武　藤　玲　路・演　口　なぎさ・森もム　行Report on generic skills and motivation for women's college students. Ryoji MUTO・Nagisa HAMAGUCHI・Hiroyuki MORIキーワード：ジェネリックスキル、社会人基礎力、学修意欲、学修時間、学修行動
1.背景と目的
「ジェネリックスキル」は、社会人基礎力や基礎学力・基礎知能を含み、短期大学の専門教育や職業教育の基盤となる重要な汎用的能力である。 ー方、「アクティプラーニング」は、主に深い学び、対話的な学び、主体的な学びの修得を目的とした能動的学修である。その中でも主体的な学びの源となる「学修意欲」は、学修時間や学修行動でその一面を測定することができ、アクティブラーニングの成果を評価する指標の１つとして用いることができる。武藤（2017a）は、ジェネリックスキルの代表的なものとして社会人基礎力の重要性を検証するために、女子短大生の社会人基礎力と基礎能力、職業興味、就職活動、および学修時間と学修行動を測定した。社会人基礎力のレベル別に学生を2群に分けて能力と行動を比較した結果、社会人基礎力の高得点群は、低得点群よりも基礎能力、職藻輿味、就職活動、学修時間、学修行動の全てのレベルが高いことを示した。この結果は、社会人基礎力のようなジェネリックスキルが、他の短大教育に関する汎用的能力や学修意欲に関する行動様式と密接に関連していることを示唆している。また、武藤・森・山口・本村・荒木（2017）は、短大教育における学修成果を検証するために、女子短大生のジェネリックスキルについて、１年次と2年次の経年変化を測定した。その結果、学修成果の伸びが顕著に見られた能力は、「ひとつの問題を深く探求する態度」、「自分に対する自信」、 「一般的な常識や礼儀・マナー」であった。一方、短大２年の卒業時に最終的な学修成果が高い能力は、「最後までやりぬく力」、「一般的な常識や礼儀・マナー」、「人とのコミュニケーション能力」、 「チームで仕事をする力」であるのに対し、低い能力は、「リーダーシップ」、「自分に対する自信」であった。従って、卒業時の最終的な学修成果の到達度が高い能力と、１年次から２年次までの伸び率が高い能力との間には、明確な相違があることが示された。以上のことから、短大教育の学修成果の検証では、卒業時の最終的な到達度はもとより、学修を行う前後の経年変化や伸び率も重要な指標として評価する必要があると言える。また、武藤（2017b）は、７つの短大の６学科系統別である①教育系（幼児・保育・こども等）、 ②家政系（食物栄養・ファッション等）、③キャリア探索型（ビジネス・情報・観光等）、④人文系（国際・文化・コニュミケーション等）、⑤社会系（介護福祉等）、⑥芸術系（音楽等）について、学修成果の経年変化を比較した。その結果、ビジネス・情報・観光等のキャリア探索型の伸び率が、他の学科系統に比べて最も低いことを示した。また、この要因としてキャリア探索型の学科・専攻・コースへの入学時の基礎学力や学修行動、学修意欲、カリキュラム編成、授業形態等の差が考えられることを報告している。そこで本稿では、特に「短期大学のビジネス系分野」について、「ジェネリックスキル」に関する標準化された外部検査と、「学修意欲」に関する行動を自己評価する学生調査を実施し、ビジネス系分野の学修の成果と課題、強みと弱み、対策と展望について検討することとした。具体的には、学生の職業適性と社会人基礎力、基礎能力、職業興味、就職活動、および学修時間と学修行動を測定し、経年変化や全国標準と比較検討をすることを目的とした。
2.方
法
2.1 ジェネリックスキル(汎用的能力) (1)対象：九州地区のＮ短大に2016年度に入学したビジネス分野の学生27名(2) 質問：キャリアステップ職業適性検査（実務教育出版） (3) 内容：職業適性、社会人基礎力、基礎能力、職業興味、就職活動(4)時期：2016年４月(1年次調査)、2017年８月（２年次調査） (5) 場所：学生が在籍する短期大学の普通教室(6)時間：所要時間は説明を含めて約80分間(7) 結果処理法：職業適性、社会人基礎力、基礎能力、職業與味、就職活動ともにテストの妥当性と信頼性を統計的に検証し、主に５段階評価の出現比率（７％、24％、38％、24％、７％）に近似して素点から段階点へ換算基準を設定。
2．2 学修意欲(学修時間・学修行動)
(1)対象：九州地区のＮ短大に2015年度に入学したビジネス分野の学生14名(2) 質問：在学生Web調査（短期大学コンソーシアム九州) (3)内容：学修時間、学修行動(4)時期：2015年11～12月(1年次調査)、2017年１～２月（２年次調査） (5)  場所：学生が在籍する短期大学のPC教室(6)時間：所要時間は説明を含めて約30分間(7) 結果処理法：学修行動、学修行動ともに５段階評価の平均値を算出。

3．1．1　職業分類ごとの職業適性（図表1 ）
図表1は、社会人基礎力、基礎能力、職業與味から総合的に職業適性を判断したものである（５段階評価）。 ①15職業分類の職業適性の５段階評価は、入学時よりも入学後1年半の方が0.2～1.3増加し、短大教育の学修成果がある程度現れていることが分かる。②しかし、２年次の最終的な職業適性は５段階評価の1.4〜2.9であり、全国標準の3.0よりかなり低いレベルであことから、全体的なレベルアップが必要である。③２年生の卒業次の最終的な職業適性が比較的高い職業分類は、「サービス系2.9」、「セールス系2.6」、「オフィス系2.5」、「ウェルネス系（健康）2.3」、「パプリック系2.3」である。これは、ビジネス系の教育内容の特徴と強みが現れている結果と言える。
3．1．2　社会人基礎力（図表２～３）
図表２～３は、職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力であり、 「前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の３つの能力と、「主体性、働きかけ力、寒行力」「課題発見力、計画力、創造力」「発信力、傾聴力、柔軟性、情況把握力、規律性、ストレスコントロール力」の12の能力要素から構成されている（５段階評価、但し総合評価は10段階評

価)。
①社会人基礎力の３つの能力の評価は入学時よりも入学後1年半の方が0.3～0.6増加しているが、 2年次の最終的な能力は2.9～3.3であり、全国標準の3.0よりやや高い程度である。②社会人基礎力の３つの能力の総合的な評価は10段階評価で0. 6増加しているが、 2年次は10段階評価の5. 3であり、全国標準の5.0よりやや高い程度である。 ③また、社会人基礎力の12の能力要素では＋－0.３
1年次  2年次
の増減はあるが、全体的に大きな増加はなく、顕著な学修成果は見られない。④２年次の最終的な評価が比較的高い能力要素は、「働きかけ力3. 2」、 「倾聴力3. 1」、「情報把握力3. 1」で、逆に低い能力要素は、「創造力2. 6」、「主体性2. 7」、「課題発見力2.7」、「計画力2.7」、「ストレスコントロール力2.7」である。従って、社会人基礎力の学修成果にはビジネス系の教育内容の特徴と強みがある程度現れているが、創造力や主体性、課題発見力などのアクティプラーニングに関する能力は全国標準より低いことが分かった。
3．1．3　基礎能力（図表4 ～ 5 ）
図表４ ～ ５は、基礎的な学力および知的な能力を測定したもので、「表現力」、「遂行力」、「思考力」の３つの上位特性と、「言葉、表現」、「計算、知覚」「空間、推論」の6つの下位特性から構成されている（５段階評価）。 ①基礎能力の３つの上位特性の評価は、入学時よりも入学後1年半の方が0.9〜1.2の増加が見られ、２年次の最終的な評価も3.6～3.9で、全国標準の3.0より顕著に高い。②また、基礎能力の６つの下位特性においても0.2〜1.1の増加が見られ、 2年次の最終的な評価も2.8〜3.7で、全国標準の3.0より明確に高い。従って、基礎能力には短大教育の学修成果が顕著に現われていると言える。 ③６つの下位特性の中で比較的高い基礎能力は、 「表現3.7」、「知覚3.3」、「言語3.2」で、低い基礎能力は「計算2.8」である。従って、言語能力の学修支援は十分な成果を上げているが、数的能
1年次  2年次
力の学修支援には明確な成果が見られないため、更なる学修支援の創意工夫が必要であると言える。
3. 1.4
図表６～７は、48種類の職業に対して、輿味の程度を４件法で測定したもので、「ヒト志向」、 「データ志向」、「モノ志向」、「アイディア志向」の４つの志向と、「技術」、「科学」、「芸術」、「音語」、「援助」、「対人」、「組織」、「事務」、「環境」の９つの分野から構成されている（５段階評価）。 ①職業興味の４つの志向の評価は0.1〜0.7増加しているが、２年次の最終的な評価は2.6～3.2程度で、全国標準の3.0より低い傾向がある。②また、職業興味の9つの分野では− 0. 2～0. 4の増減があり、２年次の評価は1.6～3.2程度で、全国標準より低いレベルである。③４つの志向の中で比較的高い職業興味は、「ヒト志向3. 2」、「データ志
向3.1」で、9つの分野の中で高い職業興味は、「対人3. 2」、「事務3. 1」である。従って、職業興味にはビジネス系の教育内容の特徴と強みがある程度現れていると言える。
3．1．5　就職活動（図表8 ～ 9 ）
図表８ ～ ９は、就職活動への取り組みとして代表的な活動を測定したもので、「筆記試験対策」、
「新聞を読む」、「自己分析」、「業界研究」、「希望寒界の決定」、「希望職種の決定」、「就職に有利な資格取得」、「キャリアセンターの利用」、「友だち
1050 201 7 225. ] sex ///図9．就職活動② [充電レベル] ( 0 %～100%で評価)と就職の話をする」「企業の情報収集」「インターンシップ参加」「就活マナーの理解」「エントリーシートの理解」、「学外の就活セミナー参加」、「学内の就活イベント参加」の15の活動にどれだけ取り組んでいるかを判断したものである（３段階評価)。また、充電レベルは、就職活動に向けた準備の進み具合を示したものである（0 〜100%による評価）。 ①15種類の就職活動の３段階評価は0.0～1.5増加しているが、2年次の最終的な3段階評価は0. 1 ～1.8程度で、全国標準の1.5よりもかなり低いレベルの就活状況である。②就職活動の中で比較的高い項目は、「希望職種の決定」、「友だちと就職の話をする」、「就活マナーの理解1. 8」、「友だちと就活の話をすること1.6」で、低い項目は、「筆記試験対策0.1」、「新聞を読むこと0.6」、「インターンシップ参加0.6」、「自己分析0.8」、「案界研究0.8」である。従って、今後は、受験対策や自己分析、業界研究などの就職試験前の準備学修の強化が必要である。③就職活動の到達度を示す充電レベルは、１年次に22％で２年次に54％と、入学後1年半で32%も増加しており、キャリアアップの各種セミナーや二者面談などの個別支援の成果がある程度現れていると言える。
3．2 学修時間・学修行動の成果検証（2015年
度入学生14名）
3．2．1   学修時間：授業期間の平均的な1週間の学修時間（図表10〜11）。 (1)　授業の出席に費やした1週間の合計時間の割合（６段階選択）図表10より、授業の出席に1週間で20時間（ 1日4時間× 5日間）以上費やした学生の割合は、 1年次に14.2%で2年次に38.5%と、24.3%増加している。一方、0 ～15時間しか費やさなかった学生の割合は、１年次に0.0%で２年次に7.7%と、 7.7%も増加している。従って、授業の出席時間の経年変化には二極分化の傾向が見られるが、 1 ～２年を通して全体的に授業時間を増やす必要があると言える。なお、実際に学生が履修している科目数から授薬時間を推測すると、学生が学修時間の計算方法を間違えて回答している可能性も考えられる。今後は設問の表現方法とデータの妥当性・信頼性の検討が必要である。 (2)　授業以外の勉強や宿題に費やした１週間の合計時間の割合（７段階選択）図表11より、授業以外の勉強や宿題に５時間（1日１時間×５日間）以上費やした学生の割合は、
■35時間以上官20～25時間未満■ 15~20時間未満日25~30時間未満図10. 授業の出席に費やした1週間の合計時間の割合( 6段階選択) □0～15時間未満
10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% $0% 90% 100%
区教報告コース2年生) ■ 309/10.81.5日0～1時間本調日1～5時間未満■ 10~20時間未満■5～10時間未満■ 20~309年同本演図11. 授業以外の勉強や宿題に費やした1週間の合計時間の割合（ 7段階選択）目全くしなかった
聞あまりしなかった口全くしなかった図12.教科書以外に参考文献などを読む（５段階評価） 1年次に21.4%で2年次に7.1%と、14.3%減少している。一方、全くしなかった学生の割合は、 1年次に14.3%で２年次に7.1%と、7.2%減少している。従って、授業以外の勉強や宿題の時間の経年変化にも二極分化の傾向が見られる。いずれにしても、短大の２年間を通して全体的に授業以外の学修時間を増やす必要があると言える。
3．2．2 学修行動：授業期間の平均的な1週間
の学修行動（５段階評価） (図表12〜16)。 (1)教科書以外に参考文献などを読む図表12より、「教科書以外に参考文献などを読む」ことの５段階評価の５と４の割合は、１年次に7.1％で2年次に0.0％と、7.1％減少している。 (2)　図書館を利用する図表13より、「図書館を利用する」ことの５段階評価の５と４の割合は、１年次に21.４%で２年次に0.0%と、21.4%減少している。最近は参考書や図書館を利用する代わりに、ネットで情報を収集する傾向が強いため、この傾向は今後より一層大きくなると思われる。 (3)インターネットを活用する図表14より、「インターネットを活用する」ことの５段階評価の５と４の割合は、１年次に64.3%で2年次に57.1%と、7.2%減少している。ネットを活用する割合が比較的多いのは、ビジネス系分野の学生が日頃から授業や課題等で情報
0% 10% 20% 2015年度(ビジネス・医療務委コース1年生)
2016年11 (ビジネス・区療務者コース2年生) ■日常的にした日そこそこした聞きつう聞あまりしなかった図13.図書館を利用する（５段階評価）口全くしなかった
■日常的にした聞あまりしなかった口金くしなかった■そこそこした聞ふつうX14.インターネットを活用する（５段階評価）
10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100% 2015年度・医療報告コース1年生) (ビジネス
■日本的にした■そこそこした同じつう聞あまりしなかった口金くしなかった図15. 授業の課題をきちんと提出する（５段階評価） 2016年度(ビジネス・医療報告コース2年生)
口金くしなかった演習室を利用して、パソコンに触れる機会が多いことによると考えられる。
(4)授業の課題をきちんと提出する
図表15より、「授業の課題をきちんと提出する」ことの５段階評価の５と４の割合は、１年次に71.4%で２年次に71.4%と、全く変化はない。教員から指示された強制的な課題には多くの学生が真摯に取り組んでいるが、ここで問題になるのは、約３割の学生がそのような課題にさえ真剣に取り組んでいない点にあると思う。
(5) 授業の子習・復習をする
図表16より、「授業の予習・復習をする」ことの５段階評価の５と４の割合は、１年次に14.３%で２年次に0.0%と、14.3%減少している。従って、授業の課題などの受動的な学修は大半の学生が実施するが、能動的で主体的な学修はほとんどの学生が実施していないことが分かる。この傾向は短大生活に慣れてきた２年次に顕著に現れていると言える。
4.まとめ
本稿は、「短期大学のビジネス系分野」について、「ジェネリックスキル」に関する標準化された外部検査と、「学修意欲」に関する行動を自己評価する学生調査を実施し、ビジネス系分野の学修の成果と課題、強みと弱み、対策と展望について検討することとした。具体的には、学生の職業適性と社会人基礎力、基礎能力、職業興味、就職活動、および学修時間と学修行動を測定し、経年変化や全国標準と比較検討することを目的とした。以下に各種検査・調査の結果について述べる。
(1)ビジネス系分野の特色と成果・強み
①職業適性は２年次にやや増加しており、その中でも比較的高い職業分類は、「サービス系2. 9」、 「セールス系2.6」、「オフィス系2.5」である。 ②また、社会人基礎力で能力要素が比較的高いのは、「働きかけ力3. 2」、「倾聴力3. 1」、「情報把握力3.1」である。従って、ビジネス系分野の教育内容が職業適性や社会人基礎力の学修成果に現れていることが分かる。③さらに、基礎能力も2年次にやや増加しており、全国標準よりある程度高いことから、短大教育による学修成果が顕著に現われている。基礎能力が比較的高いのは、「表現3. 7」、「知覚3. 3」、「言語3. 2」であり、言語能力の学修支援は十分成果を上げているようである。 ④また、職業興味が比較的高い志向や分野は、 「ヒト志向3. 2」、「データ志向3. 1」、「対人3. 2」、 「事務3.1」で、ここでもビジネス系の教育内容の成果がある程度現れていると言える。⑤さらに、就職活動の到達度を示す充電レベルは、入学後1年半で大幅に増加しており、キャリアアップのセミナーや二者面談などの就職支援の成果が十分現れている。比較的高い項目は、「希望職種の決定」、 「友だちと就職の話をする」、「就活マナーの理解1.8」、「友だちと就活の話をすること1.6」である。
(2)ビジネス系分野の課題・弱みと対策
①職業適性には入学後1年半の間に顕著な変化はなく、全国標準より低いレベルであことから、全体的な学修支援のレベルアップが必要であると言える。 ②また、社会人基礎力も入学後１年半であまり変化はなく、全国標準より低い。特に低い能力要素は、「創造力2. 6」、「主体性2. 7」、「課題発見力2.7」、「計画力2.7」、「ストレスコントロール力2.7」で、アクティプラーニングに関する能力の育成が課題である。従って、アクティプラーニングの積極的な導入や多様な教授法の研究を進める必要がある。③さらに、基礎能力が低い能力は「計算2.8」であり、数的能力に関する更なる学修支接も必要である。 ④また、職業興味は入学後１年半の間にあまり変化はなく、２年次の自己評価も全国標準より低い。⑤さらに、就職活動のレベルが低い項目は、 「筆記試験対策0.1」、「新聞を読むこと0.6」、「インターンシップ参加0. 6」、「自己分析0. 8」、「藻界研究0.8」である。従って、受験対策や自己分析、薬界研究などの就職試験前の準備学修の強化が必要であると言える。 ⑥一方、授業と授業以外の家庭学修の学修時間には、学生間でかなりの差があり明らかに二極分化していると言えるが、授業以外の勉強や宿題の時間については、全体的に２年次になって著しく減少している。①さらに、授業の課題などの受動的な学修は全体的に実施しているが、その他の能動的・主体的な学修に取り組んでいる学生の割合は極端に少ない。今後はアクティブラーニングなどの授業の質的転換に積極的に取り組み、学生の自主的学修の習慣を促進していく必要があると思う。
(3) 今後の展望
①職業適性と職業興味、就職活動が全国標準よりも低く、授業外学修と能動的学修を行う学生の割合が特に少ないのは、カリキュラム編成とアクティブラーニングの運用方法に要因があると考えられる。今後は、問題解決学習法(PSL、Problem -Solving-Learning）や課題解決型学習（PBL、 Project-Based Learning）を取り入れた1年次からのプレ・ゼミナールの導入などのカリキュラムを再検討するとともに、ディスカッションやプレゼンテーション、オフィスアワー、FD研修会等を活用して、教育の質的転換に取り組み、学生の生きる力と社会貢献力を身につけさせる必要がある。 ②また、３つのポリシーの策定と運用のガイドライン、当該短大の教育システムの具体的な学修成果に基づいて、入試問題の観点と尺度、入学前課題、初年次教育、教養教育、職業教育について、より明確な整合性・一体化と、到達目標・査定方法・実施方法を検討していく必要があると思う。 1）武藤玲路（2017a） [女子短大生の社会人巷礎力に関する報告」、長崎女子短期大学紀要第41号、p13-19 ２）武藤玲路（2017b）「短期大学士課程の職業・キャリア教育と共同教学IRネットワーク一学生調査の活用事例一」、大学問連携共同教育推進事業最終報告等、p16-34 ３）武藤玲路・森弘行・山口ゆかり・本村弥寿子・荒木正平（2017）「女子短大生の学生調査に関する報告」、長崎女子短期大学紀要第41号、p20-39本稿に掲載した調査の実施及び集計に際して、長崎女子短期大学事務職員の田頭未幸様に多大なるご尽力を賜った。ここに記して感謝の意を表したい。