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砂撒き装置（すなまきそうち）とは、粘着式鉄道の鉄道車両において、上り勾配や落ち葉等により駆動輪が空転して牽引力を失うのを防ぐため、砂を車輪とレールの間に介在させることによって両者間の摩擦力を増加させる装置である。この装置の改良形であるセラミック粉を増粘着剤として使用する場合には、セラミック噴射装置と呼ばれる。

概要 

鉄道の創始以来、現代に至るまで使用されている装置で、蒸気機関車をはじめとして少数の動軸に大出力をあたえる機関車にはたいてい装備されている。動力分散式の電車や気動車は、動軸1軸あたりの出力はさほど大きくないため、装備される例は少ないが、急勾配区間を少数の動力車で通過するなど運転される線区の条件によってはこれを装備しているものがある。

装置自体は、極めて単純で、蒸気機関車のボイラーやランボード上の高所もしくは台車や車体に設けた砂箱に乾燥させた砂を入れ、パイプによって動輪付近のレール上に重力によって落下させる仕組みである。砂撒き装置の操作は、運転台に設けられた砂撒きコックを操作するか（蒸気機関車）、砂撒きペダルを踏む（機関車、電車）ことによって行うものが多い。インドなどでは、機関車の最前部に砂の入った箱を持った係員（サンドマン）が乗り、必要に応じて手で砂を撒くという方法も見られる。また、日本の鉄道においても、急勾配区間を運行する砂撒き装置を装備しない電車列車の場合、運転室内に砂が備え付けてあり、降雨等で空転が多発する場合は一旦停車して乗務員が線路上に砂をまく場合がある。

セラミック噴射装置 

セラミック噴射装置（株式会社テスの商標：セラジェット）とは、砂撒き装置の改良型である。鉄道事業者によっては「増粘着材噴射装置」や「ミュージェット」とも称す。

改良点としては、
 粘着材に天然砂よりも増粘着効果が大きいセラミック（酸化アルミニウム）粒子を採用し粘着効果を大幅に向上。
 噴射に空気圧を利用し100m/sの高速でかつレール面上の幅25 - 30mmにのみ正確に噴射することによって高速走行中の走行風の影響を排除。
以上の改良によって、従来の機関車の砂まきと比べて1/30の使用量、1/20の材料費で同等以上の増粘着効果を発揮し、信頼性は従来の砂撒き以上、増粘着材の補給サイクルは3か月程度とロングライフ化を実現している。また、従来の砂撒きの場合レールや車輪を傷つけてしまい、車輪転削やレールを研磨する頻度が上がってしまうが、セラミックであれば軽減されるといわれている。

緊急制動時の滑走対策用に新幹線車両としては500系ではじめて採用され非常ブレーキ距離を1000m前後短縮。その効果が認められ700系にも搭載されたほか、在来線や私鉄の車両にも順次装備が行われている。

新幹線車両では、以下の車両に装着されている。
 500系 - 1・8・9・16号車
 700系 - 両先頭車
 800系 - 両先頭車
 E5系・H5系 - 両先頭車
大手私鉄でも東武50000系や京阪3000系の両先頭車にセラジェットが設置されている。

受験生の合格祈願として 
入学試験に滑らないようにと、受験シーズン前に鉄道各社が受験生に「滑り止めの砂」として袋詰め等にして配布または販売することがある。しかし、2017年（平成29年）に砂の中から発がん性物質（グループ1）である結晶性シリカが検出されたことを受け、受験生に対する配慮から配布や販売を取りやめる例が増えている。なお、労働安全衛生総合研究所によると、結晶性シリカは自然界に存在するものであり、「お守り」程度の微量であれば健康への影響はないとしている。

 JR西日本 - 「すべり止めの砂」、「すべらない砂（さ）」、「すべらサンド」、「滑らサンド」
 京阪電鉄 - 「勝利を砂ポート」
 天竜浜名湖鉄道 - 「合格祈願キーホルダー」
 能勢電鉄 - 「すべり止めの砂守り」
 鹿児島市交通局 - 「すべらない砂」
鷹取工場（たかとりこうじょう）は、かつて兵庫県神戸市須磨区に設けられていた、西日本旅客鉄道（JR西日本）の車両工場である。

概要 
1900年（明治33年）に山陽鉄道によって現在の山陽本線（JR神戸線）鷹取駅の北側に建設された。蒸気機関車の検修・製造に始まり、電気機関車や電車、ディーゼル機関車、気動車に客車や貨車など、新幹線車両以外のすべての車両を検修する名門工場となった。また1992年には、207系のモハ206-11を製造した。しかし、1995年（平成7年）1月17日に発生した、阪神・淡路大震災により工場自体が被害を受けたことと、跡地を市街地復興事業に資するため、2000年（平成12年）3月31日に100年間の歴史を閉じた。

閉鎖後は兵庫県揖保郡太子町の網干電車区に機能を移し、網干電車区および明石電車区の検修部門と合わせ、網干総合車両所として統合された。

所属車両 
鷹取工場は和田岬線で使われていたオハ64・オハフ64、キハ35・キクハ35形の車両基地でもあった。工場が閉鎖された後、車籍上は網干総合車両所に転属となったが、検修施設は翌2001年（平成13年）7月の和田岬線電化まで同所の鷹取支所として残されていた。

車体に記されていた略号 
 所属車両の車体に記されていた略号
 所属組織の略号と、鷹取の電報略号である「タカ」から構成されていた。国鉄分割民営化後は、近タカ（「近」は近畿圏運行本部の意味）であった。その後の組織改正により「本タカ」（「本」は本社直轄の意味）となり、1993年6月に神戸支社が発足して「神タカ」（「神」は神戸支社の意味）であった。

 整備済み車両の車体に記される略号
 TT

歴史

創設から戦前まで 
創設は1900年（明治33年）3月1日、山陽鉄道が開業当初から兵庫駅構内に開設していた兵庫工場が手狭になり拡張の余地もなかったための代替施設として設けられた。

国有化に伴う鉄道院への承継後1909年（明治42年）12月20日に兵庫工場を吸収統合、また1915年（大正4年）4月1日には大阪・神戸間鉄道開業以来の歴史を有する神戸工場の組織を吸収して支工場とし、翌1916年（大正5年）4月6日には完全統合した。その他鉄道省の組織変遷の中で、多度津・米子・池田（大阪府）の各工場が鷹取工場の支工場や派出所とされた時期もあった。

1942年（昭和17年）9月11日、全国23の工場が一斉に改組されて名称が鷹取工機部に改められた。

戦争の影響 
1945年（昭和20年）6月5日の神戸大空襲によって壊滅的な打撃を受け、その前後に疎開先として加茂・和田山（客車）・加古川（貨車）に派出職場を作るなどした。その後機能低下を補うため1946年（昭和21年）1月20日になって兵庫県加古郡荒井村（現在の高砂市）の旧大阪陸軍造兵廠の播磨製造所跡に鷹取工機部高砂分工場を設置、同年12月から貨車修繕を開始した。1947年（昭和22年）3月1日には高砂工機部として独立し、客車・気動車の修繕も鷹取から移管される形で順次手掛けた。

なお高砂工機部（後の高砂工場）は1985年（昭和60年）3月31日に閉鎖され、その業務は鷹取工場へと集約された。

戦後 
1948年（昭和23年）には、阪和線で運用されている電気機関車の検修業務を鳳工場から移管し、電気機関車検修業務が開始された。

1950年（昭和25年）8月1日、全国一斉の工機部から工場への名称変更に伴い鷹取工場の名称が復活した。

1969年（昭和44年）9月30日、C57形6号機の出場をもって69年続いた蒸気機関車の検修作業が終了。同日には式典が開催された。

1973年（昭和48年）9月1日、組織上の位置づけが大阪鉄道管理局の地方機関に変更された。鷹取工場は従来支社制が採られている時期には関西支社の地方機関であり、支社制が採られていない時期は本社直轄の地方機関であり、その位置づけは大阪鉄道管理局と並列的であった。ところがこの時の組織改正においては、首都圏本部及び4総局の管理下にある工場を除き一斉に鉄道管理局の地方機関とする位置づけに変更された。

蒸気機関車の製造・検修に輝かしい実績を残してきた鷹取工場だが、話題としては、国鉄80周年記念行事の一環として、明治初期に米国から輸入され北海道開拓に活躍した義経号の動態復元工事に携わった。蒸気機関車全盛期を過ぎてからは前述のように電気機関車のほか、ディーゼル機関車や電車の検修業務も行っており、前述の高砂工場閉鎖に伴う業務移管により、1984年（昭和59年）7月からは気動車・客車の検修を開始し、新幹線車両以外の検修業務を行うこととなった。

変わったものでは嵯峨野観光鉄道（嵯峨野トロッコ列車）用客車の改造（種車：トキ25000形無蓋貨車）も行なった。

国鉄分割民営化により、従来当工場で受け持っていた稲沢機関区の電気機関車およびディーゼル機関車検修業務は浜松工場に移管されたが、新たに亀山運転区の気動車検修業務を名古屋工場から移管した。当工場はJR西日本の工場となったが、JR貨物との会社間受委託業務量調整のため、JR貨物から職員が派遣されることとなった。

震災 
1995年（平成7年）1月17日の阪神・淡路大震災で被災し、工場や入場していた車両も被害を受けた。特に入場中のC57形蒸気機関車1号機はボイラーなどが大きく損傷し「再起不能」とまで言われたが、懸命の復旧作業で見事営業運転に復帰させ鷹取工場の技術を示した。

このように長い歴史を築いてきた屈指の名門工場だったが震災の痛手は余りにも大きく、また神戸市からの強い要請にも配慮することとし、閉鎖されることとなった。

終焉 
工場移転準備のため、1997年2月24日で蒸気機関車検修業務を梅小路運転区に、同年8月5日をもって電気機関車検修業務を金沢総合車両所（交直流）および下関車両センター（直流）に、同年9月10日をもってディーゼル機関車および内燃機検修業務を後藤総合車両所に移管した。

終業式典が挙行された2000年（平成12年）3月29日には、この日最後の検査をすませた221系6両の出場記念式典も併せて執り行われた。電車検修業務は網干と吹田に、気動車・客車検修業務は網干に、貨車検修業務はJR貨物の広島車両所に移管された。

和田岬線の車庫として残された網干総合車両所鷹取支所も、2001年7月1日の同線の電化により同日付で廃止された。

跡地利用 
跡地は駅前広場・バスターミナル・神戸市立だいち小学校・復興住宅・その他の市施設・病院・スーパー・民間マンション・妙法寺川左岸公園などへの再開発が進んでいるほか、JR西日本が売却せず社員福利厚生用の神戸総合グラウンドや鷹取駅に直結する30階建の分譲タワーマンションとして整備された区域もある。

跡地は神戸市須磨区に属するが、一時期に局舎建て替えのため長田郵便局の仮設局舎（窓口業務を行わない、郵便物の集配業務のみを行う業務棟）があった。

なお、日本貨物鉄道の神戸貨物ターミナル駅荷役ホーム設置場所が鷹取工場跡地であると混同されがちだが、ここは元々鷹取駅の管理に属する操車場だった一帯である。

鷹取工場が登場する作品 
 妹尾河童『少年H』（講談社、1997年）
 小説中では“鷹取機関区”と表現されている。妹尾少年とその友達の遊び場として書かれている。また、神戸大空襲で鷹取工場が標的とされたことについても小説内で言及されている。
交換機（こうかんき）は、多対多の電気通信において、発信者の要求に従って伝送路間の接続を切り替え通信回線を構成する通信機器である。

交換機の役割 
交換設備を用いず相互間の専用線のみで多対多の通信システムを構築した場合、N個の端末を接続するためにN×(N-1)/2本の伝送路が必要である。例えば6台の電話機で交換機なしに各電話機間での通話を可能にするには15本の伝送路が必要である。端末間の伝送路を共用し効率を高めるために交換機が使用される。

最初期の交換機は、電話機からダイヤルすると、そのダイヤル信号を直接交換機が受け、順次接続していった。この方式は、電話番号と発信-着信間の経路が一対一となる。そのため、途中の経路が多くなり、また、冗長性にも欠けるという難点があった。

その後、番号を一旦交換機に格納し、空きの回線を選ぶクロスバ方式の交換機が利用されるようになった。

現在では、交換機間は共通線信号方式という、通話と制御信号を分離した方式が利用されている。

交換機の種類 
 非同期伝送(ATM：Asynchronous Transfer Mode)交換機
 同期デジタルヒエラルキー（SONET/SDH：Synchronous Optical Network/Synchronous Digital Hierarchy）交換機
 フレームリレー交換機
 パケット交換機
 電話交換機

交換機の機能 
次のような機能がある。

加入者回線接続機能 
加入者回線接続機能は、頭文字から「BORSCHT」と呼ばれる。
 Battery feed  -48Vで通話のための電流供給を行う。
 Over voltage protection  過電圧保護
 Ringing  16Hz75Vの呼出信号を送出する。
 Supervision  ループの開閉を監視し、発呼・ダイヤル信号受信・終話を行う。
 Coder/Decoder  アナログ-デジタルの相互変換
 Hybrid  2線-4線の相互変換
 Test  回線試験

中継回線制御機能 
 経路選択  伝送路の効率的な運用のために経路選択を行う。
 輻輳処理  通信集中時に優先通信用の帯域の確保、優先順位の低い通信の制限を行う。

管理機能 
 故障検出  故障を検出し、代替機への切換え・縮退運転・警報を発するなどの動作を行う。
 料金計算  サービス種別・通信時間・通信距離などを積算し料金計算を行う。

回線交換の動作 
回線交換の場合次のような動作が行われる。
 発呼検出
 選択信号受信
 翻訳
 出線選択
 呼出信号送出
 応答検出
 通話路形成
 終話検出
 通話路開放

通話路網の構成 
通話路網は、通信回線を相互接続し伝送情報を通過させる回路網である。回路の構成により次の二つに分けられる。

非閉塞スイッチ回路網 
非閉塞スイッチ回路網は、出線に空きがあれば必ず接続が可能な回路網。M個の入線とN個の出線を相互接続する場合にM×N個の接点が必要である。

極小規模な回路網に用いられる。

閉塞スイッチ回路網 
閉塞スイッチ回路網は、出線に空きがあっても、内部接続に空がない内部閉塞でも接続が不可能になる場合がある回路網。非閉塞スイッチ回路網をリンクにより多段接続した構成が一般的である。

接点数を節約するために、大規模な回路網で用いられる。
安来鋼（ヤスキハガネ）は、旧雲伯国境地域（現・島根県/鳥取県県境）における直接製鋼法で出来た鋼の総称。

概要
島根県（中国地方、山陰側、雲州、石見）は古代から良質な砂鉄の産出地であり、たたら製鉄が盛んであった。こうして精製した和鋼は「桜印」のブランドで知られている。

戦前においてプロテリアル（旧日立金属）安来工場の前身である安来鉄鋼合資会社の伊部喜作らが、松江電灯協力のもと、東洋で初めて高速度工具鋼をアーク放電を応用した電気製鋼で開発したことで近代製鋼においても更なるブランドを確立した。

現在は島根県安来市の日立金属冶金研究所で開発され同安来工場で、先端技術を駆使して造られた材料の強さが求められる刃物・金型、高性能機械等向けの工具鋼を代表とする特殊鋼すべての名称と定義されている。これらは「YSSヤスキハガネ」（YSSはYasugi Speciality Steelの略）として登録商標されている。

古来の正統的和鋼として、同地方の奥出雲町では年に数回の古来のたたら吹き製法により玉鋼がつくられ、日本刀の原料として全国の刀匠に配布されている。
三菱造船株式会社（みつびしぞうせん）は横浜市西区に本社を置く日本の造船会社であり、三菱重工業の完全子会社である。

現在の三菱造船は法人格としては3代目で、初代の三菱造船は（旧）三菱重工業の前身、2代目の三菱造船は（旧）三菱重工業が3分割された際の一社で（現）三菱重工業の前身である。本項では主に現在の法人について述べる。

概要 
三菱重工業の船舶・海洋事業部から造船事業を、並びに同部傘下にあった子会社の三菱重工船舶海洋の海洋鉄構構造物事業の承継を受けたものである。強みを持つフェリーなどを強化して苦戦する造船事業の再建を目指す。

事業拠点としては、三菱重工業の造船所（横浜製作所、長崎造船所、神戸造船所、下関造船所）を承継するが、造船部門以外の製造拠点もそれぞれ存在するため、いずれも引き続き三菱重工業の製造拠点を兼ねている。

歴史 
 1905年 - 7月20日、三菱合資、神戸造船所を開設、日本初の浮ドック、三菱造船の前身の1つ。
 1917年 - 会社設立。（初代法人）
 1934年 - 三菱重工業に社名変更。
 1952年 - 三菱重工業が三菱造船・三菱日本重工業・新三菱重工業に3分割される。（2代目法人）
 1964年 - 上記3社が合併し、再び三菱重工業となる。
 2017年9月1日 - 分割準備会社として、完全子会社の「MHI造船株式会社」を設立。
 2017年11月2日 - 三菱重工業が船舶海洋事業をMHI造船に吸収分割させる契約の締結を発表。
 2018年1月1日 - MHI造船が三菱重工業の船舶海洋事業を吸収合併し、三菱造船として設立。
10000系（10000けい）、10000形（10000がた）とは、10000の数値を使用する、ないしは5桁の数値のうち上1桁目に「1」を使用する体系を持つものを指す。

鉄道車両

国鉄・JR 
 国鉄10000形電気機関車
 国鉄キハ10000形気動車
 国鉄10000系貨車
 国鉄コキ10000形貨車・コキフ10000形貨車
 国鉄レサ10000形貨車・レムフ10000形貨車
 国鉄ワキ10000形貨車

国鉄・JR以外 

 小田急10000形電車
 近鉄10000系電車
 京阪10000系電車
 西武10000系電車
 相鉄10000系電車
 高松琴平電気鉄道10000形電車
 東京メトロ10000系電車
 東京モノレール10000形電車
 東京都交通局10-000形電車
 東武10000系電車
 南海10000系電車
名鉄ワム10000形貨車
 横浜市交通局10000形電車
データリンク層（データリンクそう、あるいは、データリンクレイヤ＝Data Link Layer）とは、コンピューターの通信プロトコルのひとつであるデータリンクプロトコルを、プロトコルスタックの階層モデルにおける層（レイヤ）に対応させたものである。

概要 
7階層のOSI参照モデルの下位の2層目に当たる。4階層のTCP/IP参照モデルに対応付ける場合は、最下位のリンク層に割り当てられることが多い。
このプロトコルでは、上層のネットワーク層からのサービス要求に応え、下層の物理層に対してサービスを要求する。

データリンクの機能 
データリンク層では、ワイドエリアネットワークにおいては隣接するネットワークノード間でのデータ転送を行い、ローカルエリアネットワークでは同じネットワークセグメント内のノード間でデータ転送を行う。
データリンク層は、ネットワークエンティティ間でデータを転送するための機能や手順を提供し、物理層で発生する誤り（エラー）の検出方法や、その誤りを訂正し得る方法を提供する。
データリンクプロトコルの例として、ローカルエリアネットワークのイーサネットや、ポイントトゥーポイント接続のPPPやHDLCやADCCP等がある。

データリンクは、ある場所から別の場所への情報移動である。データリンク層においては、情報は必ずしもあらゆる場所に移動できる必要は無く、ただ、何処か別の場所に移動できれば良い。これは、人間社会での相互関係に例えてみれば、ボブからフレッドやジェームス宛のメッセージ（伝言）は、必ずしもボブがフレッドやジェームスに直接伝える事ができなくても、フレッドやジェームスと連絡する事ができる別の人がボブと連絡を取る事ができれば伝達が可能になる、という事に例えられる。

データリンクにより、物理リンクを通ってデータは転送される。この転送の信頼性は特に規定されていない。多くのデータリンクのプロトコルでは、データフレームの受理、受諾が上手く行った事を通知するようにはなっていない。更に、伝送エラーを調べるチェックサムの仕組みもないデータリンクプロトコルもある。このような場合は、上位のプロトコルでフローの制御、エラーの検査、通信の受信通知、再送等を行う必要がある。

IEEE 802ネットワーク 
IEEE 802のローカルエリアネットワーク等のネットワークでは、データリンク層はMACとLLCの副層に分割される。このIEEE 802.2のLLCプロトコルは、イーサネットやトークンリングやIEEE 802.11のような、IEEE 802の何れのMAC層とも使用できる。更に、FDDIのような802のMAC層には準拠しないものでも一緒に使用可能なものがある。HDLCのようなその他のデータリンクプロトコルでは、それら副層の両方を含んで規定されている。ただし、シスコHDLCのようなプロトコルでは、HDLCの下位のフレーム機構を、異なったLLC層と組み合わせて使用するMAC層として使用している。

論理リンク制御副層 

上位の副層は論理リンク制御（LLC）である。この副層は、データリンク層の上で稼働するプロトコルを多重化する。更に、フロー制御、通信の通知、エラーの回復等も提供可能である。LLCは、データリンクのアドレス機構と制御を提供する。伝送媒体上の局のアドレス方式や、送受信装置間でのデータ交換の制御方式を規定する。

メディアアクセス制御副層 

LLCの下位の副層は メディアアクセス制御 （MAC）である。任意時点におけるメディア（通信媒体）へのアクセス権を定義する副層と説明される場合もある（CSMA/CD）。あるいは、MACアドレスのあるデータフレーム（あるいは単にフレーム）機構とも説明される。一般には、メディアアクセス制御には、分散制御型と集中制御型の二つの方式がある。何れの場合も人間のコミュニケーションと比較する事ができる。
 例えば、お喋りをする人々からなるネットワーク（即ち、人々の会話）において、私達は他の人が話をしそうかどうかと言う事に気を配る。もし二人が同時に話し始めたら、「失礼、お先にどうぞ」と言って、お互いに譲り合う事になる。
メディアアクセス制御副層では、フレームの終わりと、次のフレームの始まり、と言ったものも定義する。例えば、郵便の各手紙がデータのひとつのフレームに相当するとする。手紙は封筒に入っているので、その手紙は容易に分かる。更に手紙の本文は、「拝啓」の様な言葉で始まり、「敬具」の様な言葉で終わり、本文だと分かる。メディアアクセス制御副層は、これら、郵便の手紙での封筒、頭語や結語に相当するものを定義している。

データリンクのサービス 
 エラー検出（物理層のサービスに追加して）
 フロー制御（物理層のサービスに追加して）

データリンクプロトコルの例 
 アークネット（ARCnet）
 ATM
 CDP（Cisco Discovery Protocol）
 コントローラーエリアネットワーク（CAN）
 Econet
 イーサネット（Ethernet）
 FDDI
 フレームリレー
 HDLC 
 IEEE 802.2（IEEE 802の各MAC副層にLLC機能を提供）
 IEEE 802.11 無線LAN
 ローカルトーク (LocalTalk)
 MPLS（マルチプロトコルラベルスイッチング Multiprotocol Label Switching） 
 PPP（ポイントトゥーポイントプロトコル Point-to-Point Protocol） 
 シリアル回線インターネットプロトコル Serial Line Internet Protocol (SLIP) （現在では見られない）
 StarLAN
 トークンリング
 その他多くのシリアル通信の方式

インターフェイス 
データリンク層は「ネットワークドライバ」としてソフトウェアで実装される場合がある。オペレーティングシステムは、データリンクと上位のプロトコルスタックのネットワークやトランスポートとの間に指定されるソフトウェアインターフェイスを持つ。このインターフェイスはレイヤ（プロトコル層）そのものではなく、レイヤ間のインターフェイスを定義するものになる。以下はその例である：
 ODI
 NDIS
 SANA II（Standard Amiga Networking Architecture, version 2）
セッション層とは、OSI参照モデルにおける七階層の内の第五層である。そこではプレゼンテーション層からのサービス要求に応じ、またトランスポート層に対してサービス要求を行う。

セッション層はエンド・ユーザのアプリケーション・プロセス間でセッションの開始、終了、管理の機構、すなわち半永続的な対話を提供する。通信セッションはアプリケーション間で起こる要求（リクエスト）と応答（レスポンス）で構成される。セッション層は一般的に遠隔手続き呼出し (RPC) を使用するアプリケーション環境で使用される。

セッション層プロトコルの一例として、X.225やISO 8327としても知られるOSIプロトコル群セッション層プロトコルがある。接続が途切れた場合、このプロトコルは接続の回復を試みることができる。もし接続が長時間使われない場合は、セッション層プロトコルは接続の終了と再開ができる。セッション層は全二重または半二重通信のいずれかに備え、交換されるメッセージの流れに同期点を提供する。

セッション層のその他の実装例には、Zone Information Protocol（ZIP） - プロセスを結び付ける名前を調整するAppleTalkプロトコルや、Session Control Protocol（SCP） - DECnet Phase IVのセッション層プロトコルがある。

要するに、セッション層は協調するアプリケーション間で通信（セッション）を確立し、管理し、終了するものである。また通信フロー情報を付加する。

インターネットでのセッション層の対応
セッション層は4層または5層のTCP/IPモデルでは個別のプロトコル層や手続きとしては存在しないが、その機能性はTCP/IPモデルのトランスポート層やまたいくつかのTCP/IPモデルのアプリケーション層プロトコルによって部分的に提供される。しかしながら、その機能の大半は普通はインターネット・アプリケーションでは使われない。

OSI参照モデルは、TCPプロトコルの特性であり、フォーウェイ・SYNハンドシェイクにより提供されるセッションの正常な終了処理をセッション層の責任とした。

加えて、インターネット・プロトコル・スイートで普段は使われない、セッションのチェックポイントと復旧についても同様にセッション層の責任としているが、これは、アプリケーション層プロトコルにおける、異なる送信元から発信された情報の流れを適切に結合するという特性によって代替されており、これは特に同期やデータの整合性における問題への対応に見られる。

そのわかりやすい例としてWeb会議アプリケーションが挙げられ、流れる音響と映像の整合性の担保、リップシンク問題の解決、発言権制御（画面上に表示される人、および誰の言葉が中継されるかは、話者またはその他の基準によって選択された物にすることの確保）などに見られる。他にも、生放送のテレビ番組において、映像の抜けや、切り替え時の遅延などの問題が生じた際に、音響と映像の流れが正確かつシームレスに結合されることが求められる場合などにも同様の対応が求められる。

セッション層サービスの一覧
認証
アクセス権
セッション・レストレーション :en:Session restoration （チェックポイントと復旧）

例 
ADSP, AppleTalk Data Stream Protocol
ASP, AppleTalk Session Protocol
H.245, Call Control Protocol for Multimedia Communication
ISO-SP, OSI Session Layer Protocol (X.225, ISO 8327)
iSNS, Internet Storage Name Service
L2F, Layer 2 Forwarding Protocol
L2TP, Layer 2 Tunneling Protocol
NetBIOS, Network Basic Input Output System

PAP, Printer Access Protocol
PPTP, Point-to-Point Tunneling Protocol
RPC, Remote Procedure Call Protocol
RTCP, Real-time Transport Control Protocol
SMPP, 
SIP, Session Initiation Protocol
ZIP, Zone Information Protocol
SDP,
Cバスは日本電気のPC-9800シリーズに搭載されていた拡張スロットの名称である。

この名称は、1990年にNESAを搭載したPC-H98シリーズが発売された際に32ビットバスのNESAバスをEバス(Extension Bus)、16ビットの従来互換バスをCバス(Compatible Bus)と呼称したことからこれ以降使われるようになったレトロニムであり、それ以前は単に「汎用拡張スロット」または、98バス等と呼ばれていた。

98シリーズ以外にもCバスの採用機種があった。PC-88VAシリーズ、文豪シリーズの一部機種、シャープ MZ-2861など。

規格 
Intel 8086のCPUバスに準拠。
ただし、1985年発売のPC-98XA以降の機種では、Intel 80286に対応し、アドレス線が20bitから24bitに拡大されている。PC-9801N接続時、AB201～AB231出力はHighレベル固定。
5MHz、8MHz もしくは 10MHzで駆動され、10Mbytes/secの理論最大転送帯域を有する。
1スロット当り、+5V 0.8A、+12V 0.06A、-12V 0.07A（EPSON98互換機はそれぞれ1A、0.125A、0.075A）の電源容量が保証され、他のスロットを使用しない前提でn倍の電力を消費することも許されている。
拡張カードは奥行き17cm、幅15cmの長方形で、部品実装面の厚さは2.5cmまでが許容されている。
100本（片面あたり50本ずつ）の端子を持ち、アドレスバス、データバスの数本おきに1つGNDを配置、クロックや12V等のノイズが発生しやすい端子は端にまとめるなど、電気的によく考えられた構造になっている。
筐体を開けずに抜き差しできるようにエッジ・コネクタには引き抜き用のレバーが装着されている。

Cバスは、サウンドカード、ビデオカード、拡張メモリ、TVチューナーカード、ビデオキャプチャカード、LANカード、MIDIカード、MIDIインターフェースカード、SCSIカード、自作基板向けブランクボード、計測器用独自通信拡張カード、NC加工機制御用通信カードなどがあったが、いずれも転送速度の遅さ、さらに98自体の終焉により1990年代後半には減少し消滅した。電力供給には余裕があることから、小型DOS/Vマザーボードなどをはじめ各種専用計算機などをCバスボードに実装した例は多い。初代PC-9801の背面には、ROMボード専用スロットとは別に、拡張スロットが5つ利用可能であった。

16bitバスであり、PC-9800シリーズで動作させたMicrosoft Windows NT（Windows 2000含む）からは「ISAバス」と表示される場合もある。

2項目あるうちの前者は80286以降搭載モデル、後者は8086/V30搭載モデルの場合。ただし過渡期モデルのPC-9801VX0/2/4（80286/V30切り替え）やVM21（V30搭載）では#1だけが8086/V30仕様、#2、#3、#4が80286以降仕様と、両方の仕様のCバススロットが搭載されている。それらのマイナーチェンジモデルであるPC-9801VX01/21/41（80286/V30切り替え）では80286以降仕様のCバスしか搭載されていない。例えばPC-UXボードや68000ボードを使用する場合は8086/V30仕様のCバスに装着する必要があり、CPUもV30以下でなければならない。

80286以降搭載モデルでは、AB191ピンは拡張スロット上のスイッチがオン時はバスのAB191信号そのまま、スイッチがオフ時はバスのAB201からAB231までのすべてが0かつAB191=1の場合のみハイになる。つまりこのスイッチ切り替えを含めれば上記8086/V30仕様のCバスと合わせて少なくとも3種類のCバス仕様が確認できることになる。PC-9821時代の後期の機種ではCバスの切り替えスイッチが省略されるケースもあり、該当機種では一番上のスロットでのスイッチが省略されていることが多い。ここには優先的にFDDインターフェースやPCカードスロットを増設するように指定されている。それら以外でスイッチを押す機構のないボードはスイッチ付きのスロットで使用するように指定されている。すなわちスイッチの省略されたスロットはスイッチが押された状態に相当する。

他の類似の拡張バス 
98NOTE用110ピン拡張バス - Cバスと増設用FDDの信号線が出力されている。EPSONの98互換機のノートタイプパソコンでも後期のもので採用されている（前期のものはEPSON独自のバス）。9821NOTEでは198ピンとなっているがオプションで110ピンに変換可能。
Lスロット - EPSON互換機のブック・ノートタイプパソコンに搭載された小型の拡張スロット。

PCカードスロットやPCIスロットをCバスに変換するアダプタもサードパーティーから発売されていた。
テキサス・インスツルメンツは、半導体を開発・製造する世界的な企業である。本社はアメリカ合衆国テキサス州ダラスにある。略称は「TI」である。

概要 
1930年に、前身である石油探査会社ジオフィジカルサービス(GSI)としてテキサス州に設立。1951年にGSI社のエレクトロニクス部門を中心に再編成が行われ、テキサス・インスツルメンツ社と改称。1950年に世界初のシリコン型トランジスタを製品化、1954年にI.D.E.A.社とトランジスタラジオを開発、1958年に集積回路を発明、1967年に携帯型IC電卓を発明。1970年にTTL汎用ロジックICとして広く普及する7400型を発表。1973年にマイクロコントローラの特許を取得。その後、世界25ヶ国以上に製造・販売拠点を有する国際的な半導体企業であり、デジタル情報家電、ワイヤレス、ブロードバンド市場に欠かせないデジタル信号処理を行うDSPと、それに関連するアナログIC、マイクロコントローラを主力製品としている。2018年現在、アナログICの世界最大手。

1958年当時TIの研究者であったジャック・キルビーが発明したICについての基本特許の特許権を保有しており、ICが広く普及した1980年代になって日本をはじめとする著名な半導体企業（日本電気 (NEC)、日立製作所、富士通等）に対して高額な実施料を要求、特許侵害訴訟に発展した。これに対し、富士通を除く各社はTIと和解し、多額の実施料を支払うこととなったが、富士通は1991年に裁判に訴えた結果、富士通が特許を侵害していないとの判決が下された。更に裁判の中でTIが日本で保有していたキルビー特許（特許第320275号）は無効理由が存在すると判断され、日本では満了を待たず特許自体が無効となった。

また、自社製ミニコンピュータを使い、ICの発明と共に、アナログ及びディジタルIC（SSI級）用初のICテスターも開発販売した。

他にも家庭用から関数電卓まで各種の電卓を発売している。特に、TI-89 シリーズなどは、大学進学時のSATで使用が許可されているため、学生の間ではSATでの必需品と考えられている。このためグラフ表示対応関数電卓は、アメリカの高校生や大学生の間では非常に普及している。日本では関数電卓については、株式会社ナオコが正規の代理店になっているため保証付きで入手可能。

近年ではプロジェクター、リアプロジェクションテレビ用の映像素子であるDMD（Digital Micromirror Device）を開発し、DLP（Digital Light Processing）プロジェクターの盟主として知られている。米国市場でサムスン電子などがプロジェクターに採用していることでも知られる。

DSPやマイコンなどの主力製品以外にも、汎用ロジックIC 、アンプ、オペアンプ、スイッチ、マルチプレクサ、CMOSイメージセンサ、CCDイメージセンサ、レギュレータ、クロック、IEEE1394コントローラ、RFIDシステム、セキュリティチップ、バスソリューション、コンバータ、各種汎用アプリケーションの開発を行っている。

1997年頃から、ソフトウェア部門をスターリングへ、防衛部門をレイセオンへと順次売却を進め、現在これらを作っていない。2006年にベインキャピタルに売却された制御機器部門は、その後センサータ・テクノロジーズとして独立、ニューヨーク証券取引所に上場し世界12カ国で事業を展開している。

2000年9月、米バーブラウン社を76億ドルで買収した。

2011年9月23日、米ナショナル セミコンダクター社(NS)を合併し、シリコンバレー部門とした。

主な製品

電子機器、電子デバイス 
 ミニコンピュータ
 サーマルプリンター
 ICテスター
 TMS9918
 
 
 OMAP (DSP複合プロセッサ)
 DaVinci (ビデオ機器に特化したDSP複合プロセッサ)
 デジタル・マイクロミラー・デバイス(DLP)
 （ADコンバータを含む周辺機器を集積した低消費電力RISCマイクロプロセッサ）
 SN74シリーズTTL汎用ロジックIC
 TL071,072,074,081,082,084オペアンプ
 NE5532,5534オペアンプ
 TI Burr-Brownシリーズ - オーディオ向けオペアンプ・DAC、合併(2000年)以前のBurr-Brown製品(継続生産・供給)と合併後のオーディオ向けブランドのシリーズがある。
 Speak&Spell
 電卓
Matroska（マトロスカ、マトリョーシカ）はマルチメディアコンテナフォーマットの一種である。

概要 
Matroskaは動画、音声、字幕などのマルチメディアデータを格納するコンテナフォーマットである。「.mkv」ファイル（Matroska Video）や「.mka」ファイル（Matroska Audio）として知られる。ロシアの入れ子人形マトリョーシカにちなんで名付けられた。オープンソース（GNU LGPL）で開発が行われている。

データ構造仕様にEBML（Extensible Binary Meta Language）を採用し、。

。Google社の動画規格WebMのコンテナとしてMatroskaのサブセットを採用している。2014年、Microsoft Windows 10がMatroskaに標準対応することがマイクロソフト社から発表された。

主な特徴

共通 
多種多様なコーデックに対応。
動画：VFW Codec, QuickTime Codec, Motion JPEG, MPEG-1/-2/-4, H.264, H.265, RealVideo, Snow, Theora, VC-1, VP8, VP9, AV1
音声：AAC, AC-3, DTS, MP3, MP2, Vorbis, Opus, PCM, RealAudio, FLAC, TTA, WavPack

MKV（Matroska Video File） 
複数音声
前参照フレーム（Bフレーム）に対応
チャプター（頭出し機能。1/1000秒単位で設定可能）
可変フレームレート（VFR）対応
高度な字幕機能（テキスト型、VisualBob型両対応）
アスペクト比指定
映像、音声、字幕以外のファイル添付
DVD-Videoのようなメニュー（未実装）

MKA（Matroska Audio File） 
アルバム化（複数の曲を一つのファイルに入れ、順番に再生）
時間が同じでないファイルの多重化
異なるコーデックの音声を収録可能

EBML 
。

。

したがって、新機能の追加においても互換性を落とすことなく対応させることができ、なおかつ、不具合の起きにくい設計にすることを可能にした。

。

構造 
XMLが要素の木構造からなるように、EBMLも要素の入れ子構造から成る。構成単位たる要素はEBML Elementと呼ばれる。要素の種類によらずEBML Elementは次の3要素から成る。

 Element ID: この要素の種類を示す識別子。XMLにおけるタグ名に相当。識別子の意味（例: ID_5 == <H1>）はスキーマごとで定義。
 Element Data Size: この要素の長さ（オクテット）。
 Element Data: コンテンツ。
。

上記の通りElementはIDをもち、このIDがElementの意味/役割（セマンティックス）に結びついている。具体的な各Elementはスキーマで定義され、ID・名称・型などを持つ（例: ID_5/<H1>/String型）。。

EBML Elementの入れ子構造からなり、かつEBMLで定めるElement配置をもつデータをEBML Documentという。EBML Documentはデータ部であるEBML Bodyと仕様部であるEBML Headerからなる。

拡張子 

.mkv Matroska Video（映像）
.mka Matroska Audio（音声のみ）
.mks Matroska Subtitles（字幕のみ）
.mk3d Matroska 3D（3D映像）

CodecIDの例

ビデオ 
V_MPEG4/ISO/AVC（H.264/MPEG-4 AVC）

オーディオ 
A_AAC/MPEG4/LC（AAC-LC）

対応ソフト 
以下の「SSA」は「Sub Station Alpha」、「ASS」は「Advanced SSA」と呼ばれる一般的な字幕のファイルフォーマットである。

メディアプレーヤー

メディアセンター

ツール
鳥井 信一郎（とりい しんいちろう、1938年1月22日 - 2004年7月5日）は、日本の実業家でサントリー（現サントリーホールディングス）元社長・元会長。元関西経済連合会副会長。大阪府出身。

来歴・人物 
1956年大阪府立池田高等学校卒業。1960年ノースウェスタン大学卒。1963年神戸大学法学部卒業。住友銀行（現・三井住友銀行）を経て、1967年にサントリーに入社。国際本部長を経て1972年取締役となり、1990年3代目の創業家社長に就任する。「サントリーホップス」「マグナムドライ」といった発泡酒のジャンルを切り開くキーパーソンとなった。

その後2001年に会長に退き、2004年3月からは相談役になっていたが、同年7月5日、肺炎のため死去。。

親族 
サントリー（壽屋）を創業した鳥井信治郎は祖父。父はサントリー副社長の鳥井吉太郎（1940年に早世）。母は阪急阪神東宝グループ創業者・小林一三の娘で、サントリーの親会社寿不動産の大株主であった春子（2011年に99歳で没）。実息はサントリー食品インターナショナル社長の鳥井信宏。サントリーホールディングス会長佐治信忠は従弟に当たり、同時に元テニス選手の松岡修造の従叔父（松岡の父の東宝会長松岡功の従弟）にあたる。

役職 
 経済団体連合会常任理事
 関西経済連合会副会長
雲雀丘学園（雲雀丘学園中学校・高等学校、兵庫県宝塚市）第3代理事長。
 社会福祉法人邦寿会理事長
 日本放送協会経営委員会委員
 阪急不動産非常勤取締役
98ローカルバス は、1993年に発売された、日本電気 (NEC) のPC-9821A-MateシリーズおよびSC-9821Aに搭載された32ビット高速バスである。ML (Mate Local) バスとも呼ばれ、このバスに対応した製品を発売したのはNEC自身と、カノープス（現グラスバレー）、メルコ（現バッファロー）、住友金属工業、サピエンスの4社だけである。

VLバスを移植したものという誤解があるが、こちらは電気的特性の点で有利なNESA用Eバスコネクタを使用し、クロック周波数にかかわらず2本までに制限されている関係から、電源や信号特性はVLバスと比較にならないほど良好である。

また、Pentiumを搭載した、PC-9821 Af/Anにも搭載されているが、Pentium機搭載の98ローカルバスはブリッジ変換を行っているため本来の性能を発揮できない。

規格 
 NESAのバス調停機能を簡略化、リソース自動設定機能を削除したサブセットで、ほぼ同一の信号線配列、同一のコネクタ、ボード形状を有するが、相互の互換性は無い。そのため、本バス規格に対応した拡張ボードでは、コネクタ部に当該ボードをNESAバススロットに挿すと故障する恐れがあるとする、警告シールが貼付されている。
 32ビットのアドレス空間、データバス幅を有する。
 25MHz、30MHz もしくは 33MHzで駆動され、133Mbytes/secの理論最大転送帯域を有する。
 奥行き17cm、幅15cmの長方形で、部品実装面の厚さは2.5cm迄が許容されている。
 NESA同様、Cバススロットの間にコネクタを持ち、Cバスボードとの互換性は全くないものの同一拡張スロットを使用することが可能な構造になっている。
 筐体を開けずに抜き差しできるようにエッジ・コネクタには引き抜き用のレバーが装着されている。

販売された製品 
 グラフィックアクセラレータ（ビデオボード）
 ビデオキャプチャボード
 PCM入力ボード
 ハイレゾ互換ボード

NEC

カノープス 
高速なグラフィックボードのほか、業務用として高性能サウンドボードや多チャンネルA/D信号変換ボードなども製造販売していた。

メルコ 
ビデオボードのみ。

住友金属工業 
ビデオボードのみ。Windows 95が出る前に撤退してしまったため、ほぼWindows 3.1専用ボードとして使われた。

サピエンス 
ビデオボードのみ。
原子力工学（げんしりょくこうがく）は原子力の工業利用を研究する工学の一分野。

対象 
学問の取り扱う対象としては、原子力エネルギーの工業利用と放射線の工業利用が代表的である。前者は主に核燃料および原子炉の設計・製造技術と安全評価技術が挙げられ、後者は主に工業技術、検査技術および医療技術が挙げられる。

研究対象が多岐に渡り、前述の通り他の様々な工学部門と密接な関係を有することから、学問体系としては広く浅い傾向にある。

日本における原子力工学 
日本では第二次世界大戦後、原子力の平和利用の推進に伴い、それまでの電気工学・機械工学・材料工学・化学工学などをベースに原子力工学が独自の発展を遂げた。

1950年代後半にシカゴ大学のアルゴンヌ国立研究所留学から帰国した鳥飼欣一ら研究者によって、1956年（昭和31年）に茨城県東海村の日本原子力研究所で、原子力の平和利用に関する研究と原子炉の製造が始まった。

1959年には、日本における原子力工学分野の研究成果発表の場として最大規模である日本原子力学会が設立された。

近年は原子力の産業利用停滞に伴い志望する学生が減少して東京大学は「システム量子工学科」、京都大学は「物理工学科」、東海大学は「エネルギー工学科」、などと改組や改称されたが、東京都市大学は「原子力安全工学科」を新設した。
アサヒフードアンドヘルスケア株式会社（英語：ASAHI FOOD & HEALTHCARE, LTD）は、かつて存在した健康食品・医薬品等を製造していた企業。東京都墨田区に本店をおいていた。主に、大衆薬、サプリメント等の製造・販売を手がけたが、酵母エキス等の業務用商品の製造も行っていた。

2016年1月にアサヒグループホールディングス内における食品事業の再編に伴い、アサヒグループ食品傘下の製造子会社となった。

2017年7月にアサヒグループ食品へ吸収合併され解散した。

概要 
 1992年3月 - アサヒビール株式会社（旧法人）の食品事業部を分社化、「アサヒビール食品株式会社」設立。
 1994年3月14日 - アサヒビールの医薬品事業部を分社化、「アサヒビール薬品株式会社」設立。
 1995年1月 - アサヒビール薬品がアサヒビール漢方製薬株式会社と順興薬品工業株式会社（アサヒビールの子会社）を吸収合併。
 2002年
 3月 - アサヒビール薬品が、株式会社ポーラ化粧品本舗（現・ポーラ）の食品部門子会社「ポーラフーズ株式会社」の全株式を取得し完全子会社化。「ミンティア」などポーラフーズが発売していた全商品の権利を獲得。
 7月1日 - アサヒビール薬品を存続会社としてアサヒビール食品と合併、「アサヒフードアンドヘルスケア株式会社」に商号変更。
 2003年1月1日 - ポーラフーズを吸収合併し、ポーラフーズ全商品の権利を直接保有。
 2008年9月 - 株式会社サンウェルを吸収合併。
 2010年1月、アサヒビールグループの統一コーポレートスローガン「その感動を、わかちあう。」を制定。アサヒビール・アサヒ飲料・当社の3社でこのスローガンを使用する。
 2011年7月 - 親会社のアサヒビール株式会社（旧法人）の持株会社移行により「アサヒグループホールディングス株式会社」に商号を変更。アサヒフードアンドヘルスケアは同社の事業子会社となる。
 2015年7月 - グループ内の食品事業再編に際し、グループ会社の和光堂株式会社及び天野実業株式会社との共同株式移転により、アサヒグループホールディングスが同社の完全子会社として「アサヒグループ食品株式会社」を設立。
 2016年1月 - グループ内の食品事業再編に伴い、営業・マーケティング・研究開発・SCM・管理などの各部門を吸収分割によりアサヒグループ食品株式会社に移管し、同社傘下の製造部門における子会社となる。
 2017年7月1日 -  和光堂株式会社及び天野実業株式会社とともにアサヒグループ食品株式会社に吸収合併。

なお、一時期アサヒビールの出資子会社だった鳥居薬品とは、製品や販売・流通上の関係は一切無かった。

各部門について

薬品（大衆薬）部門
 滋養強壮剤「ヘパーティッサンC錠【第3類医薬品】」
 ビール酵母製剤「エビオス錠【指定医薬部外品】」

 整腸剤「ラクトーンA【指定医薬部外品】」

かつて販売していた商品
 漢方製剤
 東漢美容 Asahi桂枝茯苓丸錠【第2類医薬品】
 東漢美容 Asahi当帰芍薬散錠【第2類医薬品】
 ラクーニSK錠（疎経活血湯製剤）【第2類医薬品】

食品部門
 サプリメント（栄養補助食品）として「ディア･ナチュラ」「アクティオ」や「スーパービール酵母」の各シリーズ
 「シーズケース」「バランスアップ（「クリーム玄米ブラン」など）」「ミンティア」「1本満足バー」などの食品（菓子類）
 「三ツ矢サイダー」「バヤリースオレンジ」「WONDA」などアサヒ飲料が発売するソフトドリンクフレーバーのキャンディ
 カルピスキャンディ - カルピス社がアサヒグループ入りしたのに伴い、製造・販売権をカンロから移管。
 「スープごはん」「おどろき野菜」「スープカフェ」などのスープ類

などの製造・販売を行っていた。

園芸資材
 園芸培養土「豊作物語」（アサヒビールとタキイ種苗との共同開発商品。ビール酵母抽出成分である「酵母細胞壁」を原料とした植物活性資材）の販売を行っていた。

ダイレクトマーケティング部門
 通販専用のサプリメント
 特定保健用食品
 食品

などを通信販売していた。

CM出演経験者 
 西城秀樹 - シーズケースのCMに出演していた。
 ビビる大木 - ミンティアのCMに女装して出演していた。
 本田圭佑 - ミンティアのCMに出演。
 草彅剛 - 1本満足バーのCMに出演。
 島崎和歌子 - パーフェクトアスタコラーゲンのCMに出演。
 黒谷友香 - 同上。
 能年玲奈 - ナチュレーブのCMに出演。
 神田沙也加 - キレイな間食のCMに出演。
 滝沢カレン - ディアナチュラのCMに出演。