委員会連営方式の成果と問題点

「評価疲れ」などありえない

大学は社会の未来のためにある

大学改革はタイミングが大事

韓国の大学教職員研修

80年代にスタート

大規模な合宿形式

急激な高等教育拡大が背景

熱心な若い世代

経済危機の波及

はじめに
メディア教育開発センター時代には、情報技術を活用した大学授業の開発と普及をテーマに仕事をしてきた。情報技術については特段の専門的知識・技能をもってはいないが、授業改善という目的にとってユーザーの立場からこのテーマに取り組んできた。大学授業法の見直しについて何かを書くことを求められたが、授業法そのものを語るにはまだ自分のゲータが不足している。そこで、マス高等教育における授業法改善の第一歩として、何か皆さんにアピールできるものはないかと思案した結果、表記のような題名にさせてもらうことにした。
1．高校と大学に対する入試のインパクト評価
大学入試センター研究開発部に勤務していたときに始めた研究テーマで、いまもって続けているものがある。それは大学入試高得点者の追跡研究である。大学入試といっても、79年から89年の11年間にわたって行われた共通1次学力試験である。90年から現在の大学入試センター試験に変わったのを突機に、共通１次試験の学力評価の意味を社会的文脈で検討してみようという考えで、当時の坂元昂副所長をヘッドにして始めたものである。大学入試の追跡研究の積み上げ、知的早熟児のための才能研究への関心、もっと具体的には5教科総合点で満点近くを稼ぐ受験者は何者かという興味、が重なって、現役で100番以内の高得点者を追跡の対象に選ぶことにした。 「共通１次世代」と大学人自らが批判あるいは揶揄したくらい、共通1次受験者の学力は芳しくなかったことを覚えている。入学者からすれば、言われなさ批判であったと思う。今でも、「あれにはめげました」と語る社会人の元受験生も少なくない。え試成績の機密性やプライバシーという微妙な問題.それから生身の人間が対象であるため、住所の特定なども含めてスムーズに研究は進行してこなかったが、いろいろな人の協力を得ながら、徐々にではあるが高得点者を通してさまざまな知見がつみ上がってきているし、そのなかには大学や入試の現場に還元したいものも多くある。
2.勉学観の違いをみる
その一つが、高校と大学との勉学観について高得点者がどう違いを意識したかという問題である。高校と大学の接続、高卒者に対する大学教育の方法を考えるためには役立つと考えた。以下に、〈大学に入ってみて、高校時代までの勉学観や勉学方法とは何か違ったものを感じましたか》、という問いへの、回答内容と回答者の特徴を4事例ほど紹介してみた。 【大学のレベルから見直すと、大学入試のレベルはそれほど高くなく、簡単な問題をわざわざ遠回りして解く例が多かった（特に数学）。大学レベルではどの分野も学問的に極めて系統だった整理がされているのが印象的だった。】この人は男性で、工学部を卒業、大学院（精密機械）で学んで会社の研究職についている。回答では工学分野の系統性に高校との違いを述べている。父親が機械設計・開発の自営業をしていて、小さいころから物理科学の分野に興味をもち、中学や高校ではコンピュータにかなり熱中し、読書も好きで、図書館で物理や科学関連の図書を読み漁っていたという。受験勉強一辺倒でない生活が見える。 【大学では、高校までと異なり、この科目はこれだけやれば良いといったスタンダードとなる教科書、参考書がなく、情報収集や勉学方法の確立に苦労した。また、一義的で明確な解答のない問題が多いが、中には議論の実益に乏しい、タメにする議論とも考えられるものもあり、学問の在り方
に疑問をもつことも多かった。反面、暗記よりも読書に比重が移行したことは有意義であった。】この男性は法学部を卒業、大学院で国際関係論を専攻してから会社事務職に従事。法字分野での大字教育の在り方にも批判の予先があるようだ。共通１次には日頃の高校での授業と試験を大切にし、教科書を中心に基礎に徹した準備学習を行ったという。教育熟心な父母の影響を本能的に感じていたとも記している。小・中では歴史の本が好きでよく読んでいた。高校では休日も含め武道に熱中していた。 【高校までの勉学は、「大学に入るため」という色合いが濃かったと思います。そのため、定まった範囲内に集中し試験で高得点をあげることが目標とされていました。本来、高校までの勉学と言えども、そのような麺旨ではないのかも知れませんが、多くの教師がことあるごとにその点を強調しました。大学での勉学でも、「基礎として昔が習うべきもの」がなくなったとは思いませんが、高得点を上げるという下での勉学ではありませんし、興味をもった分野の理解を深めるための勉学をし、またそれが奨励される環境だったと思います。】この人は法学部を卒業した男性で、大学院に進んでのちに国家公務員となった。高得点を取ることのプレッシャーをまともに感じてそれなりの対応をしたが、中高を公立で通し、塾や予備校などの受験環境とは無縁であったことを自負し強調している。「教科書」範囲からでる共通1次には、自分流の勉学で十分であったと述べている。その背後には、中字時代の手当たりしだいの乱読があった。また中高を通して陸上部に所属し、県大会レベルの入賞を目標にした。両親は人並み程度の教育熱心であったと述べている。 【『受験勉強』として割り切ってやっていたものについては、もとより勉学感のようなものはもっていなかったので、違いを感じることはありませんでした。ただ、『大学での勉学」として高校時代に思い描いていた、豊富な読書や多くの議論といったものは，専門課程に進んで必要に迫られるまでは自発的にやる意欲がわかず、漢然と過ごしてしまいました。】教養学部を卒業後に図書館職に就いた女性である。 2次試験に焦点を合わせ数理にかなりの勉強時間を費やしつつ、多くの科目を万遍なく学習したと回答。小中高と書道を続けて賞をとるなどかなりのレベルに達しているが、そこに熱中することはなく、むしろ「受験勉強の作楽に熱中」していたと述べている。その結果、全国模試の好成績に一棟の賞としての誇りを感じていたと目占分析している。家庭の事情もあり、自分を厳しく律して受験の世界に意図的に閉じこもったように思われる。その副作用というのは酷な言い方だが、彼女は大学では受身の学習に終始した感がある。アンケートに協力してもらった高得点者70人は様々である。しかし、その回答から見るかぎり、高得点であることの能力的特徴は、知識の範囲の広さ、そして記憶力や推論力などの一般的な認知能力の高さ、にあると解釈している。さらに、４人の事例に垣間見られるように、読書などを通して、要素的、断片的ではあるが豊富な知澱の量が中字までに獲得された人達でもある。しかし、高校では受験目標とその環境にあわせた勉学に徹し、教科書の範囲の学習には余裕をもって対応している人が多い。道に見れば、その分、学習することの面白の追求や興味関心の掘り下げを遅らしているようにも見える。
3.マス段階における高校から大学への意味
4人の高得点者によって表現された大学での勉学観は、特定の大学と学部に即してのものであるが、高校教育とのギャップはそれ以外の多くの人達が主張するところでもある。 4人の事例は他の高得点者の意見とそれほど違ってはいないが、では、高得点者の声を大学人がどう受け止めるべきであろうか。見方によっては、大学だけが頑張っていると評価することもできるし、あるいは大学教育もまた痛烈に批判されていると考えることもできる。マス段階の大学教育の課題は低学力学生への対応であると、最近の大学審議会答申にも述べられている。しかしながら、高得点者の事例が示すように、事柄はそれほど単純ではない。むしろ高得点者の事例を通して、高校教育が空潤化することの怖さ、その空潤化の具体的内容、それが大字教育に与える影響、大字教育の内容と方法を高校に伝える努力の大切さ、そして入試の在り方など、重要な事柄が同時に提起され迅速な対応を迫られている、と考える。

センターの活動
大学教授法の開発プロジェクト
センターでは2年次計画で次のようなプロジェクトを行っています。 1）軟授法、教育技術、そして名古屋大学新入学生の学習面でのレディネスに関する情報を収集し、データベース化する。 2）講義計画の立て方・シラバスの作成法・講義ノートの作成法・講義技術・情報機器の活用・成績評価・TAの活用法などの項目について新入生の実態にふさわしい教授法・教育技術を開発する。 3）その成果を、「よい授業のためのティーチィング・ティップス：名古屋大学版』という形で公開する。ティーチィング・ティップスは、教員が授業の進め方に迷ったとき、新任教員が授業を組み立てるときの案内役の役割を果たす「授業の秘訣集」です。アメリカなどではいくつかの優れたものが出版されていますが、残念ながら日本の人学生にでのまま通用しにくい側面もあります。てこで、名古屋大学版を作ろう、というわけです。このプロジェクトには全学のみなさんのご協力が欠かせません。助言、情報提供をお願いいたします。 2016年（文責：戸田山）
授業アンケート調査への協力
平成6年度より本学四年一貫計画委員会の下で、授業アンケート調査が実施されています。平成10年度は当センターから近田講師と中井助手が授業アンケートに関するワーキンググループに専門委員として参加しました。主な業務は、 (1)平成9年度授業アンケート結果の分析と報告書の作成、(2)平成10年度の授業アンケート調査の準備と研学期の結果速報の作成、の二つです。授業アンケートは、前期と後期に開講されている全字共通科目について、履修登録している学生、担当教官、およびTA (平成10年度より)のすべてを対象に実施される大規模な調査です。この調査結果を集約したものが、毎年７月頃に発行される「名古屋大学における授業アンケート調査報告書」であり、本学の授業の現状と課題を明らかにし、さらなる改善・改革のための基礎資料として役立っています。 (文武：中井)
アメリカ高等教育研究機関の調査
平成10年度総長裁量経費による助成を受け、近田講師が1998（平成10）年12月2日より同月12日まで、アメリカ合衆国における高等教育研究諸機関の実態調査を行いました。主として、ワシントンDCのDupont Circleにある全米高等教育センター (National Center for Higher Education)コンプレックス・ビルを中心に取材・資料収集を行いました。このエリアには全米高等教育協会(American Aceociation of Higher Education) 、高等教育基準認定協会(Council for Higher Education Accreditation) 、国際教育協会(Institute of International Education) 、高等教育政策研究所(The Institute  for  Higher Education)など、全米規模の高等教育研究機関が集中し、それぞれがユニークな研究活動を行っています。詳細は近田講師のメールアドレスまでお問い合わせ下さい。 (文責：近田)
韓国衛星遠隔教育「日本学」講座への支援
韓国地域大学連合（湖南大学を主幹校とする8大学連合）が衛星遊隔教育網(Edu-SAT)を用いて、加盟大学の日本語・日本文学科の学生に対し[日本学]講座(日本文化と社会）を開講するに当たり、プログラム(授業)の企画・講師派遣等の依頼が当センターにありました。その重要性にかんがみ、当センターが日本側の基幹協力大学（責任者　馬越徹）となり、名古屋大学（３名）、名古屋市立大学（３名）、愛知県立大学（４名）の協力を得て、ト記のような港統諸義を行ない好評を博しました。なおこの事業に対しては、日韓文化交流基金の後授をいただきました。  （文責：馬越）期間：1998年9月3日—12月10日
議教内容：
①日本人の人間関係- (浮菜正親・名古屋大学助数授) ②現代日本の政治(小野穂二・名古屋大学教授) (3)日本の社会福祉(沖田住代子・受知農立大学助教授) ④日本の自然環境と風土(山田正浩・愛知県立大学教授) ⑤日本の宗教文化〈川上通大・愛知県立大学助教授〉 6国際化時代の日本経済（竹内常善・名古屋大学教授） ⑦日本文化史一美術・建築を中心に(河原由雄・愛知県立大学教授) ß日本歴史の特色（吉田一彦・名古屋市立大学出教授） 9日本の教育（丹羽孝・名古屋市立大学教授） 10日本人の幕らしと文芸（阪井芳貴-台古屋市立大学助教授）

平成10年度
1998年7月17日（第1国外国人研究者招聘セミナー）北京大学の教育改革喩 岳清  （北京大学高等教育科学研究所所長代理）北京大学は世界一流の研究大学を目指して、学問分野の総合化や一般教育と基礎教育の強化を翰とした教育改革を実施している。その主なものは、従来の文理型大学から基礎科学と応用科学の有機的連携による総合大学化、カリキュラムの単位制・道択性の導入や学生募集・分配制度の改革等である。基礎研究と応用研究の適切なバランス、市場原理に適合した学生募集・分配、適正な人事配置等を実現することが、教育改革における今後の課題となっている。
1998年9月14日（センター創設記念講演）
高等教育の国際化と多国籍化一比較考察一フィリップ・アルトバック（ボストンカレッジ・国際高等教育研究センター長）そもそも国際的であった大学は、宗教改革やナショナリズムの高揚を機にその国際性を失いつつある。しかし21世紀を目前に控え、大学はその起源や役割を再認識し、再び国際性を深めつつある。近年の高等教育の国際化には英語の影響力や留学生の増大、一方、多国籍化には分校の設置や姉妹校提携等の側面が考えられるが、こうした傾向はそれをもたらす要因も含めて注意深い分析と批判的な視点からの考察が必要である。 1998年9月14日（センター創設記念講演）リアリティーとしての大学改革金子　元久　（東京大学教授・大学総合教育研究センター長）大学審議会中間報告と行政改革の動きという二つのコンテクストから、高等教育改革が推進されつつある。大学は現在、不適切な学士課程教育、学生の質の変化、教養部廃止と大学教員の意識変化といった様々な問題を抱えている。こうした問題を解決して高等教育改革を推進するために、大学研究センターは何ができるのか。大学研究センターの可能性と活動の障害を明らかにし、学士課程教育高度化へ向けた方策を考察する。 1998年11月10日〈第2回外国人研究者招聘セミナー〉オーストリアの高等教育改革カール・ハインツ・グルーバー  （ウィーン大学教授）現在オーストリアの18の大学は、大規模な改革の過程にある。法制面では大学の人事・財政により大きな自治権が認められるようになり、質的な面では大学の研究活動のピアレヴュー (Peer Review)制度で、講義やセミソーの学生による評価が義務づけられている。「ソルポンヌ宣言」によってオーストリアの学位授与システムや修業年限などがＥＵ規格に変更される中、高等教育機関はその存続をかけて「合理化」を試みている。 1998年12月22日（第1回客員教授セミナー）アメリカ高等教育研究の最新動向田中  義郎1980年代から90年代のアメリカにおける初等・中等教育の改革が、中等教育と高等教育の不整合をもたらした。つまり、既存の大学が期待する能力や大学入試のあり方と、進学してくる学生のもつ能力および彼らが受けてきた評価のあり方とのギャップが拡大したのである。この不整合性を解決するためにアメリカで実施されている研究プロジェクトの実例から、アメリカ高等教育研究の最新動向を探る。 1998年12月22日（第2回客員数授セミナー）韓国の高等教育改革と大学評価具　丙林　（韓国高等教育研修院長）韓国ではその政治社会的背景から、高等教育改革と大学評価の必要性が高まっている。高等教育改革は財政や制度面で実施され、大学の自己年新努力や競争的雰囲気の高揚といったいくつかの効果がみられる。また大学評価も、大学の序列化防止や自立性の尊重に配慮しつつ、多くの大学で実施されている。しかし、高等教育改革と大学評価はそれぞれ数多くの問題に直面しており、これらをどう解決していくかが今後の課題である。 1998年12月22日（第3回外国人研究者招聘セミノー）高等教育の新しい潮流—カリフォルニア大学ロサンゼルス校のケース—ジョン・ホーキンス（ＵＣＬＡ国際教育研究科長） 1990年代以降の厳しい財政状況下で、ＵＣＬＡは市場のニーズに合わせた専門大学院の設立やキャンペーン活動といった様々な外貨獲得のための活動を通じて成果を挙げてきた。運営面では、新しい子寮管理モデルとしてＲＣＭ（資源集中管理システム）を導入して効率化が図られている。各学部長には強力なマネジメント能力が求められ、授業料は各学部・学科の費用・便益状況に基づいて決定される。また、研究志向と教育志向の双方の教員の研究・教育成果を総合的に評価できるようなシステムも作られつつある。 1999年1月22日〈第1回国内研究者交流セミナー〉高等教育研究とセンターの役割について考える講演者　馬越　　徹（名古屋大学高等教育研究センター長）石村 雅雄（京都大学高等教育教授システム開発センター・助教授）米澤　彰続（広島大学大学教育研究センター・講師）阿曽沼昭裕（筑波大学大学研究センター・助手）南部広孝（広島大学大学教育研究センター・助手）本学の高等教育研究センターと同様なセンターが全国の10の国立大学にある。このセミナーでは、先行して設立された他大学のセンターの若手教官を招聘し、各センターにおける経験をもとに高等教育研究センターの役割について討論した。石村氏から京都大学における研究活動について、米澤氏から東京大学のセンター発足の背景について、阿曽沼氏から筑波大学における研究体制と学内関係について、南部氏から広島大学における研究員集会・公開研究会についての発表があり、個別のセンターの現状と全センターで共有する課題が明らかになった。 1999年3月2日（第1回インターナショナルセミナー）日本の大学におけるメディア利用による授業開発の現状と課題池田　輝政　（メディア教育開発センター・教授）メディア教育開発センターは、全国の国公立大学・短期大学・高専・大学共同利用機関でメディア利用による授業開発を行っている教員870名を対象として、授業における新しいメディアの活用に関する調査を行った。これによって、インターネットによるテレビ会議システム、電子メール、電子掲示板等が積極的に利用されていることが明らかになった。しかし情報機器の不足やその有効活用、リテラシー教育等の様々な面で問題が残っており、これらの問題にどう対処していくかが今後の課過である。 1008年3月2日(第1回インターナショナルセミナー)中国における新しい公開制大学教育一試験による学士号取得への道一魯　欣正　（中国教育部高等教育自学試験室・主任研究員）中国では、高等教育を受けることを希望する多くの人々、とくに遠隔地の人々のニーズに応えるべく、HEESL (Higher Education Examinations for Self-taught Learners)が設立された。各地域での学習支援システム、TV、プランチスクールなどを組み合わせて行われる通信教育を企画・運営するのがその任務である。HEESLの特質としては、１）開放性（例えば入学試験がないなど） 2 ）柔軟性（仕事と並行して受講できるなど）、３）経済性が挙げられる。1997年までにHEESLは2600万人が登録し、180万人がコースを終了している。 1998年3月2日（第1国インターナショナルセミナー）マルチメディアを利用した自然科学教材の開発ロナルド・シンガー   （英国オープンユニバーシティ・主任研究員） 1993年から英国のオープン・ユニヴァーシティは政府の資金残助によるプロジェクトであるTeaching and Learning Tech¬ nology Programmeに関わるようになり、教材提供の方法にも大きな改善が試みられるようになった。その一例であるS103と呼ばれる基礎科学科目の教材は、コンピューター上で双方向的に学習が可能なマルチメディア教材として、CD-ROMの形で学生に配布される。これにより、１）例えば複雑な空間的情報を含むような話題が効率的に教授できるようになる、２）フィールド調査、データ収集、分析などを学生がシミュレートすることができ、学習の自律性と能動性が向上する、といった効果が期待できま。 1998年3月2日(第1回インターナショナルセミナー)日本の大学における一般教育の変遷—新しい“教養”教育の方向性—土持　法一　（東洋英和女学院大学・教授）一般教育は、なぜ新制大学において定着しなかったのか。どこにその問題点があったのか。戦後の新創大学を特徴づける一殺教育は、その制度と理念の乖躍によって形骸化し、そして遂には1991年の大学設置基準大調化に伴って解体された。そこで、一般教育の導入から創度上の消滅に至るまでの変遷を明らかにし、課題探求能力の育成を重視する新しい教養教育の理念・目標を実現するための方向性を探る。 1998年3月23日（第4回外国人研究者招聘セミナー）韓国の高等教育改革—高麗夫学の教育・研究評価を中心に—雑誌館展 （韓国高麗大学校・副教授）スタッフセンター長馬越徹専門領域：比較高等教育電数政池田　輝政（1999年4月1日着任予定）専門領域：高等教育学、教育行政学電1998年度
外国人客員教授
町内杯(ク・ビョンリム) (韓国高等教育研修院長) 1999年度
外国人客員教授
助　教　授戸田山和久専門領域：科学哲学電      話： 052-789-5384, 4874
メ一ル： todayama@info.human.nagoya-u.ac.jp 3年近田政博専門領域：アジアの高等教育電     話： 052-789-5692
メーール： j45918a@nucc.cc.nagoya-u.ac.jp手訪中井　俊樹専門領域：教育開発電陳学飛（チェン・シュエフェイ） (北京大学教授、高等教育科学研究所副所長）
国内客員教授
1998・1999年度　
法一士持(東洋英和女学院大学教授) oカット杉山俗年話： 052-789-5696ファックス： 052-789-5695田中義郎(玉川大学助教授)名古屋大学高等教育研究センターの公式ホームページができました。 http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/高等教育研究プロファイル 創刊号(第1号)名古屋大学高等教育研究センターニューズレター 1999年3月31日発行発行名古屋大学高等教育研究センター 〒464-8601 名古屋市千種区不老町1 TEL 052-789-5696（事務室） FAX 052-789-5695（同一上）