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蝿取り紙（はえとりがみ、はえとりし。：蝿取紙、ハエ取り紙、ほか。：はいとりがみ、はいとりし。：はへとりがみ、はへとりし）とは、蝿（はえ、ハエ）を捕るために誘引剤を含む粘着性物質を塗った紙。なお、漢字「蝿」（拡張新字体）には旧字体「蠅」があるため、全ての熟字は2種類ある。

害虫駆除用品の一種。また、古来の日本語でいうところの、蝿取り/蝿取（はえとり、はいとり。蝿を取るための道具。蝿叩き、蝿取り器、蝿取り紙など）の一種。英語では "flypaper" という。中国語では「捕蝇纸（：捕蠅紙）」のほか、様々な名称で呼ばれる。

あくまで蠅を駆除対象とするが、実際には小型飛翔性昆虫を区別なく捕らえる。否定的言い回しをするなら、害虫以外も捕らえてしまう。
世界には平紙の形状（シート形状）のものを始めとして様々な蝿取り紙がある。日本では、蝿取りリボン、リボン蝿取りとも呼ばれるリボン状の吊り下げタイプが開発されて以降、このタイプが蝿取り紙の形状として独占的なものとなった。英語では "fly ribbon" と呼ぶこのタイプは、天井など高所から広い空間に垂れ下がるように吊るすことで、そういった場所に留まりたがる飛翔性昆虫の習性を利用して捕らえる。

概要 
主にロジンと油（ひまし油など）などを原料とする粘着性の強い粘性を持った液体がシートに塗布されており、これに接触した昆虫など小動物がベタベタ粘りつくことで捕らえられる。これは所謂接着ではないため、揮発性の高い溶剤が乾くことで固化しないようになっており、概ね塗布された液体の面が出ている限りは対象を捉えることが出来るが、大抵は（大量の虫が貼り付いている状態は見た目の上でも衛生的に見えないなどの事情で）ある程度の期間が経ったら新しいものに交換される。

吊り下げタイプは海外にも大量に輸出されている。その多くでは1つのパッケージに何本かがセットになっており、数箇所に同時に設置したり、定期的に交換される替えとして利用される。このタイプは、高さ8センチメートル程度の紙筒に入ったテープを引き出して使用する。テープ先端には画鋲が取り付けられている製品もあり、これを天井や鴨居などに刺して固定する。近年では、シートタイプやスティックタイプも散見されるようになった。古典的な製品ではあるが、基本的に殺虫剤成分を含まないため、食品を取り扱う事業所などでよく使われる。日本では製造会社の商品名である「リボンハイトリ」や「ハエ取りリボン」がそのまま通称として用いられることも多かった。

かつては蝿取り紙にはヒ素が使われており、水に浸すとヒ素を抽出できることから、やフローレンス・メーブリックといった毒殺者が使用したことでも知られている 。

注意点 
強い粘着力を持つため、人や動物が誤って触れると容易に取れなくなるので注意が必要である。また、風が吹き抜ける場所では埃や葉屑などのゴミが付着して機能が早期に低下することにも留意しなければならない。

応用 
設置場所を通る小動物をすべて捕獲するトラップであるために、動物相の調査に使える。生態学的研究に利用される場合がある。例えば目的の場所にぶら下げると、そこを通る昆虫をその高さ別に採集できる。池の水面に設置したところ、アメンボが意外に水面より少し上で捕まるのが多かった、などという例もある。

主要メーカー 
カモ井加工紙株式会社は、1923年（大正12年）創業の日本企業で、日本初の蝿取り紙として平紙タイプを創業時から製造販売している。1930年（昭和5年）には吊り下げリボン型を開発・発売している。

その他メーカーは、小林製薬（桐灰 ハエ取りリボン）、シマダ商事（SHIMADA ハエ取りリボン）等がある。

季語 
季語・季題としての蝿取紙/蝿取り紙/蠅取紙/蠅取り紙（はえとりがみ、：はへとりがみ、：はいとりがみ）は、夏の季語（三夏の季語）である。蝿/蠅（はえ、：はへ）を親季語とする数ある子季語の一つ。

転義 
税制における「ハエ取り紙の理論」とは、蝿取り紙の持つ「最初に触れた場所にくっついて離れない」という特徴を、「地方政府に入った補助金が、住民に還元されることもなく、財政支出という形で最初に入った地方政府という場所に張り付いて離れない」ことや「税負担というものが直接課税対象から少しも離れない考えられない」ことに譬えることにより、地方政府の構造的問題を揶揄して指摘する理論である。

関連作品 
アメリカ映画『フライペーパー! 史上最低の銀行強盗』（原題：Flypaper）は「フライペーパー（蝿取り紙）」を題名とする。
ベニノキ（紅の木; 学名:）は、ベニノキ科に属する熱帯アメリカ原産の常緑低木で、種子から食用色素アナトーをとるため熱帯各地で栽培される。

果実は毛の生えた赤い蒴果で、多数の種子を含む。種子の周囲の仮種皮は赤橙色で、これからアナトーを抽出する。またラテンアメリカ、フィリピンなどでは高価なサフランの代用品として、種子をそのまま香辛料・着色料として用いる。メソアメリカ地域のマヤ系先住民族の代表的な料理である「カルド」と呼ばれるスープも、アナトーの種子をすり潰したもので赤く着色される。アマゾン川流域などの原住民が古くから化粧・ボディペインティングに利用した。現在は食用色素（食品添加物）や口紅に利用される。また葉や種子を民間薬として用いたり、ロープ用繊維をとったりする。

リンネの『植物の種』(1753年) で記載された植物の一つである。

ギャラリー
アナトー（annatto）とは、ベニノキの種子から抽出される色素である。このため、しばしばアナトー色素と「色素」を付けて呼ばれる場合もある。

構造・性質 

アナトーを化学構造で分類すると、カロテノイド系色素と言える。ただし、アナトーは単一の化合物ではなく、カロテノイド系色素のビキシンやノルビキシンを主成分とする。分子内に共役系の伸びている箇所が存在し、ここがヒトの可視光の波長域の光を吸収するために、色素として使用できる。

また、ビキシンの構造から明らかなように、アナトーは本来は脂溶性の色素である。ビキシンは分子内にエステル結合を有しており、これは塩基を用いれば、比較的容易に加水分解できる。加水分解すると、カルボキシ基が現れるので、幾分ながら水溶性が向上する。さらに、この分子内のカルボキシ基を利用して、ナトリウムやカリウムなどと塩にすると、その水溶性は大きく向上する。いわゆる「水溶性アナトー」などと呼ばれる物は、このように塩の形にして、水溶性を向上させたアナトーを指す。

製法 
アナトーはベニノキの種子から抽出する。その際に、アナトーの脂溶性を利用して、油脂などで抽出する方法もある。一方で、水溶性アナトーを製造するのであれば、水酸化ナトリウムなどで塩基性にした水で抽出したりする。

用途と使用基準

食品添加物 
アナトーは黄色から赤色の着色料として食品添加物として用いられる場合がある。その場合には「アナトー」や「アナトー色素」などと表示される。

食品添加物としては、アナトーを水溶性に加工した「水溶性アナトー色素」が、長く使用されてきた。アナトーを食品添加物として使用する場合には、使用基準が設けられている。具体的には、コンブ、海苔、ワカメ、食肉、クジラ肉、鮮魚介類、お茶、野菜、豆類には、使用してはならないと定められている。日本では食品添加物として使用するアナトーを「天然着色料」の1つとして分類している。なお、日本では、1991年6月までは天然着色料を使用していても表示義務は無かったものの、1991年7月以降は、天然着色料・合成着色料を問わず、着色料を使用した場合には、表示義務が課された。

化粧品 
化粧品の中でも口紅などに色素として、アナトーが配合される場合もある。
灰重石（かいじゅうせき、scheelite、シェーライト、または、シーライト）とは、タングステン酸とカルシウムとの塩を成分とした鉱物である。このため、タングステン酸塩鉱物に分類される。灰重石の英語名「scheelite」は、本鉱を研究したカール・ヴィルヘルム・シェーレ（K.W. Scheele）にちなむ。

性質 
灰重石はペグマタイトやスカルン鉱床に産する。

紫外線が照射されると、灰重石は青白い蛍光を発する事で有名である。しかし、一部には蛍光しない物も見られる。また、黄色の蛍光を呈する物もある。パウエル石（CaMoO4）が含まれる事が原因とされる。

用途 
灰重石の化学組成はタングステン酸カルシウム（CaWO4）であり、鉄重石（FeWO4）と共に、タングステンの主要な鉱石鉱物として知られる。日本では、山口県の喜和田鉱山などで鉱石として採掘されていた。

また、灰重石は耐久性が低いものの、透明度の高い石は、好事家が宝石として保存する場合も見られる。

合成品 
タングステン酸のカルシウム塩を人工的に合成し、無色透明の物をダイヤモンドのイミテーションとして使う場合があり、さらに、着色に必要な金属元素を混ぜて他の宝石のイミテーションとして使う場合もある。参考までに、屈折率は1.92から1.93程度であり、複屈折量は0.017である。
トロピカーナ・プロダクツ（Tropicana Products, Inc.）は、主にフルーツベースの飲料を製造するアメリカの多国籍企業である。1947年にアンソニー・T・ロッシによってフロリダ州ブレイデントンに設立され、1998年から2021年までペプシコが所有していた。トロピカーナの本社はシカゴにあり、オレンジジュースの製造に特化している。

歴史 
1940年代のフロリダでに進物用のカットフルーツビジネスで成功したアンソニー・ロッシは、オレンジ・ジュースの瞬間殺菌技術を見て1949年に「トロピカーナ」のブランド名でジュースビジネスに参入した。

トロピカーナはジュースから水分を取り除く蒸発乾燥装置を開発することで冷凍濃縮ジュースという技術革新をもたらし、冷凍ジュース市場でのトップブランドとなった。1954年には、ごく短時間だけ加熱する新しい瞬間殺菌法を導入し、冷蔵状態で管理されるチルドジュースの製造へとつながった。物流面での技術改良も積極的に行われ、コーティング紙を用いた紙パックの開発をアメリカン・キャン・カンパニーに委託し、1969年には柑橘ジュース業界で最初に自前の紙パック製造工場を稼働させている。

日本においては、1991年にキリンビバレッジと合弁会社を設立し、ライセンス生産による販売が開始された。紙パック製品の販売は小岩井乳業が行っていたが、2011年よりキリンビバレッジ本体が行っている。日本において主なペプシコの飲料(ペプシコーラ、ゲータレード、マウンテンデューなど)はサントリーフーズがライセンス生産を行っている中でキリンが販売している本製品は異例と言える。また、明治製菓よりその果汁を使ったキャンディが発売された。

2021年8月3日、ペプシコはトロピカーナブランドの売却を発表した。投資ファンドPAIパートナーズに対し33億ドル（約3600億円）で売却され、PAIと共同で設立される新会社の株式39パーセントを所有する予定。米国内で健康志向の高まりを背景にした糖分が多い飲料を避ける傾向が顕著となったことから販売が低迷したことによる。
警固屋船渠株式会社（けごやせんきょ）は日本の造船メーカーである。

概要 
海洋土木工事に多数の実績を誇る五洋建設の連結子会社で、同グループ向けの浚渫船等の作業船建造からスタートした。現在は中小型の内航および外航貨物船のほか、タグボートなどの特殊船を主に建造している。船舶の建造、修繕のほか、陸上部門として土木及び鉄構工事も行っている。日本中小型造船工業会の会員である。

沿革
 1940年（昭和15年） - 水野組（現・五洋建設）の関連会社として有限会社水野造船所を設立。
 1946年（昭和21年） - 有限会社水野造船所を解散し、山陽造船株式会社を設立。
 1947年（昭和22年） - 山陽造船株式会社を株式会社水野造船所に社名変更。
 1949年（昭和24年） - 富士金属株式会社設立。呉湾周辺海域の旧日本海軍等の沈没艦船の引き揚げ・解体を主業務とする。
 1950年（昭和25年） - 株式会社水野造船所解散。
 1962年（昭和37年） - 富士金属株式会社を警固屋船渠株式会社に社名変更。

事業所及び建造能力
本社工場 : 呉市警固屋6丁目1番11号
第1船台 : 749 G/T、L 65.0 m × B 15.0 m
修繕ドック : 2,400 G/T、L 100.0 m × B 27.0/22.0 m
第二工場 : 呉市警固屋8丁目12番21号
第1船台 : 5,000 G/T、L 115.0 m × B 21.0 m
第三工場 : 呉市警固屋5丁目5番5号
鉄鋼構造物を製作
株式会社大沢商会（おおさわしょうかい、英称：J.Osawa Group Co., Ltd.）は、東京都中央区日本橋小伝馬町に本社を置く、海外商品の輸入卸販売や国内商品の企画販売を行う専門商社である。過去には現在の東京証券取引所プライム及びスタンダードに上場していた。

概要 
1890年に京都で柱時計を製造する会社として創業され、創業から今日に至るまで国内外の高級ブランドを取り扱っている。

1928年にベル&ハウエルを扱い始めた他、1955年にはアメリカに現地法人を立ち上げて東京光学（現・トプコン）の二眼レフカメラプリモフレックス等を輸出し、1980年代には独自ブランドのレンズを販売しており、現在でも映像機材の分野に強い。現在のデジタルカメラがその源流である。

時計、映像機器以外でも自動車、スポーツ用品、カバン、宝飾品、アパレル等、高級輸入品を中心に幅広い製品を扱っている。

1984年、戦後第3位の記録となる1250億円の負債を抱えて会社更生法に基づく更生手続の開始を申請し倒産。西武百貨店を中核としたセゾングループの一員となり再建された。その後セゾングループから離脱し、2003年にユニマットグループの傘下に入った後、2014年に独立している。

沿革 
 1890年（明治23年） - 大澤善助が京都で柱時計を製造する会社として創業。
 1895年（明治28年） - 第4回内国勧業博覧会の際アメリカ合衆国のアンソニアと輸入契約を結び、以後機械の自社製造を諦めアンソニア製の機械を国産の箱に入れて販売するようになる。
 1897年（明治30年） - 大沢商会設立。
 1904年（明治37年）5月 - 時計工場が火災で焼失。
 1919年（大正8年）4月10日 - 改組。
 1928年（昭和3年） - ベル&ハウエルの輸入を開始。
 1955年（昭和30年） - アメリカに現地法人設立。
 1962年（昭和37年） - 本社を京都から東京に移す。
 1972年（昭和47年） - フランスに現地法人設立。
 1984年（昭和59年）2月29日 - 会社更生法適用により倒産。本社を港区芝浦に移しセゾングループ傘下で再建を行なう。
 2003年（平成15年） - ユニマットグループに営業譲渡。社名「大沢商会グループ」として発足。
 2013年（平成25年） - 株式会社チェルシーと合併。
 2014年（平成26年）4月 - ユニマットグループのユニマットゴルフマネジメントに吸収合併され、ユニマット大沢商会となる。「大沢商会グループ」は解散。
 2014年（平成26年）7月 - ユニマット大沢商会から会社分割により、株式会社大沢商会を設立。ユニマット大沢商会はユニマットヴェラシス及び南西楽園リゾートを吸収合併し、ユニマットリゾート&コミュニティ（現・ユニマットプレシャス）となる。同時に社内のチェルシーカンパニー事業を分離し、（新）株式会社チェルシーに移管。

取り扱いブランド（過去も含む） 
 ゼロハリバートン（ブリーフケース）
 アンディアモ（ブリーフケース）
 ゼニス- 現在は日本法人であるLVMH・ジャパンが正規代理店になっている。
 キャサリン・ハムネット（時計）
 ジャガー・ルクルト - 現在は日本法人であるリシュモン・ジャパンが正規代理店になっている。
 ブライトリング - 現在は日本法人であるブライトリング・ジャパンが正規代理店になっている。
 ノモス・グラスヒュッテ（ドイツ・腕時計）
 ラコステ - 1980年代以降に代理店契約を締結した三共生興グループを経て、日本法人として設立したラコステジャパンが正規代理店になっている。
 ベル&ハウエル（アメリカ・撮影機材）
 アンジェニュー（フランス・撮影機材）
 アリフレックス（ドイツ・撮影機材） - 現在のデジタル化する以前のニュース、映画の映像の分野で活躍し、当時NHK、札幌テレビ放送、仙台放送、北陸放送などのテレビ局の他、三船プロダクションなどを主な顧客に持っていた。
 アルファロメオ - フィアット傘下に入った現在は、日本法人であるフィアット・オートジャパンが日本総輸入元となっている。
 AMF（ボウリング場設備・ボウリング用品） - 伊藤忠との合弁で設立した旧日本AMFを通じて国内に流通、ダイフクキュービカエーエムエフカンパニー（ダイフク子会社）を経て現在はアメリカンボウリングサービスが正規代理店になっている。
 ヘッド（テニス・スキー・スノーボード用品） - 現在は伊藤忠商事が正規代理店になっている。
 ポニー
 クラブメッド
 WD-40（アメリカ・防錆潤滑剤） - 現在はエステートレーディングが正規代理店になっている。
 アーマオール（自動車用浸透性保護艶出し剤） - ナポレックスを経て現在はセイワが正規代理店になっている。
 ブルーコーラル（自動車用ワックス・ケミカル用品）
 ドルフ（自動車用ケミカル用品） - 現在はデンソーセールスが正規代理店になっている。
 オートマック（カーエアコン）
 J.O.（撮影機材・学校教材）
 ブルーリバージュエリー（高級宝飾品）
 グルーマティック（瞬間接着剤） - 販路がホームセンター・金物店・ガソリンスタンド（給油所）で、日用品や市販化成品としては非常に特殊な存在であった。
 エルラーセン
シティタワー西梅田（シティタワーにしうめだ）は、大阪府大阪市福島区福島七丁目に所在する超高層マンション。

概要 
2004年（平成16年）に建設が開始され、2007年（平成19年）1月に竣工した。

梅田（西梅田）・堂島地区周辺では最も高い超高層マンションであり、免震構造居住用マンションとしては日本一高いものであった。現在は2016年に竣工したザ・パークハウス 中之島タワーが日本一の免震マンションとなっている。

外観には「ガラスカーテンウォール」という窓ガラスと一体となった外壁が使用されており、建物全体がガラスで覆われているかのようなデザインとなっている。

交通機関 
 福島駅 (JR西日本)約400m 徒歩5分
 新福島駅約650m 徒歩8分
 福島駅 (阪神)約600m 徒歩8分

近隣施設 
 ザ・シンフォニーホール
 上福島北公園
 イオン 西梅田店（スーパーマーケット）
 金蘭会中学校・高等学校
波動測定器（はどうそくていき）とは、人体や食物などの「波動」を測定し、「良い」か「悪い」かを判別するとされる機械。科学的な裏付けは無く、疑似科学と見られている。

これに関連して、測定した波動を「転写」する波動転写器、波動を「調整」する波動調整器といったものも登場している。

概要 
1989年にアメリカで開発されたMRAの日本での独占販売権を得た江本勝が、これで波動を測定できるとして「波動測定器」と呼んだ事が始まり。その後複数の企業からも同種の機器が登場した。

名古屋製酪株式会社（めいらく）では、創業者の日比孝吉が、江本の協力者である船井幸雄から影響を受けて社内に波動の研究施設を作り、MRA他様々な波動測定器を揃えて社員や商品の波動を測定している（「めいらくグループ#研究所」参照）。この他モスフードサービス、資生堂、セーラー万年筆といった企業でも波動測定に関心を示していたとされる。

江本らは、波動の測定によって精神状態を含めた人間の健康状態が分かるとしているが、これらの機械は日本の薬事法で認められた医療機器ではない。よって病気の治療、予防などを謳えば薬事法違反となるが、「アレルギーが治る」といった説明を受けたとの相談事例も報告されている。2008年には、勧誘に当たって病気の治療効果が告げられていたとして、特定商取引法違反で福岡県の販売業者に取引停止命令が下され、合わせて商品に科学的根拠が無い旨を周知する様に経済産業省から指示が行われた。

MRA 
マグネティック・レゾナンス・アナライザー（Magnetic Resonance Analyzer、共鳴磁場分析器）の略。

1989年にカリフォルニア州のMRDC社にて、ロナルド・J・ウェインストック（Ronald J. Weinstock）により開発された「診断器」。開発時は「バイオセラー・アナライザー」という名称だったが、江本の要望により変更されたという。1992年9月にアメリカ、12月に日本で特許が申請された。

アルファベット1文字と数字3桁によって構成される、理論上最大26,000種類の「コード」で固有振動を判別するというが、抑うつ病と風疹がD859、打撲傷と膀胱がE077、カレー粉とコーヒーの素がE656と、重複しているコードも存在する。また、個人ごとのコードも存在するという。これらのコードを入力する事によって機器内に保存されている各種振動情報を呼び出すのではなく、コードそのもので固有振動を判別しているらしいが、その仕組みについては江本も正確には知らされていないという。後に登場した「MRA1スペシャル」ではコードが数字5桁のみに変更され、旧型とは別のコードが使われている。

測定に当たっては、対象が物であれば機器上部に置き、人体であれば「検知棒」を手に持たせ、オペレータ（測定者）が持った「プローブ」をオペレータ自身のもう一方の手に押し当て、オペレータの体を増幅器として対象に「振動」を送り込む。すると2種類どちらかの電子音が鳴るので、作業を繰り返して音が変わるまでの回数を測り、プラスマイナス21段階（-20~-0,0,+0~20）の判定を測定項目ごとに行う。対象が人体の場合、検知棒を持った対象者にオペレータがプローブを当てる方法も採られている。

類似品 
日本国内でも増田寿男によって「ライフフィールド・テスター」（LFT）と名付けられた機器が製造された他、1997年までにLFA、BICS、MIRS、QRSといった同種機器が登場している。サトルエネルギー学会でMRA、LFT、QRS、MAX、MIRSを持ち寄って調べたところ、どれも基本的に変わらなかった事が判明している。

批判 
大阪大学の物理学者である菊池誠は、この機械が測っているのは測定者自身の電気抵抗らしく、嘘発見器と同様であると述べている。

ダウザーで日本波動医学協会理事の堤裕司は、オペレータが先入観によってプローブを押す力を加減する事によって音が変わっているのであって、どの団体でもブラインドテストをやりたがらないと証言している。

サトルエネルギー学会を脱退し、批判に転じている作曲家の渡辺宙明によると、MRAによる健康検査を信じ続けて病院での受診が遅れた結果、がんが進行して手遅れになっていた事例があったという。

SF作家の山本弘は、MRAのコードには現実的に測定が可能とは考えられないプルトニウム、メンデレビウム、ノーベリウム、ローレンシウムといった元素が設定されている事から、コードは全部でたらめだろうと自著での登場人物に語らせている。

調査

サトルエネルギー学会 
2001年6月に出版されたサトルエネルギー学会の古川彰久の著書によると、会で調べたMRA、LFT、QRS、MAX、MIRSは測定者をセンサとしており、測定器自体はセンサを持っていない事が判明したという。

同年11月に出版されたジャーナリストの福本博文の著書によると、会の調査では、波動測定器のコードは数字を表示するだけの無意味でデタラメなもの。電子音の変化も電気抵抗によるもので、オペレータの意志で変えられるものだったと判明したが、この調査結果は非公開にされたという。

東京都生活文化スポーツ局による調査と報告、そこにおける注意喚起

2009年6月に東京都生活文化スポーツ局（現生活文化局）は、「波動」という用語を用いた装置の販売業者などに対して調査を行い、報告書をまとめた。

その報告書において、『「自己回復機能にスイッチが入る」「乱れた波動を矯正する」など、健康上の効果をうたった表示の根拠として提出された資料は、客観的事実に基づくとは認められないものだった」』等々のことが指摘されている。

そして「消費者へのアドバイス」という項目を立て、「消費者においては、一見、科学的な根拠に基づくかのようにみえる効果・性能をうたった表示であっても、これをうのみにせず、多角的に情報を収集したり、東京都消費総合生活センターに相談するなどして、商品・サービスを合理的に選択していく必要がある。」と記述している。

また、「販売事業者への注意」という項目も立て、「製造者から提供された情報を基にカタログやウェブページを作成し、これを一般消費者に対して表示する販売事業者は、その表示内容について表示主体者としての責任がある。したがって、販売事業者は、広告の表示内容について、消費者に誤認を与えるようなものがないかどうか、自己の責任において製造事業者等に確認するなど、十分注意する必要がある。」と記述している。
三重交通サ2000形電車（みえこうつうサ2000がたでんしゃ）は、三重交通が製造、近畿日本鉄道を経由し、三岐鉄道が北勢線で運用する電車である。

概要 
湯の山温泉の観光開発を目的として、三重交通はそのアクセス機関となる三重線へ1959年にモ4400形と呼ばれる画期的な構造の新型電車を導入した。

この電車は志摩線向けとして1958年に導入したモ5400形に引き続き、当時最新の垂直カルダン駆動機構を備え、乗り心地の良い新型台車とスムーズな加減速、それに蛍光灯による明るい照明で好評を博した。だがその反面、特異な構造を備える駆動機構の保守に難渋し、1編成で製造が終了となった。

しかし、三重線系統には四日市鉄道・三重軌道以来の木造客車が多数残存しており、老朽化したそれらの代替は急務であった。

そこで、モ4400形の設計を流用した一般構造の付随車を量産し、それらを置き換えることが計画された。こうして1960年から1962年にかけてモ4400形と同じく名古屋の日本車輌製造本店で2001 - 2007の7両が製造されたのが本形式である。

車体 
基本構造はモ4400形4401T-1→サ4400形4401に準じる、アルミサッシを備える近代的な全金属製車体であるが、当時の三重交通ナロー線車両として標準的な11m級とされたため、窓配置が1(1)D5D(1)1（D：客用扉、(1)：戸袋窓）と扉間の側窓1枚が増えた構成となった。

妻面もサ4401に準じた切妻であるが、こちらは単独の付随車であるため貫通扉が設けられた。車体断面が小さいため、貫通路が天井近くまで伸びている。

初年度に製造された2001 - 2004では妻面には通風機は備えられていなかったが、1961年および1962年に製造された2005 - 2007では、右側妻窓上部に押込式の通風器が設置された。

主要機器

台車 
モ4400形の新型台車が好評であったことから、これに準じた設計の日本車輌製造NT-7が採用された。

これは主電動機裝架の必要がなく、またボルスタ部分の構造が異なることから別形式とされているが、基本設計はモ4400形のND-106系とほぼ同一の溶接組立構造ウィングばね式台車である。

ブレーキ 
在来の電動車に牽引される付随車であるため、非常弁付き直通空気ブレーキ（STEブレーキ）が採用された。

モ4400形と同様、台車枠の両端にのみブレーキシューが設置される片押し式であるが、中継弁を使用する台車シリンダー方式が採用されており、制動能力は在来車よりも強化されている。

連結器 
連結器は新造時は三重線系標準のピン・リンク式連結器が中心高350mmで装着されていたが、転籍時に中心高を380mmに変更し、さらに近鉄合併後の1966年に北勢線では増解結作業の簡易化を目的として連結器の自動連結器への換装が実施されたため、本形式も全車並形自動連結器を約3/4に縮小した形状のCSC91形自動連結器への交換が実施されている。

運用 
本形式は竣工後、順次在来の木造車を置き換える形で運用が開始され、1954年製のサ360形4両やモ4400形と共に、三重線の主力車として重用された。

三重電気鉄道発足後の1964年に湯の山線が改軌されると、内部・八王子線では輸送力過大であったモ4400形と同様に、本形式も全車が北勢線に転籍した。近鉄合併後はサ130形131 - 138（旧サ360形361 - 368）に続けてサ140形141 - 147と改番された。

編成固定化後 

1977年からの北勢線の近代化に伴い、総括制御運転とこれに伴う編成の固定化が実施されると、サ141 - 145は270系と同型の運転台が新設され、制御車のク140形141 - 145となった。この際、奇数番号の141・143・145は西桑名側に運転台が新設され、さらに当時標準のHG-583Mrb電動発電機とDH-25空気圧縮機が追加搭載されてモ270形と固定編成を組んだのに対し、偶数番号の142・144は阿下喜側に運転台が新設され、従来同様に1両単位での増結用車両として用いられた。

また、全車についてブレーキ弁のSTEからACA-R・ATA-R自動空気ブレーキへの改造が施工されている。

その後、1990年に塗装を内部・八王子線用260形などに準じた扉部と車体裾部、それに前面窓周りをオレンジ色に塗り分ける特殊狭軌線新標準色へ変更し、1991年よりA動作弁の補修部品が入手難となったことから、保安性向上も兼ねてHSC電磁直通ブレーキへ空気ブレーキを再改造、この際台車もブレーキ系が改造され、NT-7Kとなった。

三岐鉄道譲渡後 

2003年の北勢線の近鉄から三岐鉄道への移管に伴い、本形式も同社籍へ編入され、ワンマン化改造と黄色を基調とする新塗装への塗り替えが実施された。

さらに、ク142・144は移管後の2003年に運転台を撤去して再度付随車に改造されてサ140-1形142・144となり、3両編成の中間に追加挿入されて4両編成の中間車となっている。

北勢線車両全体、あるいは編成単位での変遷については「三岐鉄道北勢線」と「三岐鉄道270系電車」を参照されたい。
一位一刀彫（いちいいっとうほり、Ichii itto Carvings - Yew Wood Carvings）とは、岐阜県飛騨地方で生産される木工品。主な生産地は高山市。飛騨市、下呂市でも生産されている。飛騨一位一刀彫ともいう。

歴史 
江戸時代（19世紀初期）、飛騨国の根付彫刻師である松田亮長が、イチイの木目を活かした根付を製作したことが始まりとされる。1975年（昭和50年）、通商産業省により、伝統的工芸品に指定される。2006年（平成18年）、飛騨一位一刀彫として地域ブランド（地域団体商標、商標登録第5006764号）に指定される。

特色 
材料にイチイを用い、木目や風合いを活かすため彩色は一切しない。赤太（イチイの内側、心材、赤みがかっている）と白太（イチイの外側、辺材、白みがかっている）の対比が美しく、年月と共に木肌や木目の色艶が増すことが魅力である。主な製品に茶道具、置物、面などがある。
ブルワリー（ブルーワリー、ブリュワリーとも）あるいはビール醸造所（ビールじょうぞうしょ）とは、ビールなどを醸造する場所をいう。醸造用途に限らず、販売および酒場を兼ねる場合も同様に呼称される。英語圏では日本酒の醸造所、酒造場もブルワリーと呼ばれる。ワイン醸造所についてはワイナリーを参照。

ブルーパブ 
ブルワリーに併設されている醸造されたビールをできたてで提供するパブやレストランのことを示す。

ブルーパブ（:en:brewpub）は、アメリカでは1990年代に流行しはじめた。

アメリカ

マイクロブルワリー 
1960年代のアメリカでは、マイクロブルワリーの廃業や巨大ブルワリーからの買収が行われていた。その中でフリッツ・メイタッグがアンカー・ブルーイング・カンパニーの経営を立て直し、1980年には大きく発展することになる。このアンカー・ブルーイング・カンパニーの成功により、1980年代には地ビールブームが訪れた。

日本

日本では酒税の徴収等の都合から、長らく大規模な醸造所 (ビール工場) しか事実上は認められておらず、大手4メーカーとオリオンビールの醸造所しか存在し得なかった。しかし、規制緩和の流れから、1994年4月に年間最低製造数量が2000klから60klに緩和された。そのため、いわゆる地ビールを醸造する数多くのマイクロブルワリー（:en:microbrewery）が誕生することとなった。

日本の地ビールは、当初から価格や流通など事情があり、大手ビールメーカーとの販売競争相手とはなり得なかった。結果的に、日本では極端に大規模なブルワリーと、極端に小規模なブルワリーが存在する二極構造が特徴づけられることとなった。

日本の大手のビール工場
日本のほとんどの大手ビールメーカーの工場では見学コースが整備されている。見学の最後にはできたてのビールの試飲が可能であることが多い。また、できたての自社製品ビールが味わえるレストラン（ビール園）を併設している工場も多い。

北海道
アサヒビール北海道工場　北海道札幌市白石区
キリンビール千歳工場　北海道千歳市
サッポロビール北海道工場　北海道恵庭市

東北・関東
アサヒビールニッカシードル弘前工場：青森県弘前市大字栄町2-1-1
サッポロビール仙台工場　宮城県名取市
アサヒビール福島工場　福島県本宮市
アサヒビール茨城工場　茨城県守谷市
キリンビール取手工場　茨城県取手市
キリンビール栃木工場　栃木県高根沢町
サントリー〈天然水のビール工場〉 群馬・利根川ブルワリー　群馬県千代田町
サッポロビール千葉工場　千葉県船橋市
サントリー 〈天然水のビール工場〉 東京・武蔵野ブルワリー　東京都府中市
アサヒビール神奈川工場　神奈川県南足柄市
キリンビール横浜工場　神奈川県横浜市鶴見区

東海・北陸
キリンビール北陸工場　石川県白山市（2010年8月31日閉館）
サッポロビール静岡工場　静岡県焼津市
アサヒビール名古屋工場　愛知県名古屋市守山区
キリンビール名古屋工場　愛知県清須市

関西
キリンビール滋賀工場　滋賀県多賀町
サントリー〈天然水のビール工場〉京都ブルワリー　京都府長岡京市 
アサヒビール吹田工場　大阪府吹田市
KPOキリンプラザ大阪 大阪府大阪市（2007年10月31日閉館）
アサヒビール西宮工場　兵庫県西宮市

中国・四国
キリンビール岡山工場　岡山県岡山市
キリンビール広島工場　広島県府中町
アサヒビール四国工場　愛媛県西条市

九州・沖縄
アサヒビール博多工場　福岡県福岡市博多区
キリンビール福岡工場　福岡県朝倉市
サントリー 〈天然水のビール工場〉 熊本・阿蘇ブルワリー　熊本県嘉島町
サッポロビール新九州工場　大分県日田市
オリオンビール名護工場　沖縄県名護市
長崎電気軌道150形電車（ながさきでんききどう150がたでんしゃ）は、長崎電気軌道が1956年に箱根登山鉄道から譲り受けた路面電車車両である。

箱根登山鉄道小田原市内線の廃止に伴い余剰となったモハ20形を譲り受けた。本項では、箱根登山鉄道モハ20形電車についても記述する。

箱根登山鉄道モハ20形電車 

1952年、木造単車の代替として東京都交通局（東京都電）から100形2両を譲り受け、すでに保有していたもと東急玉川線の25 - 27号とあわせてボギー車への統一を完了したのを機に形式と番号を改め、モハ20形201 - 205とした。東京都電からの譲受車は201・202となり、25 - 27は203 - 205に改番された。

モハ201・202 
1952年1月に東京都電の木造ボギー車100形101・102を譲り受けたもので、もとは1925年に製造された王子電気軌道の400形である。400形は401 - 410の10両が服部製作所と東京瓦斯電気で製造され、1942年に当時の東京市に買収された際に形式・番号が100形101 - 110と改められたが、このうち戦災に遭わずに残った102・109・110は戦後に101 - 103に改番された。101が服部製作所、102（旧109）が東京瓦斯電気の製造であり、この2両が箱根登山鉄道に移籍した。

車体は前面5枚窓、両端に扉を配し、扉間に戸袋を挟んで10枚の小さな窓が並ぶ11.8mの車体であった。のちに戸袋部にも窓を新設している。集電装置はトロリーポールであった。

台車は当初国産のボールドウィンタイプで車輪径762mmの高床式を装備、東京市電に買収後車輪径660mmのD-10に交換して低床化した。箱根登山鉄道入線時に東京都電芝浦工場でD-11に交換の上で改軌（1,372mm→1,435mm）し、塗装は在来の25 - 27と同様、ライトブルー地に窓周りが山吹色のツートンカラーとした。小田原市内線の廃線まで使用されたのち、長崎電気軌道に譲渡された。

モハ203 - 205 
戦後混乱期の1945年と1946年、運輸省の要請により東京急行電鉄（東急）玉川線のデハ20形25 - 27を供出したもの（東急デハ20形については当該記事を参照）。車体長さ13.8m、側面3扉の大形ボギー車である。箱根登山鉄道では25 - 27の番号のまま使用し、車籍上の形式は軌道線の電動客車を示す「キキ」を付してキキ20形とした。台車は国産のボールドウィンタイプで車輪径を710mmにして従来より低床化している。車体をライトブルー地に窓周りが山吹色のツートンカラーに塗り替えたほかはほぼ原形のまま使用開始している。

1952年、モハ201・202の使用開始と同時に記号を「キキ」から鉄道線と同じ「モハ」に改めモハ20形とし、番号は元都電の2両に続き203 - 205に改番した。3両とも小田原市内線の廃線まで使用されたのち、長崎電気軌道に譲渡された。

長崎電気軌道150形電車

譲渡とそれに伴う改造 
小田原市内線の廃止に伴い余剰となったモハ20形は、1957年（昭和32年）2月に5両全車が長崎電気軌道に譲渡され同社の150形となった。
譲渡前に、小田原市内線の車庫内にて201・202は車体前後を、203 - 205は車体中央部を切断、2扉化のうえで切り継ぎ、車体長を11mに短縮すると同時に鋼板張り車体とした。
203 - 205は二段屋根から丸屋根が突き出たような形状であったが、改造に伴い丸屋根に改められている。集電装置はビューゲルに変更された。これらの改造により外観は5両ともほぼ同形状となり、小田原市内線時代の面影は失われた。番号は小田原市内線の201 - 205からそのまま151 - 155と附番された。
なお、台車は車種からそのまま流用されており、153 - 155は高床台車そのまま、151・152は低床台車であったものの高床であったことから、ドアのステップは両者ともバスと同様の三段式となった 。

長崎電軌入線後 
現地での改造を終え、1957年7月に長崎電軌に入線した。1961年（昭和36年）に登場した360形の入線後は主にラッシュ時に運用されるようになった  。1969年（昭和44年）8月には、ホイッスルだった警笛をタイフォンに交換。1972年（昭和47年）には、台車の交換や、乗降口周辺の床面を下げてドアのステップを二段にするなどの低床化改造が実施された。その他、側窓のアルミサッシ化や、151・152の集電装置をZ型パンタグラフに取り換えるなどの改造が実施されている。

前述の通り、運用は主にラッシュ時等の多客時に限定された時期もあったが、低床化された昭和40年代後半から昭和51年まではワンマン化が進んでいなかった1号系統と5号系統で昼間帯にも使用された。同系統のワンマン化完了後は朝ラッシュ時の7号系統(赤迫方面～石橋直通)に使用された。全車ンマン化改造は施されず 、後に151・152は事業用に回された。1980年代に入ると、1200・1300形といった冷房付きの新車の入線や老朽化により、151号（152を番号振替）を除く4両は順次廃車となった。

唯一残った151号は動態保存車として残されることになり、1988年12月に箱根登山鉄道時代の塗色に復元され、内装も更新された。冷房がなくツーマン車のため通常の営業運転には使用されていなかったが、毎年8月15日の精霊流し後の砂撒き電車や、イベント時に臨時運行されていた。しかし、動態保存による維持管理が困難になったことから、長崎電軌は2019年（平成31年）2月に151号、700形701号、1050形1051号の3両を同年3月末で引退させると発表。3月30日にさよならパレード運行が実施され、151号は翌3月31日付で廃車となり、形式消滅した。

廃車後の151号については、2020年（令和2年）2月21日に「パンタグラフと内部の電気部品を除く車体」の部分においての譲渡が発表された。その後、有志団体「小田原ゆかりの路面電車保存会」が本車ゆかりの地である神奈川県小田原市内での保存に向けたクラウドファンディングを実施。同年9月までに目標額500万円を達成し、最終的に844万5000円の支援金を集めてプロジェクトが成立し、同団体への譲渡が決定した。12月19日に小田原市内の「箱根口ガレージ 報徳広場」に運び込まれ、翌2021年（令和3年）3月12日から一般公開されている。
ルートロン・エレクトロニクス社（英語：Lutron Electronics Company, Inc.）は、アメリカ・ペンシルベニア州に本社を置く調光器・電動ウィンドートリートメントメーカー。調光システム専業メーカーとしては世界最大の規模を誇る。

日本では100%出資の日本法人、ルートロンアスカ社が総輸入元となる。

1961年、世界で初めて電子式の白熱灯用調光器(位相制御)を開発・製品化し、1974年には蛍光灯調光を世界で初めて製品化した。
現在、17,000種類以上の商品を生産し、世界100カ国以上で販売している。

代表的な製品 
 エナジートライパック
 GRAFIK eye QS
 Energi Savr Node
 Athena
 Quantum
 myRoom(ホテル客室向けシステム)
 Sivoia QS(電動ウィンドートリートメントシステム） 
 LCP-128
 LEDドライバシリーズ
 ウォールボックス
 GRAFIK eye 3000
 GRAFIK eye 4000
小樽ビール（おたるびーる）とは、北海道小樽市で作られる地ビールのブランドである。

概要 

株式会社アレフが小樽市で製造している地ビール。

醸造は主に小樽ビール銭函醸造所で行われ、同市内のビアホール「小樽倉庫No.1」や札幌市のドイツ料理店「ライブシュパイゼ」をはじめとした系列店で提供されている（小樽倉庫No.1はビアパブ兼醸造所となっており、出来たてのビールを飲めることを売りにしている。また、醸造所見学が無料で行われている）。

小樽・札幌で飲める店や販売店も多い。

特徴 
世界には約1500人存在するブラウエンジニアの一人、ヨハネス・ブラウンをドイツから招き製造指導を受け、醸造責任者としていた。ブラウマイスターとブラウエンジニアは共にドイツでのビール醸造に関する国家資格であり、しばしば混同されるが異なる資格でありブラウエンジニアはより上位の資格である。
麦芽、ホップ、水以外の副原料や添加物、保存料などの使用を禁止した「ビール純粋令」に基づくドイツスタイルのビールを造っている。ドイツ、バンベルク産の有機栽培による麦芽を使用している。酵母を加熱殺菌、またはろ過しておらず無ろ過となっている為、生きたままの酵母が含まれている。国内では珍しく、タンクの蓋を開けたまま発酵させている。

主な製品 
ピルスナー(Pilsner)は新鮮な最高級アロマホップをふんだんに使った、美しい色と華やかな香りが特徴。
ドンケル(Dunkel)はローストカラメル麦芽を使用したクリーミーな泡立ちと深い色合、カラメルフレーバーが特徴。
ヴァイス(Weiss)は小麦麦芽を使った黄金色のバナナの香りが特徴。
その他年に数回に分け、限定醸造で蔵出ししているビールも存在する。

沿革  
1999年：ビール製造免許を取得

所在地 
小樽ビール銭函醸造所
北海道小樽市銭函3丁目263-19
北海道旅客鉄道（JR北海道）函館本線・銭函駅からタクシーで5分
小樽ビール醸造所・小樽倉庫No.1
北海道小樽市港町5-4（小樽運河倉庫群）
北海道旅客鉄道（JR北海道）函館本線・小樽駅から徒歩で約10分

提供番組 
 小樽ビールでProst!（FMおたる）
 小樽ビール 20th anniversary 「PROST!」（NORTH WAVE）
オーブントースター（和製英語、英語では toaster oven の語順）は、オーブンの形式で加熱できる電気式の調理器具。電気トースターのうちオーブン型のものを指す。

日本では、1963年にタニタが最初に製造販売した。

構造
一般に、前に開き戸のある箱形で、内部には簡単な棚が設けられ、その上下に電熱器がつけられている。棚に物を置くとその上下から加熱することができる。棚の大きさは食パン2枚が並べられる程度が普通であるが、半分の幅で2段重ねにした製品もある。

電源スイッチはぜんまいばねを用いた簡易なタイマーを兼ねている製品が多く、一部機種は火力切り替え機能も搭載している。上級モデルなどは電子コントロールを備えていてぜんまい式タイマーもより正確である。なお庫内が高温になって調理物が焦げたり燃え出すのを防ぐため、現行モデルは庫内温度が一定以上になるとヒーターが一時的に消え、安全な温度にまで下がると再度点く「サーモスタット」を搭載している（連続使用する場合は庫内が冷えるまで5分以上待たないと・サーモスタット作動によりヒーターが消えている時間が長くなり、好みの焼き加減にならない場合あり）。

以前は、時間や熱量など役割ごとにスイッチが付いていたが、近年はサーモスタットなどで自動調整が行われており、細かな調整をしなくても上手に調理出来るようになっているため、タイマースイッチのみのものも多い。

用途
トースターの一種であるが、オーブン的な形状であることから、トースト以外の様々な料理や、解凍などにも利用することができる。

ポップアップ型のトースターが食パンをトーストする以外の用途には対応しないことに対し、オーブンの形をしているので中に置ける大きさなら全体を加熱でき、グラタンなどの調理もでき幅広く利用できる。

構造的にも簡単で安価なため、学生の1人暮らしなどでは重宝される。現在では電子レンジがオーブンの機能も持つ例（オーブンレンジ）が多いが、直接の加熱ではオーブントースターの方が強い場合もあり、一般家庭でも併用される例もある。遠赤外線調理のため、餅など火が通りにくい食材は、ガス火の簡易な網で焼くよりもおいしく焼けることもある。

パンを立てて焼くトースターには難しい、バターやマーガリンなどのスプレッドを塗ったり、チーズやハムといった具材を乗せた食パンや、トースターに入らない厚切り（2～5枚切り）食パン、さらには食パン以外のパン（ロールパンやコッペパン、またそれらに具材を挟んだホットドッグなど）のトーストも可能である（厚切りパンは名古屋から西日本で好まれる）。タイガー魔法瓶製トースターでは一部機種に「オートリフトバー」が設けられており、トーストを焼く場合にバーを手前側にセットすると・ドアを開けた時にパン（トースト）の前側が持ち上がり、焼いたパンを取り出す際「熱い焼き網に手が誤って触れやけどする」心配が軽減される工夫がなされている（やけど防止のためバー位置の前後切り替えは電源プラグを抜き、本体が十分冷えてから行う。付属受け皿を用いてパン以外の食材・調理物を焼く場合はオートリフトバーを後ろ側へセットしないと、調理物が受け皿からこぼれて汁が熱い下部ヒーターやドアガラスにかかり割れるおそれあり）。

注意点
パンを焼いた場合には破片が底にたまりやすく、底の部分の掃除を怠ると発火して火事の原因となる場合がある。底の板を外すことによって掃除する構造の物もあるが、オーブンのように大きく開いて内部を完全に掃除できるような構造ではない場合は、特に注意を要する。また清掃時に前面ドアが外せる機種もあるが、ドア部の水洗いは不可（トレー・ドア・焼き網は必ず電源プラグを抜き本体が十分冷えてから外す。熱いドアやトレーに冷水を直接かけるとガラスやヒーターが割れるおそれあり）。

日本国内のトースターメーカー

現在生産中 
 パナソニック（旧・松下電器産業）
 日立グローバルライフソリューションズ（旧・日立リビングサプライ）
 東芝（東芝ホームテクノ。販売元は東芝ライフスタイル）
 シャープ（ヒーター式単体トースターは製造しておらず、ウォーターオーブン「ヘルシオ」シリーズのみ製造）
 アイリスオーヤマ
 オーム電機
 タイガー魔法瓶
 象印マホービン
 アラジン
 コイズミ
 ツインバード
 バルミューダ

生産より撤退 
 三菱電機（三菱電機ホーム機器。2015年限りで撤退）
 三洋電機（パナソニック完全子会社化に伴い2011年限りで撤退）
Alivio（アリビオ）は、株式会社シマノが開発、販売するマウンテンバイク向けコンポーネントである。

概要 
シマノの製品群では、本格的スポーツ、レース用途を志向するDeoreシリーズの下位に位置づけられ、高いスポーツ性能と機能を維持しつつ、低価格な入門向けコンポーネントとなっている。

完成車では定価8万円前後で販売されるものに採用されていることが多い。スプロケットはDeoreシリーズの9速に対して8速であったが、2010年のM430系へのモデルチェンジでDeoreシリーズ同様に3×9速へと進化した。 M4000シリーズ以降Vブレーキは廃止され、油圧式ディスクブレーキである。なお、グループ外コンポーネントとしてかつて用意されていたBR-M475機械式ディスクブレーキはAlivioグレード相当である。

Deoreシリーズと比較した場合、アルミ合金の使用部位がやや減り、スチール製部品の割合が増えることによって、全般的に重量が増大しているが、信頼性と強度は十分に確保されて、リアスプロケットが9速になることのほかは、基本的な機能においては上位機種と変わるところもない。変速性能も非常に高い。非舗装路のサイクリングで十分にその性能を発揮する。またリアのスプロケットに34Tといった大きなものを装着することが出来るので（ロードレーサー系の8速コンポでは27Tまで）、ツーリング車に使われることもある。
Acera（アセラ）は、株式会社シマノが開発、販売するマウンテンバイク向けコンポーネントである。

概要 
シマノの製品群では、低価格な入門向けコンポーネントの中位グレードであり、Alivioの下位にあたるグレードとなっている。

完成車では定価6万円前後で販売されるものに採用されていることが多い。スプロケットは8速ないし9速となる。ブレーキはVブレーキである。MTB向けとして基本的な機能を備えたグレードである。

構成 

 
カセットスプロケット CS-HG40 8speed用 11-34t
BL-M420 カンチブレーキ専用 レバー
クランクセット FC-M340
Vブレーキ前後セット BR-M430
フロントハブ HB-RM40
フロントディレーラー FD-M330-E （Eタイプ）
シフト・ブレーキレバーセット 8スピード用
Eタイプ用 ボトムブラケット BB-UN25E シェル幅73mm
フリーハブ FH-RM60-8-QR
チェーン CN-IG31
Altus（アルタス）は、株式会社シマノが開発、販売するマウンテンバイク向けコンポーネントである。

概要 
シマノの製品群では、低価格な入門向けコンポーネントの中位グレードであり、Aceraの下位にあたるグレードとなっている。

完成車では定価5万円前後で販売されるものに採用されていることが多い。MTB向けとして基本的な機能を備えたグレードである。

2013年にリアが9速化されたM370系が発売された。M310系は引き続き8速の廉価コンポとして販売される。

2017年にM370系からM2000系へモデルチェンジ。リアの変速段数はM370系から変わらず9速となる。また、リアディレイラーには新たにシャドーディレイラーが採用された。リア8速のM310系も2019年現在継続して販売されている。
一般社団法人日本冷凍食品協会（にほんれいとうしょくひんきょうかい、略称: 冷食協）は、冷凍食品を製造する日本の企業・団体をおもな会員とする業界団体。元農林水産省所管。

概要 
目的：冷凍食品を通じて、栄養のバランスや美味しさ、新鮮さや衛生面、安全性まで考慮に入れた食文化の向上を図っていくこと。また食品の安定供給と食料資源の有効利用により、豊かな社会を形成すること。
組織：理事会、運営委員会の下に4部会と3研究会。事務局として専務理事、常務理事の下に総務部、広報部、品質・技術部。

事業内容 
一般消費者や業務用ユーザーに対し、メディアへの情報提供、料理講習会などを通じて冷凍食品及び関連機器の正しい知識の普及。
会員の製造する冷凍食品の品質及び衛生管理の向上を図り、冷凍食品の信頼性の確保を図るため、「冷凍食品認定制度」を運営。認定基準に達した「冷凍食品製造認定工場」で製造され、認定基準に適合した冷凍食品に「認定証」マークの貼付を認可。
冷凍食品に関する調査・研究の実施と生産量に関する統計の作成。
月刊「冷凍食品情報」の発刊などで会員への情報などを提供。

沿革 
1969年　社団法人冷凍魚協会を前身に社団法人日本冷凍食品協会が設立。
1970年　「冷凍食品認定制度」の元となる「冷凍食品自主検査制度」が発足。
1985年　10月18日を「冷凍食品の日」と制定。

会員 
正会員：114社
準会員：325社
賛助会員：18社
　（2018年9月現在）