トイへロイが起파発制er for The Studies of Higher Educat名古屋大学高等教育研究センター・ニューズレター
CONTENTS
Keynote高等教育「研究」センターであることの意味は何だろう？高等教育研究センター長 戸田山和久一– 2 University Teaching基礎セミナー： 「地球環境塾」の試み－持続可能な社会づくりのための教育ミッションとして名古屋大学大学院環境学研究科助教授高野雅夫一- 4 Seminars高等教育研究センター主催セミナー (2005年1月～3月) — 6第47回招聘セミナー 講演要旨一6 7文系コアカリキュラム・シンポジウムの紹介一Staff高等教育研究センター  スタッフ一- 7 Calendar高等教育研究センターの一年(平成16年度) - 8だ11
戸田山和久（高等教育研究センター長） 2005年１月から、無田光太郎教授の後任としてセンター長をつとめることになりました。1998年から2年間、専任助教授としてセンターの立ち上げに関わっていたので、古巣に戻ってきたという感慨をもっています。じっさい、歓迎会の席上、客員教授のクロフォード先生から「Welcome home !!」と言っていただいたときには、少しばかり「じん」としたものです。さて、センター長としてのまず第一の仕事は、「戸田山さん、高等教育センターのセンター長になったんだって？」とか、ひどい場合には「高等なんとかセンター長なんだって？」と言われたときに、「高等教育研究センターです」と訂正することでした。他大学の多くの「大学教育センター」が全学教育の実施組織としてスタートしているのに対し、われわれのセンターは研究センターを謳っています。そして、名古屋大学には、全学教育の「ヘッドクオーター」つまり企画・実施組織として「教龚教育院」がセンターとは別個に設立されています。もちろん、教養教育院とセンターとは密接に協力し合いながら活動してきました。また、アカデミックな研究に閉じこもるのではなく、さまざまな授業支援ツールやFD・授業評価プログラムといった具体的成果物の開発を通して、名大における教育の質的向上にじかに貢献しようというミッションをたえず掲げて活動してきたこと、これもわれわれのセンターの大きな特徴であると言えるでしょう。そうした実践的・ゲリラ的な活動は、 「成長するティップス先生」、「ゴーイングシラバス」として実を結び、全国的にも高い評価を得て、今年度からの「特色ある大学教育支援プログラム」へと結びついてきました。こうした成果は、若いスタッフたちの献身的な努力によるものです。私はそれをとても感謝し、かつてその一翼を担ったことを誇りに思っています。そして、質の高い開発物の提供を通じた全学への貢献は、今後もセンターの大きなミッションであり続けるでしょう。しかし一方で、創設以来7年が経過しようとしているいま、われわれのセンターが研究センターであることの意味をあらためて根底から考え直し、センターの活動を次のステージに高めることも必要なのではないか、と私には思われます。ここでは、そのための第一歩を記し、みなさんとの議論のきっかけを提供したいと思います。名古屋大学の多くの教職員は、ハーヴァード、 MIT、オクスプリッジ、北京大学等々・・・・海外の伝統ある有力大学を何らかの形で訪れた経験を持っています。そしてみんな「目覚めて」帰ってくる。「あっちはすばらしかった。日本の大学もかわらなけりゃ」という具合です。どこがそんなに良かったかを尋ねると、シラバスの縦密さだったり、週2回の開講といったインテンシヴな授業形態だったりします。人によっては、大学内シアターでの公演だったり、ファカルティクラブの食事のおいしさだったりもしますが。で、ここで問わなければならないのは、みんなが感銘を受けて「うちの大学にもこれがあったらいいな」というアイテムが、わが国ではなぜちっとも導入できないでいるのかということです。おそらく構造的・根源的な問題があるに違いありません。 1つには、大学というものが、社会そのものや生態系に匹敵するくらいの相当な複雑さを備えたシステムであるということがあげられるでしょう。そのため、環境問題や社会問題と同じように、大学問題にも「問題のinterlocking」という構造的特徴がみられます。つまり、いくつもの問題が相互に絡まり合っているために、１つの問題を解決しようとすると、別の問題に手をつけなくてはならなくなり、そして・・・という具合にとめどもなくなってしまうという構造です。電話帳と揶揄された「授業概要」、形骸化した「学生による授楽評価」・・・、われわれは日本の大学において、欧米の大学を見做ってピースミールに導入されたアイテムが機能不全を起こしてきた例をいくつも目にしてきました。ここに欠けていたのは、大学を全体論的システムとして見る視点です。たんに目覚めた教職員による試行錯誤を積み重ねるだけでは、大学教育の質の向上は望めないように思われます。真に必要なのは次のことでしょう。ある項目を改善しようとするときに、他にどのような問題がどのように絡まり合っているのかを分析し、明確にしておくこと。そしてそれを、日本の大学が置かれた歴史的・社会的文脈との関連の中で行うこと。このためには、質の高い調査と研究の要づけが不可欠です。これが、名古屋大学の教育の質的向上をミッションとするセンターが、研究センターであらねばならない1つの理由ではないでしょうか。次に、もう１つの理由を考えてみます。「教育の質の向上」と言いますが、この「向上」とは、どの方向に向かって良くなることなのでしょうか。ようするに、大学は何のためにあるのか。 「大学改革」論議において、最も混乱しているのはこの点であると思います。日本の大学政策の場当たり性や無定見に対する怨嗟の声は、キャンパス内に充ち満ちています。では、われわれ大学人がこれについて定見を持っているのか、いやそもそも、そんなことについて真剣に考えたことがあるのか、と考えてみると、ちょっと暗い気分になります。昨年亡くなった哲学者のジャック・デリダは、この点に関連しておもしろいことを述べています。デリダは、大学の存在理由を社会的ニーズに還元する実用主義と、それを「学問性」に求めて象牙の塔に閉じこもる貴族主義とをともに批判し、前者によれば大学は存在理由そのものを見失うし、後者によれば市民社会との通路を失ってしまうと主張します。実用主義と貴族主義を両極にして、そのどちらにも与することなく、むしろその両極の間のダイナミックな「運動」として、大学のもつ他の何にも湿元不可能な存在意義を描き出すこと、これが「改革の方向性」や「大学の理念」や「高等教育のあるべき姿」といった定型句に命を吹き込むための、真に知的な作業になるのだと思います。もちろんこのためには、相当の理論的装置を必要とするでしょう。柄にもなくポストモダンちっくなことを書いてしまいましたが、これが、われわれのセンターが研究センターであらねばならないもう１つの理由だと思われます。そして、「実用主義と貴族主義の間の運動」という、社会の中での大学像は、そのまま、名古屋大学の中でのセンター像にも重なります。デリダは、大学と社会との関係を次のように描写しています。「（大学を）社会はみずからの外に投げ出そうとしながら、同時に恋々としてみずからのうちに保持しようとしてきたのであり、解放しようと欲しながら、同時に管理しようと欲してきたのです」。有用な成果物の開発と高度な理論的・歴史的研究の間を運動しながら、ときに青臭い正論と理屈っぽさのゆえに疎まれつつ、しかし有用性のゆえに大学によって必要とされる。そんな組織が、私の考える高等教育研究センターの「第2ステージ」です。センターのこうしたダイナミズムをより確かなものにすることが、私のつとめだと思っています。みなさん、よろしくお願いします。基礎セミナー：
高野雅夫（名古屋大学大学院環境学研究科助教授）今、日本に暮らす私たちは世界最高水準かつ人類史上最高水準の生活レベルを享受している。特にここ50年くらい、経済成長をすることによって、貧困をはじめ社会のさまざまな問題を解決してきた。国が税金を徴収し、それを必要な地域や産業にコントロールを加えつつ配分してきた。内外の事情により、これからは人口が減少し、またかつてのような経済成長が望めなくなった今、あたりまえだが、これまでのやり方はなりたたない。1990年代には民間ではリストラがすすみ、一方、行政部門は温存され、民間部門の悲惨さと比較することによって「むだな公共事業」が目につくようになった。これからは行政部門がリストラを行う番である。行政部門の一部としての大学もまたこのままでは「むだな公共事業」の悪名をはせる可能性が高い。私は日本社会がギアを入れ直して向かうべき方向は、地下資源を採取し廃棄物を埋め立て地や河口のヘドロや大気に蓄積するやり方をやめて、生意系から資源をいただき、使い終わったモノは生適系に返し、生態系の一部として社会もあるようなやり方に転換する方向だと考える。それが残った地下資源をめぐって争いはじめている国際社会に対して日本が貢献できるほとんど唯一のやり方であろう。このギアチェンジは社会のあらゆる部門で必要になる。しかもそのために今もっとも不足しているのは、技術ではなく、お金でもなく、人である。そして、歴史の転換点にあたって、知恵とネットワークと行動力をもった人を整出することこそ、まさに大学が社会から供託されている役割であろうと私は考える。生態系の中でいきるというやり方がビジネス・生薬として成り立たなければ社会はかわらない。それでメシが食えるネタを準備することが私の研究ミッションであるし、それを抱えて社会に飛び出す学生を作り出すことが私の教育ミッションである。研究と教育が実践的にかみあってこそ、私は一大学人としてのミッションを実現することができると考えるし、自分の好きなことをやって税金から給料を出してもらえるほどの社会への貢献ができると考えている。このような教育ミッションの一部として、私は名古屋大学基礎セミナーを担当している。「地球環境塾」と称して、今の社会のあり方が持続不可能であることを学び、それを持続可能にするにはどうすればよいかを自分たちのアタマで考えるセミナーである。このセミナーにはあらゆる学部の学生がいる。一方、持続可能な社会をつくるという課題はあらゆる部門でとりくまなければならないので、セミナーは立派に成立する。学生は自分の所属する学部を選択するにあたって、情報が限られる中で必ずしも積極的な理由による選択であったとは限らない。大学初年次には、それぞれの専門分野を学ぶ動機づけが必要とされる。この基礎セミナーを通して、持続可能な社会をつくるという共通の課題意識のもとに、それぞれの専門分野を学ぶ意義を見いだしてもらうことが究極的な教育目標である。学問的なコミュニティをつくりだすのもこのセミナーの戦略的な目標である。学生たちは高校までの教育の中で、自分の意見を持ちそれを皆の前で表明し、意見の違いを認めつつ認識を深めるという訓練は一切といっていいほど受けていない。そういうことができるようになるには、まず、皆の前で意見を表明することの恐怖心をとりのぞいてもらわなければならない。以上の教育目標を実現するために、このセミナーでは二つの工夫をしている。ひとつは寺子屋方式と称して、一年生だけでなく、上級生・大学院生も参加するというやり方である。文献の調べ方、プレゼンのやり方など、具体的な知的生産の技術は上級生が一年生を手とり足とり指導する。下級生は困ったことがあれば、気軽に先輩に相談する。 Weblogサイトを開設して、ゼミの時間以外でもお互いのコミュニケーションをはかることもやって
いる(http://www.doblog.com/weblog/myblog/ 10725)。もう一つの工夫が、野外における体験学習である。私が「自立した持続可能な地域デザイン」の研究フィールドにしている愛知県豊根村に学生を連れて行く。豊根村は奥三河の中でも最奥部、きりたった斜面が続く山間地である。成長型社会にあってはもっとも「取り残された」地域であるものの、だからこそ歴史の歯車が転換すれば、もっとも持続可能な社会に近い最先進地となりうる場所である。月に１回ほどのペースで１泊２日の合宿を行い、地元の方とのさりげない交流をはかりながら、山で暮らす知恵や技術を体験する。具体的には、耕作放棄地をお借りして野菜作りをやったり、集落の方が準備されているさまざまな体験プログラムに参加する。林の中でクロスズメパチを追いかけ巣をさがして幼虫を食する「蜂ぼい」や、プルーベリーがりとジャムづくり、木炭づくり、ごへいもちづくり、などである。学生たちは、夏の畑の草取りで食べ物をつくるということがどれほどの人間の労働と苦心によるものか、そのごく片鱗を体験する。せっかくの作物が獄に食べられてしまう体験をとおして、山間地でなぜかくも耕作放棄地がひろがっているのかを即座に理解し、食糧を自給するということが一筋縄ではいかない課題であることを実感する。そのあとでは教室で行う「食糧自給率をあげるべき」という議論に深みがでてくる。緑一色の風景に圧倒されるが、それらがほとんどすべて半世紀ほど前に村人たちが一本一本手で植えたスギやヒノキであることを知り、さらに当初のあてがはずれて管理がゆきとどかずに荒れている林を間近で見て、人間の大きさと小ささを理解する。透き通った川の流れや圧倒的な星空に目をみはることで、生態系の中で生きていくという課題を自分のこととして考えることができるようになる。コンビニがないのに驚くことで、いつもの自分たちの客らしと感じ方がいかにそういう都市の器に規程されているものかを発見する。一方で、豊根村の人々の生活も山中でも携帯電話が通じ、自動車と灯油とプロパンガスの生活で、はるか中東の産油国に依存したものであることに気づく。夜は畑で収穫した野菜の泥を洗い、宿舎のかまどでごはんを炊き、いろりに炭火をおこして皆で料理を作る。一年の体験をへたあとでは、１泊とはいえ、生活のおおよそが自分たちの実感の下にある。その中で朝までつづく問わず語りに、心の垣根がとれていく。学生にとっての体験学習は教員の私にとっても毎回が教育の実験であり、新たな発見の連続である。学生は時にこちらの浅はかな目論見以上のものをつかむ。豊根村に通うなかで、いつしか自分が生まれ育った地域がどうだったか関心を持ち始めたのもそのひとつである。豊根村での体験は自分を映しだす鏡として機能しはじめる。その学生たちの姿はまた教員の私にとっても大学人としての存在意義を映す鏡となりはじめている。高野雅夫先生ホームページアドレスhttp://www.epp.eps.nagoya-u.ac.jp/~masao/
2005年1月～ 3月第26回客員教授セミナー（2005年1月21日） 「教養教育カリキュラムをどうつくるか」キース・クロフォード氏（英国エッジヒル大学教授・高等教育研究センター客員教授）第47回招聘セミナー（2005年２月４日） [大学職員のキャリアアップのための大学院教育一桜美林大学大学院（大学アドミニストレーション専攻）の事例を中心に一」馬越第27回客員教授セミナー（2005年３月２日） 「名古屋大学のブランドカ」中津井泉氏（リクルート『カレッジマネジメント』編集長）第48回招聘セミナー（2005年３月11日） 「大学間FDネットワーク活動の現状と課題—— FDネットワーク中四国の活動を中心に」佐藤浩章氏（愛媛大学教育開発センター講師）セミナー紹介◆ここでは、上記セミナーの中で、馬越　徹氏の講演要旨をご紹介します。現在、大学職員の資質向上が求められています。そこではどういった能力が必要とされているのかを中心に講演が行われました。大学職員のキャリアアップのための大学院教育桜美林大学大学院（大学アドミニストレーション専攻）の事例を中心に一馬越          氏（桜美林大学大学院教授）大学職員のキャリアアップのための大学院教育は始まったばかりであり、現在はまさに夜明け前の段階であると言える。その背景として、大学の主人公が変化したという点がある。中世ヨーロッパに誕生した大学は、学生を中心としたボローニア型の大学と、教師を中心としたパリ型の大学があった。しかし、現在では経営者（職員）が最終的な権限をもつ大学が出現しつつある。大学職員に求められている能力は、大学を取り巻く状況を認識し、当面する課題の本質を見抜き、ロジックによって提案し実行する力であるといえる。これは単に執行部のみに必要な能力ではなく、すべての職員に共有すべき能力である。その能力を獲得するためには、個別の研修よりも大学院教育が期待されている。桜美林大学大学院大学アドミニストレーション専攻には私立大学の職員が多く、理事長、理事長OB、理事、課長補佐・係長クラス、一般職員などが通学課程および通信教育課程に在籍している。国立大学からは、事務局長、一般職員など少数であるが在籍している。大学院教育を受けることで、専門能力を向上させるとともに、他大学との職員のネットワークが形成されつつある。それに伴い、ヘッドハンティングなどによる職員の流動化も進んでいる。
◆文系コアカリキュラム・シンポジウム [教養教育の最前線——文系コアカリキュラムをつく
る」が開催されました。
2005年１月28日（金）に、名古屋大学大学院文学研究科と高等教育研究センターの共同主催による文系コアカリキュラム・シンポジウムが開催されました。同シンポジウムは「文系コア・カリキュラムの研究開発」 (平成16年度、教育研究改革・改善プロジェクト経費、代表：文学研究科・山田弘明）プロジェクトの一環として学外にもひろく公開されたものです。当日は、「コア・カリキュラムのゆくえ一九州大学のケースを中心に」（池田紘一氏）、「北大の進化するコア・カリキュラム一文系科目を中心に」（安藤厚氏）、 「授業実践報告一女と男を科学する」（松本伊瑳子氏）、 「地域研究の視点をいかした多文化共生学の開発一教業としての＜国際化＞と地域貢献」（佐々木重洋氏）、「米国の大学におけるコア・カリキュラムの実施状況一さらにコロンビア大学のコアについて」（天野政千代氏・青木千里氏）をテーマとする報告をもとに、約50名の参加者との活発な意見交換がなされました。具体的には、大学の学士課程において共通基盤となる文系のコアカリキュラムを考えるうえで、単に文系という学問領域の視点のみから設計するのではなく、その大学の組織構成上の特性（たとえば文系・理系の学生数比率や文化的側面等）も視野に入れつつ設計することが重要であることが指摘されました。同シンポジウムのもようは、後日、報告書（文学研究科）にまとめられる予定です。
S TAFF
スタッフ（2005年１月～３月）
センター長戸田山和久専門領域：科学技術社会論話：052 -789 -5694 er 052 -739 -4874 （情報科学研究科） Eメール： todayama@cshe.nagoya-u.ac.jp教授 夏目
運也
専門領域：高等教育学、技術・職業教育論話：052 -739 -5633 Eメール： nat sume@cshe.nagoya-u.ac.jp助教授栗本 英和専門領域：プロセスシステム学、情報マネジメント話：052 –739 –5965 〈評価企画室〉 Eメール：kurimoto@cshe.nagoya-u.ac.jp助教授近田政博専門領域：比較高等教育学、初年次教育話：052 -739 -532 Eメール： chikada@cshe.nagoya-u.ac.jp助教授中井俊樹専門領域：高等教育マネジメント、大学教授法話：052 -739 -5385 Eメール： nakai@cshe.nagoya-u.ac.jp専任講師 鳥居朋子専門領域：高等教育カリキュラム論、教育経営学話：052 -789 -5691 Eメール： torii@cshe.nagoya-u.ac.jp助手中島英博専門領域：教材作成法、教育経済学電　　話：052 -739 -5384 Eメール： nakajima@cshe.nagoya-u.ac.jp助手小湊 阜夫専門領域：大学評価、経済学説史話：052 -789 -5815 062 – 739 – 555 〈評価企画室〉 Eメール： kominato@cshe.nagoya-u.ac.jp助
手青山佳代
専門領域：大学評価、西洋教育史मं話：082 -789 -5814 052 -759 -545 〈評価企画室〉 Eメール： aoyama@cshe.nagoya-u.a c.jp専門職員井上和美話：052 -739 -5336 FR Eメール： inoue@cshe.nagoya-u.ac.jp 2004年度　外国人客員教授客員教授キース・クロフォード(2004年10月～2005年３月)エッジヒル大学〈英国〉教授専門領域：高等教育カリキュラム論

高等教育研究プロファイル第11号
名古屋大学高等教育研究センター ニューズレター 2005 年３月31日発行編集委員：戸田山和久、夏目達也、栗本英和、近田政博、中井俊樹、鳥居朋子、中島英博、青山佳代、小湊卓夫（幹事）名古屋大学高等教育研究センター発行〒464-8601 名古屋市千種区不老町TEL 052-789-5696 (事務室) FAX 052-789-5695 (同　上) http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp