略称：GDX)の用語を提唱。ゲーミフィケーション（ゲームで活用されるモチベーション手法やUI/UXデザイン、サービス運営ノウハウなど）を、企業や行政、団体が取り組むDX（デジタルトランスフォーメーション）に活かす一連の取り組み又はその概念。
恵安株式会社（けいあん）は、日本の電子機器卸売企業である。主にパソコンの周辺機器の卸販売、輸入業、ソフトウェア開発などを行っている。

扱う輸入製品は主に中国製を取り扱っており、OEMとして販売している。扱う製品はデジタルフォトフレーム、ノートパソコン、モニター、ATX電源（販売終了）、スマートフォンアクセサリーなどがある。

不祥事

教育用タブレット端末不具合問題 

2014年頃から佐賀県武雄市が小中学校を対象に教育用のAndroid搭載タブレット端末の導入を進めてきた。ここに採用されたモデルは、恵安製の「M716-PS（7インチ、小学校用）」と、「M1049S-PS（10インチ、中学校用）」である。しかし小学校用モデルにおいて、導入直後から不具合によるトラブルが続出した。不具合の内容は液晶ディスプレイの破損、電源が入らない、勝手に再起動を繰り返す、ネットワークの接続障害などの初期不良ロットが多数あった。導入された3153台中、287件に何らかの初期不良を抱えている事がわかった。不具合率は9パーセントに登り、教育現場が混乱に陥った。一方で高めの性能で構成された中学校用モデルは、これほどの不具合は起きていない。

反応
武雄市では、この事業に対して、小学校だけでも約1億2000万円の税金を投入している。この税金には、システムやサーバーの構築費が含まれている。上記で説明されたタブレット端末一台のコストは約1万8000円で、3153台が導入された。端末の費用は約5675万円であり、全体の31.5パーセントにしか満たない。この事態を受けて、「税金を投入しているのに、中国製の製品を購入して、その利益が国外に流れてしまうことに対してどう申し開きをするのか」や、「安物買いの銭失いともいえるタブレット端末を購入するより、よりスペックの高い製品を導入すべきではなかったのか」といった意見もある。この件に関して記者が恵安に今後の対応を質問したところ、「恐れ入りますが、ご質問にはお答えできません」という回答で終わった。

その他 
 2009年に発売されたSSDに、コンピュータウイルスが感染している可能性がある事が明らかにされた。
 景品表示法違反 - 2010年8月から2011年4月にかけて販売した一般照明用電球形LEDランプにおいて、パッケージに記されていた明るさの数値が、実際のものよりも著しく優良であると示すことにより、不当に顧客を誘引し、一般消費者による自主的かつ合理的な選択を阻害するおそれがあると認められる表示をしていたとして、消費者庁から不当景品類および不当表示防止法（景品表示法）第6条に基づく措置命令を受けた。
 2017年に発売されたノートPC (KBM14HD)に、マルウェア(Win32/Virut.K)が混入している事が判明し、製品回収が行われた。後に修正ファームウェアが適用されたモデル(KBM14HD Rev.2)として販売再開した。
Rocket Lake（ロケットレイク）は、Intelによって開発されたデスクトップ向け第11世代マイクロプロセッサである。2021年3月17日に発表され、3月30日に発売された。

概要 
高い動作周波数を持つ14nmプロセスのマイクロプロセッサとして、同じ14nmプロセスのComet Lakeマイクロプロセッサ（第10世代）の後継として用意された。当時10nmプロセスでは動作周波数を上げることが難しかった。

高い動作周波数、IPCの増強、ピンやソケットの大型化、Cypress Coveマイクロアーキテクチャ採用などによる性能増強が図られ、シングルスレッドの性能は顕著に向上した。

反面、iGPU・リングバス・ソケット形状維持のためにコア数が減りマルチスレッド性能が低下し、また製造プロセスが改善されてないため消費電力が大幅に増加した（11900Kなどの第11世代 Core i9シリーズと10900Kなどの10世代 Core i9シリーズとの比較）。

特徴
 14nm++プロセス
 新アーキテクチャ Cypress Cove (Sunny Coveを14nm++プロセスにバックポートしたもの)
 ソケットLGA1200
 最大DDR4-3200メモリー
 Intel UHD Graphics 750、730
 Intel H470、Z490、500シリーズのチップセットに対応
 全てハイパースレッディングに対応
 Intel Turbo Boost Max Technology 3.0 (i7、i9、Xeonのみ。その他は2.0に対応。)
 Adaptive Boost Technology (i9 11900K、KFのみ)
 USB 3.2 Gen2×2 (20Gbps)

プロセスルール 
プロセスルールのみCoffee Lakeから最適化がされていない。

Cypress Coveマイクロアーキテクチャ

概要 
Cypress CoveはSunny Coveを14nm++にバックポートしたものである。先述もしたが、10nmプロセスの遅延により、14nm++プロセスでの立ち上げをせざるを得なくなった。10nmプロセスの立ち上げが遅れたのはIce Lake発売時のインテルの10nmプロセスは、まだ14nmほどの動作周波数を達成できなかったからである。
Rocket Lake-Sを10nmプロセスでローンチしようとするとIntel 7(旧称: 10nm Enhanced SuperFin)を使用することになるが、当時は量産されていなかった。量産を待つとロードマップにさらなる遅れが生じ、その隙にRyzenにシェアを奪われかねないため、仕方なく量産体制に入っていたIce Lakeを14nmにバックポートしRocket Lakeとしてローンチすることになった。

特徴

第11世代 Rocket Lake 製品概要

デスクトップ向け Rocket Lake-S 

 マイクロアーキテクチャを変更しIPCを改善させたことにより、シングルスレッド性能も向上した。
 XeonはW580、Q570チップセットのみの対応
 B460、H410チップセットではRocket Lake-Sをサポートしない。
 全てのIntel 500 シリーズのチップセットとRocket Lake-Sの組み合わせにおいて、メモリのオーバークロックに対応。
 ソケットはLGA1200のまま据え置き。
 AVX 512に対応。
 に対応。
 Resizable BARに対応。
 CPU直結PCIeレーンはPCIe 4.0 20レーン
株式会社SPG labo（エスピージーラボ）は、かつてスマートフォンゲームの開発・運営・販売を手掛けていた日本の企業。

概要 
2012年12月にポケラボとセガネットワークス（後のセガ）による合弁で設立。

しかし、設立時から赤字が継続し、初年度である2013年9月期は74万2000円の最終赤字を計上した他、2015年3月期においても118万9000円の最終赤字を計上した。このためSPG laboは、「ポイッとヒーロー」の運営を2016年4月限りで終了した。

その後は休眠状態となっていたが、2021年2月26日に株主総会の決議により解散し、清算手続に入った。

沿革 
2012年12月3日 - ポケラボとセガネットワークス（後のセガ）による合弁で設立。出資比率はポケラボ51%、セガネットワークス49%。
2015年12月 - 本社を六本木ヒルズ森タワーへ移転。
2016年4月 - 「ポイッとヒーロー」のサービスを終了。
2021年2月26日 - 株主総会の決議により解散。

開発していた主なタイトル 
いずれも配信元はポケラボ。
運命のクランバトル
魔界学園カタストロフィ
ポイッとヒーロー
杉山 弘 (すぎやま ひろむ、1944年 -) は、日本の工学者。

工学博士（東北大学）。専門は流体工学。元室蘭工業大学副学長。岐阜県出身。

略歴 

1967年金沢大学工学部機械工学科卒業。1972年東北大学大学院工学研究科博士課程修了。

1972年室蘭工業大学機械工学科講師。1981年～82年トロント大学（カナダ）留学。1988年室蘭工業大学機械工学科教授。1999年～2002年室蘭工業大学学生部長・副学長。2010年室蘭工業大学名誉教授。

著書 
 流体力学（共著）森北出版（第1版1995年、第2版2014年）
 明解入門 流体力学（共著）森北出版（第1版2012年、第2版2019年）
 圧縮性流体力学（単著）森北出版（第1版2014年）

受賞歴・栄典 
 2007年　日本機械学会流体工学部門賞
 2010年　日本機械学会北海道支部貢献賞
 2023年4月　瑞宝中綬章

主要論文 

・鈍頭物体を過ぎる微粒子を含む気体の超音速流に関する数値解析的研究（軸対称流の場合）、（日本機械学会論文集（B編）、50巻449号、1984年）

・衝撃波を伴う超音速内部流動に関する研究（超音速内部流動実験装置の開発およびマッハ数2と4の擬似衝撃波の特性）、（日本機械学会論文集（B編）、68巻676号、2002年）

・大谷清伸ほかと共著、気泡を含む液体中を伝播する強い衝撃波と気泡崩壊、（日本機械学会論文集（B編）、68巻67０号、2002年）

・H. Sugiyama, et al., Locations and Oscillation Phenomena of Pseudo-Shock Waves in a Straight Rectangular Duct, JSME International Journal, Series Ⅱ、Vol.31 , No.1,  pp.9-15, 1988.

・H. Sugiyama, et al., Shock-Wave-Induced Flow Past a Circular Cylinder in a Dusty-Gas Shock Tube, JSME International Journal, Series Ⅱ、Vol.33 、No.2, pp.224-228, 1990.

・Jose Javier Gil, H. Sugiyama, et. al., Visualization of Cavitation Phenomena in Wet Clutch Engagement Process, JSME International Journal, Series Ⅱ, Series C, Vol.40 ,  No.1, pp.144-149, 1997.

・H. Sugiyama, et al., Study on Shock-Wave  and Turbulent Boundary Layer  Interactions in a Square Duct at Mach2 and 4, Journal of Thermal Science, Vol.15, No.1, pp.37-42, 2006.