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株式会社マクニカは、神奈川県横浜市港北区に本社を置く、半導体やサイバーセキュリティなどを扱うVAD事業と、サイバーフィジカルシステムソリューション事業の２つの事業を行う会社。一般的には専門商社にカテゴライズされる。

概要 
1972年の設立以来、最先端の半導体、電子デバイス、コンピュータネットワーク、サイバーセキュリティ商品に技術的付加価値を加えて提供してきた。グローバルにおける最先端テクノロジーのソーシング力と技術企画力をベースに、人工知能（AI）やIoT（モノのインターネット）、自動運転、ロボットなどの分野で新たなビジネスを展開。「Co.Tomorrowing」をスローガンに、最先端のテクノロジーとマクニカが持つインテリジェンスをつなぎ、社会的価値を生み出しながら、未来社会の発展へ貢献するユニークな価値を提供する「サービス＆ソリューション・プロバイダー」を目指す。企業としてのパーパスを2022年2月に制定した。世界23か国/地域81拠点をベースにグローバルなビジネスを展開している。

沿革 
 1972年（昭和47年） - 創業者神山治貴が東京都世田谷区にジャパンマクニクス株式会社設立。
 1975年（昭和50年） - 神奈川県川崎市中原区に本社移転。
 1986年（昭和61年） - 社内にてPLD（Programmable Logic Device：ユーザーが自由にプログラムすることのできるIC）のデータ書込みサービス業務を開始。
 1990年（平成2年） - 横浜市緑区に新本社ビルを建設、川崎市から本社機能を移転。
 1992年（平成4年） - ジャパンマクニクス株式会社から株式会社マクニカに社名変更。
 2000年（平成12年） - 東京証券取引所（東証）二部に上場。
 2001年（平成13年） - 東証一部に指定替え。
 2002年（平成14年） - 新横浜にマクニカ第1ビルを建設し、本社機能を移転。
 2004年（平成16年） - 社内カンパニーのマクニカネットワークスが完全子会社として設立。
 2008年（平成20年） - 香港のCYTECH TECHNOLOGY Ltd.を完全子会社化。
 2010年（平成22年） - 台湾のGALAXY FAR EAST CORPORATIONを株式公開買付により子会社化。
 2012年（平成24年） - ブラジルのDHW社を子会社化。
 2015年（平成27年） - 富士エレクトロニクス株式会社との共同株式移転により、持株会社であるマクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社を設立。その完全子会社となり上場廃止。
 2017年（平成29年） - 子会社の株式会社アルティマと株式会社コージェントを吸収合併。
 2018年（平成30年） - 子会社の株式会社エルセナを吸収合併。
 2019年（平成31年） - インドのAIプラットフォームカンパニーCrowdANALYTIX社を関係会社化。
 2020年（令和2年） - S&J株式会社の株式の約58％を取得し、関係会社化
 2020年（令和2年） - 富士エレクトロニクス株式会社を吸収合併。
 2021年（令和3年）  - 完全子会社のマクニカネットワークスを吸収合併。
 2023年（令和5年）  - 広島県呉市と若者のチャレンジ支援などで包括連携協定を締結。
テューンギターマニアック有限会社（TUNE GUITAR MANIAC CORPORATION）は、兵庫県尼崎市に本社を置くエレクトリックベース製造メーカーである。

概要 
1983年、大阪で当時の創業者、藤谷初一によりテューンギターテクノロジー設立。後に株式会社へ組織変更。開業当時としては珍しかったフェノリック（合成樹脂）指板、コンパクトボディー、アクティブ回路を搭載した事により一世を風靡した。1980年代後半の一時期、ベース同様にアクティブ回路を搭載したギターも製造した。 2000年前後に現社名へ変更・有限会社への組織変更・兵庫県への移転を行う。2020年代にオーダーされるベースでも一部のパーツには旧社名のロゴが入っている。

5弦・6弦ベースは言うに及ばず、8弦・10弦等の複弦ベースやトレモロアーム付きベース（2010年代後半で生産完了）、約4オクターブの音域を持つ5弦36フレットのベース、過去にはボディ＆ネック等の木工部門をアメリカのアレンビック、パーツおよびエレクトロニクス部門をテューンが受け持つコラボモデルTNXシリーズなど、独創的かつ特殊なベース製造に関しては国内の草分け的存在である。

主な使用ミュージシャン

国内
 鳴瀬喜博（カシオペアなど）
 瞬火（陰陽座）
 徳永暁人
 森田悠介 (ai kuwabara trio project など)

海外
 ロジャー・グローヴァー（ディープ・パープル など）
 グレッグ・レイク （エマーソン・レイク・アンド・パーマーなど）
近鉄6411系電車（きんてつ6411けいでんしゃ）とは、近畿日本鉄道が保有した通勤形電車の一系列。かつては6801系と称していた。

概要 
南大阪線の電車新造は、旧・大阪鉄道時代の1928年から1930年にデニ500形（近鉄合併後6601系となる）とその派生型が60両も大量増備されてから後、20年近くに渡って途絶えていたが、戦中戦後の酷使に伴う車両需給の逼迫は南大阪線系列でも例外でなく、本系列が久々の純新車として1949年12月に製造された。当初はモ6801形6801～6804、ク6701形6701・6702として登場した。

車体長は当時の近鉄車両最大の20.9mを擁し、スタイルは大阪線の旧1400系と類似した張り上げ屋根を備えた大柄な3扉車であったが、塗色は当時の南大阪線に有料優等列車が無かった時代にもかかわらず、同時期の大阪・名古屋線特急色である上半クリーム・下半ダークブルーであった。

主電動機は三菱電機製の狭軌用大出力型（MB-292-AF、出力150kW×4）で、主制御器は南大阪線初の日立製作所製電動カム軸制御器(MMC-H200EZ)を採用した（大阪鉄道時代からウェスティングハウス(WH)社製の単位スイッチ制御器が主力であった南大阪線系列では異例の採用であった）。台車は近畿車輛製のボールドウィンタイプ・イコライザー式で、旧式ながらこの当時では手堅い選択であった。

1957年に6800系（ラビットカー）が登場したことにより、モ6801形6801～6804はモ6411形6411～6414に、ク6701形6701・6702はク6521形6521・6522に改番された。その頃、名古屋線車両では標準軌改軌への準備工事が始まり、車両数が不足したため、特急色のまま同線に転属した（同線初の20m車両）。同年末には当時の一般車色であるダークグリーンに塗り替えられ、1959年の改軌完成後には旧国鉄関西本線経由で再び南大阪線に戻っている。なお、1964年にはマルーンレッドに塗り替えられている。

全車、両運転台で登場したが、1966年にモ6412・6413、ク6521・6522の4両は片運転台に改造され、あべの橋寄りからモ6411形(Mc)+ク6521形(Tc)と2両編成を組み、主に道明寺線や御所線で使用されるようになった。残るモ6414とモ6411は両運転台のまま荷物電車として運用されるようになり、1980年に電動貨車モワ26+モワ27に改番された。老朽化のため6600系に代替され、1983年に全車廃車となった。
金印株式会社（きんじるし）はワサビ商品を製造する企業。

沿革 
 1929年（昭和4年） - 小林元次により、名古屋の柳橋中央市場に青果商小林商店創業。
 1930年（昭和5年） - 生わさびの卸売に転業。
 1933年（昭和8年） - 粉わさびの研究に着手。
 1937年（昭和12年） - 粉わさび商品名を「金印わさび」「銀印わさび」と命名。
 1939年（昭和14年） - わさび切断機を発明。
 1940年（昭和15年） - 名古屋市中川区八幡本通に本社、本社工場（旧本社工場）を開設。
 1944年（昭和19年） - 小林元次の召集により、粉わさびの生産を中止。
 1948年（昭和23年） - 粉わさびの生産を再開。小林商店大阪出張所を開設。
 1949年（昭和24年） - 東京出張所を開設。
 1952年（昭和27年） - 法人化、金印わさび株式会社を設立する。社長は小林元次（2003年（平成15年）に金印株式会社に社名変更）。
 1953年（昭和28年） - 東京営業所を設立。
 1954年（昭和29年） - 大阪営業所を設立。
 1955年（昭和30年） - 京都金印促成会（後援会）を結成。
 1957年（昭和32年） - 柳島工場を開設。
 1960年（昭和35年） - 福岡営業所を開設。本社新社屋、本社工場を建設。
 1961年（昭和36年） - 柳島工場を近代化。
 1962年（昭和37年） - 札幌営業所、東京支店を設立。
 1967年（昭和42年） - 大阪、札幌営業所を支店に昇格する。
 1969年（昭和44年） - 広島出張所を開設。
 1971年（昭和46年） - 『金印ねりわさび小袋』発売開始（業界初）。
 1972年（昭和47年） - 仙台出張所、東京本部を設立。
 1973年（昭和48年） - 本社裏側に厚生会館を建設。女子寮、社員食堂を竣工。
 1975年（昭和50年） - 初代社長小林元次が死去。二代目社長に長男の小林一光が就任。
 2004年（平成16年） - 愛知県により、『愛知ブランド企業』認定。
 2005年（平成17年） - ブランド名をワナーから金印に変更、ワナー物産を金印物産に社名変更。
 2014年（平成26年）5月12日 - 本社を中川区から中区栄のナディアパークに移転。

製品

香辛料・調味料 
 ワサビ製品
 粉、練り、おろし
 鮮魚市場シリーズ
 わさび、しょうが
 きざみわさび
 花わさび
 ドレッシング
 からし酢味噌
 お吸い物

調理道具 
 鮫皮おろし

サプリメント 
 サプリメント「ワサビスルフィニル」

化粧品 
 化粧品「サンスルフィー」

用語

ワサビスルフィニル（wasabi sulfinyl） 
国産の本わさびから抽出した成分6-メチルスルフィニルヘキシルイソチオシアネート（6-MSITC）を指す。加工わさび製造企業である金印が、わさび特有の辛みを除いた独自の抽出製法を確立し、2004年（平成16年）に命名、商標を取得。2007年（平成19年）には特許を取得をしている。

解毒作用、抗酸化作用、血流改善作用、がん細胞転移抑制作用、糖尿病合併症予防作用、花粉症軽減効果、炎症抑制作用、膝関節痛抑制作用、美肌効果など、数多くの機能性が期待されており、研究が進められている。

ワサビチオヘキシル（wasabi thiohexyl） 
本わさび特有の香り成分6-メチルチオヘキシルイソチオシアネート（6-MTITC）を指す。金印が、わさびの香り成分の解明を行うなかで新たな機能性を発見し、2006年（平成18年）に命名、商標を取得している。

花粉症軽減作用、ヒスタミン放出抑制作用など機能性が期待されており、研究が進められている。

ワサビフラボン（wasabi flavone） 
本わさびの葉から抽出した美容成分を指す。金印が、利用価値のなかった本わさびの葉から新たな機能性を発見し、2006年（平成18年）に命名。

肌細胞のコラーゲン産生促進作用など機能性が期待されており、研究が進められている。

CM出演者

現在

過去 
 道場六三郎
 菅井きん
 池田満寿夫

スポンサー番組 

 2時のワイドショー（読売テレビ・日本テレビ系）
 ニュースステーション（テレビ朝日系）
 クイズ赤恥青恥（テレビ東京系）
鶴丸（つるまる）は、平安時代に作られたとされる日本刀（太刀）。皇室の私有財産（御物）であり、宮内庁侍従職が管理している。文化財の命名法にあわせて太刀 銘国永（名物鶴丸）（たち めい くになが（めいぶつつるまる））と記載されることがあり、御物として管理される際の名称は山城国国永御太刀（名物鶴丸）である。

概要 
平安時代の刀工である国永によってつくられた刀である。「鶴丸」の号の由来は不明とされている。かつて刀身が収められていた太刀拵に蒔絵で鶴の紋様が施されていたことによる、と伝えられるが、この太刀拵は現存していない。享保名物帳ではその由来については「古き拵へ傳来の書付にも出る鶴丸と云仔細不知」と記載されている。鎌倉幕府が神社へと奉納する太刀には鶴丸の紋を入れることが恒例になっていたことを踏まえて、安達氏から北条氏へと渡り、その没後にどこかの神社に奉納され、その時に鶴丸の紋を入れられたことが由来となったとする説もある。

江戸時代に仙台藩主の伊達家の所有として代々伝わった。1704年（宝永元年6月27日）に、仙台藩主の座を譲って引退した4代伊達綱村から従弟で養嗣子の5代伊達吉村へ国入りの祝儀として贈られ、その後吉村が四男の伊達宗村へ家督を譲って隠居する際にも、6代藩主となった宗村への国入りの祝儀として贈られている。伊達家所有の間に引両紋入の金具と、同紋の蒔絵を施した鞘の太刀拵が作られてこれに収められ、その後はこの拵と共に後世に伝えられた。なお、伊達家に所有されるまでの伝来についてはいくつか異なる伝がある他、それらの内容については他の歴史資料と矛盾する点もあり、伝来にも不明な点が多い。8代将軍・吉宗の命で編纂された『享保名物帳』には、名物の一つとして鶴丸の記述が遺されている。

本太刀は、1901年（明治34年）、明治天皇の仙台巡幸の際に、第14代藩主であった伊達宗基から明治天皇に献上された。明治天皇所有の日本刀の一部は、大正天皇、昭和天皇と相続されたのち第二次世界大戦後の財産税や昭和天皇崩御の際の相続税として国庫に物納されたが、本太刀は相続税法第12条第1項第1号に規定する相続税の非課税財産として上皇明仁に相続され現在に至っている。いわゆる御由緒物の刀剣の多くは宮中祭祀などで役割を担っており、本太刀も鶯丸と同様に毎年1月1日に実施される宮中での歳旦祭の際に使用されることとされている。

刀身 
刃長78.63センチメートル、刀身反2.73センチメートル、茎反0.30センチメートル、元幅2.73センチメートル、先幅1.52センチメートル、切先長2.27センチメートル、元重0.67センチメートル、先重0.39センチメートル、茎長18.18センチメートル。地鉄は小板目肌がよく約（つ）み、刃文は直刃（すぐは）調に小乱れ、小丁子交じる。茎の形状は特徴的な雉子股茎である。国永の作刀は本作を含めわずか4口しか残っていないが、東京国立博物館の研究員である原田一敏は本作をその中で最も優れた刀と評している。
Vectorworks（ベクターワークス）はVectorworks, Inc. （アメリカ）が開発する汎用CAD・BIMソフトウェアの総称である。

概要 
日本での販売元はエーアンドエー株式会社である。動作環境はmacOSおよびWindows。2次元および3次元の座標系内でのベクトルデータとして、作図のほかデータベース・表計算・3Dレンダリングなどの機能を備えている。基本的にベクトルデータを取り扱うが、プレゼンテーションデータへの貼り付けやテクスチャーとしてラスターデータを取り込んで使うことも可能である。

なお、綴りは"Vectorworks"であり、wは小文字で表記する。wを大文字で表記する"VectorWorks"は旧称のため、バージョン2009以降を指す場合は誤りである。

用途 
汎用CADソフトとして、建築（意匠・構造・設備）・土木・機械・工芸などさまざまな分野で利用されている。特定分野を対象とした機能拡張も多数販売・配布されており、ユーザは必要に応じてそれらを組み込んだり、独自に機能を拡張したりすることで利便性を高めることができる。現在は上位バージョンの専門化が進んでいる。ArchitectはBIM・インテリア設計向け、Landmarkは造園向け、Spotlightは舞台照明向けの機能を搭載している。一方、Fundamentalsは、汎用的な作図・モデリング・レンダリング機能といった基本製品としての役割を担っている。

日本での販売製品 
Vectorworks Design Suite（すべての機能が搭載されたパッケージ）
Vectorworks Architect（BIM・インテリア設計向けのパッケージ）
Vectorworks Landmark（ランドスケープ・造園設計向けのパッケージ）
Vectorworks Spotlight（エンターテインメント設計向けのパッケージ）
Vectorworks Fundamentals（2D、3D、レンダリング、データベースなどのベーシックなパッケージ）
Design Suite、Architect、Landmark、Spotlightは各業界の専門機能が搭載された製品となっている。専門分野別製品はFundamentalsの機能も包含している。

（レンダリングモジュールRenderworksは全製品に標準搭載）

歴史 
Diehl Graphsoft, Inc.（その後Nemetschek AG（ドイツ）に買収され、Nemetschek North Americaに改称。現在の名称はVectorworks, Inc.）によって、"MiniCad"という商品名で開発された。当初はMacintosh版のみであったが、のちにWindows版も登場した。比較的安価に導入でき、個人事業主や小企業でも導入しやすい製品である。ユーザー同士の交流も盛んで、プラグイン開発の情報を扱うサイトも多い。

 1991年 - MiniCad+3日本語版がリリース。
 1996年 - MiniCad 6日本語版がリリース。このバージョンでWindows版が登場。
 1998年 - MiniCAD 7日本語版がリリース。
 1999年 - バージョン8より現在のVectorWorks（バージョン2009よりVectorworksと表記）に改称。
 2006年 - VectorWorks 12より上位エディションDXをリリース。それまでのA&A独自機能を盛り込んだ製品から、米国のオリジナルをローカライズした製品へとシフト。ただし、独自機能は拡張ツール（プラグイン）集として提供。
 2007年 - VectorWorks 12.5リリース。このバージョンでIntel Mac（インテル製プロセッサを搭載したMac）に対応。
 2008年 - バージョン名を西暦年に変更。FundamentalsとDesignerが製品化され、ワールドワイドで同一の仕様となる。同時に高額化が進んだが、競合製品よりは廉価にとどめられている。
 2009年 - モデリングエンジンがParasolidになり、精確性と堅牢性が向上した。また、BIM機能を搭載したパッケージとして、Architectが国内でリリース。
 2011年 - Renderworks（当時別売）のレンダリングエンジンがLightWorksからCinema 4Dに変更され、レンダリング時間が大幅に短縮しつつも品質が向上。
 2012年 - 年間契約型保守サービス「Vectorworks Service Select」を提供開始。クラウドサービス「Vectorworks Cloud Services」が提供開始。
 2013年 - 造園向けのLandmark、舞台照明向けのSpotlightが国内でリリース。
 2021年 - 2021シリーズをリリース。
 2022年 - 最新版2022シリーズをリリース（バージョン番号は27に相当）。DesignerがDesign Suiteに改名。このバージョンでAppleシリコンにネイティブ対応し、リリース当時Appleシリコンにネイティブ対応した初のBIMツールとなる。

レンダラー 
Vectorworks 2016以降、リアルなレンダリングが可能なRenderworksが標準搭載されている (以前は別売)。Renderworksには、Cinema 4Dに使われているCinewareが搭載されている。Vectorworks 2022からはRedshift by Maxonが搭載されたことで、GPUアクセラレーションによるバイアスレンダリングが可能となった。

また、外部レンダラーとの連携として代表的なものは以下のものがある。

 Lumion（LiveSync）
 Enscape
 Twinmotion（Unreal Datasmith形式）

プロジェクト共有 
1つのファイルを複数人で協同設計をするための機能であり、デザインシリーズで利用可能。

ファイルサーバーにプロジェクト共有の設定を行なったファイルをアップロードすると、各設計者は自身のVectorworksでそのファイルを開くことで作業用ファイルがローカルに作成される。チェックアウトと呼ばれる手続きをすることで、レイヤ単位またはオブジェクト単位で編集権限を持つことができる。チェックアウトされている間は、他の設計者は編集ができない状態となる。

リリースして反映すると、他の設計者のVectorworksに通知されるため、更新することで反映結果を確認できるようになる。

一般的に協同設計機能はファイルサーバーか専用サーバーが必要となるが、Vectorworksのプロジェクト共有はDropboxやOneDriveなどのクラウドストレージサービスも利用できる。

データ形式 
Vectorworks特有のファイル形式はVWX（Vectorworks）形式である。拡張子は2008で"vwx"に変更されたが、Version 12.5までは"mcd"であった。"mcd"はMiniCadとして開発・販売されていた名残であり、またWindows CADではMicroCADAMがMiniCad以前より使用していた拡張子でもある。

これら以外のフォーマットのファイルにも対応しており、他のCADソフトとの間でデータのやりとりが行える。主なフォーマットとして、次のようなものがある。

関連書籍 

 Vectorworks Architectで学ぶ 住宅設計のためのBIM入門
発電床（はつでんゆか）とは、上を歩くことにより発電する仕組みを持つ床型の装置である。

概要 
人が歩いたり、モノが移動したりする際に生じる圧力のエネルギーを利用して発電する床型の発電機である。具体的には、装置内に圧電素子が内蔵されており、歩行した際や車が通過した際などに生じる圧力のエネルギーを、効率良く電気エネルギーに変換するもので、ガス器具の点火装置と同じ原理で発電している。

LEDを内蔵して、停電時に避難経路を案内したりするものが実用化されている。また、節電で照明を落としていても、足元を確認しながら歩く事ができるという。

この発電は床型の装置を設置するだけでどこでも発電可能であるため、その応用先も多く、通常の自家用発電機としての使用に加え、災害時などの緊急補助電源としての活用も想定されている。さらに、これからのユビキタス社会における電力供給源の確保に対する解決策としても期待されるなど、活用範囲が多岐にわたることから、応用分野を特定することなく様々な研究が行われている。

開発状況 
JR東日本が、慶應義塾大学環境情報学部の武藤佳恭教授の協力を得て、圧電素子を使用した発電床を開発し、2014年までに3度の実証実験を行った。

1度目は2006年10月16日から12月8日まで、東京駅丸の内北口にある自動改札機のうち6か所、約6m2に「基礎実験」として設置された。圧電素子は京セラ製の既存製品から発電量が多い物が選ばれた。なお、一部では実験データを比較するために使用された企業の製品が正式に採用されたものと誤解されているが、京セラ製以外の圧電素子は正式採用されていない。発電量は1日最大約10,000Ws（100Wの電球を100秒間点灯させることができる電力量）であり、3週目（延べ約80万人の通過）からは耐久性の低下による発電量の低下がみられた。

2度目の実証実験は、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構、ジェイアール東日本コンサルタンツと共同で、前回の基礎実験と同様に武藤教授の協力を得て、前回と比べて10倍の発電を目指し、2008年1月19日から3月初旬頃まで、東京駅八重洲北口の自動改札機からNEWDAYSミニ改札12号店前までの約90m2（コンコースや階段を含む）で行われた。発電効率や耐久性などを調査するという。圧電素子は京セラが発電床用に特別に製造したものを使用している。装置の色が前回の黒色から白色へと変更された。

3度目の実証実験は2008年12月10日～2009年2月初旬に行われた。改札を1人通過するごとの発電量は第一回の実験では約0.1w/秒(実績)、第2回の実験では約1w/秒(実績)であったが、3回目は約10w/秒に引き上げ、試験終了時の発電量も開始時から9割程度までに持続させるのが目標とした。また、歩行性の改善を目指し、前回はゴムだった表面を石材のタイルに変更した。最終的に発電量は4.3W/秒に留まったが耐久力は向上し、開始後5週間経っても当初の95％の発電量を維持した。

将来的には、自動改札機や電光掲示板などの駅設備で使用する電力の一部を、この発電床でまかなうことを目指している。
高田行長（たかだ ゆきなが）は慶長末～万治にかけ豊後で数代が作刀した高田派の刀工。いわゆる寛文新刀のひとつ。刀工位列には新刀中上作、業物位列では良業物とされている。高田派については後述。銘を「豊州高田住藤原行長」、または「藤原行長」と切る。

古高田 
高田派は南北朝期、左の門流といわれる刀工の友行から豊後の高田ではじまった。このころの作刀を古高田と呼ぶ。

平高田 
友行門人である重行の子、長盛の代から藤原姓の銘をやめて平姓を切りはじめたので、室町期の作刀は平高田（または末高田）と呼ぶ。室町末において備前、美濃と刀剣生産量を比肩し栄えたが、安土桃山期に入ってパトロンの大友氏が失脚すると共に高田派も一時衰退した。

藤原高田 
しかし江戸期には再び海運の便に恵まれた地の利を活かし全国へ万人向けの刀を大量に供給して繁栄した。江戸期における高田派は統行（高田統行）以降、銘に元の藤原姓を切るので藤原高田（または新刀高田）と呼ぶ。評価については下記。

新刀高田の評価 
古刀期より長く盛んに他伝を採り容れたせいであろう備前風な互の目丁子、相伝風な皆焼、山城風な直刃と、様々に焼いた現存品がしめす通り研究熱心で作域が広く器用な刀工群である。ゆえに需要に応じ放題で作柄の節操なく大量供給をして安価に流通したがため万人受けし、当時は中級武士に人気あっても現在に至り却って評価の低い一派のひとつ。刀剣書の解説も押しなべて実用品、斬れ味に優れる、という表現に尽きている。確かに鎬高く鎬幅広い堅牢な造り込みが実用的特徴であり、業物位列にも統行、重行、行長の三工が叙されて威力を保証されている。

お買い得品か如何については、おおむね出来のわりに安価だといえる趣味的な平衡バランスを持ち、中には長く楽しんで飽きの来ない作刀もある。また試斬稽古に供しても、よく斬れて頑健である。

評価の周辺事情 
作柄が何々風といった印象、微妙、伝系すら混沌として鑑賞しても産地（街道と國）を判定しかねる趣き、心地な刀工は、出来や見処（鑑賞価値）にかかわらず数寄者から「場違い」つまり場（産地）と作柄が違う、と呼んで十把ひとからげに嫌われる傾向がある。

ただし、これをもって数寄者の頑迷とは一概にいえず、出来の優れた安い刀を手堅い伝系や著名工の作刀へと細工して化かしてきた一部の不真面目な刀剣商、そして彼らのカモとなって高銘ものを非常識なほどに廉く求める勘違い蒐集家、こうした不健全な需給バランスが存在して刀剣界を悩ませてきたという背景もある。

高田行長 
詰んだ小杢目肌に浅く湾れ気味の明るい直刃を焼き小足入り小沸附いて匂い口締った作柄は肥前刀に似る。しかし区際を焼き込んで水影のように映るところが手癖とされる。小乱れも焼いた。 寛文新刀らしく棒のように突ッ立った、反り浅く帽子詰まり元先の幅差ある典型的体配である。これは竹刀の形状を模したごとく、剣法諸流の勃興した時代背景を反映したものとされている。
インスペック株式会社は、秋田県仙北市に本社を置く半導体検査装置メーカー。

概要 
半導体パッケージ基板や精密配線板の外観検査装置の専業メーカーとして事業を行っている。

社名は、英語の「inspection（検査）」に由来し、社名を聞いて事業が分かるようにと社内公募で選ばれた。

近年は業績が低迷し、2013年4月期には債務超過に陥っていたが、第三者割当増資を実施して債務超過を解消した。
しかし、同時期に上場維持を目的として時価総額3億円を保つため、社員に株式を買わせた行為が、金融商品取引法に違反するとして、証券取引等監視委員会が金融庁に勧告を行い、同社は金融庁から課徴金納付命令を受けた。

沿革 
1984年1月 - 電子部品組立を事業目的として太洋製作所創業。
1988年5月 - 秋田県仙北郡（現：仙北市）角館町西長野に有限会社太洋製作所設立。
1991年
6月 - 株式会社太洋製作所に組織変更。
10月 - 秋田県仙北郡（現：仙北市）角館町雲然に本社移転。
1997年5月 - 株式会社大洋製作所に商号変更。
2001年1月 - インスペック株式会社に商号変更。
2003年3月 - 東京都港区に東京オフィス開設。
2006年
6月 - 東京証券取引所マザーズ市場に上場。
10月 - 本社工場増改築工事竣工。
2013年9月 - 台湾に現地法人「台湾英視股份有限公司」(英文名：Inspec Taiwan Inc.)を設立。
2015年3月30日 - スイスのプリント基板製造装置メーカー、ファーストEIEの株式51%を取得。連結子会社化。
2017年9月1日 - 市場選択制度により東京証券取引所第二部に市場変更。

関係会社 
クラーロ株式会社
First EIE SA
Inspec Taiwan Inc.
ホルガ（Holga）は中国製の安価な箱形カメラである。

1982年に香港で生まれ、安価で大量に販売されることを目指していた。ホルガの語源は広東語の「好光(ホウグォン)」（とても明るい）である。

低品質の材料と単純な凹凸レンズの組み合わされたホルガはロモよりも安く販売されたが、その安っぽい造りはしばしば背景のケラレ、ぼけ、光漏れあるいはその他の像のゆがみを生み、同じ機種でも一個一個写り具合が異なるほど品質が劣っていた。これらの効果により時々生じる一風変わった写真は皮肉なことに国際的なカルト的人気を高め、ホルガの写真はアートと報道の分野で数多くの賞を勝ち取り、トイカメラの愛好者や芸術家などに強く支持されている。

当初は120フィルムを使用するモデルから始まったが後に135フィルムや110フィルムを使用するモデルが追加された。

レンズ 

ほとんどのホルガのカメラには焦点距離が60mmで1m/1ヤード（91.4cm）から無限遠の間に焦点の合う単一のプラスチック製レンズが使われている。カメラ本体には、晴天用と曇天用の2つの設定の絞り切換スイッチがある。製造上の欠陥によりこのスイッチは何の効果もなく、ただ1つの絞り設定しかないが、簡単に修理でき、2種類の絞りを使い分けることができる。

すべて単一凹凸レンズなので、ホルガレンズはソフトフォーカスで色収差を生じる。モデル名がGで表されるかまたはWOCAと名付けられたホルガの別モデルではガラスレンズを装備しているが、その他の構造については同一である。ホルガレンズの投影する光の輪はフィルム上にとらえられ、それがホルガの写真に独特のぼかし効果を与えている。

本体 

プラスチック製のカメラ本体には、しばしばカメラ内部に光が漏れ入る欠陥を生じがちである。古いモデルでは6×4.5cm判のフレームインサートが余分に入っているだけであるが、より新しいモデルではそれに加えて6×6cm判のフレームインサートが入っている。平面性を保持できるかという問題はあるが、フレームインサートなしで撮影した場合およそ6×6cm判となる。

ホルガのフィルム巻き上げ機構にはシャッター連動機構がないので、多重露光が可能である。そのため、意図的または偶然に一枚の現像分にいくつかのシーンが同居するなど個性的な写真を撮ることができる。またネガにひっかき傷がしばしば生じる。

機種 
ホルガ120S - 初代のホルガ。シャッタースピード固定、可変フォーカス、プラスチックレンズ装備、役に立たない絞り変更スイッチ、ホットシュー、6×4.5cmのフィルムマスク。この機種は現在では生産されていない。
ホルガ120N - 日本製のプラスチックレンズ、トライポッドマウント、バルブ露光モード、フィルムカウンタースイッチ、追加の6×6cmのフィルムマスクを装備している。

この両機種に対して次のような機種識別記号がある。
FN - エレクトロニックフラッシュ内蔵機種
CFN - 4色フラッシュ内蔵機種
G - ガラスレンズ使用機種（Woca 120Gやフラッシュ内蔵のGFが知られている）

このほかに
ホルガ35AF - 135フィルムを使用し24×36mm（ライカ）判。オートフォーカス、絞りF3.8、シャッタースピードは不明。
ホルガ35MF - 135フィルムを使用し24×36mm（ライカ）判。手動フォーカス、絞り/シャッタースピードは不明。
ホルガK-202 - Holga Meowと呼ばれる。135フィルムを使用し24×36mm（ライカ）判。絞りF8、シャッタースピード1/100秒、固定フォーカス。
ホルガK-220
ホルガミクロ110（Holga Micro110） - 110フィルムを使用する、極めて小型のホルガ。標準（F9）とパノラマ（F11）の2つの絞りが切り替えられる。シャッタースピード1/100秒。重量 150g。
Holga 135 Pinhole - 35mmフィルムを使うピンホールカメラ。
Holga Digital - ホルガ初のデジタルカメラ。

などのモデルもある。

ファンによる改造 
ホルガは趣味的なファンに支えられていることとその低価格のために、これまでにいくつかの改造版が生産され、そして欠点を修正されてきた。それらを以下に挙げる。
ホラロイド - ホルガ120カメラを改造しポラロイド80シリーズのインスタントフィルムに対応した。この変更により光学ファインダーは使用できなくなっている。
ピンホルガ - レンズと、場合によってはシャッター機構全体が取り外され、ピンホールに置換したピンホールカメラ。holgamods.comにより生産された。
ピンホラロイド - インスタントフィルムに対応しレンズをピンホールに置換したもの。
ホルガブラッド - ハッセルブラッドのレンズを装着してある。
WOCA - プラスチックレンズに換えてガラスレンズをつけてある。

この他、120スプールに135フィルムを挟んでパーフォレーションを含めフィルム全面が露光するようにする、内部を艶消し黒で塗装し内部反射を抑える、絞り切り替えスイッチを修理するなどがある。
ハルシオン・デイズ (Halcyon Days) は、エナメル（琺瑯）細工などの製品を製造するイギリスの企業、またその銘柄である。

約250年前から続くエナメル加工は一旦途絶えたが、1970年にスーザン・ベンジャミンが伝統的技法によるエナメルボックスを復刻したことから歴史は始まる。

男性の嗅ぎタバコ入れとして、また女性のつけぼくろ入れやミントキャンディー入れとして流行した。そのため、小型の円形もしくは箱型の製品が多い。また最も小型の製品は、イギリス国内では乳歯入れとして広く使われている。

ロンドンのハルシオン・デイズは、4つのロイヤルワラント（英国王室御用達認定証）を全て取得している数少ない生産商の一つとして知られる。また英国王室が国賓に対して進呈する伝統工芸品としても知られ、イギリスのジョン・メージャー首相が徳仁親王と雅子妃の結婚記念として進呈したことは有名である。
川原田 政太郎（かわはらだ まさたろう、1890年8月7日 - 1983年9月6日）は、日本の工学者、早稲田大学名誉教授。日本におけるテレビジョン研究において、高柳健次郎と並ぶ第一人者。

同郷の宇田新太郎、盛永俊太郎と共に「魚津の三太郎博士」と呼ばれた。

来歴・人物
富山県下新川郡下野方村（現･魚津市）に生まれ、素質を認められ地元の医師の支援のもとで働きながら苦学し、魚津中学校（現富山県立魚津高等学校）を経て早稲田大学大学部予科に入学。1915年早大理工科電気工学科卒業。早稲田大学助教授としてイギリスに留学した際、ロンドン大学のテレビジョン実験に感銘を受ける。

1926年から山本忠興とともに機械式（機械式走査方式）のテレビジョン研究に着手し、1930年には1.5m角の画面に受像する公開実験に成功した。このテレビジョンは高柳健次郎の開発したブラウン管方式に比べ解像度に劣るが、大型スクリーンに投影できる特徴があった。1931年、戸塚球場にて行われた野球部の試合を、理工学部実験室まで送信し、世界初の屋外実況中継を成功させた。山本と川原田のテレビジョン研究は1937年頃まで続いた。

発明家としても知られ、取得した特許数は60にも及ぶ。上野駅前の地下鉄ストアビルに世界最大の電気式時計台を作っている。
株式会社宮入バルブ製作所（みやいりバルブせいさくしょ）は、LPガス容器用等のバルブメーカー。

概要
LPG容器用のバルブ（弁）の製造大手である。その他、自動車搭載用ボンベのバルブ、化学装置用バルブ、工場用バルブ、液体・気体貯蔵用設備・バルブ等を製造している。その他インターネット集中監視システムによる容器・バルブ監視システム運営なども行っている。

経営権の混乱
経営権を巡る争いが数度生じており、法廷に持ち込まれたケースもある。これらはいずれも第三者割当増資絡みの問題であり、会社法判例研究上重要な判例とされ、発生順(第1次、第2次、第3次）あるいは発生年(昭和63年、平成元年、平成16年)を付し区別されている。

対「高橋産業」
高橋久雄の率いる高橋産業（高橋久雄社長）との間で経営権争いが勃発。

宮入側は高橋側の株式50％取得に対し、株主総会直前に第三者割当の新株発行を取締役会で決議。これに対し高橋産業は、高橋側の支配権比率を低下させることが目的であり、著しく不公正な発行(商法280条の10)であるとして新株発行差止の仮処分を裁判所に申請した。裁判所は金融機関への返済や競合他社よりも古い設備の更新に必要であるとして、これを認めなかった（東京地裁決定昭和63年12月2日、判例時報1302号146頁、第1次宮入バルブ事件）。

高橋産業はこれに屈せず、さらに宮入バルブ株を約47%まで買い増したが、宮入バルブは再び第三者割当の新株発行を取締役会で決議。高橋産業は有利発行であるにもかかわらず株主総会決議を経ていないとして新株発行の差止め仮処分を裁判所に申請した。しかし、当時の日本証券業協会の自主ルールに従い発行価額が直近6ヶ月の平均株価の90%に設定されていたことを理由に、東京地裁は有利発行ではないと判断。申請を却下した(東京地裁決定平成元年9月5日、平成元年(ヨ)第2080号、判例時報1323号48頁、第2次宮入バルブ事件）。

対「松佳」

2002年6月頃から株式の買収が始まり、2003年11月には松佳（現在のバナーズ）・投資家の畑崎広敏らのグループによる大量保有が大量保有報告書により明らかとなった。2004年初頭に松佳側より経営参画を求めるも、当時の宮入バルブ製作所経営陣がこれを受諾せず、2004年4月には松佳側が株主提案権を行使して取締役5名選任案を提出。同年6月の株主総会で5名が選任された直後の取締役会で社長解任の動議が出された（否決）。

同年5月18日に770万株を第三者割り当て増資することを宮入バルブ製作所が発表。発行価額は393円としたが増資を決議した前日の市場の終値は1010円であり、これを松佳側が「発行価額が商法上の特に有利な価額にあたる」としてこれを差し止める仮処分を東京地方裁判所に申し立てた。同年6月1日に新株発行差止の仮処分が決定、確定した（東京地裁民事8部決定平成16年6月1日、平成16年(ヨ)第20028号、判例時報1873号159頁、第3次宮入バルブ事件）。

2004年6月には宮入バルブ製作所が松佳に対して短期売買益の返還を求める訴えを提起。これに対して、松佳が名誉毀損として損害賠償を請求するなど混迷を深めた。

2004年11月26日の臨時株主総会で宮入バルブ製作所の大山沢成社長（当時）ら取締役3人の解任動議が可決され、バナーズ側が経営権を掌握した。

2007年3月、バナーズが経営悪化したため、宮入バルブ製作所の株式を手放した。

沿革
1946年（昭和21年） 個人事業として創業。
1949年（昭和24年）4月 株式会社宮入製作所として設立。
1960年（昭和35年）2月 株式会社エムエスバルブ製作所と改称。
1962年（昭和37年）12月 株式額面変更の目的で同名の株式会社エムエスバルブ製作所（（旧）大丸金物株式会社)に合併。
1963年（昭和38年）9月 東京証券取引所第2部に上場。
1964年（昭和39年）5月 宮入バルブ販売株式会社を合併し株式会社宮入バルブ製作所に改称。

工場
甲府工場（山梨県南アルプス市）
エナント酸（エナントさん、enanthic acid）は炭素数7のカルボン酸で、末端にカルボキシル基を持つ。IUPAC名はヘプタン酸 (heptanoic acid) である。腐敗物のような悪臭を持つ油状液体で、腐った油のにおいの成分の一部である。水には溶けにくいが、エタノールやエーテルには良く溶ける。消防法による第4類危険物 第3石油類に該当する。

香料として使われるヘプタン酸エチルなどのエステルの合成に用いられる。銀杏では酪酸と並ぶ腐臭の主成分である。

タバコの添加物のひとつでもある。
オリエンタル酵母工業株式会社（オリエンタルこうぼこうぎょう）は、製パン業界向けイーストや飼料向け酵母といった酵母製品を中心に、発酵工業製品の製造販売を行う会社。

概要 
日本初の製パン用イースト製造をおこなった会社であり、2006年現在も製パン業・製菓業向けのイースト製造大手である。その他の製パン・製菓用の原材料の製造販売も行っている。家畜や実験動物の飼料用の酵母製品の生産でもよく知られ、日本の研究機関における生物学やその応用分野の実験プロトコルにおいて、モデル生物の飼育に用いる飼料用酵母製品で、本社の製品が指定されていることが多い。

またバイオ部門において発酵技術の展開により生化学・免疫製品の研究開発、薬理試験の受託、飼料用酵母生産の技術から展開した実験動物用の飼育販売を行っている。

日清製粉系列で1929年の設立には大日本麦酒株式会社取締役の植村澄三郎、日清製粉株式会社社長の正田貞一郎らが関わっている。

沿革 
1929年（昭和4年）6月 - オリエンタル酵母工業株式会社として設立。
1942年（昭和17年）4月 - 東洋酵母工業株式会社に改称。
1948年（昭和23年）4月 - オリエンタル酵母工業株式会社に再び改称。
1949年（昭和24年）5月 - 東京証券取引所第1部に上場。
2009年（平成21年）6月 - エスケーフーヅ株式会社と株式会社パニーフーズネットが合併し、株式会社OYCフーズネットを設立。
2010年（平成22年）
7月 - 日清製粉グループ本社による公開買い付けを実施。
12月22日 - 日清製粉グループ本社の完全子会社となる。

工場 
東京工場（東京都板橋区）
大阪工場（大阪府吹田市）
千葉工場（千葉市美浜区）
埼玉工場（埼玉県新座市）
びわ工場（滋賀県長浜市）
長浜工場（滋賀県長浜市）
食品研究所（東京工場内）
長浜生物科学研究所（長浜工場内）

関係会社

子会社 
パニーデリカ（千葉県富里市）（製パン・製菓用原材料の製造）
OYCフーズネット（東京都板橋区）（製パン・製菓用原材料の販売）
日本バイオリサーチセンター（岐阜県羽島市）（医薬品等の安全性・薬理薬効試験の受託事業）
北山ラベス（長野県伊那市）（実験用動物の飼育販売）
オリエンタルバイオサービス（京都府京都市右京区）（実験用動物の飼育の受託・販売・実験動物用飼料の販売）
ケービーティーオリエンタル（佐賀県鳥栖市）（実験用動物の飼育の受託・販売・実験動物用飼料の販売）
OYC Americas, Inc. （アメリカ）（生化学製品・免疫製品等の販売）

関連会社 
オリエンタルサービス（東京都板橋区）（不動産管理）
日清製粉東酵（上海）商貿有限公司（中国）

CSR活動 
フェンシング選手を支援している。また、2018年から全日本フェンシング選手権大会に協賛し、2018年、2019年、2020年は男子サーブル決勝、2021年は女子サーブル決勝のゲームスポンサーを務めた。

所属選手 
宮山亮（男子サーブル元日本代表）
2017年入社。同年、全日本フェンシング選手権大会準優勝。2022年3月末をもって現役引退。引退後も社員として所属。
江村美咲（女子サーブル日本代表）
2020年からスポンサー契約。同年、ワールドカップ銅メダル、全日本フェンシング選手権大会3位。2021年、全日本フェンシング選手権大会準優勝。2022年、ワールドカップ金メダル。
髙嶋理紗（女子サーブル日本代表）
2021年入社。同年、全日本フェンシング選手権大会優勝。2022年、ワールドカップ銀メダル。
三菱伸銅株式会社（みつびししんどう）は、かつて存在した三菱マテリアルグループの伸銅品メーカーで、東京都千代田区に本社をおいていた。

概要 
銅および銅合金の圧延・加工及び真空薄膜製品加工を行っていた。同社は三菱マテリアルの連結子会社であるため、銅の製錬は三菱マテリアルが担当している。また、伸銅品メーカーらしく薄膜品の分野でも銅積層ポリイミドフィルムの生産・販売を手がけていた。

設立当初は製氷会社であり、その後、化学機械装置の製造に進出した。銅の加工事業に進出したのは設立から12年後であり、伸銅品の製造販売を開始したのは設立から27年後である。そして「三菱」の社名を冠したのは設立から61年後のことである。

かつては三菱金曜会及び三菱広報委員会に加盟していたが、今は退会している。2016年時点は親会社の三菱マテリアルが三菱金曜会と三菱広報委員会に加盟している。

2020年4月1日、三菱マテリアルに吸収合併され、解散した。

沿革 
 1925年5月20日 - 第一製氷株式会社の社名で設立。
 1930年 - 社名を第一産業株式会社に変更。この当時は主に化学機械装置を製造していた。
 1937年 - 銅を含む非鉄金属加工事業に進出。銅関連事業のメーカーとしての一歩を踏み出す。
 1942年 - 社名を株式会社日曹製作所に変更。
 1949年4月30日 - 東京証券取引所に上場。
 1952年 - 伸銅品（銅および銅合金の板・条製品）の製造販売を開始。
 1954年 - 真空薄膜技術分野に進出。
 1957年 - 社名を玉川機械金属株式会社に変更。
 1959年 - 銅を含む非鉄金属管事業に進出。
 1972年 - 半導体用銅系リードフレーム材分野に進出。
 1974年 - 貨幣用・ゲーム用コインおよび精密プレス品事業に進出。
 1975年 - ガス配管用金属フレキシブルホースの製造販売を開始。
 1986年 - 社名を三菱伸銅株式会社に変更。
 1990年 - 内面溝付銅管事業に進出。
 2006年 - 株式公開買い付け（TOB）により三菱マテリアルの連結子会社となる。
 2008年
 1月28日 - 三菱マテリアルによる株式交換のため、上場廃止。
 4月1日 - 同じく三菱マテリアル100%子会社の三宝伸銅工業株式会社と合併（存続会社は三菱伸銅）。
 2016年8月1日 - 品川区から千代田区の新国際ビルに本社移転。
 2020年4月1日 - 三菱マテリアルに吸収合併。

事業所所在地 

 本社　東京都千代田区丸の内三丁目4番1号 新国際ビル 6階
 製造拠点

・若松製作所　福島県会津若松市扇町 128-7

・三宝製作所　大阪府堺市堺区三宝町8-374

グループ企業 
国内

 株式会社後藤製作所
 株式会社玉川製作所
 玉川エンジニアリング株式会社
三宝メタル販売株式会社
 株式会社三宝フォージング
 菱星尼崎電線株式会社

海外

 RYOSHINDOH MANUFACTURING.SDN.BHD
 SAMBO SHINDO(THAILAND)CO.,LTD
 GOTOH PHILIPPINES CORPORATION
 青島愛科銅業有限公司

脚注・出典
株式会社NIPPO（ニッポ）は、東京都中央区に本社を置く、日本の大手道路舗装会社である。ENEOSホールディングスの子会社。国内最大規模の土木建設・道路舗装業の他に、建設コンサルタント業や不動産業も展開している。

概要 
1907年（明治40年）創業の中外アスファルト株式会社を起源とする。同社は後に宝田石油との合併を経て日本石油（後の新日本石油、現在のENEOS）の道路部門となり、1934年（昭和9年）に、当時の浅野物産（浅野財閥、現 丸紅）の道路部門との合併により「日本鋪道株式会社」として誕生している。

舗装材料の一つであるアスファルトは石油精製により生産される製品の一つであり、建設業としてよりも石油精製業の一分野として成立した企業という側面もある。アスファルト舗装の導入など、日本における舗装の近代化に果たした貢献は大きい。優れた技術力を有する舗装部門を主力としつつも、一般土木、スポーツ関連施設、建築、環境、開発分野、海外事業などの事業多角化を進めている。近年では有料道路のPFI事業に進出するなど新しい取組みも進めている。

サーキットや自動車テストコースの設計・施工も多く手がけており、他にもオートレース場や自転車競技場および競輪場の舗装においても特に急勾配部（バンク）のノウハウにおいて世界トップレベルの技術力を有し、日本の自転車競技走路においては、ほぼ100パーセント施工した実績があるとしている。

沿革 
 1907年（明治40年）4月15日 - 中外アスファルト株式会社設立。
 1913年（大正2年）10月28日 - 中外アスファルトが中外石油アスファルト株式会社に商号変更。
 1920年（大正9年）5月1日 - 中外石油アスファルトが宝田石油株式会社に合併、同社の道路部門となる。
 1921年（大正10年）10月1日 - 宝田石油と日本石油株式会社が合併。
 1934年（昭和9年）2月2日 - 日本石油の道路部門と浅野物産の道路部門が合同し、日本鋪道株式会社が発足。
 1949年（昭和24年）12月 - 東京証券取引所に上場。
 2003年（平成15年）10月1日 - 株式会社NIPPOコーポレーションに商号変更。新日石エンジニアリングの工事・エンジニアリング部門を吸収。
 2009年（平成21年）7月1日 - 株式会社NIPPOに商号変更。
 2010年（平成22年）7月1日 - JXグループ（現・ENEOSグループ）再編に伴い、親会社が新日本石油からJXホールディングスに異動。
 2012年（平成24年）4月1日 - プラントエンジニアリング事業を日陽エンジニアリング（現・JXエンジニアリング）に吸収分割。
 2015年（平成27年）1月 - 東日本高速道路が発注した震災で被災した高速道路の舗装工事で談合が行われていた疑いで、公正取引委員会が私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）違反などの疑いで、同社を含む13社を捜索。
 2021年（令和3年）12月25日 - ENEOSホールディングスとゴールドマン・サックスが共同出資するロードマップ・ホールディングスによる株式公開買付けが成立。
 2022年（令和4年）
 3月29日 - 東京証券取引所第一部並びに札幌証券取引所上場廃止。
 3月31日 - 株式併合により、株主がENEOSホールディングスとロードマップ・ホールディングスのみとなる。

関係会社 
 大日本土木 - 経営再建前の経緯から近鉄グループにも属する。
 長谷川体育施設
 日鋪建設
 マツレキ
 MECX
 フェアロード
 パサージュ琴海
 芦ノ湖スカイライン

かつての関連企業 
 浅野工事 - 中堅ゼネコン。浅野物産の土木建設部門が分離独立する形で、当社（当時は日本鋪道）と丸紅（浅野物産を吸収合併）が母体となり設立。その後、経営環境の悪化に伴い当社へ吸収合併。

著名な出身者 
 久野統一郎 - 元自民党衆議院議員・国土政務次官・自治政務次官・自民党副幹事長

自転車ロードレース 

自転車競技走路などの舗装技術の開発を通じて自転車ロードレースにも関わりが深いことでも知られ、日本鋪道時代の1987年以来、自転車ロードレースチームを所有・支援している。NIPPO・ヴィーニファンティーニは2015年からUCIプロフェッショナルコンチネンタルチーム（イタリア登録）に昇格した日本人選手を含む国際チームで、グランツールのひとつであるジロ・デ・イタリアにも参戦した。

2019年にチームが解散したため、2020年からはフランスのマルセイユに拠点を置き、2020年よりUCIプロチームに加入するデルコ・マルセイユ・プロヴァンスのメインスポンサーとなることが公式HPで発表された。チーム名は「(Nippo Delko One Provence)」となった。しかしシーズン中盤から後半にかけて運営の内紛問題が発生。事態が日本人選手が嫌がらせを受けるまでに発展した事を受け、スポンサーから撤退。

2021年シーズンからはUCIワールドチームのEFプロサイクリングと、さらにその下部チームの位置付けであるコンチネンタルチームをスポンサードすることとなった。新チーム名は、EFエデュケーション・NIPPOとなる。