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ペン E-P1（PEN E-P1）は、オリンパスのミラーレス式一眼デジタルカメラである。オリンパスで初めてマイクロフォーサーズシステムを採用した機種であり、同社のペンシリーズのデジタルカメラ版の第一号機となる。2009年7月3日発売。

概要 
2009年6月16日に製品発表が行われ、7月3日発売予定と発表された。なお、2009年5月の決算説明会において6月15日に製品発表を行うと説明されていたことが音声ファイルの公開によって明らかになっていたが、15日には翌日に発表を行う旨の広報のみがなされた。

オリンパス初のマイクロフォーサーズ機であり、ボディー内手ぶれ補正及びダストリダクションシステムを採用しながら、レンズ交換式デジタルカメラとしては世界最小・最軽量を誇る（2009年6月16日現在）。ただし、ファインダー及びフラッシュは内蔵せず、外付けの専用品が用意されている。また、マイクロフォーサーズシステムにはレフミラーが存在しないので、この機種は厳密な意味では一眼レフカメラではない。このため、オリンパスでは「マイクロ一眼カメラ」と称している。この設計思想が高く評価され、カメラグランプリ2010「大賞」および「あなたが選ぶベストカメラ大賞」を受賞した。

名称の「ペン」は、2009年で発売50周年を迎えたペンシリーズに因むもので、コンパクトな規格を採用した小型カメラという共通性を有することから名付けられた。デザイン的にも、ボディ上部などにペンFとの共通性が見られる。

ハイビジョン720pの動画モードを搭載し（HDモードでの最長録画時間は7分）、デジタル水準器も備えている。画像処理には、新開発の画像処理エンジンTruePic Vを採用し、アートフィルター機能も備えている。また、記録媒体としては、オリンパスが長年採用してきたxDピクチャーカードに代えて、SD/SDHCメモリーカードを採用している。

ボディカラーは、シルバーとホワイトの2色が用意されており、グリップ部はシルバーモデルがブラック、ホワイトモデルがベージュとされている。

オリンパスからはマイクロフォーサーズシステムのレンズとして、標準ズームレンズのM.ZUIKO DIGITAL ED 14-42mm F3.5-5.6、パンケーキレンズのM.ZUIKO DIGITAL 17mm F2.8が同時発表されている。標準ズームレンズはシルバーとブラックの2色がラインナップされる。すでに発売されているパナソニック製のマイクロフォーサーズ規格の交換レンズも当然、使用可能である。さらに、オリンパスからフォーサーズ及びOMシステムのレンズを利用可能とするアダプタが発売され、特にフォーサーズについてはすべてのレンズでAFが使用可能である。また、フランジバックが短いというマイクロフォーサーズシステムの利点を活かして、他社からも多様なマウントアダプタが発売されている。

なお、E-P1という型番は、発売前のオリンパス E-3に与えられていたコードネームでもある。

仕様

利用可能な交換レンズ

その他のマイクロフォーサーズシステム採用カメラ
ナカン株式会社（ナカン、英文社名：NAKAN CORPORATION）は、千葉県千葉市に本社を置く液晶製造装置を製造、販売するメーカーである。

液晶パネル用の配向膜印刷装置は世界で9割のトップシェア。

主力製品・事業 
液晶パネル用の配向膜印刷装置

主要事業所 
本社 - 千葉県千葉市花見川区千種町312番地
佐倉工場 - 千葉県佐倉市太田2071
西日本営業所 - 京都府京都市下京区七条通り油小路東入ル大黒町227番地 第2キョートビル4F北室
ソウル営業所 - 京畿道水原市長安區松竹洞496-23(晟日 B/D 503)
台北事務所 - 台北市建國北路1段15號8F(富台大樓)
上海事務所 - 上海市中山南路760號

沿革 
1937年 - 設立。 
1945年 - 東京から千葉へ移転。 
1947年 - オフセット校正機の製造販売。 
1976年 - LCD配向塗布機の開発に成功する。 
1980年 - LCDの研究と開発を続けた結果、実用機537型を完成し日立製作所に納入する。また、別の開発機で新聞印刷用製版印刷機を完成。東京朝日新聞社に納入し朝日新聞社 社長賞を戴く。 
1983年 - 事業の発展に伴いCIで商号を変更、ナカン株式会社となり、英文名NAKAN CORPORATIONとなる。 
1986年 - 世界初コンピュータ付自動給排紙装置の4色校正機を完成する。 
1987年 - 創立50周年。 
1990年 - 本社にクラス10,000のクリーンルームを完成。本格的な試験が可能になる。 
1991年 - 本社ビル完成。 
1995年 - 代表取締役に小田嶋 孝が就任する。 
1995年 - 京都サービスセンターを設立する。 
1995年 - 韓国 ソウル営業所開設。 
2000年 - 台湾 台北事務所開設。 
2001年 - 中国 上海事務所開設。 
2001年 - 資本金を5,000万円に増資する。 
2002年 - 業務拡大により佐倉工場新設。(12,914平方メートル) 
2002年 - 資本金を1億円に増資する。 
2004年 - 資本金を3億円に増資する。 
2005年 - 資本金を8億円に増資する。 
2006年 - 資本金を13億7600万円に増資する。 
2009年 - 民事再生手続き開始 
2009年 - 代表取締役に佐藤良久が就任する 
2009年 - ヘリオステクノホールディング(株)との事業譲渡に関する基本合意締結。ナカンテクノ（株）を設立。

主要関係会社

国内グループ企業 
オリジナル・プリンティング・マシン

海外グループ企業 
CARYS Corp.
WI-A Corporation
大和玉山殿有限公司
SONIA TECHNOLOGY Co., Ltd.
上海久慈液顕設備材料有限公司

関係企業 
ナカンテクノ
ヘリオス　テクノ　ホールディング
地方独立行政法人青森県産業技術センター（あおもりけんさんぎょうぎじゅつセンター）とは、青森県黒石市に本部を置く地方独立行政法人である。

設置者は青森県である。これまで青森県が設置していた工業系と農林水産系の公設試験研究機関を統合し、2009年4月に発足した。

組織 
本部には理事長以下企画経営室および総務室が置かれている。また、各研究所は4つの部門にグループ分けされており、連携が図られている。

 本部（黒石市・農林総合研究所内）
 企画経営室　ー　法人運営、企画・調整を担当
 総務室　－　庶務・出納・経理を担当
 工業部門
 工業総合研究所（青森市）
 弘前地域研究所（弘前市）
 八戸地域研究所（八戸市）
 農林部門
 農林総合研究所（黒石市）　－　水稲、花き及び水田転作作物の研究を担当
藤坂稲作部（十和田市）－　水稲の研究開発を担当。1935年に東北地域の深刻な冷害に対処するために設けられた「凶作防止試験地」が母体であったが、2019年3月31日をもって廃止された。
 野菜研究所（六戸町）　－　野菜の研究を担当
 りんご研究所（黒石市）　－　リンゴと特産果樹の研究を担当
県南果樹部（五戸町） －　主に特産果樹の研究や品種開発を担当。
 畜産研究所（野辺地町）　－　畜産の研究を担当
和牛改良技術部（つがる市森田）
 林業研究所（平内町）　－　育林、特用林産物及び木材加工の研究を担当
木材加工部（青森市）
 水産部門
 水産総合研究所（平内町）
 内水面研究所（十和田市）
 食品部門
 食品総合研究所（八戸市）
 下北ブランド研究所（むつ市大畑町）
 農産物加工研究所（六戸町）

受賞 
2011年 - 第9回産学官連携功労者表彰農林水産大臣賞「未利用水産資源から抽出したプロテオグリカンを利用した新産業の創出」
その他、2016年度以降の受賞歴は外部表彰を参考。
エアハンドリングユニット（Air Handling Unit）とは、外部熱源設備から供給される冷水・温水・蒸気等を用いて、空気の温度・湿度を調節して部屋へ供給する、比較的大きな一体型の空気調和機である。略称はエアハンもしくはAHU。　エアフィルター・熱交換器・加湿器・送風機（ファン）を金属のケーシングに収めている。専用の機械室に設置され、ダクトで各部屋からの還気や外気を取り入れ、ダクトで各部屋に送風されるのが一般的である。

用途 

次のような熱輸送方式で用いられる。

全空気熱輸送方式 - 劇場・大規模店舗など在室人数の多い大空間で外気取り入れ量を多くしたい場合。クリーンルーム・特殊機械室など水配管を避けたい用途。
水・空気熱輸送方式 - 外気取り入れのための外気調和機として。

分類 
標準形エアハンドリングユニット
コンパクト形エアハンドリングユニット
ターミナル形エアハンドリングユニット
システム形エアハンドリングユニット
特殊用途形エアハンドリングユニット

主な 製作メーカー
新晃工業 
ダイキン工業
三菱重工業
東芝
クボタ
木村工機
暖冷工業
ニッシン工業
昭和のプラモデルメーカーは、昭和時代に存在した日本の主なプラモデル製造メーカーの一覧である。

以下にプラモデルを初めて発売した年度ごとに一覧を示す。

1956年（昭和31年）
 日本プラスチック

1958年（昭和33年）
 和工樹脂
 マルサン商店（マルサン、マルザン）

1959年（昭和34年） 
 日本模型（ニチモ）
 YMC模型製作所
 三共製作所
 三和模型
 日本プラスチックス
 五光産業

1960年（昭和35年） 
 相原模型製作所（ZA模型研究会）
 今井科学
 静岡製品（SF）
 ユニオンモデル
 日本文化教材社（N.B.K.）
 島野製作所
 タミヤ（田宮模型）
 大滝製作所
 富士模型
 山田模型（ヤマダ）
 緑商会（KSN）
 にしき屋飛行機店（JNMC）
 芦澤産業
 マルフジ
 寺島模型

1961年（昭和36年） 
 日本ホビー工業
 フジミ模型
 渥美産業（ASK）
 ブルーバード
 尾高産業（オダカ／ODK）
 とみやま商事（富山商事）
 青島文化教材社
 大模（ダイモ）
 中央模型教材（CMK）
 小暮模型製作所（コグレ／KMS）
 オリエンタル模型社
 ハセガワ（長谷川製作所）
 静岡教材社
 日東科学（日東科学教材）
 エルエス（エルエス研究所）

1962年（昭和37年） 
 一光模型（旧・寺島模型）
 アサヒ模型
 旭産業

1963年（昭和38年） 
 トミー（旧・富山商事）
 キング教材社
 大和模型

1964年（昭和39年） 
 東京プラモ（旧・三和模型）
 東宝模型
 童友社
 ミツワモデル
 河田
 中村産業
 入沢商店（イリサワ）
 クラウンモデル
 郡是産業（グンゼ産業）

1965年（昭和40年） 
 東京シャープ模型（TSM）
 タイメイ
 清水模型

1966年（昭和41年） 
 宮内製作所
 ミリオン模型
 ヨーデル模型
 岡本模型（岡本プラスチック工業所）
 伊藤産業
 東京マルイ
 三新模型（ホームラン模型）

1967年（昭和42年） 
 エムピー模型
 学研
 バンダイ
 アトム
 テトラ模型
 ナガノ模型
 セントラル模型
 有井製作所
 シズキョウ（旧・静岡教材社）
 永大（グリップ）
 アポロモケイ

1968年（昭和43年） 
 マツオ（松尾／MATZ）
 オリエンタルモデル

1969年（昭和44年） 
 富士ホビー（富士模型教材社）
 コスモ
 ニッケン

1970年（昭和45年） 
 ブルマァク
 マニア（マニアホビー）

1971年（昭和46年） 
 ベスト化学（旧・宮内製作所）

1972年（昭和47年） 
 万創
 マックス模型
 モデラー社

1973年（昭和48年） 
 タツノコランド
 河合商会

1974年（昭和49年） 
 サニー
 万年

1975年（昭和50年） 
 ジーマーク
 サンゼン

1977年（昭和52年） 
 サンコー
タカラ
 シーホース

1978年（昭和53年） 
 グリーンマックス
 ツクダホビー
 野村トーイ

1979年（昭和54年） 
 イワホリ
 静岡ホビー
 ユニオンモデル

1981年（昭和56年） 
 マーク

1983年（昭和58年） 
 アルカンシエール

1984年（昭和59年） 
 アドベン（ADVENTURE･MAKE）

1985年（昭和60年） 
 ピットロード
 無限軌道の会

1986年（昭和61年） 
 ベンホビー

1987年（昭和62年） 
 ウェーブ

不明 
 アトラスモデル
 ISHIHARA
 O.H.F.
 OSE
 オカノモデル（岡野商店）
 グリフォンモデル
 クローバー
 古河模型（KOGA）
 小島プレス工業
 齋藤模型（SAITO）
 真田プラスチック工業所（S.P）
 SANEKI MODEL
 サンキット
 サンショウ
 SUZUKI（スズキ）
 ダイカ
 TAKA
 高藤
 中央金属技研（CHU KIN）
 TMD
 ハナオカ
 ハマライト化学
 不二化学
 フジサキ
 藤田屋
 フタバ
 ペンギン
 ホビーネットワーク
 マルマン
 モデラーズ
 吉武（ヨシタケ）
 米澤玩具（ヨネザワ）
 ワグナー商会
 和光（和工）

参考資料 
 日本プラモデル工業協同組合編「日本プラモデル50年史」特別付録「昭和プラモデル全リスト」
 大日本絵画「昭和プラモ名鑑」
大小（だいしょう）とは、武士が所持していた2本の日本刀の組み合わせのこと。江戸時代以降は武士の正装として定められ、本差の打刀と、その予備の脇差からなる。揃えて差すため、二振りの刀は同じ拵えにされることも多く、刀工が始めから大小の刀をセットで打つ場合もある。武士以外にも天和三年 （1683年） までは火事や旅行、冠婚葬祭時の百姓・町人の大小の帯刀は認可されていた。語源は打刀の大小拵え（こしらえ：刀装）のうちの大きいほう（大刀）と小さいほう（小刀）から。

ギャラリー
株式会社ZMP（ゼットエムピー、ZMP Inc.）は、次世代自動車の開発用プラットフォーム「RoboCar(R)」シリーズ、センサ・画像認識ソリューション、大学、企業のエンジニア向け研究用・教育用ロボット等の製造・販売を行っているロボットベンチャー企業である。

概要 
当社は、自動運転技術やロボット開発を研究するベンチャー企業である。2016年12月に東証マザーズ市場へ上場する。ソニーと提携しているほか、コマツやインテルから出資を受け入れるなどの資本提携関係もある。DeNAと業務提携していたが、2017年1月、業務提携を解消した。

東証マザーズへの上場申請と上場取止め 
2015年9月22日、ZUUオンラインに「ZMP上場に迫る！自動運転で注目の企業は優良IPO銘柄となりうるのか？」という上場観測記事が掲載される。この記事において、当社は2015年12月～2016年初頭にかけてのスケジュールで上場するという観測がなされた。その後もたびたび上場観測記事が各種メディアで報じられていたが、その報道がなされるたびに、当社と資本・業務提携関係にある会社などの株価が急騰するなどした。

2016年11月11日、日本経済新聞に「ＺＭＰ、来月中旬マザーズ上場、自動運転の開発加速」とする記事が掲載される。この時点では、まだ上場申請中であることについては非公表であったが、それから3日後の2016年11月14日、12月19日付での東証マザーズへの上場申請が正式に承認された。上場時の主幹事証券会社はSMBC日興証券、株主名簿管理人は三菱UFJ信託銀行を予定していた。

2016年12月期は、当社は3億1300万円の最終赤字を見込んでおり、市場関係者の間では、「この大幅な赤字が、どう業績や株価を評価するかという点で悩ましい」という評価がなされていると報道されていた。この赤字については、自動運転に関係する研究開発費の負担によるものが大半を占めている。これについて、一部のアナリストからは「世界の大手企業と競争していくためには今後も研究開発には注力する必要がある。それだけに、今後も業績の重しとなる可能性も」という指摘もなされている。このような状況において、市場関係者の間では、2014年3月に、今回の当社の上場と同様に赤字決算の中で東証マザーズに上場したサイバーダインの値動きに、当社のIPO後の価格推移が類似するのではないかとする見方が多いとされた。当社の発行価格がいくらで決定するかによるが、売買単位は100株であり、想定発行価格を前提にすればIPO時の募集及び売出しに際しては7万円台という、投資家の間では比較的手頃とされる値段になると見込まれていて、そのようなこともあって一斉に同社株に殺到することもあり得る状況とみられていた。それだけに、初値に関しても「想定発行価格の2倍程度の1500円前後、あるいは2.3倍の1700円前後もあり得そう」という見方も市場関係者からは上がっていた。そのような理由から「ZMPは中小型株の新たな中核銘柄となる」との見方も市場関係者の間では多くなされていた。

2016年11月17日、上場承認から3日しか経たない中で、「顧客の氏名、勤務先、メールアドレスなどの個人情報9124件が流出した」と発表した。当社側では上場承認がなされた11月14日の段階で、流出の事実を認識していたものの、対象者への連絡は15日に、また流出の事実の開示は17日までそれぞれ遅らせていたことも判明。上場予定先であった東証マザーズ市場を管轄する日本取引所グループは「これまで上場承認を取り消したことはない」とコメントする以外特段の動きは取られていないが、日経産業新聞の報道によれば、ネット上では早くも「上場ゴール」とささやかれていたという。これについて、市場関係者からも、当初「具体的にマイナス材料とはなりにくい」とする声が上がっていたようであるが、11月22日に関東財務局に当社が提出した訂正有価証券届出書には「事業及び業績に影響を及ぼす可能性がある」との見解が示されている。なお、本流出に際して、上場申請取消しの要件の一つである反社会的勢力との関係の存在に該当する恐れのある、反社会的勢力への情報流出はなかったことも合わせて公表している。

2016年11月29日、仮条件が、1株当たり760円～1040円の間で決定される。

2016年12月8日午後、東京証券取引所は「新規上場の承認取消し（マザーズ）：（株）ＺＭＰ」において、当社から新規上場を取りやめる旨の申し出を受けたため、上場承認を取り消したことを公表。11月17日に明るみに出た顧客情報流出事件の影響を受けて、ブックビルディング中で公開価格決定間際のタイミングでの上場取り止めとなった。この上場承認から上場取り止めに至るまでの流れは、個人投資家を中心とした市場関係者の間に失望感を与えた。なぜなら、個人投資家は、当社に対し今後の需要が見込める技術を開発している企業として期待していたからである。その注目の度合いはというと、2016年に入ると何度となく上場の噂が浮上し、そのたびに投資家が期待のあまり既上場の当社関連銘柄とされる銘柄に投資することで、当該発行会社の株価を押し上げるほどであった。また、2016年12月当時のマザーズ指数は2015年末からほぼ横ばいの水準に停滞していたうえに、12月8日まで6日間続落するという、その当時の日経平均株価や一部上場の大型株などの上昇とは対照的と言えるまでに、市況が悪化していた。そのような中での、マザーズ市場の人気銘柄の一つになると期待されていたZMPの上場は、日本経済新聞が報じたところによると、例えば国内証券のストラテジストからは「マザーズに活況を呼び込む」という期待もあった。しかしながらその一方で、別の国内証券の情報担当者からは、11月17日の顧客情報の流出をきっかけに、「コーポレート・ガバナンス（企業統治）に懸念が残り、機関投資家は買えない」との声も広がっているという声もあがっていた。さらには楽天証券経済研究所の土信田雅之シニアマーケットアナリストからは、当社の事業そのものについても「自動運転分野はすでに夢の技術に期待を寄せる段階から、現実にどの程度収益に結びつくのかを見極める段階に入っている」とする冷静な考えが示されていた。このような中で、上場承認後に上場取り止めを行ったことで、投資家が不信感を抱くことによる市場全体への影響を懸念する声も聞かれているという。実際に、例えば松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリストからは「すでに上場審査が終わった後で延期したことで、新規株式公開（ＩＰＯ）銘柄全般の信頼性に疑問を投げかけかねない」などの批判があがるなどしている。

製品 
次世代自動車・自動運転の開発用プラットフォーム
ヘルスケア
ロジスティックス、物流支援ロボット
ロボット・移動制御技術のライセンス
センサ・画像認識ソリューション
リチウムイオン電池システム
大学、企業のエンジニア向け研究用・教育用ロボット

所属団体 
日本機械学会
ロボットビジネス推進協議会
ネットワークロボットフォーラム
スマート・コミュニティアライアンス
カー・ロボティクス調査研究委員会（自動車技術会及び日本ロボット学会による）
群馬大学次世代EV研究会
MONO消しゴム（モノけしゴム）は、トンボ鉛筆が販売するプラスチック消しゴムのブランド名。ロングセラー商品・定番商品で、比較的高性能であるため愛用する者も非常に多い。

「MONO」は鉛筆・ボールペンなどを含めたトンボ鉛筆の筆記具ブランド名であるが、特に消しゴムを指して単に「MONO」と呼ぶ場合も多い。「モノケシ」という愛称も存在し、トンボ鉛筆が公式サイトにおける企画名に用いている。

沿革 
元々は、1967年にトンボ鉛筆創業55周年を記念して発売された高級鉛筆「MONO100」の1ダース入りの箱の中にノベルティーとして入れられていた、ポリ塩化ビニルを原料としたプラスチック消しゴムであった。

当時主流だった生ゴムを原料とするラバー消しゴムに比べて消字力がよかったため評判となり、1969年に青・白・黒のストライプの紙スリーブで商品化された（この開発には消しゴムメーカーのシードゴム工業が協力している）。ロゴの位置が現行製品と異なっており、青のストライプにMONO、白にTombow、黒にPLASTIC ERASERという位置になっていた。

2018年春以降の出荷分では、可塑剤をフタル酸エステル不使用のものに変更した。

スリーブの変革
1980年頃にロゴが現行製品と同じ位置の、青にPLASTIC ERASER、白にMONO、黒にTombowとなり、1990年代には、MONOの書体もゴシック体に変更され、現行の形となった（この頃までは、消しゴム本体にもMONOロゴが印刷されていた）。その後はトンボ鉛筆のロゴ刷新時における数度の微変更を経て現在に至る。

2005年より、スリーブが消しゴムに食い込んで傷つくのを防ぐため、スリーブの角にU字形の切れ込み（Uカット）を採用した。また2010年代半ばよりシードに委託していた消しゴム製造を自社に切り替え、スリーブ側面にあった日本字消工業会のクリーンマーク（固有番号01）が除かれた。

シリーズ 
 MONO（モノ消しゴム）
 
 
 定番商品。現在販売されているサイズは5種類。2013年に本体の汚れが目立たない「MONO消しゴム[ブラック]」（2種類）を追加。事務製図用。
 2017年8月18日には試験対応用として文字なしのMONO消しゴムも発売。
 MONO NONDUST（モノ ノンダスト）
 消しくずが1つにまとまりやすく、散らかりづらくなっているもの。事務製図用。
 MONO NP
 焼却時に有毒ガスが出ないように、原料にスチレン系合成ゴムを使用したもの。パッケージは緑色。販売終了。
 MONO LIGHT（モノ ライト）
 軽い力で消せるようにしたもの。細長い形で、サイズは2種類。パック販売では通常のMONO消しゴムとの同梱品もある。事務製図用。
 MONO もっとかるく消せる消しゴム
 MONO LIGHTの改良版。学習用。
 MONO もっとあつまる消しゴム
 MONO NONDUSTの改良版。学習用。販売終了。
 MONO 砂消しゴム
 砂消しゴム。インク・タイプライター用。
 MONO 砂・ラバー消しゴム
 左半分が砂消しゴム、右半分が天然ゴムを使った消しゴムとなっている。インク・鉛筆両用。
 MONOノック3.8
 ノック式消しゴム。直径3.8 mm。非PVC素材。
 MONO stick
 こちらもノック式だが、直径が6.7 mmとなりクリップが未搭載となっている。
 MONO one
 MONO stickをコンパクト化した、ショートタイプの繰り出し型消しゴム。直径6.7 mm。
 MONO zero
 世界最細のノック式消しゴム。非PVC素材。消しゴムの形状は丸型（直径2.3 mm）と角型（2.5 mm × 5 mm）がある。
 MONO AIRtouch（モノ エアタッチ）
 
 中空マイクロカプセルと特殊配合オイルの組み合わせにより、驚異的な軽いタッチを実現した消しゴム。反面消しクズは多い。
 MONO dustCATCH（モノ ダストキャッチ）
 タックポリマーの配合により、文字通り『消しクズをキャッチする』消しゴム。出た消しクズは本体と融合するか、出たとしても1つにまとまり、机を汚さない。本体は黒色で、汚れも目立ちにくい。
 MONO AIR touchとMONO dustCATCHには、MONO oneと同じタイプもある（いずれも現在は販売終了）。
 MONO smart（モノ スマート）
 厚さが5.5 mmのスリムタイプ。
 MONO 2Way
 修正テープと一体化。消しゴムは回転繰り出し式。
 MONO 学習用消しゴム
 消字性能を向上させ、2B、4B、6Bなどの濃く柔らかい芯で書かれた文字でも簡単に消せる。学習用。スリーブにミシン目あり。
 MONO TOUGH（モノ タフ）
 強度を向上させ折れにくくしたタイプ。独自の「ななめスリーブ」を特徴とする。サイズは2種類。スリーブにミシン目あり。
 MONO ソフトタイプ・MONO ハードタイプ
 ダイソー限定販売品。サイズはPE-01Aと同じ。

関連書籍 
 『MONO文具BOOK』（宝島社、2020年、ISBN 978-4299008015）付録にMONO消しゴムを模したガジェットポーチがついている。
JIS X 0213非漢字一覧（ジス エックス 0213ひかんじいちらん）は、JIS X 0213:2004で規定された非漢字（仮名、特殊文字及びけい線素片）の一覧（1面1区-1面13区）である。

1面の漢字についてはJIS X 0213漢字一覧の1面を参照。

2面の漢字についてはJIS X 0213漢字一覧の2面を参照。

該当文字および規格で示された面区点、Shift_JIS-2004、Unicodeのコード位置および規格に記載された日本語通用名称を示す。なお、いわゆる全角・半角の区別のある文字については、規格には半角のコードが記されていても全角のコードに対応付ける実装が一般的である。

また、文字に該当するWikipedia日本語版上の記事への参考を付ける。なお、参考とされる記事は、該当の記号の説明を主とする記事であり、原則として該当文字のJIS X 0213のコードが記された記事とする。（たとえば「<」を説明した記事は不等号であり、不等式ではない）「¨」の記事がウムラウトとトレマの両方で示されているように複数の記事で説明が行われている場合は両記事を「/」で区切って示す。

1面1区

1面2区

1面3区

1面4区

1面5区

1面6区

1面7区

1面8区

1面9区

1面10区

1面11区

1面12区

1面13区
ベニナギナタタケ（紅薙刀茸、学名:Clavulinopsis miyabeana)はヒダナシタケ目シロソウメンタケ科ナギナタタケ属のキノコ。

概要 
夏から秋に森、林の中で群生、散生。色は全体的に赤みがかかることが多いが、褐色しやすく、淡赤、もしくはピンク色で自生していることが多い。子実体は棒状で、薙刀に似ており、紅色をしていることからベニナギナタタケと名付けられた。

食毒 
可食とされるが美味ではないとする文献が多く、実際無味であるため、主にサラダ、マリネ等の彩りを豊かにする食材として使用される。

ベニナギナタタケとやや似た外見を持つ毒キノコカエンタケが、誤って食された事故が報告されている。カエンタケは毒キノコの中で有数の猛毒をもち、致死性の中毒を起こすのでよく注意する必要がある。

その他 
本種を、シロソウメンタケ科ナギナタタケ属のキノコ（Clavulinopsis miyabeana）とする文献と、塩化第二鉄水溶液で変化しないグループシロソウメンタケ属のキノコ（Clavlia aurantio-cinnabarina）とする文献もある。
株式会社銀座ヨシノヤ（- ぎんざヨシノヤ、英文名称GINZA YOSHINOYA CO.,LTD.）は、創業100年を超える、日本の高級婦人靴ブランド。足長・足囲・足幅を組み合わせた精度の高い「足型タイプ別サイズ表示」の採用や、シューフィッター制度の導入など、企画製造から販売まで一貫して「履きよさ」を追求し続けている。

沿革 

 1907年 - 矢代徳次郎により、尾張町二丁目（今の銀座六丁目）にて、ヨシノヤ靴店創業。
 1923年 - 関東大震災に被災。銀座本店が焼失。
 1927年 - 「合資会社ヨシノヤ靴店」設立。2代目矢代恒太郎が代表に就任。
 1930年 - 日本初の舞踏靴の取扱いを開始。
 1931年 - ヨシノヤオリジナルのバレエ靴を開発・販売。後に宝塚歌劇、日劇、松竹のバレエ靴を一手に引き受ける。
 1938年 - 「株式会社ヨシノヤ靴店」に改組（代表取締役　矢代恒太郎）。
 1950年 - 第1回東京都製靴技術競技会の紳士靴、婦人靴、子供靴の各部門で通産大臣賞を授与。
 1958年 - 日本靴連盟会長であった矢代恒太郎が、革靴標準サイズを作成する。
 1976年 - 銀座四丁目に総合的な大型店の銀座四丁目店を出店。
 1976年 - 全天候型の“オールウエザーシューズ”発売。
 1979年 - フィッティング研修会を実施。シューフィッター養成の基となる。
 1982年 - JIS規格の改正に対応し、足長、足囲、足幅による「足型タイプ別サイズ表示」を実施。
 1989年 - 銀座四丁目店にトータルイージーオーダーシステム「CREA」(クリエ)を開設。
 1992年 - 創業85周年。それを契機に商号を「株式会社銀座ヨシノヤ」に変更。

ブランド 
 GINZA Yoshinoya（銀座ヨシノヤ） 
 FRESCA(フレスカ）
 MEN'S 
 KID'S 
 IMPORT

直営店舗
Audio/Video Remote Control Profileは、Bluetoothプロファイルのひとつ。仕様書などではAVRCPと略される。以下の記事中でもAVRCPと表記する。

概要 
AVRCPでは、ある2つのデバイス間において、片方をコントローラ（操作内容を送信する側。CT）、もう片方をターゲット (操作内容を受信する側。TG）と定義し、TGをリモートコントロールするための手順や、使用する他のBluetoothプロファイル・Bluetoothプロトコルなどが定義されている。

ユースケース 
具体的なユースケースとして、デジタルオーディオプレーヤーに対して、ワイヤレスのリモートコントローラから再生や停止などの操作を行なう場合などがあげられる。

実際のAVRCPの動作は、デジタルオーディオプレイヤーのリモートコントロールなどの、「操作内容の配信」のみであり、オーディオ・ビデオファイルのストリーミングはこのプロファイルの定義範囲に含まれない。

他プロファイルとの関連・依存 
A2DPは、GAPに依存している。
大島食品工業株式会社（おおしましょくひんこうぎょう）は、愛知県名古屋市守山区小幡南に本部を置く食品メーカーである。学校給食用の粉末飲料「ミルメーク」で知られる。

概要 
製薬会社として創業し1959年（昭和34年）に食品分野へ進出、のちに大島食品工業と商号を変更した。

学校給食用の粉末飲料ミルメークのほかゼリー・プリンの素、カップゼリー、乾燥小魚の小袋シリーズやふりかけや混ぜご飯の素の製造を行っている。

沿革 
 1948年（昭和23年）4月 - 「大島製薬所」として創業。
 1954年（昭和29年）6月 - 株式会社へ組織変更。「大島製薬株式会社」となる。
 1959年（昭和34年）5月 - 食品分野へ進出。
 1977年（昭和52年）1月 - 「大島食品工業株式会社」に商号を変更。

事業所 
 本社・営業本部・工場（愛知県名古屋市守山区）
 東京営業所（東京都練馬区）
 札幌営業所（北海道札幌市中央区）
 福岡営業所（福岡県大野城市）
 長野出張所（長野県東御市）
 仙台出張所（宮城県名取市）
 姫路出張所（兵庫県姫路市）
東明工業株式会社（とうめいこうぎょう）は愛知県知多市に本社を置く企業である。

概要 
航空宇宙事業部とシステム製品事業部、ロジスティクス事業部があり航空機事業部では主に航空機、ヘリコプターやH-IIAロケットなど宇宙機器の構造組立などを行っている。

また、システム製品事業部では航空機製造に関わる治具や自動車、航空機、新幹線、船舶などの試験機を製造しており、ロジスティクス事業部は総合物流事業を行っている。

沿革 
1965年5月 - 「睦工業株式会社」として設立。
1973年 - 「東明工業株式会社」に商号を変更。
1990年 - 設計技術部門を分社独立し、トレメックス株式会社（現・東明エンジニアリング株式会社）を設立。
2001年 - 航空機部門がISO9001：2000およびJIS Q 9001：2000認証取得を取得。
2005年 - JIS Q 9100：2004認証を取得。
2007年 - JIS Q 9100：2004拡大認証を取得。
2008年 - 愛知ブランド企業の認定を受ける。
2009年 - 航空機事業部（現・航空宇宙事業部）がJIS Q 27001：2006認証を取得。
2010年 - 株式会社ピーエヌシーと資本提携を締結。
2011年 - 茨木工業株式会社と資本提携を締結。
2013年 - Nadcap認証を取得。
2017年 - 加藤鉄工株式会社と資本業務提携を締結。
2018年
4月 - 株式会社ピーエヌシーと茨木工業株式会社が合併し、TIP composite株式会社となる。
7月 - ラーメン店「らーめん鱗」を運営する株式会社アスタイルを買収し、外食産業に参入。
2019年 - 同業のヒューマン・リソース・ジャパン・ホールディングスを買収。

事業所 
 知多工場（愛知県知多市）
 名古屋工場（愛知県愛知郡東郷町）
 知立工場（愛知県知立市）
 弥富工場（愛知県弥富市）
 弥富物流センター（愛知県弥富市）

関連会社 
 東明エンジニアリング株式会社
 東明産業株式会社
 TIP composite株式会社
 加藤鉄工株式会社
 TOHMEI CANADA INC.
サンドビックは、切削工具など各種産業向けのエンジニアリングツールや、ステンレス鋼帯などの金属材料を製造・販売する多国籍企業グループ。スウェーデン・ストックホルムに本部を置き、世界150か国以上で事業を展開する。ナスダック・ストックホルム上場企業。

沿革 
1862年1月、工業用の製鋼で世界で初めてベッセマー法を使用して成功したにより、ストックホルム北方190キロの距離に位置するサンドビケンにて、の社名で設立された。設立後すぐに削岩用ドリル鋼の製造を開始し1868年にに改称、スウェーデンでの鉄道建設に製品を供給し、1876年に後に社名となるサンドビックの製品ブランド名をアメリカ合衆国で使用した。1901年に株式上場企業となったのち、1914年にイギリスに現地法人を設立、1921年にステンレス鋼によるシームレスチューブの製造を開始した。1972年に現在の社名となり、1984年には各事業を統括する親会社と個別の事業会社によるカンパニー制の組織が導入された。2012年10月、グループ本部をストックホルムに移転した。2013年、アメリカ合衆国・ユタ州に拠点を持つ超硬工具メーカーのを買収、2019年、採掘作業のワイヤレス管理技術を持つカナダのを買収した。

超硬切削工具を扱うサンドビック・コロマントはグループ企業の一つであり、1942年の超硬合金の製造開始に端を発し、1951年に超硬合金を使った工具の製造を開始、現在もサンドビケンに拠点を置いている。ターニングセンタ用工具の「コロマントキャプト（Coromant Capto）」など、自社製品名の頭には「Coro-」が付いていることが多い。

日本法人 
日本では「サンドビック株式会社」「サンドビックツーリングサプライジャパン株式会社」「サンドビックマテリアルズテクノロジージャパン株式会社」の各法人が設立されている。
「サンドビック株式会社」は、1961年5月に設立された。建築・鉱山機械、自動車、航空宇宙産業などの各種産業を顧客に、エンジニアリングツールを販売している。神戸市に本社オフィスを、千葉県佐倉市に工場を置く。
切削工具を取り扱うサンドビック・コロマントの日本法人は「サンドビックツーリングサプライジャパン株式会社」であり、1976年に設立、宮城県栗原市に工場を置く。
ステンレス鋼、特殊合金などの高付加価値素材を取り扱う「サンドビックマテリアルズテクノロジージャパン株式会社」は、東京（日本橋浜町）にオフィスを置く。
Amazon SimpleDB（アマゾン シンプル ディービー）はAmazon.comによる分散データベースである。Amazon Web Servicesの一部であり、一般的にはAmazon Elastic Compute Cloud (EC2) やAmazon Simple Storage Service (S3) などとともに使われるWebサービスである。2007年12月13日に公開された。。Erlangで記述されている。

課金体系
EC2やS3と同じように、Amazon社はSimpleDBのストレージ使用量、データ転送量およびインターネットへの転送量に応じて課金を行う。2008年12月1日に1GBのデータとマシン稼動25時間については無料となる新料金形態を発表した。同一地域内の他のAmazon Web Servicesへのデータ転送は無料である。

クエリー
クエリーはSQLに似た構文で行う。関係データベースではないため、JOINはない。スキーマレスであるため、カラムにデータ型を指定する必要はなく、数値は自動的にクエリーの中では数値として扱える。日付は、ISO 8601形式で扱う。インデックスも自動的に張られる。一つのカラムに複数のデータを持たせることもできる。LIKEを使い、前方一致・後方一致・部分一致の文字列検索ができる。

トランザクション
完全なトランザクションは扱えないが、Conditional PutとConditional Deleteがあり、指定したカラムが指定した値の時のみ更新・削除を行うことができる。これを使い、データの一貫性を保ったまま、データの更新・削除を行うことができる。データにバージョンを持たせたカラムをつけると、楽観的並行性制御を行える。

制約 
以下の制約が規定されている。

ストレージの制約

クエリの制約
フォルテは、韓国のKIAが生産・販売している自動車である。

初代 (2008年-) TD型 

2008年発表。それまで発売されていたセラトーの後継機種として2,100億ウォンの費用と29ヶ月に及ぶ期間を投じて開発された車である。

ボディタイプは当初は4ドアセダンのみが設定され、のちに「クープ」（Koup）のサブネームを持つ2ドアクーペと5ドアハッチバックが追加された。なお、クーペタイプの車種はキアのラインナップとしては初となる。外寸はセラトーに比べて一回り大きくなっている。

スタイリングはフォルクスワーゲンやアウディでチーフデザイナーを務めたペーター・シュライヤーが担当。キアの新しいファミリーフェイスである、虎の目・鼻・口を形象化した「タイガーノーズグリル」を採用した。また、前面を低くし後面をハイデッキ化することでスピード感を表現したという。

エンジンは韓国仕様がCVVTを採用した124仏馬力の1.6Lガソリンエンジン（γエンジン）と128PSの1.6Lターボディーゼルエンジン、北米仕様には2.0Lと2.4Lの(θエンジン)が搭載される。

2009年にはキア初のハイブリッドカーとなる「LPIハイブリッド」が発売されたが、これは世界的に見ても珍しいLPGのハイブリッドカーでもある。

装備についてもプッシュスタートシステムやスマートエントリー、自発光式メーターなどロッツェイノベーションに迫る内容とし、豊かで自然な中低音を奏でる「パワーベース」技術を韓国車で初めて適用するなどクラスを超えた上級感をアピールした。

2008年8月21日:韓国で発表・発売開始。1.6Lガソリンもしくは1.6Lディーゼルが搭載され、それぞれに5速MTと4速ATを用意する。
2009年2月：シカゴオートショーで北米初公開。2.0Lと2.4Lの(θエンジン)が搭載され、2.4Lには6速MTとマニュアルモードつき5速ATが用意される。
2009年4月：ニューヨーク国際オートショー (NYIAS) にてフォルテクープが世界初公開される。前年のNYIASで公開されたクープコンセプトの市販モデルに相当する。
2009年4月：ソウルモーターショーにてフォルテLPiハイブリッドが公開される。
2009年6月15日：韓国でフォルテクープが発売開始。セダンと共通のイメージこそ残るものの、実はフロント周りも含めてパネル関連はセダンと別設計である。また、スピード感を強調するためリヤのナンバープレートをバンパー内に移動している。1.6Lもしくは2,0Lのガソリンエンジンが搭載され、それぞれに5速MTと4速ATを用意する。
2009年7月15日：韓国でフォルテLPiハイブリッドが発売開始。アバンテLPiハイブリッドに続いて韓国で2番目の市販HEVとなる。
2010年4月：ニューヨーク国際オートショーにて5ドアハッチバックモデルが発表された。20日、米国道路安全保険協会(IIHS)によってフォルテセダンの2010年モデルが「Top Safety Pick」に認定された。
2010年9月：マイナーチェンジ。5ドアハッチバックを追加したことでバリエーションが拡大。同時に、シリーズ全体を改良し、5代目アバンテにも採用された1.6L・GDIエンジン（140仏馬力）+6ATを新搭載（同時に、車名も「フォルテGDI」に変更されている）。発光ダイオードリヤコンビネーションレンズを一部グレードに採用するとともに、アルミホイールのデザインを変更。クープには「ダイナミックシフト」と呼ばれるパドルシフトを新採用。インテリアにも手が加えられ、シフトレバーには皮革製のカバーが追加されると同時に、メタル調のセンターパネルが採用された。また、安全性についても6エアバッグと急ブレーキ警報システム（ESS）を全車に標準装備とし、吸音材と樹脂の採用部分を拡大することで静粛性と剛性を向上させた。サスペンションについても新たにモノチューブ式ダンパーを採用している。
2011年2月：アイドリングストップ機構を搭載した「フォルテGDiエコプラス」を追加発売。

2代目 (2012年-) YD型 

2012年発表。開発には42ヵ月と3,000億ウォンを費やした。キアでは初年度に41万台（うち韓国国内で5万5000台）、2014年には50万台の販売を見込んでいる
。

ボディタイプは当初はセダンのみ。先代より長く低く幅広くなり、クーペ風の流線型のスタイリングとなった。プラットフォームをMD型ヒュンダイ・エラントラと共有する。

エンジンは韓国仕様がガンマ 直4 1.6L GDI (140ps) となり、ISG (Idol Stop and Go) も設定される。中国仕様には93.8KW (128ps) のガンマ 直4 1.6Lと107kW (146ps) のNu 直4 1.8Lが搭載される。

テレマティクスサービスの「UVO」にも対応する。UVOはフォードのSYNCと同様、マイクロソフトとの共同開発によるシステムである。サービスはアメリカのみならず韓国でも提供される。ドライバーがスマートフォンなどのITデバイスを介して自動車の操作を行えるなどの機能を有する。

2012年7月：公式Facebookにて、新型フォルテのティーザースケッチを公開。新型は韓国と中国では「K3」に名称変更するが、北米では引き続き「フォルテ」を、オセアニア、南米、欧州などでは「セラトー」を名残る。
2012年7月29日：新型車の概要とオフィシャルフォトが公開された。
2012年8月31日：成都モーターショーで中国仕様のK3が発表された。国際版フォルテとは異なりK9風のフロントおよびリアエンドが与えられている。
2012年9月17日：韓国にて「K3」の車名で発売開始。車名の由来についてはK7などと同様、「K」は起亜自動車(KIA)、大韓民国(KOREA)、”強さ”や”支配”を意味するギリシャ語の「Kratos」,そしてダイナミックな躍動性を意味する英語の「Kinetic」のそれぞれの頭文字、「3」は車格（準中型車）を意味する。これにより、K3からK9までのKシリーズセダンのラインナップが完成することになる。

尚、従来型のフォルテクープとハッチバックはK3登場後も2013年上半期まで継続販売され、2013年8月以降にフォルテクープは「K3クープ（北米名：クープ、豪州名：セラトークープ）」、ハッチバックは「K3ユーロ」としてフルモデルチェンジし、再登場した。

3代目 (2018年-) BD型 

2018年2月27日、2代目「K3」の名で韓国国内発表・発売開始。

販売台数

車名の由来 
「フォルテ」は、イタリア語で「大きく、強く」を意味する音楽用語に由来する。オーストラリア、ロシア、ブラジル、南アフリカ共和国など一部の地域ではセラトーの車名が使用され、シンガポールやアルゼンチンではセラトーフォルテとして販売される。
カルバリルは、可逆性コリンエステラーゼ阻害剤、カーバメイト系殺虫剤の1種で、農薬や動物用医薬品として用いられる。

用途 
農業用として、稲のツマグロヨコバイやウンカ、果樹・花卉のアブラムシやハマキムシ、野菜のヨトウムシやアオムシ、未成熟トウモロコシのアワノメイガ、リンゴの摘果に有効。商品名としてはデナポン、セビン、セビモール、リンナックルやナック、複合剤はホクトップ、ヤマセットのほか「ナック」とつく製剤が多数有る。アメリカ合衆国のユニオンカーバイドが開発し、日本では1959年（昭和34年）3月30日に農薬登録を受けた。

かつては、松くい虫被害対策特別措置法により空中散布されていたが、1997年（平成9年）より、メーカーの自主規制で散布が中止されている。1999年時点で原体輸入量300トン、製剤が1,178トン生産されていた。輸入量は減少傾向にあり原体輸入量は190.0 t（2004 (平成16)年度）、90.0 t（2005 (平成17)年度）、50.0 t（2006 (平成18)年度）と推移している。

残留基準は小松菜や春菊で10 ppm、大麦やトマトで5 ppm、玄米やキャベツで1.0 ppmと定められている。動物用医薬品としては、使用禁止期間を遵守した上で、殺虫用として肉牛などの外皮に散布される。

有害性 
可燃性であり、燃焼や加熱により窒素酸化物など、有害なフュームを生じる。吸入や経口摂取により、嘔吐・縮瞳・筋痙直・唾液分泌過多などの症状を生じる。空気中の窒素化合物や人の体内の亜硝酸化合物と反応して生じるニトロソカルバリルは、変異原性や発癌性があるとされている。

環境への影響として、横浜国立大学の研究者は水中のカルバリル濃度が35 ppm程度でも、メダカの孵化を妨げると報告している。1984年にインドのボパール化学工場事故で多数の死傷者を生じたのは、カルバリルの製造中間体であるイソシアン酸メチル (MIC)が混水により発熱・気化したことが原因とされている。

話題 
カルバリルは土壌中に残留する可能性が指摘されている一方で、1998年にカルバリルを分解できる土壌中の細菌も知られるようになった。カルバリルとは、N-メチルカルバミン酸-1-ナフチル のことだが、この土壌中の細菌は、N-メチルカルバミン酸-1-ナフチル に存在するエステル結合を加水分解して、1-ナフトールとN-メチルカルバミン酸に分解できる。よって、この細菌をカルバリルによって汚染された土壌の浄化に使用できるのではないかとも考えられている。
富谷 龍一（とみや りゅういち、1908年（明治41年）4月15日 - 1997年（平成9年）10月12日）は日本の自動車技術者、工業デザイナー、画家 。

『ダットサン』や超軽量車『フジキャビン』、『フライングフェザー』のデザインで有名。富谷研究所を設立し、東京藝術大学や東京工業大学で講師も務めた。『メカニマル』の開発者でもある。

超小型経済車への挑戦が評価され、2013年に日本自動車殿堂入りした。

人物
東京高等工芸学校(後の千葉大学工学部)の工芸図案科を1929年に卒業後、精密機械科の助手に着任する。1934年に自動車製造株式会社（後の日産自動車）に入社し、ダットサン乗用車の車体デザインを手がける。特に兎のマスコットや、1937-38年に生産されたクーペモデルのデザインは傑作とされている。

第二次世界大戦後は住江織物の子会社、住江製作所(現住江工業)に移籍、1954年まで生産されたダットサン「スリフト」「コンバー」の車体デザインを手がける一方、1948年頃から超軽量車フライングフェザーの設計を開始、1950年に最初の試作車が完成、1954年に発表された同車は、1955年から1956年にかけて、48台が生産された。続いて1956年には富士自動車（富士自動車工業とは別なメーカー）に転じ、FRPモノコック構造・125ccのフジキャビンを開発したが、こちらも1956年から1957年にかけて、85台が生産されたに過ぎなかった。富谷の設計した2台の超軽量車は独創的ではあったが、あまりに設計が簡素化されすぎていたり、生産技術が追いつかなかったりで、商業的成功を収めることが出来なかった。

しかし、富谷はその後も｢最大の仕事を最小の消費で｣への挑戦を続け、晩年になってもアイダエンジニアリングの協力を得て、スバル・R-2用エンジンを用いた「F/FⅡ」(1975年・F/Fとはフライング・フェザーの略称)を試作し、更にトヨタ自動車系のセントラル自動車と共に、1977年の第22回東京モーターショーのトヨタブースに出品された「軽量実験車」(エンジンはダイハツ・フェローMAX用)の試作研究を行った。

自動車以外の分野でも才能を発揮し、デザイナーや画家としても活躍。新宿NSビルでは巨大振り子時計のデザインを手掛けた。機械工学関係では、1968年頃に森政弘と機械生物『メカニマル』の開発を行い、1972年には『メカモ』の商品名で学研から販売された。これは1975年の沖縄海洋博覧会にも『メカニマル』として出展され、東海大学海洋科学博物館にも常設展示された（老朽化などにより多くは「世代交代」し、館員の手によるものも多いが現在もメカニマルは同館の主力展示のひとつである）。1981年には手塚治虫の漫画にも登場しているまた、モーター1個で動作する二足歩行機械を製作しており、日本ロボット学会の講演会で披露されている。

略歴
 1924年：川端画塾 入門
 1928年：東京高等工芸学校 図案科 卒業、同校 精密機械科 助手
 1934年：自動車製造株式会社（後の日産自動車） 入社
 1949年：住江製作所 入社
 1954年：同 常務取締役
 1955年：同 退社
 1956年：富士自動車 入社
 1958年：セントラル自動車 入社
 1972年：富谷研究所 設立
 1976年：東京芸術大学デザイン科 特別講師
 1985年：労災リハビリ工学センター 顧問
株式会社トーケミ（Tohkemy Corporation）は、大阪府大阪市淀川区に本社を置く、水処理用ろ過材、ケミカルポンプ、水質計測器、撹拌機、高分子溶解装置など水処理機器の総合メーカーである。

社是 
企業の生命は永遠であり、我々は社会の公器として、強く明るく伸び続けることを誓う。

概要 
水を活かし、環境を活かし、生命を活かす水処理のトータルコーディネーター。

「美しい水」「清らかな水」「おいしい水」を願い、生活用水から産業用水までのあらゆる水の浄化に取り組んでいる。全国トップクラスのマーケットシェアを誇るろ過材をはじめ、ケミカルポンプ、撹拌機、水質制御システムなど多くの製品を提供している。

水環境保護の一翼を担うことを使命とし、国内だけでなくグローバルな視点で優れた製品を提供し、技術や知恵を役立てることで良質な水つくりに貢献している。

沿革 
 1965年8月 - 資本金150万円をもって、東洋ろ材工業株式会社を設立。日下寛治が代表取締役に就任。アンスラサイトの製造開始。
 1965年12月 - フェロライト、トヨレックスの製造開始。
 1972年10月 - ケミカルポンプ株式会社に資本参加。
 1980年2月 - 東洋ろ材工業株式会社とケミカルポンプ株式会社が対等合併し、株式会社トーケミとなる。
 1985年6月 - 大阪府大阪市淀川区田川北1丁目12番11号に自社ビルを建設。
 1987年4月 - 資本金9,500万円に増資。
 1993年5月 - 関連会社 カガライト工業株式会社を設立。
 1999年1月 - アクティファイバー（繊維ろ過）を発売開始。
 2001年3月 - サンドリバースシステム（ろ材再生装置）完成。
 2003年6月 - ISO9001-2000 全社適用取得。
 2006年6月 - 日下寛治が会長職へ、細谷一彦が代表取締役社長に就任。
 2007年9月 - ドイツ・プロミネント社と合弁会社を設立し、国内総販売代理店となる。
 2013年1月 - 太陽光発電事業開始。
 2016年2月 - 水道用膜モジュール規格を取得。
 2017年1月 - JICA 日本経済支援プロジェクト ラオスにて水道水供給装置として稼働開始。
 2017年12月 - 日本で初めて『JWWA A103:2006-2 水道用濾過材』にあるすべてのろ過材（"ろ過砂"、"アンスラサイト"、"マンガン砂"、"ろ過砂利"）の認証工場として認定。
 2023年2月 - ベトナム現地法人TOHKEMY VIETNAM CO, LTD.がベトナムをはじめ東南アジア方面への新たなマグネットポンプ製造・供給拠点となるベトナム工場(ハノイ市ロンビエン区)を新設。
 2023年4月 - 細谷一彦が会長職へ、細谷卓也が代表取締役社長に就任。

事業内容 
 ろ過材の製造販売
　　　アンスラサイト、ろ過砂、除鉄除マンガンろ材、活性炭、イオン交換樹脂、繊維ろ材
 浄水場、ろ過池ろ層調査、更生工事
　　　ろ過池内のろ層調査、メンテナンス、ろ過砂・砂利の洗浄
 流体機器の製造販売
　　　ポンプ（薬液定量注入ポンプ・薬液移送マグネットポンプ）、水質コントローラー、センサー、撹拌機、ケミカルタンク）
 水処理ユニット製品の製造販売
　　　薬注装置、ph中和装置、炭酸ガス中和装置、高分子凝集剤溶解装置、粉体定量供給装置
 ユニット＆プラント事業、ハード設計・製作・設置
　　　除濁用ろ過装置、除鉄・除マンガン装置、軟水装置、膜装置
 工事、維持管理
　　　設置工事、維持管理（メンテナンス）

事業所 
本社 - 大阪府大阪市淀川区
 支店
 東部支店 - 東京都台東区
 西部支店 - 福岡県福岡市博多区
 営業所
 札幌営業所 - 北海道札幌市白石区
 仙台営業所 - 宮城県仙台市宮城野区
 北関東営業所 - 群馬県高崎市
 名古屋営業所 - 愛知県名古屋市昭和区
 岡山営業所 - 岡山県岡山市
 広島営業所 - 広島県広島市東区
 宮崎営業所 - 宮崎県宮崎市
 出張所
 静岡出張所 - 静岡県静岡市駿河区
 金沢出張所 - 石川県金沢市
 四国出張所 - 香川県坂出市
 工場
 淀川工場 - 大阪府大阪市淀川区
 鹿島工場 - 茨城県神栖市
 北港工場 - 大阪府大阪市此花区
 千葉工場 - 千葉県袖ケ浦市
 福岡工場 - 福岡県遠賀郡

関係企業 
 カガライト工業株式会社
 ゼオプラントサービス株式会社
 株式会社トーケミテクノス
 トミエンジ株式会社
 ウォーターテクノス株式会社