酒井英次(さかいえいじ) 1994年日本大学法学部卒業後、海洋政策研究財団に入り、現在海技グループ海事チーム長。主な研究・活動分野は海洋教育や国際協力で、『日本の海岸はいま』（日本財団）、 『消えた砂浜』（日経BP)、『海のトリビア』（日本教育新聞社）、『BE-PAL海の遊び入門』 (小学館)などの執筆プロジェクトに携わり、「海外の海洋教育の現状と課題」、「教科書のなかの海に関する記述についての予察的検討」など海洋教育に関する多くの論文がある。本論文は、当誌第58集（2009年）掲載の「21世紀の海洋教育とは〜海洋基本法制定後の海洋教育に関する提案〜」を、2013年４月26日に新しい海洋基本計画が閣議決定された時点で再検証したもの。
鶴田順(つるたじゅん)
2005年に東京大学大学院法学政治学研究科博士課程を単位取得退学し、海上保安大学校講師を経て、2009年より同大学校准教授。その他、早稲田大学海法研究所招聘研究員、立命館アジア太平洋大学非常勤講師、海上自衛隊幹部候補生学校非常勤講師。専門分野は国際法と環境法。最近の海洋法関係の編著作に、『海賊対処法の研究』,論文に、「東アジアの海域管理をめぐる国家間の問題」（『海洋白書2013』所収）. "The Japanese Act on the Punishment of and Measures against Piracy", The Aegean Review of the Law of the Sea and Maritime Law. Vol.1 (No.2). [改正SUA条約とその日本における実施」 （『日本における海洋法の主要課題』所収）などがある。2007年に（公財）クリタ水・環境科学振興財団クリタ水環境科学研究優秀賞受賞。所属学会は国際法学会、世界法学会、国際法協会、環境法・政策学会。
合田浩之（ごうだひろゆき）
1991年東京大学経済学部経済学科卒業後、日本郵船（株）入社。現在調査グループ総合調査チーム長。博士（法学、筑波大学）。東海大学海洋学部や一橋大学商学部の講師を歴任し、現在日本工業大学大学院技術経営研究科客員教授。2010年『コンテナ物流の理論と実際』（石原伸志氏との共著）で住田正一海事獎励賞、日本物流学会賞並びに日本港湾経済学会北見俊郎賞を受賞。研究テーマは、国際商取引、港湾経済、海連経済、北極海航路、便宜置籍船、海運史等。当誌にも「便宜置籍船～その法的・経済的意義の再検討〜」（第54集、2005年）、「船舶解撤薬と環境〜印度の試み〜」（第57集、2008年）、 「仕組船の概念の歴史的変遷」（第60集、2011年）と３度の寄稿がある。日本海運経済学会、日本港湾経済学会、日本貿易学会、国際商取引学会等に所属。
逸見真(へんみしん)
1985年東京商船大学商船学部航海学科卒業後、筑波大学大学院において、ビジネス科学研究科企業科学専攻課程(企業法コース)を修了。博士(法学)。一級海技士(航海)。新和海運（株）船長を経て現在、（独）海技教育機構海技大学校、航海科教室准教授及び練習船船長併任。研究分野は海運・海洋に関する国際法、海事法。博士論文『便宜置籍船論』（信山社発行）は2009年山縣勝見賞（論文賞）を受賞。その他、論文、「水先人の民事免責：水先約款免責条項の現代的意義と妥当性」、「ISMコードの求める会社の責任への対応：わが国における法人（会社）処罰の問題点」などがある。当誌には、「国際法における海賊行為の定義」（第58集、2009年）、「海技の実践における法的思考の活用〜暗黙知的海技の克服のための一手法〜」（第59集、2010年）と２度の寄稿がある。国際法学会、日本海法学会、日本航海学会、日本コンラッド協会所属。
崔撃榮煥(チェナヨンファン)
2010年国立韓国海洋大学校大学院修士課程海運経営学専攻を修了。2013年９月神戸大学大学院海事科学研究科博士後期課程海事科学専攻を修了し、博士（海事科学）の学位を取得。この間、日本海運経済学会及び国際海運経済学会（IAME）の会員として、「企薬価値分析法を用いたM&Aのシナジー効果分析：大阪商船三井船舶とナビックスラインの合併事例」、「M&Aの経営成果に及ばす影響：日本船社の事例研究」、 'Evaluation of M&A Effects in Japanese Shipping Companies：Case Study of NYK & Showa Line and OSK & Navix Line' （吉田茂との共著）などアジアを中心とした海連会社のM&Aに関する研究論文を公表し、それをベースに博士論文『海運会社のM&Aの効果分析』をまとめた。
吉田茂(よしだしげる)
1973年神戸商船大学(現在の神戸大学海事科学部)商船学部航海学科卒業。同年(財)海事産業研究所に入る。その後神戸商船大学商船学部助教授、教授を経て現在神戸大学大学院海事科学研究科教授。博士（商学）。研究分野は、海連／交通経済・経営学。主な著書として『現代日本海運業研究』（当財団刊、1997年日本海運経済学会賞及び住田海事奨励賞受賞)、『新版国際交通論』(共著)があるほか、「海運企業成長に関する一分析」 （第１回（1992年）日本海連経済学会賞受賞）はじめ日本海連業の企業戦略や海連市況などに関する多くの論文がある。所属学会は、日本海運経済学会（前副会長、前「海運経済研究」編集委員長）、日本交通学会、国際海連経済学会（IAME）。当財団元研究員、元評議員。
恩田登志夫（おんだとしお）
1981年東洋大学経営学部卒業後、2001年法政大学経営学研究科修士課程修了、現在、法政大学公共政策研究科博士後期課程に在学中。大学卒業後、大韓航空東京貨物支店、日本貨物航空（株）を経て、2002年独立行政法人雇用能力開発機構（現、高齢・障害・求職者雇用支援機構）に入構し、機構内の一施設である港湾職業能力開発短期大学校横浜校に従事。著書に『国際物流の理論と実務』（共著）等。主な論文は、「港湾企業間における請負関係から下請関係への変遷」「香港・深圳における一体化政策によるスーパー港湾の役割と課題」。専門分野は、港湾政策、港湾分働、国際物流、ロジスティクス。所属学会は、日本港湾経済学会、日本交通学会、国際ビジネス研究学会。
湯莎莎(トウササ)
2006年中国上海海事大学International Shipping Management学部卒業後、COSCO (H.K.) Shipping Co., Ltd入社。同社Capesize Fleet OperationとChartering Assistant、 Bulk Shipping Broker会社の備船担当を経て、2010年来日。2013年、東京海洋大学大学院海洋科学技術研究科博士前期課程海運ロジスティクス専攻修了後、株式会社郵船ロジスティクス入社。現在、同社海上事業部商品開発課に所属。日本海運経済学会会員。
寺田一薫(てらだかずしげ)
1980年慶応義塾大学商学部卒業後、千葉銀行入社。  1986年慶応義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得し、1987年徳山大学経済学部専任講師就任。1990年東京商船大学商船学部に転出し、助教授、教授となる。現在は東京海洋大学大学院海洋工学系教授。博士（商学・神戸大学）。専門分野は、交通経済論、都市交通論、物流経済論で、主要著書に『バス産業の規制緩和』（2002年日本交通学会賞）、『地方分権とバス交通一規制緩和後のバス市場』（編著）、『国際海運と国際物流の新地平』（共編著、当財団2005年刊行）、『通信と交通のユニバーサルサービス』（共著、2013年日本交通学会賞）がある他、多くの論文がある。その他、日本海運経済学会賞・論文の部（1998年）、交通協力会・交通図書賞特別賞（2010年）も受賞。所属学会は、日本海運経済学会（副会長）、日本交通学会（理事、元常務理事）、公益事業学会（評議員）等。
徐佳鋭(ジョカエイ)
2002年上海海運学院（現上海海事大学）卒業後、来日して流通経済大学流通情報学部に入学、現在同大学大学院物流情報学研究科博士後期課程に在籍している。主たる研究分野は中国を中心とする物流経済および物流管理。既発表論文には、WTO加盟を契機とした中国の物流効率化への取り組み状況を紹介したもの、中国におけるトラック輸送の現状と課題を取り上げたものなどがある、日本海運経済学会に所属。
高田富夫(たかだとみお)
流通経済大学流通情報学部教授。早稲田大学で博士号を取得し、名古屋学院大学経済学部教授等を歴任。専攻分野はロジスティクス論、交通経済論。物流事業の経営戦略、物流基盤整備の政策課題、企業におけるロジスティクス管理などを研究テーマとし、『海運産業の成長分析』をはじめとする著書の他、多くの論文・研究発表がある。近年当財団から発表した論文では「競争優位とロジスティクス」（当誌第49集、2002年）、「在庫拠点立地の実践的方法」（『国際海運と国際物流の新地平』、2005年）、「ロジスティクス管理におけるネットワークの構築」（当誌第55集、2006年）がある。日本海運経済学会副会長、日本経済政策学会、日本交通学会に所属。当財団評議員。
若士正史（わかつちまさふみ）
1973年関西学院大学商学部卒業後、東京海上火災保険（株）入社、火災新種業務部・営業推進部・代理店部など本社勤務のほか、広島・横浜・大阪・長崎などの地方支店営業などにも勤務この間、関西学院大学大学院商学研究科MBA取得。東京海上日勤あんしん生命（株）LP営業部長を経て、神戸大学大学院経済学研究科博士課程　前期課程を修了し、現在同大学院　後期課程に在学中。「神戸大学経済経営研究所」などより獎学金を受け、2013年３月から１年間の予定で、ポルトガル・コインプラ大学文学部に調査研究のため留学中で、ポルトガルを中心に海上保険史を研究中。専攻は中近世日本経済史。社会経済史学会、日本保険学会に所属。
轟木保廣(とどろきやすひろ)
1959年九州大学経済学部卒業後、新日本汽船（株）入社。（株）神戸製鋼所原料部（出向)、遠洋部(バルクキャリヤーチームリーダー等)、総務部(人事チームリーダー等)、タンカー部(運航チームリーダー)、ロンドン主席駐在員、三井物産(株)船舶部(出向)等を歴任後、1989年サンシッピング（株）代表取締役に就任し、シップ・プローカー業務、市況アドバイザー業務に従事する傍ら、日本シッププローカー組合の月報に市況論を投稿。1995年（有）轟木海運事務所を起こし、引続きシップ・ブローカー及び海運市況についてのアドバイサーを務め、上記月報や日本海運集会所『KAIUN』の「ブローカーの窓から」に投稿。この間、2003〜2009年TMT（台湾）のアドバイザーも務める。
坂本久(さかもとひさし)
1971年山下新日本汽船（株）入社、経理部、遠洋部、ロンドン駐在、鉄鋼原料グループリーダーを経て1993年退職。1993年～1999年安田火災海上保険（株）、1999年～2010年（株）センチュリーチャータリング（同期間中は日本郵船（株）不定期船グループ、 NYKグローバルバルク（株）及び日本郵船（株）製鉄原料グループに出向勤務）。通算で約30年間を不定期船関連の業務に従事。2010年７月から（財）山縣記念財団の研究員を経て2011年７月理事に就任。2013年７月退任。 (敬称略)