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レッドスプライト、またはスプライトは、雷雲上の中間圏で起こる発光現象であり、超高層雷放電の1つである。超高層紅色型雷放電とも呼ばれる。雷とは異なる発光現象だが、雷（雷放電）に付随して発光するといわれている。

概要 

スプライトは、アメリカ合衆国の らが1989年に、夜間ビデオカメラの較正をしていた時に偶然に撮影した発光現象である。その色 と妖精 のようにひょっこり姿を現すことから、「レッドスプライト」と呼ばれるようになった。現在では単に「スプライト」と呼ぶ。理論としてはチャールズ・ウィルソンが提唱していたが、当時はカメラも高性能ではなく、たとえ目撃しても目の錯覚だといわれていた。

らの発見後、様々な科学者により盛んに研究され、実像が明らかになりつつある。色は赤色で、高度約50〜80kmで発光し、鉛直方向の大きさは20km程度、水平方向の大きさは数km〜70km程度である。スペクトル解析によると、窒素分子の  が支配的であることから、窒素分子がその発光に寄与していることが分かった。

スプライトの種類はその形状によっていくつかに分類されており、未発見の種類もあるかもしれない。
 キャロットスプライト
 カラム状スプライト
 妖精型スプライト（日本語訳では妖精型妖精となるが、より形状が妖精のようだったためこう名付けられた）
また、場所によって出やすい種類もあるようで、太平洋沖ではキャロットが、日本海側ではカラム状及び妖精型が出やすいといわれている。

雷雲からの放電現象としては雷が一般的に広く知られているが、従来より、雷雲から上方に何らかの形で放電や電流が流れているのではないかということが、専門家からは示唆されていた。スプライトの発見がこれほど近年まで発見されなかったのは、雷雲上の現象であることから、雷雲の真下からでは観測不可能なことや、その発光自体が長くても100ミリ秒程度で、人間の目が追いつかなかったということや、カメラで捉えるにしても、高感度である必要があったからではないかと思われる。

近年、日本では、科学者だけでなくアマチュアや高校生も数万円程度の比較的安価なビデオカメラ等を用いてスプライトの撮影を活発に行っており、専門家も発見していない特性をも明らかにしている。特に高校生は、高校生天体観測ネットワークが研究テーマにし、冷却CCDカメラといった機材を貸し出したり、観測するためのマニュアルを発行したりして、新発見に力を入れている。

人工衛星からの観測 
詳細なデータを得るために、近年では人工衛星からの観測も行われている。

台湾のROCSAT-2は地上のリモートセンシングが主な目的だが、レッドスプライトや大気観測のためにISUAL観測器が搭載されている。

日本では、東北大学の研究チームがレッドスプライトを真上から観測するため、超小型衛星「雷神」を2009年に打ち上げた。しかしトラブルにより観測が順調にいかなかったため、後継機として「雷神2」を計画。2014年5月24日に打ち上げ、同年中に高解像度地表撮影、同スペクトル撮影にそれぞれ成功した。

スプライトの研究機関・研究者 
 早川正士（電気通信大学）
 福西浩（東北大学）
 山本真行（高知工科大学）
 愛知県立一宮高等学校
 千葉県立東葛飾高等学校
 静岡県立磐田南高等学校
 高知県立高知小津高等学校
 兵庫県立神戸高等学校
 STAR Lab
 アメリカ航空宇宙局 (NASA)
 台湾国家宇宙センター (NSPO)
株式会社ベルテクノ (BELTECNO Co., Ltd.) は、愛知県名古屋市中区に本社を置く水回りの建築設備などを扱う建材メーカー。

概要 
ステンレス製のパネルタンク・貯湯槽・配水池、熱交換器、各種タンクなど主に水を扱う建築設備を製造販売している。

かつてはシステムキッチンなど住宅設備機器メーカーとしても知られていたが、株式会社ウッドワンの連結子会社となった時期に住宅設備機器事業を株式会社ベルキッチンに会社分割し、現在はベルキッチンとは資本関係もない。

沿革 
 1947年（昭和22年） - 鈴木商店として創業。
 1957年（昭和32年）1月31日 - 染色機械製造販売を目的に株式会社鈴木製作所を設立。
 1960年（昭和35年）7月 - 住宅設備機器製造販売を目的に東海シンク株式会社を設立。
 1966年（昭和41年）9月 - 住宅設備機器販売を目的に東海シンク販売株式会社を設立。
 1990年（平成2年）2月 - 株式会社鈴木製作所が東海シンク株式会社と東海シンク販売株式会社を吸収合併し、株式会社ベルテクノに商号を変更。
 2004年（平成16年）12月 - ジャスダック証券取引所(現在の東京証券取引所スタンダード)に上場。
 2006年（平成18年）12月27日 - 株式会社ウッドワンの子会社であるIGC株式会社が、TOBを実施し96.2％の株式を取得。ウッドワンの連結子会社となる。
 2007年（平成19年）2月23日 - ジャスダック上場廃止。
 2007年（平成19年）3月1日 - 株式交換によりIGC株式会社の完全子会社となる。
 2008年（平成20年）2月1日 - 新設分割により国内住宅設備機器事業を株式会社ベルキッチンに、米国の住宅設備機器事業を株式会社ベルキッチンインターナショナル（2011年7月に株式会社ベルキッチンへ吸収合併）に、染色機械事業を株式会社ベル染色にそれぞれ承継。3社の株式は親会社のIGC株式会社に譲渡し、建築設備機器事業に特化。
 2008年（平成20年）4月23日 - IGC株式会社が、当社と株式会社ベル染色の株式を株式会社BTホールディング（鈴木家が全株式を保有）に譲渡。ウッドワンとの資本関係が消滅。
 2008年（平成20年）7月1日 - 株式会社ベル染色を吸収合併。

関連会社 
 株式会社ベルテクノプラント工業
株式会社ミカドはかつて存在した、システムキッチンやシステムバスを扱う住宅機器メーカーである。

概要 
本社は大阪市北区。1960年（昭和35年）に日東ステンレス工業（後にニットーへの社名変更を経てミカドと合併）として創業し、1985年（昭和60年）に販売部門が分社化されてミカドが設立された。こうした経緯からステンレス製品に強みを持っていたが、後述の通り経営破綻のため破産手続きを行った後、廃業。

破産・廃業する前は三和グループのメンバーであり三和系企業で設立されたみどり会の会員企業であった。

民事再生法適用から破産へ 
2009年（平成21年）12月24日、関連会社3社（プロテック、ナギテック、チバテック）と共に大阪地方裁判所へ民事再生法の適用を申請、同日保全命令を受けた。負債は2009年（平成21年）3月末時点で割引手形を含め約176億円。12月31日までに関連会社3社と共に民事再生手続の開始決定を受けた。同業のタカラスタンダードが支援する動きを見せていたものの、再生計画は具体化せず、2010年（平成22年）3月4日に大阪地裁が再生手続きの廃止を決定。同月31日に大阪地裁から破産手続開始決定を受けた。負債総額は163億2500万円。

同年3月30日、ミカドの主要取引先のひとつであった飯田産業が東京工場（旧チバテック）を買収し、株式会社ネオミカドを設立し事業譲渡。6月より旧ミカド製品のアフターサービスの対応を行っていたが、8月には社名をファーストプラス株式会社に変更している。

事業所 
 本社 大阪市北区大淀南1-10-9
 工場 5ヵ所
 物流センター 2ヵ所
 営業拠点 47ヵ所
 ショールーム 39ヵ所

主な商品（ミカド時代）

システムキッチン 
※レシタ
※ディーノ
※エスミオ
※リップルⅡ　など

システムバス 
 マティーナS/M/H
 シャルティナII
 エマーブルES

かつてはテレビ朝日「モーニングショー」、「お昼のマイテレビ」、「ホットライン110番」のスポンサーであった。

その後はテレビのスポット枠にてCMを中心に宣伝活動を行っていた。

脚注・出典
株式会社ハウステックは、群馬県高崎市に本社を置くヤマダホールディングスグループの住宅機器メーカー。

旧商号は株式会社日立ハウステック（ひたちハウステック）で、日立グループに属していた。

概要 
2001年に、日立化成の住宅機器・環境開発部門を分離して設立された。キッチン・浴室・給湯・環境設備に強みを持ち、日立製の電化製品を活用した商品が多い。ガス器具は、自社製品は少なく、ノーリツやリンナイのOEM製品が主流となっている。バランス釜後継機のホールインタイプの給湯器（壁貫通型ガス給湯機）を、ノーリツへOEM供給している。また、システムキッチン部門はLIXILと提携している。浴室製造の歴史は古く、前身の日立化成は1963年に、現在主流となっているプラスチック製バスを日本で最初に開発し、ホテルや公団団地に多く採用された。FRP 成形技術を生かした浄化槽は、南極昭和基地でも使われている。

茨城県の結城事業所（環境品製造）、富山県の富山事業所（システムバス関係）、栃木県の宇都宮事業所（キッチン、洗面製造）の製造3拠点がある。かつて存在した広島県の福山工場（浄化槽、ミニキッチン製造）は、2008年4月閉鎖され結城工場へ移管された。

2008年1月、株式の過半数以上をプライベート・エクイティ・ファンドであるニューホライズンキャピタルに譲渡、これにあわせ2009年4月1日に商号から「日立」の文字を外し、「株式会社ハウステック」に商号を変更した。ただし、日立化成からの経緯で、子会社や地域の販売代理店には、現在も日立化成の略称「日化」を冠する企業が残る。2011年から一時、子会社の日化メンテナンスと共同持株会社の株式会社ハウステックホールディングス（Housetec Holdings Inc.）を設立したが、2013年6月1日付で自社に吸収した。2012年6月15日、ニューホライズンキャピタルは保有全株式を家電量販店最大手のヤマダ電機（当時）に売却し、ヤマダ電機のグループ会社となった。

主な商品

システムキッチン 
EXCELIA Lovee（エクセリア ラヴィー、2010年4月発売）
コンパクトキッチンCS
ミニキッチンKM

洗面化粧台 
Lavabo（ラヴァーボ）
Lavabo Plus（ラヴァーボ プラス）
QVシリーズ

システムバス 
戸建住宅向け
Felite plus（フェリテ プラス）
Felite（フェリテ）
YUTORIAN（ゆとりあん）
集合住宅向け
LLシリーズ
LAシリーズ
NJシリーズ
sofias CJ（ソフィアスCJ）

給湯器・浴槽 
ガス給湯器
カベピタ（WFシリーズ、外壁貫通設置型） ※長期使用製品安全点検制度対象外製品
KZシリーズ（屋外据置設置型）
WZシリーズ（屋外壁掛・設置フリー型）
KSシリーズ（屋外壁掛設置型）
FRP浴槽
浅型HKシリーズ
HKA・HMAシリーズ
※以前は自社でエコキュートの製造・販売、および日立アプライアンス製「ナイアガラ出湯」をベースに自社向けに仕様変更したモデルを販売していた。現行のハウステックブランドのエコキュートはコロナのOEM（ウェブサイトもコロナのドメイン下にあり、延長保証システムもコロナのシステムで加入する）。

合併処理浄化槽 
小規模浄化槽
ハイバッキー KTG型（5人槽/7人槽）
ハイバッキー KGRN型（10人槽）
ハイバッキー KBR1型（5人槽/7人槽/10人槽、市町村設置型浄化槽）
ハイバッキー DBR型（5人槽/7人槽/10人槽）
ハイバッキー KGRN型（14～50人槽、集合住宅・店舗・事務所用）
大型浄化槽
ハイバッキー JTN2型（51～500人槽）
ハイバッキー JRN2型（101～500人槽）
ハイバッキー HNR2型（51～2,000人槽）
ハイバッキー HNR1型（51～1,000人槽）

その他 
以前は「ファミレット」のブランド名で温水洗浄便座を製造・販売していたが、2012年3月をもって製造を終了した。

お詫びCM 
1984年から1988年にかけて発売された日立ミニキッチンユニット用電気こんろにおいて、身体や物が接触することで意図せずスイッチが「入」になる可能性があるという不具合が発覚。フリーダイヤルに連絡を呼びかけるCMを全国ネットの日立製作所の提供枠及びスポット枠にて2007年7月中旬に入ってから放送を行っていた。
トクラス株式会社は主にシステムキッチンやシステムバスなどの住宅機器を製造するメーカー。旧社名はヤマハリビングテック株式会社。

概要 
本社所在地は静岡県浜松市西区西山町1370番地で、前身は楽器メーカーであるヤマハの家具・住宅設備部門である。1992年に家具・住宅設備部門が分社化され、ヤマハの100%子会社としてヤマハリビングテックが設立された。2010年には、株式の85%がヤマハより日本産業パートナーズを中心とする投資ファンド4社に譲渡された。同社製のシステムバスにはプラグをさして音楽が聞こえるようになっているものもある。製造子会社として、トクラスプロダクツ株式会社を有する。1970年代より、人造大理石を特徴とした製品に力を入れている。

2012年11月14日には、大手自動車部品メーカーデンソーと業務・資本提携を締結した。

2013年6月28日、ヤマハ及び投資ファンドの出資分についてMBOを実施することと、同年10月1日付で社名をトクラス株式会社に変更することを合わせて発表。

2013年10月1日、社名がトクラス株式会社に変更された。

主な商品

システムキッチン 
DOLCE X
Berry
Bb
コンパクトBb

システムバス 
ユーノ
ビュート
ストーリー
エブリィ
ヴィタール

洗面化粧台 
アフェット
アフェット セレクトボウル
エポック
EJ
ジョリエ

なお、かつて行っていた家具・木製ドア・建材・給湯器などの事業は撤退している。

関連会社 
 トクラスプロダクツ株式会社
 株式会社ジョイエルホーム
 寧波瑪波楽家居科技有限公司
株式会社ハーマンは、主にガスを使った調理器具や給湯設備などを製造するメーカー。

概要 
長年大阪ガスグループだったが、現在は風呂釜販売が中心のノーリツグループに属している。本社は大阪府大阪市此花区春日出南三丁目2番10号で、業界有数の大手企業である。
1986年（昭和61年）、当時大阪ガスグループだった陽栄製作所（商標「ダンホット」、湯沸器、風呂釜主体）とターダ（旧：多田金属工業、ガスコンロ、オーブン主体）が合併して誕生した。新しい技術を取り入れることに対して積極的であり、特にターダ時代におけるガスコンロについてはビルトインコンロや両面焼きグリルなど、当時としては先駆けとなった機能が多い。
2001年（平成13年）には製造部門を株式会社ハーマンプロとして分社化し、株式会社ハーマンは販売主体となったが、2011年（平成23年）に両社合併（製販一体化）により、株式会社ハーマンとして再出発した。

社名のHarmanは造語であり、人（human）に、hard（設備）とharmony（調和）を合わせたものである。

現在、ノーリツの給湯器と共にガスコンロをTOTO、ノーリツ、大阪ガスへOEM供給している。

沿革 
1930年 - 株式会社陽栄製作所創業。ブランド名はYOY⇒ダンホット。
1950年 - 多田金属工業株式会社創業。ブランド名はターダ。
1977年 - 多田金属工業株式会社、株式会社ターダに社名変更してブランド名と統一。
1986年 - 株式会社陽栄製作所と株式会社ターダが合併して、株式会社ハーマンが発足。
2001年 - 製造部門を株式会社ハーマンプロ、販売部門を株式会社ハーマンに分割して、株式会社ノーリツと業務・資本提携する。
2011年 - 株式会社ハーマンと株式会社ハーマンプロが合併、株式会社ハーマンとして再出発。

主な商品 
 ガス器具
 ガスコンロ
 ビルトインオーブン
 床暖房装置(TES)
 浴室暖房装置(TES)
 住宅設備機器
 食器洗い乾燥機
 浄水器
など

かつての提供番組 
 陽栄製作所（ダンホット）時代
 服部半蔵 影の軍団（関西テレビ・フジテレビ系）
 旅がらす事件帖（関西テレビ・フジテレビ系）
ほか
 ターダ時代
 MBS水10ドラマ（MBS・TBS系）
ほか

関連会社 
 株式会社福岡ライフ
 株式会社SNK　大阪本社
 株式会社SNK　東京本社（旧　株式会社田形工業）
くろがね工作所（くろがねこうさくしょ）は主に事務機器/事務用品や医療、老健施設向け設備などを製造するメーカー。本社は大阪市西区。みどり会の会員企業であり三和グループに属している。

ほかに医療用ベッドや医療用アキュドアユニット（後述）など医療設備に強みを持っているのが特徴であり、また世間では学習机のブランドとしても知られ、特に1970年代には、フジテレビの子供番組『ママとあそぼう!ピンポンパン』とタイアップした学習机「くろがねデスク ピンポンパン」を発売した。

社名のくろがねとは古来鉄を表す言葉であり、スチール製品を扱うメーカーであることを主張している。

2013年7月、大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所2部に上場。

主な商品

事務用品 
 デスク・テーブル（スチールケース製FEシリーズ、TNT、Doue、IAベンチ、カーヴィなど）
 チェア（スチールケース製センサー、シンク、レッツビーなど）

医療設備 
 アキュドアユニット
 同社開発の吊り下げ型ドアで引き戸になっている。そのため、開閉に力を必要とせず、またその際の音も発生しない。そして床にレールを敷かないため段差がなくバリアフリー対応。同社を代表するヒット商品となっている。
 チェアベッド
 医療用ロッカー

その他 
 劇場用チェア
 図書用設備
 SOHO用品

脚注・出典
アイリスチトセ株式会社は、日用品大手のアイリスオーヤマグループに属するオフィス家具メーカー。

概要 
前身は大阪府東大阪市に本社を置いていた学習机・オフィス家具の老舗メーカー「チトセ」である。2001年7月に多額の負債を抱えて民事再生法を申し立てた。その後、アイリスオーヤマがチトセの事業を譲受。社名をアイリスチトセとし、宮城県仙台市青葉区に設立した。営業所の本部は兵庫県三田市。

学習机が主力だったが赤字がかさんだため撤退、学校向けのスクールセット（椅子と机のセット）にシフトし、トップシェアとなった。

昭和中期は学習机（現在は製造していない）のチトセとして名を馳せた。現在も教育施設向けに強みを持っている（業界3位）のが特徴。また福祉施設向けにも進出しており、従来の事務用品と合わせて主力事業三本柱となっている。一般社団法人日本オフィス家具協会 (JOIFA) に加盟している。

沿革 
 2001年
 7月 - 株式会社チトセが民事再生法を申請。
 9月 - アイリスチトセ株式会社設立。
 10月 - チトセより事業譲渡。
 2003年1月 - 店舗什器事業を開始。
 2005年5月 - 福祉家具事業に本格参入。
 2009年1月 - 店舗什器事業をアイリスオーヤマへ譲渡。
小泉産業株式会社（こいずみさんぎょう）は、大阪市中央区備後町に本社を置く、照明器具ならびに家具を製造する企業である。「コイズミ」のブランドで知られる。

なお、東京都台東区に本社を置き、東天紅やアブアブ赤札堂、富士サファリパークなどを傘下に置く小泉グループ株式会社とは無関係である。

概要 
1716年創業。近江商人をルーツに持つ企業である。

1943年同社設立に伴い製造業を本格的にスタート。のちに、照明器具・家具が主力商品となる。

2015年10月、関連会社の小泉成器株式会社と共有するブランドロゴを刷新し、ブランドステートメントとして「＿違う発想がある」を制定した。

2016年、創業より300周年を迎える。

照明事業 
1957年より本格的に市場参入。住宅向け・店舗施設向けの器具を開発。特に、住宅向けにおいてはインテリア・デザイン性の高い器具に強みがあり、店舗施設向けにおいては配置配光の空間提案、特注デザイン器具の制作も行っている。家電店での小売よりも設計士などプロ向けに展開しており、同社グループの収入源である。

2006年よりグループの持株会社化に伴い、コイズミ照明株式会社にて事業を継続している。

家具事業 
1967年より本格的に市場参入。多くの什器会社が事務用品を手掛ける中で、専ら家庭用家具を製造。現在は子供向け学習デスクに特化し、トップシェアを誇る。

かつては毎年4月の入学時期になると、必ず「6・3・3で12年!コイズミ学習机!」というCMが流れていた。過去には、テレビ東京系『ポケットモンスター』のアニメ番組がスポンサーについていた。

2006年よりグループの持株会社化に伴い、コイズミファニテック株式会社にて事業を継続している。

経営分割  
これまで照明器具と学習家具の両事業を運営してきたが、2006年4月1日より各事業に特化した会社を設立し、持株会社体制へ移行。それぞれの専門領域の中で事業を展開している。
持株会社: 小泉産業株式会社
照明事業: コイズミ照明株式会社
家具事業: コイズミファニテック株式会社

連結子会社 
コイズミ照明株式会社
コイズミ照明デバイス株式会社
コイズミライティング株式会社
小泉産業（香港）有限公司
東莞小泉照明有限公司
克茲米商貿（上海）有限公司
KOIZUMI LIGHTING VIETNAM CO.,LTD.
コイズミファニテック株式会社
コイズミサンギョウ（タイランド）
株式会社ハローリビング
株式会社ホリウチ・トータルサービス
コイズミ物流株式会社

関連会社 
小泉株式会社
小泉成器株式会社（持分法適用関連会社）
株式会社コイズミ保険センター
窯業（ようぎょう）は、粘土、ケイ砂、石灰岩などの非金属原料を高熱処理して、陶磁器、瓦、ガラス、セメントなどのセラミックス（セラミック、窯業製品とも呼ぶ。）を製造する工業。窯（かま）を使用するため、窯業と呼ばれる。窯の燃料は、伝統的には薪炭、石炭であったが、近年では石油を使用するボイラーや電気窯が普及している。

古代では草葺、茅葺であった家屋の屋根がほとんどであったが、中世からは貴族や武士、僧侶など一部の身分の者の利用する家屋で、粘土瓦を使用した屋根が普及し始めた。磁器やクリスタルガラスの生産が可能になると、調度品として高く評価され、美術品としての価値を生むようにもなった。陶工、陶芸家という職業も社会的地位を確立した。美術品ないし工芸品としては、 七宝やガラスも同様である。ただし、現在の開発途上国の小規模な伝統的窯業にあっては、陶器などの調度品、食器とならんで、建築のための瓦の生産量が多い。

近年では、窯業系サイディング材と呼ばれる建築材料が普及しつつあり、工期の速さや優れた意匠性などの特長、大工・左官職人の不足や施工品質の安定性を求める市場環境から、戸建て住宅の外壁シェアの約７割を占めるまでに市場が拡大している。

教育 
 窯業高等学校：2021年4月に愛知県立瀬戸窯業高等学校が愛知県立瀬戸工科高等学校に校名変更したことで学校名としては消滅した。
 窯業専修学校：佐賀県立有田窯業大学校のみがある。
スプリングフィールド造兵廠（スプリングフィールドぞうへいしょう）は、アメリカ合衆国マサチューセッツ州スプリングフィールドにかつて存在した国営の小銃開発施設である。スプリングフィールド・アーモリー（Springfield Armory）、スプリングフィールド国営造兵廠とも。

略史
1777年、陸軍施設のスプリングフィールド工廠（The Arsenal at Springfield）が建設された。1794年、ジョージ・ワシントン初代大統領の命により各種機関を統合し、小火器の国産化を目的とするスプリングフィールド造兵廠が発足した。

南北戦争で北軍を中心に100万丁近くが使用されたM1863ライフルドマスケットで知られる。近年では、M1ガーランドやM14が開発された。ベトナム戦争時に投入したM14が失敗し正式採用銃をコルト社（M16）に移管した後、1968年に閉鎖された。

閉鎖後
現在、施設敷地建物は記念公園や博物館として運営されている。「スプリングフィールド・アーモリー」のブランドは民間に売却され、1974年に民間企業のスプリングフィールド・アーモリー・インク（Springfield Armory Inc.）が創設された。旧造兵廠の小銃としてはM1ガーランドやM14、そのほかM1A（M14の民間モデル）や他メーカーのライセンス製品を製造販売している。ただし、法人的には旧造兵廠となんら関係がない。

製品

製品のほとんどが小銃である。スプリングフィールド製の小銃はスプリングフィールド銃（ライフルはスプリングフィールド・ライフルとも）と呼ばれる。ただし、比較的最近のM1892~99以降は含めないことが多い。

 M1795 - 最初の米国製マスケット。シャルルヴィルM1761/1763のデザインを踏襲
 M1812 - シャルルヴィルM1777のデザインを踏襲
 M1816 - M1812の改良版。米国での最多生産マスケット
 M1822 - M1816の1バージョンとみなされることも多い
 M1835 - 同上。製造においては部品の互換性を重視
 M1840 - M1835の改良版。最後のフリントロック式マスケット
 M1842
 M1855 - これより前装式ライフル。テープ式雷管を使用。
 M1861 - 最初の量産前装式ライフル。南北戦争の主力銃
 M1863 - M1861の改良版。南北戦争の主力銃
 M1865 - M1861を後装式に改造したもの。58口径
 M1866 - M1863を後装式に改造したもの。ライナーを使用して、58口径から50口径にボアダウン
 M1868 - 同上。50口径銃身に交換
 M1869 - M1868の短銃身版
 M1870
 M1870レミントン・ネービー
 M1871
 M1873 - 新設計。45口径
 M1875
 M1877
 M1880
 M1882
 M1884
 M1886
 M1888
 M1889
 M1892 - ノルウェーのクラッグ・ヨルゲンセン・ライフルのライセンス生産
 M1903
 M1911 - ライセンス生産
 M1917エンフィールド
 M1922 - 22口径訓練銃
 M1ガーランド
 M14
 M79
赤木 正雄（あかぎ まさお、1887年（明治20年）3月24日 - 1972年（昭和47年）9月24日）は、日本の農学博士・政治家。日本において砂防の重要さをいち早く説いた人物で「砂防の父」や「砂防の神様」と称される。

兄は中筋村（現豊岡市）村長の赤木一雄、甥に画家の赤木蘇夫二（そぶじ）、政治学者の赤木須留喜（するき）がいる。

生涯

生い立ち 
兵庫県城崎郡中筋村（現豊岡市）引野に生まれる。父甚太夫、母たみの四女二男の末っ子で、地方の豪農であった赤木家は甚太夫で11代目に当たる。

豊岡中学校を経て第一高等学校に進学、1914年（大正3年）に東京帝国大学農科大学林学科を卒業。一高時代、新渡戸稲造校長の「思うに治水事業は決して華々しい仕事ではない。極めて地味な働きである。しかし、人生は表に立って活躍するばかりが最善ではない。よって誰か諸君のうち一人でも治水に捧げて毎年来襲するこの水害を無くすことに志を立てる者はないか」の訓示を聞き、治水・砂防事業に生涯を捧げることを決意する。

砂防技術の普及 
大学卒業と同時に、内務省入省、大阪土木出張所管内にある滋賀県田上山の山腹工事に従事、その後、吉野川の砂防工事に携わるが、現場の経験を通して日本の砂防技術を発展させる必要性を痛感し自費で1923年(大正12年)オーストリアのウィーン農科大学に留学する。2年間の留学期間中水理実験や欧州各国の砂防現場で学んだ成果を得て1925年(大正14年)に帰国する。

帰国後内務省に復帰し、全国の砂防事業を統括する立場となるとともに、初代立山砂防工事事務所長として、常願寺川の白岩砂防堰堤(重要文化財)の建設を指揮する。また山腹工に渓流砂防を取り込んだ流域全体での砂防計画を確立し、砂防事業を計画的に実施するため1927年(昭和2年)に砂防工事計画書を統一、さらに1936年(昭和11年)には日本で初めての砂防工事全体計画書を策定するなど日本の砂防の基礎を築いた。

その一方で、1926年(大正15年)から1945年(昭和20年)まで京都帝国大学農学部、1929年(昭和4年)からは日本大学工学部において、講師として砂防工学の講義を行い、若き砂防技術者の育成にも力を尽くした。

1935年(昭和10年)京都大学より農学博士の学位を得る。論文の題は「我国の砂防工法に就て」。

砂防協会の設立 
1929年(昭和4年)のニューヨーク証券取引所の株大暴落に端を発した昭和大恐慌の対策として、政府が実施した1932年(昭和7年)から1934年(昭和9年)までの時局匡救事業で、砂防予算が飛躍的に増額されたが、翌1935年(昭和10年)には元の少額予算に戻る。一方、1934年(昭和9年)の全国に大きな被害をもたらした室戸台風で、砂防施設の効果を目の当たりにした長野県議会議員が、市町村長の意を帯して内務省に赤木正雄を訪ね砂防事業の減額反対、事業推進の要請を行った。
これを機に砂防事業に対する国民の理解を深め、今後の砂防事業の発展を図るために、砂防協会を結成する事を決意し、1935年(昭和10年)1月に任意団体として、市町村を会員とした全国治水砂防協会を発足させ、1940年(昭和15年)4月に社団法人化した。

政治家へ 
1942年(昭和17年)3月、内務省を退官する。1946年(昭和21年)7月29日に貴族院議員に勅選され、同成会に所属し1947年（昭和22年）5月2日の貴族院廃止まで在任。同年、第1回参院選では、兵庫県地方区から立候補して当選し（補欠、任期3年）、1956年(昭和31年)まで2期9年務めた。その間、建設委員長や2度の建設政務次官を務めた。

1948年（昭和23年）11月には、昭和天皇に『砂防工事と治水』について進講している。

1951年(昭和26年)4月、アメリカのトルーマン大統領直属の最高技術委員会委員長ウォルター・C・ローダーミルク（Walter C. Lowdermilk）が来日、砂防現場視察において日本の砂防技術を賞賛し、赤木正雄と懇談した際に「砂防」を国際語にすることを提案した。そして同年8月ブリュッセルで開催された国際水文学「SABO Works」を世界共通語にしようと提案、SABOは国際語となった。

砂防会館建設 
砂防協会の永続発展のためには、維持の財源を会費だけに依存するのは危険であり、協会の独立自存のため、また砂防協会の総会などの行事が自前ででき、しかも会員の便宜のためには　独自の会館が必要であると考え、1950年(昭和25年)11月の臨時総会において、会費を拠出し、千代田区永田町に土地を購入する事を決めた。しかし、参議院から国会で使用したいとの要望があり、土地を国会に譲渡し、現在の千代田区平河町の土地になった。
建築条件が著しく変わったため、設計を全面的にやり直し、あらためて入居者を募集する等、大変苦労したが、会員より早期会館建築の強い要望があり、建築資金を国の補助金や民間からの寄付金に頼らず、すべて会員の浄財により1955年(昭和30年)12月に会館建設の起工式を挙行し、1957年(昭和32年)8月に竣工式を行った。

砂防一路の生涯 
砂防視察に行くときは、赤木スタイルと言われる登山靴にゲートルとレインハット、そしてリュックサックにピッケルの出で立ちで全国各地を歩いた。政界を退いた後も、晩年まで全国の現場を渡り歩くなど精力的に活動した。

1960年（昭和35年）藍授褒章受章。1960年（昭和35年）春の叙勲で勲二等瑞宝章受章（勲三等からの昇叙）。1971年（昭和46年）文化功労者選出、文化勲章受章。土木技術者としては2人目の受章。翌1972年（昭和47年）9月24日死去、85歳。死没日をもって勲一等瑞宝章追贈、従三位に叙される。

赤木正雄の銅像が東京都千代田区の砂防会館前や豊岡市の円山川沿いに建立されている。

2013年(平成25年)、国の登録有形文化財に登録されている生家の敷地に「砂防の父 赤木正雄展示館」が開館した。

著書 
『アルス土木工学大講座第12 渓流及砂防工学』アルス、1939年
『高等土木工学第16巻 渓流及砂防工学』常磐書房、1941年
『砂防一路』全国治水砂防協会、1967年
『明治大正日本砂防工事々績ニ徴スル工法論』全国治水砂防協会、1974年
『砂防工事』赤木正雄顕彰会、1975年
ナイトビュー（Night View）はトヨタ自動車の開発した乗用車用ナイトビジョン（夜間暗視装置）技術の一つである。

概要 
近赤外線を自動車のフロント部、通常はバンパーもしくはフロントグリルから照射し、暗視装置による夜間視界を得ると共に、ヘッドライトでは確認しづらい歩行者や野生動物の姿を捕捉、メーターパネル内もしくはダッシュボード上のディスプレイに表示させることにより、夜間走行時の安全を向上させる技術である。

装置の照射範囲（視界）は200-250m、対象物の補足範囲は150-100m程度である。

安全面からは非常に効果的な装置ではあるが、コストがかかるため、高級車でも一部の自動車にしか採用されていない。

採用車種 
 トヨタ・クラウンマジェスタ
 トヨタ・クラウンロイヤルサルーンG
 トヨタ・ランドクルーザーシグナス
Pixia（ピクシア）は、丸岡勇夫が開発を行っているペイントソフトである。

概要・特徴 
Windows 3.1用に開発されていたフルカラーグラフィックツールART/fw（アートフォー）の後継にあたる。1998年秋に ver.0 が発表され、2013年に15周年を迎えた。現在でも高い頻度でバージョンアップが行われている。フリーウェアでありながらも高度な機能を持っている。

機能強化を目的として、従来の Pixia の他に、A/PIXIAやPhierhaの名称で別バージョンが開発されていたが、正式リリースには至らなかった。これらを再度見直し、2009年に Pixia ver.5 がリリースされる。ver.5 では画面デザインなども大きく変わっている。

従来のインターフェースを望むユーザのために ver.4 のサポートは続けられているが、開発の中心は ver.6 へ移行しており、2系列の Pixia が存在する状態になっている。

レイヤー機能、マスクプレーンや透過色プレーン、透明色プレーン（要フィルタ）などを持っている。外部プラグインに対応し、データの読み込み・書き込み形式の追加や他ソフトウェアとの連携などの機能拡張が可能。フィルタやプラグインは多くのサイトでボランティアによって作られ、公開されている。一部ではAdobe PhotoshopとPixiaのフィルタを相互で使う試みもなされていた。

GIF特許が失効する前から開発されてきたソフトであるという経緯から、長らくデフォルトではGIFファイルは取り扱えなかったが、GIF特許失効後にリリースされた ver.4 からGIFファイルが標準で使用可能となっている。

また、複数の言語版が存在しており、日本語をはじめとして、英語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、ハンガリー語、イタリア語、ポーランド語、中国語（簡体字・繁体字）及び朝鮮語が開発されていたが、ver.4 以降は日本語および英語版のみリリースされている。

フリーウェアのほか、ワコムを始めとしたタブレットの付属ソフトとして、素材データなどが追加された有料版のようなものもある。有料フィルタとサポート付きのダウンロード販売も行われている。

利用 
 2006年 日経ソフトウエア2006年1月号（p.74～77）において、作者自らがPixiaを利用した絵画作成の手順をカラー4ページにわたり執筆した。
 2007年 NHK趣味悠々「中高年のためのパソコン講座」「もっと楽しめるパソコンライフ」2007年2月放映時の教材（テキストp.100～p.115)としてPixiaが利用された。

関連書籍 

 「はじめてのPixia―無料で使える高機能ペイントツール (I・O BOOKS)」（土屋 徳子 (著), 第二I O編集部 (編集)、工学社 、2008年8月1日)

 「やさしいPixia教室 (I・O BOOKS)」（とまさん (著)、工学社; 初版 、2012年1月1日)

 「はじめてのPixia5―無料で使える高機能ペイントツール (I・O BOOKS)」（土屋 徳子 (著)、工学社 、2012年4月1日)

 「Pixiaドロー&ペイントマジカルテクニック 」（三日月 沙羅 (著), 妃奈 (著), 漆原 龍紅 (著),秀和システム 、2012年9月27日)
ビーチサンダルとは、水濡れに強い素材のサンダル型の履物のこと。通常は素足に着用する。日本においては鼻緒を有する草履型のものを指すことが多い。略して「ビーサン」「ゴム草履（ぞうり）」あるいは単に「ぞうり」と呼ばれるときもある。

概要 
一般的にゴム製の底と、ゴム、ビニール、プラスチック、布などでできた鼻緒あるいはストラップなどで構成される。鼻緒を指で挟んで歩くのは同じだが、日本古来の草履と異なり左右の別があるものが多い。日本で発明された履物であるが、現在では国外でも熱帯地方や夏場のファッションとして広がっている。

日本において、ゴム製の草履は第二次世界大戦前からあり、明治末期から大正、昭和初期にかけて普及し、ハワイの日系移民向けに輸出もされていたが、現在のビーチサンダルの原型となる商品は1952年（昭和27年）にアメリカ人工業デザイナーのレイ・パスティンと内外ゴムの技術者生田庄太郎によって開発された。内外ゴム社史によると、敗戦日本の復興支援のため来日していたパスティンは、日本の草履なら履いて浜辺（ビーチ）を歩いても蒸れず、砂の払い落としや脱着もしやすいと考え、デザインや素材（クッション性のあるソールやゴム製鼻緒）の完全を日本の草履・下駄会社に持ち掛けたが門前払いが多く、軽い独立気泡性スポンジのゴムを開発していた内外ゴムが引き受けた。同社はアメリカ人の足型に合わせた「ビーチウォーク」を製品化してハワイへの輸出を1953年を開始し、1.95ドルで販売され、1カ月で10万足が売れた。足の甲が高い日本人向けの「ブルーダイヤ」も1955年発売した。

日本では、1955年に内外ゴムで作られたビーチサンダルを神奈川県三浦郡葉山町にある「げんべい商店」が小売店で初めて販売。

英語では「フリップフロップ Flip-flops」（歩く時のパタパタという擬音から）、「トング Thongs」（鼻緒の意）、「ビーチコマー Beachcomber」（海岸を歩いて落ちているものなどを拾う人の意）。ギリシャやペルーでは「サヨナラ」、トルコでは「トーキョー」、ポーランドでは「ヤポンキ」（日本人女性）など日本に関連付けた呼び名がある。

高価なものでも数千円程度で、履物店以外でも雑貨店や100円ショップ、海の家や海岸沿いのコンビニエンスストアなどでも販売されている。海水浴やプールで用いられることが多いが、普段履きとして愛用する人も少なくない。下駄よりも歩きやすく、イグサの草履よりも手軽であるため、浴衣や甚平にビーチサンダルをあわせる場合もある。

ビーチサンダルは、全体的に柔らかいため土踏まず部分の強度に欠けること、また、側面部は外部に露出することから、つま先の打撲、足首の捻挫、骨折といった足のトラブルを招きやすいため、使用には注意が必要である。

各地でのビーチサンダルの文化 
沖縄県ではゴムぞうりのことを島ぞうりと呼び、通勤通学以外は常に島ぞうりを履くという人も多い。今風のビーチサンダルも多く売られているが、昔ながらの島ぞうりの人気は根強い。島ぞうりは白い部分に彫刻すると下の色の部分が絵柄になるため、沖縄土産としてハイビスカスや波などの模様を彫ったものがある。

和歌山県の方言では「水雪駄」と呼ばれる。

1970年代以降はビルケンシュトックなどの海外ブランドが鼻緒を有する日本式のサンダルを商品化し、これがハワイのサーファーなどに愛好されたことから、世界各地でも広く認識されるようになった。

その他 
鼻緒付きの履物が健康によいとされることから、靴の代わりにビーチサンダルを指定の履物にする幼稚園・保育園・小学校もある。はだし教育の一環としてでもある。
ビーボ (VIVO) はかつて存在した自動販売機中心の清涼飲料水メーカー。正式な商号はビーボ・フーズ株式会社で、自動販売機の販売をスーパーや雑貨屋、個人商店などに行っていたビーボ・ジャパン株式会社のグループ企業。

東京都千代田区に本社が所在していたが、後に埼玉県草加市に本社を移転していた模様。1998年にコカコーラグループに自販機事業の譲渡して撤退。

概要 
「ビーボより美味いのはビーボだけ!」・「美味さいっぱい 楽しさいっぱい」「いつものビーボ!」など、インパクトのあるキャッチコピーで有名だったメーカー。現在でも日本全国に一部の自動販売機が撤去されずに残っている。

商品一覧 
いちごドリンク
ホワイトレモン
ビーボ・ココア
ガラナアップ
マイルドコーヒー
つぶつぶオレンジpipi
VCミルク入りコーヒー
ビーボコーヒーZ
VIVO烏龍茶
クリームソーダ
コンブロン
ミルクセーキ
ミルク入りコーヒー
グレープフルーツ
うめネクター
おしるこ
北海道産レシチン入り牛乳
プレイボーイ・コーラ
プレイボーイ・エール
ポップコーン（食品）
タマタマコーン（食品）

社名の由来 
 スペイン語で「いきいき」・「はつらつ」などを意味する Vivo に由来している。
ピギーバック輸送（ピギーバックゆそう：Piggy-Back）とは、鉄道による貨物輸送の形態の一つ。貨物を積んだトラックやコンテナを載せたトレーラーを、そのまま専用の貨車（長物車・車運車）に載せて目的地まで輸送する。

車両限界が大きいアメリカではそのままトレーラーを長物車に積載できるが、欧州ではこの方式では限界を超えてしまうので、車輪径を小さくした低床の専用貨車で大型トラックを輸送しており、車両限界が近い日本でもこれに近い方式を検討したことがある。

貨物積載量の点でいえば、トラックの重量まで積まねばならないのでコンテナをトレーラーからコンテナ車に積み替える手段に比べ効率が悪いが、貨物駅側の設備を簡略化できるメリットがあるので状況に応じて使い分けられる。

日本におけるピギーバック輸送

概要 
日本における前史的なものとして、1966年（昭和41年）に車運車の扱いでトレーラー（荷台部分のみ）を運搬するクサ9000形が1両試作されたのが日本のピギーバック輸送の始まりになる。同車両はフランスで開発された「カンガルー方式」というトレーラーの車輪を台枠内に落とし込むことで、トレーラーの屋根を低く抑える方法だった。

ただし、この方式に限ったことではないがピギーバック輸送は積み下ろしが面倒であるという問題があり、この時は同時に検討されていた10 tコンテナ輸送手段の候補（コキ9000形で検討された米国のフレキシバン方式とISO標準コンテナの使用）のうち、ISOの20 ftコンテナが採用されたためこの時は量産されていない。

その後、1983年に低床式大物車に似た外見のチサ9000形が試作され、大型トラックを乗せて運ぶ実用試験も行われたが、技術的に難易度が高いことや費用対効果が悪く実現が困難だったためこの時も見送られ、量産されたのは1986年に開発された「4トントラックピギーバック」という集配に使用される4トントラック2台をコンテナ車に似た（ただし床面を下げるため構造が異なる）専用平床車に搭載する方式であった。

これはモーダルシフトの一環として1986年（昭和61年）11月1日のダイヤ改正にあわせ日本国有鉄道（国鉄）で導入され、1987年（昭和62年）の国鉄分割民営化により日本貨物鉄道（JR貨物）に引き継がれた後もバブル景気にのって順当な発展を遂げた。当時トラック運送業界は深刻なドライバー不足になっていたために、必要ドライバー人数を削減できるピギーバック輸送はトラック運送業界からも大いに喜ばれ、1988年から専用列車（高速車扱列車B）が組まれたほか、専用貨車のクム1000系も大量増備された。

しかし1990年代半ば以降、バブル崩壊に伴う景気低迷によりトラックドライバー数に余剰が生じてきたことでピギーバック輸送の利用は大きく減少し、2000年（平成12年）3月31日限りで廃止された。これ以外に首都圏で1991～1996年に行われていた石油製品積みタンクローリーのピギーバック輸送も、短期間で廃止している。

米国ではトラクターから切り離したトレーラーを積載することにより効率良い運送方法として広まっているが、日本の場合は集配用4 tトラック（車両限界内に収まるよう荷室屋根を丸くした専用車）を専用貨車にそのまま積載するという形であったため、積載効率の悪さと費用対効果の低さが、廃止につながった。また、鉄道の場合道路に比べ、悪天候による運休が多かったことも廃止理由に挙げられる。

ピギーバック専用貨車には、チサ9000形が試作され、クム80000形、クム1000系などが使用された。また、タンクローリーのピギーバック用にクキ900形が試作され、量産車として私有貨車のクキ1000形が製造された。

以上のように日本では1980年代以降にピギーバック輸送が一時的に導入されたが、在来線の規格上、貨車1台に積載できるトラックは4トントラック2台に制限され、その後のバブル経済崩壊で導入理由の一つになっていたトラックドライバー不足が一時的に緩和したこともあり2000年頃までに中止となった。

その後 
トラックを貨車に載せる形態を見直し、デュアルモードトレーラー (DMT : Dual Mode Trailer) ワ100形が開発された。これは、トレーラーに鉄道用の台車を履かせることができるもので、貨車にもなり、公道ではトラクターで牽引できるトレーラーにもなるというものであった。しかし、法制上の問題等があり（台車を外すと、鉄道車両としての車両検査をしなければならなかった）、これも試作のみに終わった。

その後JR貨物では、モーダルシフトの形態を見直し、コンテナ中心の体系に改めた。具体的には次のようなものである。
 着発線荷役方式(E&S方式)を導入した貨物駅の大幅増加
 海上コンテナ対応を進めた、新型コンテナ貨車の開発（コキ106形・コキ110形・コキ200形）
 貨物電車の開発と、宅配便会社との提携（M250系電車と佐川急便貸し切り列車の運行）
貨車とトレーラートラックの両方が海上コンテナに対応することにより、コンテナの積み替えだけで済むようになった。このことで、積載効率が向上し、コストも低減した。これらに伴い、大型コンテナ対応のトップリフターが貨物ターミナル駅を中心に大幅に導入された。

結果的に廃止となってしまったものの、モーダルシフトを推進したという点で、ピギーバック輸送が果たした役割は大きいものがあった。

欧州におけるピギーバック輸送

フランス 
フランスでは2007年にベッテンブルク（ルクセンブルク）とル・ブールーの間にピギーバック輸送用鉄道路線が開通し、2012年には大型トラック等5万5000台を輸送した実績がある。

フランスのピギーバック輸送用鉄道路線には他にカレーからル・ブールーに至る路線やリールとバイヨンヌを結ぶ路線がある。

スイス 
ヨーロッパのほぼ中央に位置するスイスでは特に通過交通の比重が高い。そのため1994年にスイス政府は国内通過時に鉄道貨車に大型トラックを積載するピギーバック輸送を行った事業者に奨励金を支給する方針がとられた。

その後の「アルプトランジット計画」による長大・大断面トンネルの建設計画では、完成後、国内を通過するトラックは原則としてピギーバック輸送に切り替える構想が出された。
秋田総合車両センター（あきたそうごうしゃりょうセンター）は、秋田県秋田市土崎港東三丁目にある、東日本旅客鉄道（JR東日本）東北本部管轄の車両工場。旧称は土崎工場（土崎工・TZ）であった。

概要 
秋田総合車両センターは、奥羽本線泉外旭川（- 秋田貨物）- 土崎間に位置しており、近江谷栄次の寄贈地に、1908年（明治41年）5月に開設された帝国鉄道庁土崎鉄工場を前身に持つ車両工場で、国鉄の所管となってからは長らく土崎工場という名称であったが、2004年（平成16年）4月1日の組織改正により現名称に改称した 。

国鉄時代から各種車両の製造・改造・整備・廃車解体を行なっているが、JR東日本所属の電気機関車の検査、動力用ディーゼルエンジンの整備は当センターのみで実施する。また、駅に配備されているステンレス製ごみ入れの製造や、日本国外からの研修生の受け入れも行なっている。

毎年一回（例年10月≪最近は8月≫）センター内の一般公開を実施、入場している車両の展示（2010年公開ではキハ48くまげら増結改造、209系房総転用改造、直流機関車EF60、キヤE193系を使用した吊り上げ実演など）、エンジンなど部品職場の公開、ミニSL運転などを行い、公開日には社員食堂 (JR-Crossフーズカンパニー) も営業する。

2008年（平成20年）に大宮総合車両センターが車両の配置を開始（東大宮センターに配置）して以降、JR東日本で車両配置がない総合車両センターは当センターが唯一となっていたが、2021年（令和3年）4月1日に、別組織であった秋田車両センターの在来線部門が組織改正のため、当センターの下部組織となり、名称を「秋田総合車両センター南秋田センター」に変更、当センターも車両配置のある総合車両センターとなった。

整備済みの車体に記される略号 

 「AT」・「秋田総合車セ」
。年・月のみならず日まで書き込む車両工場としては、他に日本貨物鉄道（JR貨物）広島車両所が知られる。

歴史 
 1908年（明治41年）5月 - 帝国鉄道庁土崎鉄工場として業務開始。
 12月5日 - 鉄道院の所管となる。
 1920年（大正9年）5月15日 - 鉄道省の所管となる。
 1942年（昭和17年）9月11日 - 土崎工機部に改称。
 1943年（昭和18年）11月1日 - 運輸通信省の所管となる。
 1945年（昭和20年）5月19日 - 運輸省の所管となる。
 1949年（昭和24年）6月1日 - 日本国有鉄道の所管となる。
 1952年（昭和27年）8月1日 - 土崎工場に改称。
 1956年  (昭和31年)  8月22日- 1950年から、日本楽器製造(現ヤマハ株式会社)が製造・販売を行なっていたミュージックサイレンが、納入先の国鉄土崎工場へ向け出荷される。販売が開始されてから全国で丁度50台目の物だった。
1973年（昭和48年）9月1日 - 本社管轄から秋田鉄道管理局管轄に変更。
 1987年（昭和62年）4月1日 - 国鉄分割民営化により東日本旅客鉄道に移管。
 1988年（昭和63年）4月25日 - アメリカントレイン用50系客車2両の改造が完成、落成式挙行。最終的に6両が土崎工場で改造された。
 1993年（平成5年）
 2月1日 - 52年ぶりとなる車両新製（ノックダウン生産）を開始（701系2両）。
 3月29日 - 701系落成式を開催。
 2000年（平成12年）12月22日 - ISO 9001認証取得。
 2004年（平成16年）4月1日 - 秋田総合車両センターに改称。
 2021年（令和3年）4月1日 - 組織改正により、秋田車両センターの在来線部門が編入され、当センターの下部組織として秋田総合車両センター南秋田センターが発足。

検査担当形式と配置区所 
出典：JR東日本テクノロジー株式会社HP 事業紹介

電車 
 701系：秋田総合車両センター南秋田センター
 E653系1000番台：新潟車両センター
 E751系：秋田総合車両センター南秋田センター
 EV-E801系：秋田総合車両センター南秋田センター

気動車 
 キハ40・48形：秋田総合車両センター南秋田センター
 HB-E300系：秋田総合車両センター南秋田センター・新潟車両センター
 GV-E400系：秋田総合車両センター南秋田センター
 キヤE193系：秋田総合車両センター南秋田センター

客車 
 12系：ぐんま車両センター・新潟車両センター
 オハ47形：ぐんま車両センター
 スハフ32形：ぐんま車両センター
 スハフ42形：ぐんま車両センター
 オハニ36形：ぐんま車両センター

機関車 
 ED75形：秋田総合車両センター南秋田センター・仙台車両センター
 EF64形：ぐんま車両センター・長岡車両センター
 EF65形：尾久車両センター・ぐんま車両センター
 EF81形：秋田総合車両センター南秋田センター・尾久車両センター・長岡車両センター
 DD14形：盛岡車両センター
 DD51形：ぐんま車両センター
 DE10形：秋田総合車両センター南秋田センター・ぐんま車両センター・長岡車両センター・郡山総合車両センター・仙台車両センター・盛岡車両センター
 DE11形：ぐんま車両センター

製造された車両 
本センターでは土崎工場時代より車両の製造実績がある。

 土崎工場
 D51形蒸気機関車
 9両が製造された。土崎工場（当時）1号機 (D51 232) は大森山公園に静態保存されている。
 701系
 0番台2連4本、100番台全車（2連5本3連1本）、1000番台2連17本、1500番台2連1本、5000番台2連4本、5500番台2連6本の計77両を新製しているほか、1000番台1033編成の浸水復旧に伴う1500番台化（1508編成）も実施している。
 E127系
 100番台2両編成2本の計4両が製造された。

701系の製造業務は本工場において、52年ぶりとなる車両製造である。ただし、川崎重工業で製作した構体を本工場まで甲種車両輸送により搬入し、艤装・内装等を本工場で実施したノックダウン生産である。E127系100番台も川崎重工業で製作した構体を組み立てたノックダウン生産である。

 秋田総合車両センター
 HB-E300系
 HB-E300-5の1両のみ、秋田総合車両センターで艤装され、構体を制作した総合車両製作所横浜事業所との共同制作名義となっている。

保存車両 
 C51 44（カットモデルとして静態保存）
IMTS（アイエムティーエス、Intelligent Multimode Transit System）は、日本のトヨタグループによる電波磁気誘導式のバスシステム。

概要 
新交通システム、国の奨励する高度道路交通システム (ITS) の一種でもあり、トヨタ自動車を始めとするトヨタグループが1999年から開発に着手していたもの。レーザーレーダー（愛・地球博時はミリ波レーダー）路車間、車車間通信と、路面に埋め込まれた磁気ネイルによって操舵、誘導される。専用路では、無人で発進、停止、10台程度の隊列走行などの運転ができ、一般道では通常の有人運転によるバスとしての運行が可能とされる。免許では動力車操縦者の磁気誘導式電気車運転免許が必要となる。

テーマパーク・博覧会での走行の実績はあるが、公道での常設路線としては未だに採用されていない。類似システムに、オランダの「フィリアス」、アメリカのラスベガスなどで実用化されている「CiViS」がある。

運行とその後 
2001年（平成13年）、南あわじ市にある「淡路ファームパーク イングランドの丘」の施設内交通として、初めて敷設された。使用された車両は日野自動車のリエッセを改造したもので、無人の運転席には同施設のシンボルともいえるコアラのぬいぐるみが乗っていた。2008年（平成20年）1月31日を以ってIMTSの運行は終了し、使用していた車両と乗降場のホームドアのみ撤去され、従業員が運転する昆虫や蒸気機関車の形をした牽引車が客車を引くロードトレインの走行路として再活用されている。

2005年日本国際博覧会 (愛・地球博) で、会場内交通手段の一つ（2005年日本国際博覧会協会愛・地球博線）として長久手会場に敷設され、圧縮天然ガス（CNG）を燃料とした低公害バスが2004年（平成16年）8月18日から試験走行を開始し、会期中は運転席にモリゾーやキッコロのぬいぐるみを乗せて走行した。但し、地上側無人運転設備設置無設置の西ゲート駅 - メッセ前バス停間区間は有人運転であった（当然隊列走行も行われない。）。愛・地球博線では法的には鉄道（磁気誘導式鉄道と呼ぶ）として取り扱われており、アウターリアビューミラーが無い事から、車両は当初から公道での走行は考慮されておらず、豊田市がIMTSでの路線バス運行を断念した経緯がある。なお、閉幕後の車両返却に際しては、リアビューミラーが取り付けられ、広瀬工場まで公道（猿投グリーンロード）を自走して回送された。1台がトヨタ博物館に展示されている。

また、多額の負債を抱え、再建が模索されていた愛知県小牧市の桃花台新交通桃花台線（2006年〈平成18年〉10月1日廃止）への導入が提案されたが、転換には当初の想定以上の費用がかかることが後に判明し、導入は断念された。