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デイビッド・アンドリュー・パターソン（David Andrew Patterson、1947年11月16日 -）は、アメリカ合衆国の計算機科学者である。1976年からカリフォルニア大学バークレー校（UCB）の計算機科学教授を務めていた。2016年、パターソンは40年近く勤めたUCBを退職し、Googleのディスティングイッシュドエンジニアに就任することを発表した。現在は、RISC-V財団の理事会の副委員長とUCBの名誉教授も務めている。

パターソンはRISCプロセッサの設計において先駆的な研究で有名である。RISCという用語を作り、プロジェクトを指揮した。2018年現在、新しいチップの99%はRISCアーキテクチャを採用している。また、と共同でRAIDストレージを開発したことでも有名である。

コンピューター・アーキテクチャに関する著書（ジョン・ヘネシーとの共著である）は、コンピュータ科学の教育で広く読まれている。パターソンは、ヘネシーとともに、RISCを共同で開発した業績により、2017年のチューリング賞を受賞した。

経歴 
出身のデイビッド・パターソンは、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）で学士号（1969年）、修士号（1970年）、Ph.D.（1976年）を修得した（指導教授はDavid F. Martinとである）。

研究 
ヘネシーとともにRISC (Reduced Instruction Set Computer) の有効性を定量的に示し、RISCをマイクロプロセッサのアーキテクチャにおける一大潮流とした。RISCという語を提案したのも彼であるとされる。1980年から、とともにプロジェクトを指揮し、レジスタ・ウィンドウと呼ばれる手法を導入した。バークレーRISCは、SPARCプロセッサなどの設計に影響を与えた。また、ととの共同研究で、RAIDを開発した。ネットワークで接続されたワークステーション群でコンピュータ・クラスターを構成するNetwork of Workstations（NOW）も開発している。

過去のポジション 
UCB計算機科学部門の部門長との長を務めた後、2003年から2005年までアメリカ大統領の情報技術諮問委員会の委員も務め、2004年から2006年までは、ACMの会長を務めた。

2011年まで行われた RAD Lab（Reliable Adaptive Distributed systems）プロジェクト、2010年まで行われた RAMP（Research Accelerator for Multiple Processors）プロジェクトに関与した。2013年には、Par Lab（Parallel Computing Laboratory）とAMP Lab（Algorithms, Machines, and People Laboratory）に所属して研究を行っていた。

受賞歴 
ACMやIEEEから数々の賞を受賞しており、IEEEフェロー、全米技術アカデミー会員にも選ばれた。2005年、C&C賞をジョン・ヘネシーと共に受賞。シリコンバレー工学の殿堂入りも果たしている。2004年、C&C賞を受賞。2006年、アメリカ芸術科学アカデミーと全米科学アカデミーの会員にも選出され、Computing Research Association から Distinguished Service Award を授与された。

2007年に東京工科大学とカーネギーメロン大学の推薦及び選考により、片柳コンピュータ科学賞片柳優秀研究賞を授与された。また、同年コンピュータ歴史博物館およびアメリカ科学振興協会のフェローに選ばれた。

2008年、ACM Distinguished Service AwardとACM-IEEE Eckert-Mauchly Award を受賞し、その後も様々な賞を受賞している。

2018年3月21日、ジョン・ヘネシーとともに、RISCの開発により、2017年度のACMチューリング賞を受賞した。受賞理由は、「マイクロプロセッサ業界に永続的な影響を与えるコンピュータアーキテクチャの設計と評価への体系的で定量的なアプローチ（"a systematic, quantitative approach to the design and evaluation of computer architectures with enduring impact on the microprocessor industry"）に対する先駆的な業績」である。2022年チャールズ・スターク・ドレイパー賞を受賞した。

有名なPh.D.の学生 
パターソンの下で博士号を取得した有名な人物には、以下のような人々がいる。

ピーター・チェン - 実体関連モデルを考案。カーネギーメロン大学所属。
 David Ditzel - トランスメタ創業者。
Garth A. Gibson - RAIDの共同開発者、の設立者・CTO、カーネギーメロン大学教授。
David Ungar - プログラミング言語 Self の設計者、現在はの研究者。
  - スタンフォード大学准教授。
 Robert Yung - PMC-SierraのCTO。

重要な著作

書籍 
パターソンは7冊の共著を執筆しており、コンピューター・アーキテクチャに関するとの共著である、Computer Architecture: A Quantitative Approach（6つの版があり、最新版はである）とComputer Organization and Design RISC-V Edition: the Hardware/Software Interface（5つの版があり、最新版はである）が特に有名である。これらの本は、1990年以来、大学院および学部の授業で広く教科書として使用されている。最新の本はとのに関する共著で、RISC-V: The RISC-V Reader: An Open Architecture Atlas (1st Edition)である。

パターソン、ジョン・ヘネシー、Computer Architecture: A Quantitative Approach ISBN 0-12-370490-1
 富田眞治 他訳、『コンピュータ・アーキテクチャ』日経BP社、1992年。ISBN 4-8222-7152-8
 パターソン、ジョン・ヘネシー、Computer Organization and Design: the Hardware/Software Interface ISBN 1-55860-604-1
 成田光彰 訳、『コンピュータの構成と設計 第2版（上）』日経BP社、1999年。ISBN 4-8222-8056-X
 成田光彰 訳、『コンピュータの構成と設計 第2版（下）』日経BP社、1999年。ISBN 4-8222-8057-8

論文
株式会社マルマエは、鹿児島県出水市に本社を置く、半導体、FPD太陽電池に使用する製造装置部品の設計、製造、販売を行う企業
また、鹿児島に本社を置く企業で唯一の東証プライム上場企業。

沿革 
1965年 - 鉄工所を創業
1988年 - マルマヱ工業有限会社に組織変更
2001年 - 株式会社化し、現社名となる
2003年 - 現在地に本店移転
2004年 - グリーンシート銘柄に指定
2006年12月26日 - 東京証券取引所マザーズ市場に上場
2007年 - 熊本事業所（熊本県菊池郡大津町）稼動
2008年 - 関東事業所（埼玉県朝霞市）稼動
2011年 - 熊本事業所閉鎖。事業再生ADR手続による再建を申請
2015年 - 事業再生ADR手続終結
2018年
1月1日 - 市場選択により東京証券取引所第二部に市場変更
11月27日 - 東京証券取引所第一部に指定替え
ミクロン精密株式会社（ミクロンせいみつ）は、山形県山形市に本社を置く、グラインダー（研削盤）およびその周辺装置の設計、製造、販売を行う企業である。

沿革 
 1958年 -  中川精機株式会社の山形工場として創業。
 1961年 -  中川精機製造株式会社を設立。
 1968年 -  現社名に変更。
 2005年 -  ジャスダック上場。
 2010年 -  ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に上場 
 2013年 -  大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合により、東京証券取引所JASDAQ市場に上場
ヒストグラムとは、縦軸に度数、横軸に階級をとった統計グラフの一種で、データの分布状況を視覚的に認識するために主に統計学や数学、画像処理等で用いられる。柱状図、柱状グラフ、度数分布図ともいう。

工業分野では、パレート図、チェックシート、管理図、特性要因図、層別法、散布図と並んで、品質管理のためのQC七つ道具として知られている。

語源 
 （ヒストグラム）の語源は、定かではないが、古代ギリシャ語で「なにかを直立にする」（帆船のマスト、織機のバー、ヒストグラムの縦棒など）という意味の  （イストス）と、「描いたり、記録したり、書いたりすること」という意味の  （グラマ）を合わせた用語だといわれている。この用語は、イギリスの統計学者カール・ピアソンが1891年に historical diagram から創案したともいわれている。

定義 
日本工業規格 JIS Z 8101-1:2015 （国際規格 ISO 3534-1:2006 と同等）の「1.61 ヒストグラム」では、次のとおりに規定している。
底辺の長さが級の幅（1.58）に等しく，その面積が級の度数に比例する近接する長方形からなる度数分布（1.60）のグラフ表現。
注記 1　級の幅が不均一な場合には，注意が必要である。級の幅が不均一な場合には，級の面積を級の度数に比例させるとよい。
注記 2　全ての級の幅を等しくし，長方形の高さを級の度数に比例させるのが一般的である。

ヒストグラム 
ヒストグラムは、各々が互いに素である区間・階級（カテゴリ、これをビン  という。ヒストグラムのグラフの柱（棒）のこと）に分類できる、観察結果の数を図にしたもの。計算する関数  である。ヒストグラムの図は、階級を一つ決めた時のヒストグラムを表現する方法である。階級の幅は一つの階級のデータ数が全データ数の平方根程度がよいとう見解をはじめ何種類か推奨がある（後述）。基準点も０を含む場合には０を基準点にすることがある。それ以外の場合には、最小値、最大値を含む切りのよい値にする方法と、切りのよい数を中央値とする方法がある。すべての観察結果の数  とすべての階級の数 、ヒストグラム  を与えて、これらには以下の式の関係が成り立つ。

累積度数図 
累積度数図は、特定の階級までのすべての階級に含む観察結果の累積数を記入する。累積度数関数と  はヒストグラム関数  を用いて以下の式のように定義できる。
 
なお、累積度数(cumulative frequency)を日本工業規格では、「ある値以下の観測値の度数または相対度数」と定義している。

具体例 
ウィキペディア日本語版の記事「ヒストグラム」（当記事）の2013年1月の閲覧回数を具体例として、ヒストグラムの作成を考える。2013年1月の各日に閲覧された回数は以下の通りである。

[表の見方] 11 の欄が 478 となっているのは、2013年1月11日の記事「ヒストグラム」の閲覧回数が 478 回であったことを意味する。

これを集計すると、次のようになる。上述の通り、階級の数と幅の設定には諸説あるが、ここでは階級の数を 8、幅を 100 とした。

[表の見方] 400 - 499 の欄が 4 となっているのは、1 日の記事「ヒストグラム」の閲覧回数が 400 回から 499 回であった日が2013年1月に 4 日あったことを意味する。

したがって、これをヒストグラムにすると、図1のようになる。

階級の個数と幅 
階級の個数についての最良の値はなく、階級の大きさが異なれば異なったデータの特徴を示す可能性がある。幾人かの理論家は最適な階級の個数を定義しようと試みたが、これらの方法は概して分布形態に関する強い仮定が設定されてしまっている。実際のデータ分布に依存した分析の行き着く先として、さまざまな階級幅が適切である可能性があり、通常は実験のたびに適切な幅を決定する必要がある。しかし、さまざまな有用な指針や経験的に得られた方法がある。

階級の幅  は、直接的に与えられるか、下で示される階級の個数  から次式で与えられる。
 
 上式の大括弧は天井関数を示す。

 平方根選択
 
 標本中のデータ数の平方根をとるものである。

 スタージェスの公式
 
 この式は階級の大きさに暗黙の仮定を置いている。そのため、n < 30 (階級数が7未満)の場合、この式の使用は不適切である。また、標本が一般的な分布と大きく異なる場合も、この式が適さないことがある。

 スコットの選択
 
 ここで  は標本の標準偏差である。

 フリードマン・ダイアコニスの選択
 
 IQR で示される四分位範囲に基づく。
 
  危険関数推定の最小化に基づく選択
 
 ここで  と  は、階級の幅が  であるヒストグラムの平均値および標本分散である。つまり、 であり、 である。

種類 
次の4種類に分けられる。
 U字型分布
 均一分布
 山型分布
 歪曲分布 次の2種類に分類できる。
 左歪曲分布
 右歪曲分布

以下の項目を例を用いて説明する。

U字型分布 
最初の区間から徐々に下がっていき、中間（ほとんどの場合）で最小となり、再び上がっていく。このようなヒストグラムをU字型分布  という。
階級の数を 10、幅を 10 とする。

均一分布 

すべての区間の数が等しいとき、または、近いとき（だいたい差が 2 以下）、このヒストグラムを均一分布  という。一様分布ともいう。次の 2 種類に分類できる。
 連続一様分布 (Continuous uniform distribution)
 離散一様分布 (Discrete uniform distibution)

山型分布 
中央区間が最大になっているヒストグラムを山型分布  という。

歪曲分布 
スケートボード場のような屈曲した形の分布を歪曲分布  という。左から下がっていくのを右歪曲分布 、右へ上がっていくのを''左''歪曲分布  という。
495系電車（495けいでんしゃ）は、日本国有鉄道（国鉄）が製造した事業用交流直流両用電車（架線検測車）である。

概要

1966年（昭和41年）に日立製作所笠戸工場で製造された架線試験用の交直両用試験車である。クモヤ495形（クモヤ495-1） + クモヤ494形（クモヤ494-1）の2両でユニットを組み、1編成2両のみ製造された。

既に使用していたクモヤ93形やクモヤ492・493形と同様、架線状態を走行中に測定する機能を有している。製造当初は高速運転時の集電特性を解析する目的から2両ともパンタグラフPS16Bを2基搭載していたが、クモヤ494形のパンタグラフが集電・測定の切替えができるのに対し、クモヤ495形は測定専用で集電はできないことから、測定や試験の内容により使用するパンタグラフの個数を使い分けられるようになっていた。

車体 
外観は当時運用されていた交直流急行型電車がベースになっているが、前面は非貫通で細いピラーにより分割された曲面の3枚窓となっており、正面窓の凍結対策としては熱線入りガラスを使用している。また、車体のすそ絞りも無いため、他の国鉄新性能電車にない独特の意匠となった。電装品やブレーキ機器は483系交直流特急型電車のものをベースに、直流・交流(50/60Hz)の三電源に対応するため、変圧器は交流50Hz用のTM9を改良したTM9Aを搭載している。台車についてはより高速での走行(160km/h)に対応可能な新型台車（DT37X）が採用された。また、全体的に低屋根構造になっており、狭小建築限界トンネルが存在する身延線などへの入線も可能だった。

車体塗色は国鉄交直両用事業用車の標準色とも呼べる、赤13号（ローズピンク）をベースにクリーム4号の前面警戒色と交流60Hz識別用とされる側帯が入ったものであったが、直流専用化改造後もしばらく塗装変更されることなくローズピンクの直流専用車として異彩を放っていた。その後1988年（昭和63年）秋に直流専用事業用車標準色である青15号と黄5号の組み合わせに変更された。

車内はクモヤ494形に架線関連の測定機器を扱う総合操作盤、測定機器からの情報を表示する計器、記録用のオシログラフを内蔵した記録盤を中心に他にも必要に応じて機器を持ち込めるようになっていた測定室、測定機器の電源として専用の電動発電機が納まる電源室、クモヤ495形には工作・物品室、暗室、資料整理室、便所を設けたほか、両車ともに架線観測用のドームを備える監視室、屋根上や床下に収まらない変圧器などを車上に搭載した高圧機器室、床上設置型の冷房装置があった。

運用 
新製後は勝田電車区に配置されたが、1971年（昭和46年）に向日町運転所に転属。その後1975年（昭和50年）金沢運転所に転属。直後に松任工場にて牽引車代用として使用できるよう改造が行なわれ、製造当初は自動連結器だった運転台側の連結器を双頭連結器に交換、連結器周辺には他形式との連結に備えてジャンパ栓を増設した。さらに1982年（昭和57年）には電気検測車としての改造が実施され、クモヤ495形は連結面側のパンタグラフを撤去、運転台側のパンタグラフは下枠交差型のものに換装された。クモヤ494形・クモヤ495形とも車内の設備や機器変更により車体側面の窓や扉配置は改造前と異なるものとなった。また屋根上に冷房装置を増設した。

1987年（昭和62年）の国鉄分割民営化後は東海旅客鉄道（JR東海）に引き継がれることになったが、JR東海の在来線には交流電化区間がないことから不要となる交流機器を撤去し、分割民営化直前の同年3月28日付で193系50番台（クモヤ193-51 + クモヤ192-51）に形式変更された。この際に、クモヤ494形のパンタグラフのうち1基は集電機能を撤去、霜取り専用パンタグラフとなった。

代替車であるキヤ95系の登場により、1998年（平成10年）1月10日に廃車となった。
株式会社カワタは大阪府大阪市西区阿波座に本社を置く各種加工機器とそれに類するシステムの企画・製造・販売をおこなう企業である。1935年創業。

会社概要
主にプラスチック成形・合理化周辺機器の企画から販売までをおこなう。中でも混合流動機では、薬品・化学工業などの企業向けに強い。

その他、吸引輸送機、金型温度調節機、乾燥機まで広い範囲の製品を持ち、様々な分野においてシェアを有する。

沿革
1935年 - 創業者・川田正煥が大阪市西成区に川田製作所を創立
1951年 - 株式会社に改組
1962年 - 高速流動式混合混練機（スーパーミキサー）の生産開始
1985年 - 「株式会社川田製作所」から「株式会社カワタ」に社名変更
1991年 - 株式を店頭登録（現在のジャスダック）
2013年 - 東京証券取引所第2部に上場
2018年 - 東京証券取引所第1部に指定替え
興真乳業株式会社（こうしんにゅうぎょう）は、東京都文京区に本社を置く乳製品メーカー。牧場兼工場を千葉県八千代市においてある関係で、千葉県では学校給食の牛乳として使われている所が多い。

沿革 
 1906年 - 東京府東京市小石川区氷川下町（現在の東京都文京区大塚3丁目付近）において興真舎牛乳店として創業
 1927年 - 興真牛乳株式会社を設立
 1928年 - 千葉県大和田町新木戸（現在の千葉県八千代市）に660,000㎡の牧場を新設
 1945年 - 戦災により都内の工場を焼失、また習志野牧場の大半を農地法により開放
 1950年 - 習志野牧場の一角に牛乳処理工場（八千代工場）を建設し、事業を再開
 1955年 - 社名を現商号に変更、興真乳業株式会社とする
 1992年 - 八千代工場敷地内に新たに千葉工場が完成
 1993年 - 森乳業株式会社（千葉県袖ケ浦市川原井）と業務提携
 1994年 - 保証乳業株式会社（千葉県松戸市松飛台）と業務統合、森乳業株式会社と資本提携
 1998年 - 保証乳業株式会社を合併。八千代工場、千葉工場ともにHACCP承認工場となる
 2006年 - 創業100年
 2010年 - 八千代工場と千葉工場を統合し、千葉工場となる
 2012年 - 設立85年
 2021年 - 創業115年

事業所 
 本社
〒113-0023 東京都文京区向丘1丁目1番15号ファミールヒルズ本郷東大前203
 八千代事業所・千葉工場
〒276-0046 千葉県八千代市大和田新田130
株式会社HYSエンジニアリングサービスは、通信・映像・放送・情報機器及びシステムの保守・修理やアンテナ及びアンテナ周辺機器の設計・開発・販売などを行う企業。日立国際電気の連結子会社である。本項では、前身法人の一つである八木アンテナ株式会社についても扱う。

主な製品 
 家庭用テレビ受信機器 
 共同受信用機器 
 地上デジタル放送受信機器・アンテナ
 BS・CS放送受信機器・アンテナ
 CATV用設備・機器・工事・設計
 テレビ電波障害対策施設工事・設計・保守
 テレビ放送送信・中継設備 
 業務用通信機器 
 ミューチップリーダ（RFID）／アンテナ／関連機器

沿革 
 1959年6月 - 芝電子工業株式会社設立。
 1970年6月 - 芝電子エンジニアリング株式会社へ改称。
 1973年4月 - 日立シバデンエンジニアリング株式会社へ改称。
 1975年11月 - 日立電子システムサービス株式会社へ改称。
 2001年4月 - 株式会社日立国際電気サービスへ改称。
 2001年10月 - 八木システムエンジニアリング株式会社を合併。
 2013年4月1日 - 日立国際電気サービスを存続会社として、八木アンテナ、日立国際電気エンジニアリング、八木電子が合併し、同社が日立国際八木ソリューションズへ改称。
 2016年4月 - 株式会社五洋電子へ生産業務を移管。
 2018年5月31日 - 日立国際八木ソリューションズを存続会社として、国際電気テクノサービス株式会社、株式会社エッチエスサービスが合併し、同社が株式会社HYSエンジニアリングサービスへ改称。

八木アンテナ株式会社（前身法人）

沿革 
 1952年 - 八木・宇田アンテナの考案者の一人である八木秀次を創業者として八木アンテナ（初代）が発足。
 2000年10月1日 - 日立電子とともに国際電気に吸収合併され、日立国際電気八木アンテナ事業部となる。
 2004年10月1日 - 日立国際電気から分社し、八木アンテナ（2代）として再発足する。
 2005年4月1日 - 日立国際電気サービスから旧八木システムエンジニアリングの業務一切を会社分割方式により譲渡される。
 2006年 - 「八木アンテナ株式会社」大宮工場の製造部門が「八木電子株式会社」に移管。
 2010年8月 - アナログTV用VHF・VU共用アンテナ生産を完全終了。
有限会社大村薬局（おおむらやっきょく）は、鳥取県鳥取市片原3丁目にある薬局・薬店。かつては医薬品・衛生材料の卸売を中心とする企業であった。卸売部門の後身である「新和薬品」は現在、東邦薬品グループの一社「セイエル」であるが、当時の営業所はアルフレッサグループの「ティーエスアルフレッサ」に継承されている。医薬品の卸売手。地盤は鳥取。

沿革 
 1632年（寛永9年） - 藩御用の薬種商として、現在地に「大和屋」が創業。
 1912年（大正元年）10月 - 塗料販売業を分家し、現在の大村塗料株式会社となる。
 1960年（昭和35年）- 有限会社大村薬局に改組。 
 1969年（昭和44年） - 鳥取県の「大村薬局」(鳥取市)卸部門・「林兼太郎薬局」(鳥取市)卸部門・「河本蘇生堂薬局」(倉吉市)卸部門が合併し「サンユー薬品株式会社」設立し「鳥取本社」・「倉吉営業所」を新築設立
 1975年（昭和50年） - 岡山県岡山市の「新和薬品株式会社」に「鳥取本社」・「倉吉営業所」を譲渡し「新和薬品・鳥取支店」「新和薬品・倉吉営業所」として発足し鳥取支店長・倉吉営業所長に大村大四郎が就任(大村大四郎・大村良造(後に辞任)・林兼之亮(後に辞任)が取締役に就任・河野重太郎は、合併と同時に取締役辞任)
 1979年（昭和54年）3月 - 「新和薬品株式会社」の鳥取県の「鳥取支店」・「倉吉営業所」を広島県の成和産業（現：ティーエスアルフレッサ）に譲渡し、大村大四郎が取締役を辞任

主な取引メーカー (医薬品卸部) 
三共鳥取市第一特約店
武田薬品工業鳥取市第一特約店

昭和20年～30年までの有力薬種卸業社 
(東部)
池田薬局・医薬品卸部(鳥取県鳥取市今町1-40)代表者・池田雄次郎(卸部門は林薬品に譲渡)
山田愛国堂薬局・医薬品卸部(鳥取県鳥取市今町2-112)代表者・山田芳蔵(卸部門は廃業)
林兼太郎薬局・医薬品卸部(鳥取県鳥取市川端4-94)代表者・林兼太郎(卸部門はサンユー薬品として発足)
乾薬局・医薬品卸部(鳥取県鳥取市立川4-129)代表者・乾敏彦(卸部門はサンコー薬品に譲渡)
萩尾薬品・鳥取営業所(鳥取県鳥取市吉方787)代表者・萩尾千秋(鳥取営業所は日本海薬品として発足)
(中部)
河本蘇生堂薬局・医薬品卸部(鳥取県倉吉市東仲町)代表者・河本重太郎(卸部門はサンユー薬品に譲渡)
小林薬局・医薬品卸部(鳥取県倉吉市明治町)代表者・小林良治(卸部門は王水堂薬品に譲渡)
富谷薬局(鳥取県倉吉市広栄町)代表者・富谷義郎
(西部)
稲田松太郎薬局・医薬品卸部(鳥取県米子市紺屋町1)代表者・稲田松太郎(卸部門はサンコー薬品に譲渡)
増谷薬局・医薬品卸部(鳥取県米子市角盤町1-99)代表者・増谷慶一郎(卸部門は王水堂薬品に譲渡)
王水堂薬品・米子出張所(鳥取県米子市尾高町3)代表者・長谷川博
島田薬局・医薬品卸部(鳥取県米子市東倉吉町61)代表者・島田鉄雄(卸部門は林薬品に譲渡)
木下薬局・医薬品卸部(鳥取県米子市西倉吉町)代表者・木下貞徳(卸部門は廃業)
協薬(鳥取県米子市糀町2)代表者・杉原長市
広島血液銀行山陰支社(鳥取県米子市天神町2-36)代表者・土谷剛治(血液業務から撤退しジェイ・エム・エス設立)
山陰ブラット商会・米子出張所(鳥取県米子市尾高33)代表者・武部勝義(米子出張所は成和産業に譲渡)
寿製薬株式会社（ことぶきせいやく、英文社名:Kotobuki Pharmaceutical Co., Ltd.)は、長野県埴科郡坂城町に本社を置く日本の製薬会社。

沿革 
1949年 - 寿製薬株式会社設立。主に生薬由来の医薬品を製造・販売。
1965年 - 合成医薬品の製造・販売を開始。
1969年 - 新開発品：胃炎・潰瘍治療剤「マーズレン- S顆粒」国内発売。
1978年 - GMP (Good Manufacturing Practices) による製剤工場完成。総合研究所第一期工事完成。
1987年 - 総合研究所第二期工事完成　新薬開発本格化。
1989年 - RI（ラジオアイソトープ）研究施設完成。
1990年 - 中国において胃炎・潰瘍治療剤「麦滋林」（マーズレン- S顆粒）発売。
1993年 - GMP第二製剤工場完成。
2000年 - インドにおいて胃炎・潰瘍治療剤「GLUTAZENE」（マーズレン- S顆粒）発売。
2001年 - 新開発品：胃潰瘍治療剤「アズロキサ顆粒（エグアレン）」国内発売。
2003年 - 速崩壊性の錠剤「マーズレンES錠」国内発売。
2004年 - 韓国において、胃潰瘍治療剤「アズロキサ顆粒（エグアレン）」発売。医薬品医療機器総合機構からのGCP (Good Clinical Practices) 査察を受け適合。
2005年 - 合成原薬についての海外当局査察を受け適合。
2006年 - 「アズロキサ顆粒（エグアレン）」について医薬品医療機器総合機構からのGPMSP (Good Post-Marketing Surveillance Practices) 査察［市販後調査］を受け適合。
2008年 - 速崩壊性の錠剤「マーズレン配合錠0.5ES」国内発売。アズロキサ顆粒2.5％の効能・効果が「Ｈ2受容体拮抗薬との併用」に拡大。
2009年 - 速崩壊性の錠剤「マーズレン配合錠0.375ES」国内発売。
2010年 - 米国化学会（ACS）の医薬品化学部会にてKT6-971の招待講演を行う。
2011年 - 胃潰瘍治療剤「アズロキサ錠　15mg」国内発売。
2012年 - コレステロール吸収阻害剤KT6-971の開発番号をS-556971に変更。
2013年 - 新規2型糖尿病治療薬/SGLT2阻害剤イプラグリフロジン（アステラス製薬と共同開発）を国内承認申請。
2014年 - 新規2型糖尿病治療薬/選択的SGLT2阻害剤「スーグラ錠」（アステラス製薬と共同開発）が国内で製造販売承認を取得。
2018年 - 2型糖尿病治療薬配合剤「スージャヌ®配合錠」が、国内で製造販売承認を取得。
2018年 - 選択的SGLT2阻害剤「スーグラ®錠」日本において1型糖尿病の効能・効果および用法・用量追加の承認を取得。
2018年 - FLT3阻害剤「ゾスパタ®錠40mg」再発又は難治性のFLT3遺伝子変異陽性の急性骨髄性白血病治療薬として日本で新発売。
2018年 - FLT3阻害剤「XOSPATA®」成人の再発または難治性のFLT3遺伝子変異陽性急性骨髄性白血病治療薬として米国で新発売。
2018年 - 中国へ輸出中の胃炎・潰瘍治療剤マーズレン-S顆粒（中国名：麦滋林TM）が中国国家食品薬品監督管理総局（CFDA）から国際参考商品と独創的輸入商品に認定。
2019年 - FLT3阻害剤「XOSPATA®」単剤療法による再発または難治性のFLT3遺伝子変異陽性急性骨髄性白血病治療薬として欧州で販売承認を取得

社章 

社章は創業者・故冨山節が考案したもので、創業以来使用されている。 
菱形は炭素からできるダイヤモンドを表す。6つのダイヤモンドで6角形をしているのは、様々な有機化合物の基本となるベンゼン環を意味し、象っているため。

新ロゴマーク 

2019年2月に創業70周年を迎えるに当たり、新ロゴマークを導入した。
新ロゴマークは、創業以来使用している社章と会社名、それに製薬（Pharma）を意識したものとなっている。さらに、グローバルに展開するため英語で表記されている。

事務所 
本社（長野県埴科郡坂城町）

営業拠点 
東京事務所
大阪事務所

製品
スーグラ®(SGLT-2阻害薬、2型糖尿病治療薬)
マーズレンS配合顆粒（アズレンスルホン酸ナトリウム水和物・L-グルタミン、胃炎・潰瘍治療剤）
アズロキサ顆粒2.5%（エグアレンナトリウム水和物、胃潰瘍治療剤）
マーズレン配合錠0.375ES・0.5ES・1.0ES（アズレンスルホン酸ナトリウム水和物・L-グルタミン、胃炎・潰瘍治療剤）
ジベトンS腸溶錠（ブホルミン塩酸塩、経口糖尿病治療剤）
フェノフィブラートカプセル67mg・100mg「KTB」（フェノフィブラート、高脂血症治療剤）
プロトポルト錠20mg（プロトポルフィリン二ナトリウム、肝機能改善剤）
ムイロジン細粒10%（ベンズブロマロン、高尿酸血症改善剤）
トラセミド錠4mg・8mg「KO」（ループ利尿剤）
ロルノキシカム錠2mg・4mg「KO」（非ステロイド性消炎・鎮痛剤）
ラマトロバン錠50mg・75mg「KO」（プロスタグランジンD2・トロンボキサンA2受容体拮抗剤、アレルギー性鼻炎治療剤）
ゾニサミド錠100mg EX「KO」（抗てんかん剤）

提供番組 
奥さまはホームドクター（テレビ信州、月～金 17:15～17:20）火・木曜日提供

主要取引先 
アステラス製薬株式会社
MSD製薬株式会社
EAファーマ株式会社
株式会社三和化学研究所
（順不同）

共同開発会社 
アステラス製薬

主要取引卸 
株式会社スズケン
株式会社メディセオ
アルフレッサ株式会社
東邦薬品株式会社
鍋林株式会社
株式会社バイタルネット
株式会社ほくやく
株式会社よんやく
株式会社神田大薬局
株式会社ケーエスケー
岩淵薬品株式会社
株式会社マルタケ
神戸医師協同組合
中澤氏家薬業株式会社
（順不同）他
リンテック株式会社（英称：LINTEC Corporation）は、粘着素材や粘着関連機器、特殊紙、剥離紙・剥離フィルムなどの開発・製造・販売を行う企業である。

概要 
東京都板橋区本町に本社を置く、粘着関連製品の総合メーカー。社名の由来は、リンケージ（結合）＋テクノロジー。

「粘着応用技術」「表面改質技術」「特殊紙・剥離材製造技術」「システム化技術」という4つの固有技術を基盤とし、それらを融合させることによって製品を開発している。そのラインアップはシール・ラベル用の粘着紙・粘着フィルムをはじめ、ガラス飛散防止対策フィルム、屋外サイン用粘着シート、内装用化粧シート、自動車関連粘着製品、半導体関連テープ、液晶関連フィルムなど。またバーコードプリンタ、ラベリングマシン、半導体関連装置などの各種関連装置の開発・製造も行っている。

沿革 
1927年（昭和2年）4月 - 東京・巣鴨に不二商会を開業。包装用ガムテープの製造・販売を開始。 
1931年（昭和4年）8月 - 不二商会を改組し、不二合名会社を設立（東京・板橋に移転）。
1934年（昭和9年）10月 - 不二合名会社を改組し、不二紙工株式会社を設立（東京・板橋）。
1960年（昭和35年）3月 - シール・ラベル用粘着紙の製造・販売を開始。後に粘着フィルムの製造・販売にも着手。
1972年（昭和47年）3月 - ラベリングマシンの製造・販売を開始。
1973年（昭和48年）8月 - ラベル印刷機の製造・販売を開始。
1974年（昭和49年）8月 - 中国にてラベル印刷機および粘着製品の販売に着手。
1984年（昭和59年）10月 - FSK株式会社に商号変更。
1985年（昭和60年）1月 - 中国・北京事務所を開設。
1986年（昭和61年）7月 - 東京証券取引所市場第2部上場。
1987年（昭和62年）9月 - 米マディコ社を子会社化。
1989年（平成元年）3月 - 東京証券取引所市場第1部銘柄に指定。
1990年（平成2年）4月 - 四国製紙株式会社、創研化工株式会社と合併し、リンテック株式会社に商号変更。粘着紙・粘着フィルムおよび関連機器分野から特殊紙、剥離紙・剥離フィルムにまで業容を拡大。
1993年（平成5年）10月 - 琳得科(天津)実業有限公司を設立。
1994年（平成6年）5月 - リンテック・インドネシア社を設立。
1995年（平成7年）4月 - リンテック・シンガポール社及びリンテック・ヨーロッパ社を設立。
1996年（平成8年）4月 - モダン・プラスチツク工業株式会社と合併。
1999年（平成11年）3月 - リンテック・インダストリーズ（サラワク）社を設立。
2000年（平成12年）4月 - リンテック・インダストリーズ（マレーシア）社を設立。
2002年（平成14年）
6月 - 琳得科(蘇州)科技有限公司を設立。
8月 - リンテック・スペシャリティー・フィルムズ（韓国）社を設立。
2003年（平成15年）8月 - リンテック・スペシャリティー・フィルムズ（台湾）社を設立。
2004年（平成16年）9月 - リンテック・コリア社を設立。
2011年（平成23年）6月 - リンテック・タイランド社を設立。
2012年（平成24年）11月 - リンテック・インディア社を設立。
2013年（平成25年）12月 - ナノサイエンス＆テクノロジーセンターを開設。
2015年（平成27年）
1月 - リンテック・アジアパシフィック社を設立。
5月 - 研究所に先端技術棟建設。
2016年（平成28年）
10月 - 米VDI社を子会社化。
11月 - 米リンテック・グラフィック・フィルムズ社（現・リンテック(UK)社）を子会社化。
12月 - 米マックタック・アメリカ社を子会社化。

主な製品 
 印刷・情報材関連製品 - シール・ラベル、銘板、警告表示、改ざん防止用の粘着素材など
 産業材・工業材関連製品 - 物流用のプリンタシステム、各種部材の固定・組み立て用両面テープなど
 建装材・自動車関連製品 - ガラス窓用フィルム（断熱、防犯）、看板、標識、内装用の各種製品など
 エレクトロニクス関連製品 - 半導体パッケージの薄型・小型・高集積化に寄与する製品・プロセス提案など
 光学関連製品 - 光学機能性フィルムの開発、粘着加工、防眩ハードコート加工など
 特殊紙 - カラー封筒用紙、色画用紙、工業用機能紙（不燃、低発塵）など
 剥離紙・剥離フィルム - 粘着剤面の保護、シート材料の形成加工用、電子部品製造用の各種製品など

事業所 
 本社：東京都板橋区本町23-23
 文京春日オフィス：東京都文京区小石川1-1-1　文京ガーデン ゲートタワー8F(受付)、9F
 支店：札幌支店、仙台支店、北陸支店、静岡支店、名古屋支店、大阪支店、広島支店、四国支店、福岡支店、熊本事務所
 工場・研究所：吾妻工場（群馬県吾妻郡）、熊谷工場（埼玉県熊谷市）、千葉工場（千葉県匝瑳市）、龍野工場（兵庫県たつの市）、新宮事業所（兵庫県たつの市）、新宮事業所 龍野事務所（兵庫県たつの市）、小松島工場（徳島県小松島市）、三島工場（愛媛県四国中央市）、三島工場 土居加工工場（愛媛県四国中央市）、伊奈テクノロジーセンター（埼玉県北足立郡）、研究所（埼玉県蕨市）
孵卵器（ふらんき）とは鳥類や爬虫類、魚類の卵を人工孵化させるための装置である。

概要 
孵卵器は原理的には恒温槽（こうおんそう）と同じであり、保温する装置として広義ではインキュベーターとも言う。

人工孵化させる為に卵を保温するにあたって、その生物ごとに最適な孵化温度、孵卵湿度、酸素濃度、二酸化炭素濃度がある。例としてニワトリの人工孵化で最適な温度は37.5℃前後、最適な湿度は60%前後とされている（後述のように厳密には時期により異なる）。

鳥類用孵卵器 
ここでは最もポピュラーな鶏卵用の孵卵器を例として記述する。

種類

形式 
種卵を置く卵座が数段重なっていてファンで空気を攪拌できるものを立体孵卵器、温度差をなくすためのファンがないため種卵を置く段が一段しかないものを平面孵卵器という。

特殊なタイプとしては、トキの卵を保温したまま中国から輸送する為に昭和フランキによって携帯孵卵器が開発された。内蔵電源により18時間はコードレスで保温できるという。

時期 
孵卵器に種卵を入れる入卵から18日目頃まで使用する転卵しながら孵卵を行うものをセッター、18日目以降にヒナを発生させるためのものをハッチャーという。転卵（てんらん）とは卵を転がす事で、卵の中の胚が殻の内側に貼り付くことを防止する為に行う。

設定 
 温度
 立体ふ卵器では、ふ卵18日目までは37.6～37.8℃、18日以降は37.2～37.4℃が適温とされる。
 平面ふ卵器では、ふ卵18日目までは種卵上面が39.0～39.5℃、18日以降は種卵上面が38.0～38.5℃が適温とされる。
 湿度
 ふ卵18日目までは55～60%、18日以降は60～70%がよいとされる。
 酸素濃度
 適切な酸素濃度は21%で空気中の酸素濃度でよく、酸素濃度が1%低下すると5%ふ化率が低下する。
 二酸化炭素濃度
 二酸化炭素濃度は0.5%以下がよく、二酸化炭素濃度が1%以上になるとふ化率が低下する。

管理 
孵卵管理は次の手順で行われる。なお、種卵の貯卵や孵卵の際は鋭端が下になるように置くが、1週間以上貯卵する場合は鋭端が上になるように置くほうが孵化率は高いとされる。
 集卵
 種卵選別
 種卵消毒
 入卵 - 孵卵器に入れる作業
 検卵 - 透光で無精卵や中止卵を取り除き緑膿菌の増殖を防ぐ作業
 ハッチャー移し
 発生作業
ABC分析（エイビーシーぶんせき）とは、「重点分析」とも呼ばれ、在庫管理などで原材料、製品（商品）等の資金的重要度を分析する手法である。在庫の資産としての価値などの評価（重要度）別に段階的な管理手順を適用する。この手法は品質管理におけるパレート分析に類似している。

分類の方法
製造業などで何千・何万とある原材料・製品を管理運用するうえで、管理工数的にも資産運用上もより効率的に管理するために原材料・仕掛り・製品をそれぞれの所要金額の大小でクラス分けし、それぞれに異なった管理手順を適用する。その際考慮するのは単価ではなく、単価x数量の金額である。言い換えると高額の物でもほとんど動きがないものより、低価格でも大量に動く材料のほうが重要度が高いということである。
この金額を大きいほうから並べていくと最初の10 - 20%の点数で所要金額の80 - 90%を占める、逆に金額の低いほうは点数こそ多いがその総金額が全体に占める割合は僅かである。

クラスの分割には決まったしきい値は無いが概ね、A 10%、B 20%、C 70%のような割合で分類される。点数のすくないAクラスを分析管理することが対金額効果が高い。

ERPシステムではABCクラスの自動分析の機能を持つものもあり、購買情報や在庫管理情報等の設定の際にそれを反映させることができる。#外部リンクを参照。

ABCクラス仕分けと重点管理 
ABC分析の手法は、商品・製品、仕掛品、部品・原材料などを所要金額の観点から重要度ごとに仕分けし、効率的な管理の手法をあてようとするものである。
各種製造業から物流・小売りまで多くの産業分野で利用されている。受発注、入荷・在庫・集荷などの各工程における売り買い・在庫などの資金管理はもちろん各工程における管理工数（人件費）の合理化にも大きく寄与する。

ABC仕分け 
以下は購入部品点数4051品目の仮想製造業におけるABC分析・管理の例である。

全品目を所要金額順（大→小）に並べ累計金額をグラフにすると、

となり各クラスの品目の分布は以下の表のようになる。

段階的管理方法
例として調達業務にこのABCクラスを適用すると、Cクラスは管理工数のあまりかからない定量・定点発注で、発注量および定点在庫を1か月分の所要数量とすれば85％の点数は月一度の発注のみとなり、また安全在庫も最低1か月分あるのでほぼケアフリー、管理工数が大幅に削減される。それでも在庫金額は月の全所要金額の10-20%。 逆にA・Bクラスの材料は工数をかけ安全在庫も切り詰め、細かく管理・調達することで在庫も抑え欠品も防ぐことができる。 全体で管理工数を削減し有効に分配ができる。

このように管理対象が膨大な数にのぼる場合には特に効率の良い管理方法である。

重点管理による在庫低減・発注納品管理工数の削減 
以下に数値を挙げた重点管理の適用例を示す
 均一発注手順
 上図のABC分布で4000品番の所要がある工場での購買手順としてまずABCクラスを考慮せず均一に発注点=在庫2週間分、納品頻度=毎週とした場合4週間での納品頻度は16000回、平均在庫は2.5週間分となる。（納品ロット数量等の制約がないと仮定して）

 段階的発注手順
 対して段階的購買基準を適用し、Aクラスの場合、発注点=在庫1週間分、納品頻度=毎週、Bクラスの場合、発注点=在庫2週間分、納品頻度=隔週、Cクラスの場合、発注点=在庫3週間分、納品頻度=4週毎、とすると納品頻度は (A 200 x 4 = 800) + (B 400 x 2 = 800) + (C 3400 x 1 = 3400) = 5000となり、平均在庫金額は(A 75% x 1.5週分) + (B 15% x 3週分) + (C 10% x 3.5週分) = 1.925週分となる。

以上のように段階的管理基準を適用することで管理工数および在庫金額の大幅な削減が可能となる。

前述の運用例では直接の金銭的結果のでる調達手順を示したが、これを達成するためには他の部門においてもABCクラスを念頭においた業務手順がとられる必要がある。例えばAクラスの材料は安全在庫が他のクラスと比べ少ないわけで、その分在庫精度は高い必要がある。そのためにはABCクラス別に循環棚卸（Cycle Count）の頻度を重要品目（Aクラス）では頻度を上げ在庫精度を向上させると同時に低重要度品目は回数を減らし全体でも総工数が削減できるように設定する。物流に関しても同様に受入、検査などの優先度もABCクラス別に運用する、などABCクラスは全社的に認識される必要がある。さらには仕入先等ともABCクラスの情報を共有することは有益である。

ABC分析の他分野への応用
ビジネスの分野に限らず、膨大なデータを分析する際にこのクラス分けの方法は有効である。例えば、ABCクラス分けを世界の統計に適用すると、

となり、上位2割弱の国々で、各項目の全体の7 - 9割を占めている。

その他
なお同様にABCと略して呼ばれる活動基準原価計算（Activity Based Costing）は全く別物である。
パレート分析（パレートぶんせき）とは、複数の事物や現象について、あらわれる頻度によって分類をし、管理効率を高めようとする分析手法である。ABC分析とも呼ばれる。パレート分析で作成されるグラフはパレート図と呼ばれる。

頻度の高いものから、Aグループ、Bグループ、Cグループのようなグループ分けをすることにより（ここから「ABC分析」とも呼ばれる）、努力を集中または分散させることができる。経営上の管理のほかに、研究、統計、受験対策など様々な分析に利用される。

調達・在庫管理においては頻度ではなく所要金額の大小で仕分けをするABC分析が適用される。

パレート分析の手順 
 頻度の順に項目を並べる
 頻度の合計を100とした構成比率を算出する
 頻度の順に構成比率の累計を算出する
 構成比率の累計によってグループ分けをしていく（下の表とパレート図を参照）

分析の対象 
例の一部（対象はこれに限らない）
 経営管理、業務管理
 顧客管理
 マーケティング
 品質管理
 苦情管理
 機械・設備等の故障管理
 エネルギー管理
 在庫管理
 研究、統計
 受験対策、受験指導
 過去に出題された問題（過去問）の傾向分析
 生活
 省エネルギー
共和レザー株式会社（きょうわレザー）は、静岡県浜松市南区に本社を置く合成樹脂製品を製造するトヨタグループの企業で、自動車用内装皮革の最大手。

沿革 
 1935年 （昭和10年）8月 - 富士革布株式会社、朝日レザー株式会社、大日本レザー株式会社、日本擬革株式会社の4社が合併し、共和レザー株式会社発足。
 1944年（昭和19年）4月 - 共和航空化工株式会社に商号変更。
 1945年（昭和20年）12月 - 共和化工株式会社に商号変更
 1947年（昭和22年）10月 - 再び共和レザー株式会社に商号変更。
 1948年（昭和23年）11月 - 新興国策工業株式会社を吸収合併。
1950年（昭和25年）11月 - 南海ゴム株式会社（のちのナンカイテクナート）を設立し、徳島工場を分割譲渡。
 1961年（昭和36年）9月 - 東京証券取引所1部に上場。
 1962年（昭和37年）3月 - 大阪証券取引所1部に上場。
 1978年（昭和53年）9月 - 本社を静岡県浜松市に移転。
 2001年（平成13年）
4月 - 日本グラビヤ工業株式会社の全株式をチッソ株式会社より取得し、子会社化。
12月 - 共和サポートアンドサービス株式会社を設立。
2003年（平成15年）7月 - 南亞共和塑膠（南通）有限公司を設立（持分法適用関連会社）。
 2004年（平成16年）
2月 - 大阪証券取引所の上場廃止。
4月 - 共和興塑膠（廊坊）有限公司を設立（持分法適用関連会社）。
2011年（平成23年）10月 - 共和興塑膠（廊坊）有限公司を連結子会社とする。
2018年（平成30年）7月 - ナンカイテクナートが日本グラビヤ工業及びキョーレを吸収合併し、商号を共和ライフテクノ株式会社に変更。
2020年（令和3年）5月　エシカルレザー Sobagni（ソバニ）の本店サイトと楽天に出店。

事業所 
本社、QAセンター、天竜第1工場 - 静岡県浜松市南区
技術センター、天竜第2工場 - 静岡県浜松市南区
新城工場 - 愛知県新城市
浅羽工場 - 静岡県袋井市

関連会社 
 共和ライフテクノ株式会社
 共和サポートアンドサービス株式会社
 Thai Nam‐Kyowa Co., Ltd.（タイ）
 共和興塑膠（廊坊）有限公司（中国河北省）
 南亜共和塑膠（南通）有限公司（中国江蘇省）

その他 
三井住友アセットマネジメントが販売するトヨタグループ株式ファンドを構成する会社である。
プロゴルファー・小楠梨紗（浜松市出身）と2017年よりスポンサー契約を結ぶ。
蝶理株式会社（ちょうり）は、大阪市中央区淡路町に本社を置く繊維・化成品の専門商社である。

繊維商社の老舗、化学品事業を加え事業拡大中。
化学品や機械など中国ビジネスに強い。

沿革 
 1861年 京都西陣において生糸問屋として創業。
 1948年 設立。
 1952年 大阪市東区（現中央区）に移転。
 1959年 大阪証券取引所に上場。
 1961年 東京証券取引所に上場。
 1987年 東京支社を東京本社と改称、東西両本社制とする。
 1993年 中国初の現地法人「蝶理上海」を設立。
 2004年 東レ株式会社が公開買付にて旭化成株式会社より当社株式を取得したことにより、東レ株式会社の連結子会社となる。
 2005年 海外法人「蝶理（中国）商業有限公司」を上海に設立。
 2007年 蝶理情報システムをキヤノンソフトウェアに売却。
 2010年 ダッカ（バングラデシュ）に事務所を開設。
 2011年 マニラ（フィリピン）、ソウル（韓国）に事務所を開設。
 2011年 蝶理コム（蝶理のシステム運用を担当、100%子会社）から事業を譲受し、蝶理コムを解散。

関連会社

国内 
蝶理MODA株式会社 - アパレル製品の企画・開発 
株式会社東京白ゆり會 婦人既製服の企画・卸売
株式会社アサダユウ 自動車内装資材・梱包資材販売
ミヤコ化学株式会社 - 化学品の商社
蝶理マシナリー株式会社 輸送機器の販売
蝶理GLEX株式会社 化学品専門商社
株式会社小桜商会　潤滑油原料・界面活性剤原料の販売商社
 澄蝶株式会社 - 化学原料の販売
 株式会社ビジネスアンカー - 事務受託業

海外 
上海北蝶服飾有限公司　婦人服（布帛）製造
蝶理（蘇州）材料科技有限公司　化学分析業務・プロセス改良
MEGACHEM LIMITED　化学品専門商社
北京星蝶装備有限公司　化工設備・部品他の卸販売、輸入、技術サービス等
大連愛克商務管理有限公司 - 事務受託業
込め不足（こめぶそく）とは、自動空気ブレーキを装備した鉄道車両において、ブレーキを使用した後に、ブレーキ管に十分に圧縮空気を補充（込める）しないと、再びブレーキを操作しても効きが悪くなる（場合によっては効かなくなる）危険な現象のことである。

概要 
自動空気ブレーキを使用した後、緩め操作を行う際にブレーキ管に十分に空気を補充しないと、ブレーキシリンダの動力源である補助空気ダメの圧力が不足する場合がある。このとき再度制動を行うとブレーキシリンダ圧力が低くなり、ブレーキを操作しても効きが悪かったり、効かなくなったりする。自動空気ブレーキを常用ブレーキに使用している機関車や旧形電車にとっては致命的で、自動空気ブレーキが非常ブレーキとして使われている新性能電車や新型気動車の場合も非常時に使用した後、込め不足にならないよう注意が必要である。

鉄道車両以外では、大型トラックやトレーラーなどエアブレーキを採用している大型自動車でも同様の事象が起こり得る。
なお、自動車は足でブレーキ操作を行うので、通称「ばた踏み」と呼ばれている。

対策 
停車後、補助空気だめの圧力が上昇しないと発車できなくする安全装置を設けた車両もある。
 自動空気ブレーキのみの列車では通常のATCは自動緩解時に込め不足になるので使えない。旧式のATSは非常ブレーキのみで込め不足を防ぐために自動緩解しない。新しいATS-P形などでは常用最大ブレーキを使用し、機関車方式の列車では自動緩解しない。
 かつての青函トンネルは、特殊なATC（ATC-L型）を使用していた。このATCでは機関車の車内信号は予告機能付きで、また速度超過時には常用最大ブレーキを使うものの自動緩解は行わなかった。なお北海道新幹線の開業に合わせ、青函トンネル内の保安装置はATC-L型からDS-ATCへと切り替えられており、ATC-L型は現存しない。
 東京都交通局E5000形電気機関車は、牽引される車両が電気指令式ブレーキの電車に限られることから、込め不足の危険のない電気指令式ブレーキを常用ブレーキとしており、通常の電車列車と同様にATC及びC-ATSの自動緩解機能を使用できる。
株式会社全音楽譜出版社（ぜんおんがくふしゅっぱんしゃ、英名：Zen-On Music Company Limited）は、音楽関連の事業を展開する日本の企業である。主な事業は、楽譜や音楽関連の書籍の出版、および楽器や関連小物の製造販売、音楽教育など。

概要 
1931年に創業。本社は東京都新宿区。

全音楽譜出版社の楽譜は、音楽之友社のものと並んで日本では広く普及している。2004年より、オイレンブルク版スコアの日本版の販売も始めた。これは、従来のような、提携先の出版社の版型をそのまま流用したライセンス出版ではなく、日本独自の校訂版であり、解説の充実と共に注目されるべき良質のプロダクションである。

また、古くからソヴィエトの出版社と提携関係にあるシコルスキー社と関係し、ロシア＝ソヴィエト音楽のスコアを多数発売している。例えばショスタコーヴィチの交響曲第10番は、日本初演直後の昭和30年代にはすでに日本で出版しており、1990年代当初よりショスタコーヴィチの作品全集のライセンス販売を積極的に行ってきた。近年は、プロコフィエフやハチャトゥリアンの交響曲や協奏曲のスコアのラインナップも充実してきており、2006年12月には長く待たれていたハチャトゥリアンの交響曲第3番「祝典詩曲」の出版を成し遂げた。

また、日本の作曲家の作品の出版にも積極的で、芥川也寸志や伊福部昭を始め、西村朗や池辺晋一郎から新実徳英といった現役の作曲家の作品まで、幅広くラインナップに含んでいる。

楽器事業では、音楽教育向けのリコーダーや鍵盤ハーモニカ「ピアニー」、打楽器などを製造販売しているほか、モラレスブランドとしてギターも製造し、エレキブームの際にはモズライト・ギターのコピーモデルが人気を博している。楽器事業としては後発だったため、販売開始当初クラシック音楽家の肖像画を描いたカレンダーを作成し楽器を購入した学校におまけとして配布したところ好評を博し、学校の音楽室に肖像画が掲げられるようになる。後に文部省（現・文部科学省）が1967年（昭和42年）に「教材基準」を整備するにあたって音楽家の肖像画を含めるようになり、商品として「世界大音楽家肖像画集」が扱われるようになっている。

2014年3月、株式会社全音楽譜出版社の発行済株式の全部を株式会社河合楽器製作所が取得、完全子会社化した。2017年には親会社の河合楽器製作所の出版部門「カワイ出版」をブランドごと譲り受けた。
B.B.R（ビー・ビー・アール）は、1984年に設立されたイタリアのミニカー製造メーカーである。ちなみに、社名は創始者のA.バレストリーニ、E.バルバレス、F.リアリの頭文字から付けられた。原則として1/43スケールのミニカーを手掛けるが、1/18のものも少数ながら生産している。

非常に完成度の高いモデルカーを製造することで知られ、その高品質さは、フェラーリ社から自社顧客向けモデルカーの独占製造権を請けていることからも窺える。また、実車用の塗料を使用していることでも有名。日本円にして一台約3～4万円程とモデルの大きさにしては破格の値段だが、他社を寄せ付けないほどのクオリティのため世界中に多くのコレクターがいる。

また、完成品ミニカーのほかにもレジンキャストの組み立てキットも販売している。