要約

はじめに
世界的な潮流として，科学的な実証性を重要視する実証に基づく心理療法の重要性が叫ばれて久しい。児童青年の心理療法においても，その先駆けとして1998年に初めて「心理的手法の促進と普及のための専門家委員会(Task Force on Promotion and Dissemination of Psychological Procedure)」による実証に基づく心理療法に関するレビュー論文が刊行された。さらに，2008年にはJournal of Clinical Child  and  Adolescent  Psychologyの誌上において，10年間の研究を更新した最新の指針が打ち出された(Silverman & Hinshaw, 2008)。その中では，児童青年の自閉症，うつ病性障害，不安障害，破壊的行動障害，注意欠陥多動性障害(ADHD)，摂食障害，薬物依存，強迫性障害，トラウマの問題について，実証研究の概観が行われている。研究数や実証性の頑健さには差がみられるものの，それぞれの領域において現時点における治療選択の一定の基準が示されているといえよう。翻って，本邦においては，成人と比して児童青年においては，実証に基づく心理療法の発想が浸透しているとは言い離い。その原因の１つとして，心理査定法（アセスメント）の不整備の問題が挙げられる。なぜならば，実証に基づく心理療法は,確かなアセスメントに基づくデータによってのみ成し遂げられるからである。言い換えれば，信頼性と妥当性を有するアセスメントは，実証に基づく心理療法の実践における出発点であるといえる(Silverman & Saavedra, 2004)。アセスメントに関する方法論の発展によって，児童青年に対するアセスメントとは，もはや知能検査と学力検査を行い， 1つか2つの投影法を取り組み，いくつかの尺度を用いるといっただけのものではなくなった(Mash & Hunsley, 2005)。すなわち，臨床児童心理学におけるアセスメントに関する研究と実践は,いわゆる一般的な「テストバッテリー」という発想から，表面的妥当性に優れ，かつ短時間で済み，必要とされる症状もしくは問題に焦点化された尺度を用いて，余分な費用がかからず治療サービスに活かすことができるようなアセスメントの組み合わせを検討するという発想に移行してきているのである。しかしながら,本邦の臨床心理学の心理査定における研究・実践分野では，このような「実証に基づくアセスメント(Mash & Hunsley, 2005)」もしくは, 「行動的システムアプローチによるアセスメント(Mash & Terdal, 1997)」といった発想が浸透しているとは言いがたい。そこで，本稿では児童青年の内在化障害(internalizing disorders)²に焦点をあて，本邦で利用することができるアセスメントを展望することとする。
面
接
実証に基づくアセスメントにおいては，ある程度標準化された手続きによる面接を用いることがしばしばある。これは，いわゆる診断面接や，質問項目がある程度定められた半構造化面接のみを指すわけではなく，広義にはたとえばFunctional Assessment Interview (FAI ; O’Neill, Horner, Albin, Sprague, Storey, & Newton, 1997)による機能分析，問題解決療法におけるClinical Pathogenesis Map(CPM ; Nezu & Nezu, 1989)作成のための面接,認知行動療法のケースフォーミュレーションアプローチ(Persons, 2008)のための面接といったものも含まれる。しかしながら，これらについての展望は，内在化障害に特化したアセスメントの展望を行うという本稿の目的から逸脱するため，ここでは児童青年の内在化障害の症状について比較的簡易に査定できる面接に限って展望することとする。ます。児童青年の不安障害において最も使用される診断面接は，Anxiety Disorders Interview  Schedule  for  DSM-IV  (ADIS ; Silverman & Albano, 1996)である。例えば, Ishikawa,  Okajima,  Matsuoka,  &  Sakano (2007)のメタ分析に含まれる無作為化比較試験(RCT) 20研究を概観すると14研究(70. 00%)においてADISシリーズが用いられている。また,その後に発表された後続のRCTにおいても,引き続きADISが主な効果指標として用いられている（例えば, Beidel, Turner, Sallee, Ammerman, Crosby, & Pathak, 2008 ; Hudson,    Rapee,    Deveney,    Schniering, Lyneham, & Bovopoulos, 2008 ; Silverman, Kurtines, Pina, & Jaccard, 2009)。ADISでは，分離不安障害，社会恐怖（社交不安障害），特定の恐怖症,パニック障害,広場恐怖(パニック障害を伴う，伴わない），全般性不安障害，強迫性障害，心的外傷後ストレス障害，急性ストレス障害といった児童青年期にみられる不安障害を全て網羅しているだけでなく，不登校や対人関係に関連する質問も含まれる。ADISの特徴として，多くの障害で不安度と日常生活の障害度を０～８段階で評定する点が挙げられる。これによって，不安症状と回避行動という不安障害に共通する特徴的病状を捉えることが可能となるばかりでなく，重症度評定が可能となるため，治療経過の観察，および治療結果の評価が可能となっている。本邦においても，石川・下津・佐藤（2008）による児童の不安障害を対象とした集団認知行動療法(CBT)の評価にADISが用いられている。今後は，臨床的妥当性の検討を含めた標準化が待たれるところである。児童青年のうつ病性障害の診断においても， ADISが用いられることがある。佐藤・下津・石川（2008）においては，ADISの気分変調症，および大うつ病の質問項目を用いて，中学生のうつ病性障害の有病率に関する研究を行っている。その結果，12～14歳でのうつ病性障害の時点有病率は4.9%，障害有病率は8.8%であることが報告されている。一方で，子どものうつ病性障害の診断面接としては，精神疾患簡易構造化面接法(小児・青年用)の日本語版(M.I.N.I. KID ; Otsubo,  Tanaka,  Koda,  Shinoda,  Sano, Tanaka,  Aoyama,  Mimura,  &  Kamijima, 2005）を用いた検討も行われている。M.I.N.I. KIDを用いた傅田(2008a)の報告によれば,小中学生のうち何らかの気分障害の診断を満たしたものは4.2%であり,大うつ病と診断可能だったものは1.5%，小うつ病性障害は1.4%であると報告されている。青年期のうつ病性障害の場合，成人で広く用いられているHamilton’s Rating Scale for Depression (HRSD ; Hamilton, 1960 ; Warren, 1997)を用いてうつ病性障害の評価を行なうことがある。この臨床家評定尺度に関連するアセスメントは，さまざまな形式で日本語版として紹介されている(例えば，日本臨床精神薬理学会，2003)。また， HRSDの児童版であるChildren's  Depression Rating  Scale-Revised  (CDRS ; Ponznanski, Cook, & Carroll, 1979)について，我が国においても日本語版の作成が進められている（傳田, 2008b)。その他にも，Diagnostic Schedule Interview  for  Children (DISC ; Shaffer, Fisher, Lucas, Dulcan, & Schwab-Stone, 2000)や, (K-SADS ; Kaufman, Birmaher, Brent, Rao, Flynn, Moreci, Williamson, & Ryan, 1997)についても翻訳の試みがなされている（松山，2000；吉田，2001）。診断面接には分類されないが，臨床家評定として面接の中で児童青年の不安症状を測定するアセスメントがいくつか開発されている。代表的なものとして，子どもの強迫性障害について査定するChildren's  Yale-Brown  Obsessive Compulsive  Scale (CY-BOCS ; Scahill,  Riddle, McSwiggin-Hardin,  Ort,  King,  Goodman, Cicchetti, & Leckman, 1997)があげられる。 CY-BOCSは児童青年の強迫性障害のアセスメントとして最も標準的なものであり,成人版であるYale-Brown   Obsessive   Compulsive   Scale (Goodman, Price, Rasmussen, Mazure, Fleischmann, Hill, Heninger, & Charney, 1989 ; Goodman, Price, Rasmussen, Mazure, Delgado, Heninger & Charney, 1989)を改変したものである。CY-BOCSでは，自己報告式の尺度によって，強迫観念と強迫行為を特定した後，その症状の重篤度について面接によって評定を行う。我が国においても，標準化の手続きが始められている（斎藤，2006参照）。近年では，より広範な児童青年の不安症状を測定する目的で，Pediatric Anxiety Rating Scale (PARS ; The Research Units on Pediatric  Psychopharmacology  anxiety Study Group, 2002)が開発されている。 PARSは，薬物療法の効果指標として開発されたものであるが，CBT，SSRI，そして両者の組み合わせ(CBT + SSRI)治療に関する大規模な多施設共同試験においても効果指標として用いられている(Walkup, Albano, Piacentini, Birmaher, Compton, Sherrill, Rynn,   McCracken,   Waslick, Ginsburg, Iyengar, March, & Kendall, 2008)。PARSはCY-BOCSの形式を参考に作成されており,まず50からなる自己報告の症状について回答を求める。その後，その回答に基づき臨床家による面接によって評定を行う。面接の中では，症状の数，頻度，不安症状による苦痛の程度，身体症状の重篤度，回避，家庭での阻害度，家庭外での阻害度の７次元について７件法で評定する。PARSにおいては，分離不安障害，社交不安障害，そして全般性不安障害を査定することが可能である。しかしながら，PARSについては本邦での使用報告はない。
自己報告
我が国で使用できる児童青年の内在化障害の自己報告式のアセスメントをTable 1に示す。基本的に内在化障害においては，児童であっても自己報告によるアセスメントを重要視する。自己報告式の質問紙を用いたアセスメントの最大の利点は，各年齢層や性別に応じた基準(norm)を設定できることにある。多くの児童がその発達段階において軽度の不安を感じるものであり，その中でも強迫症状や分離不安症状を呈することも珍しくない(Kendall & Suveg, 2006 ; March & Mulle, 1998)。したがって，通常の発達段階で起きる行動や症状の基準を把握することで，当該の行動がどの程度逸脱しているのか、リスクのあるものなのか,問題行動であるかといった点を査定することが可能となる。
不  安
児童青年の不安を測定する自己報告式の質問紙は，伝統的な尺度と，比較的新しく開発された多次元からなる尺度の２つに分類することができる(Muris, 2007)。子どもの不安を測定する目的で，比較的古くから使われているものとして，State-Trait  Anxiety  Inventory  for Children (STAIC ; Spielberger, 1973)が挙げられる。曽我（1983）によって日本語版は標準化されている。STAICの特徴は，「今の」不安である状態不安と，「ふだんの」不安である特性不安を測定することができる点にある。また，同様の目的で用いられる尺度としてRevised  Children's  Manifest  Anxiety  Scale (RCMAS ; Reynolds & Richmond, 1978)がある。RCMASは，伝統的なアセスメントではあるが，多くのRCTでの効果指標として用いられている。本邦において，改訂される前の尺度であるManifest  Anxiety  Scale (MAS ; Castaneda, McCandless, & Palermo, 1956)については，日本語版の作成について発表されているものの（坂本，1965)，RCMASについては日本語版が標準化されていない。一方，近年ではDSMシリーズに代表されるような国際的な診断基準に対応する形での多次元的な児童青年の不安症状を測定するアセスメントが開発されている。その代表的なものとして, Spence Children's Anxiety Scale (SCAS ; Spence,  1998) がある。SCASはfiller項目を除くと38項目からなる自己報告式の質問紙であり，分離不安障害，社会恐怖（社交不安障害）,強迫性障害，パニック障害および広場恐怖を伴うパニック障害,全般性不安障害,外傷恐怖(特定の恐怖症）を鑑別査定することが可能である。日本語版SCASの信頼性と妥当性は, Ishikawa, Sato, & Sasagawa (2009)によって確認されており，確認的因子分析によって原版と同様の因子構造の適合が認められ，本邦の小学校３年生から中学校３年生までに適用することが可能である。また，SCASはCBTに代表される心理療法の治療効果指標として用いられているだけでなく(例えば,石川他, 2008),オランダやドイツなどを初めとしてさまざまな言語に翻訳されており（詳細はSpence, 2008),児童青年の不安障害に関する国際比較研究に使用されている（例えば, Essau, Ishikawa, Sasagawa, Sato, Okajima, Otsui, Georgiou, O'Callaghan, & Michie, 2011 ; Essau, Sakano, Ishikawa, & Sasagawa, 2004)。
石川：児童青年の内在化障害における心理査定同様の特徴をもつ尺度として, Multidimensional Anxiety Scale for Children (MASC ; March, Parker, Sullivan, Stallings, & Conners, 1997)とScreen for Child Anxiety Related Emotional Disorders (SCARED ; Birmaher, Brent, Chiappetta, Bridge, Monga, & Baugher, 1999 ; Birmaher, Khetarpal, Brent, Cully, Balach, Kaufman, & Neer, 1997)がある。MASCは，身体症状，社会不安，危機回避，分離不安の４因子構造から構成される39項目の自己報告式の質問紙である。下位尺度のうち，社会不安と分離不安が，DSMの社交不安障害と分離不安障害に対応し，合計点が全般性不安障害に合致するとされている (March et  al.,  1997)。一方，SCAREDは開発段階では，パニック障害，全般性不安障害，分離不安障害，社会恐怖，学校恐怖の５因子から構成される38項目の尺度として開発されていたが(Birmaher et al., 1997),社交不安障害と他の不安障害に関する弁別的妥当性の問題から，新たに３項目を加えた41項目の尺度が完成版として用いられている(Birmaher et al., 1999)。SCAREDもSCASと同様にさまざまな国で使用されている例えば, Essau, Muris, & Ederer, 2002 ; Vigil-Colet, Canals, Cosí, Lorenzo-Seva, Hernández-Martínez,       Jané, Ferrando, Viñas, & Doménech, 2009)。本邦においては, MASCについては日本語版について，その信頼性と妥当性が確認されているものの（安藤, 2008)，SCAREDについては未整備である。その他に，それぞれの不安症状に特化した形での尺度も開発されている。たとえば，Social Phobia and Anxiety Inventory for Children (SPAI-C ; Beidel, Turner, & Morris, 1995)は，８歳から14歳を対象とした社交不安障害を査定する26項目（下位項目を含めると63項目）からなる，自己評定式の質問紙である。 SPAI-Cの特徴として，社交不安障害をその他の不安障害と弁別してスクリーニングすることが可能である点があげられる。本邦においても,石川・美和・笹川・佐藤・岡安・坂野（2008)によって，日本語版SPAI-Cの信頼性と妥当性が確認されている。同様に，Social Anxiety Scale  for  Children-Revised  (SASC-R ; La Greca & Stone, 1993)とSocial Anxiety Scale for Adolescents (SAS-A ; La Greca & Lopez, 1998)も，児童青年の社交不安障害の査定に用いられる尺度である。SASC-Rが6 ～12歳, SAS-Aが12～18歳を適用年齢として,両尺度とも他者からの否定的な評価に対する恐れ，新しい状況や人に対する回避とディストレス，一般的な回避とディストレスの３因子構造18項目 (filler項目を除く)で構成されている。日本語版の信頼性と妥当性，および原版と同様の因子構造については，岡島・福原・秋田・坂野（2009）によって確認されている。一方，社会的場面における恐怖だけでなく回避行動を測定できる尺度としてLiebowitz  Social  Anxiety Scale for Children and Adolescents (LSAS- CA ; Masia-Warner, Storch, Pincus, Klein, Heimberg, & Liebowitz, 2003)がある。これは成人版であるLiebowitz  Social  Anxiety Scale (LSAS ; Liebowitz, 1987)の構成概念を, 7 ～18歳の児童青年に適用できるように修正した尺度で，12のパフォーマンス場面と12の対人交流場面から構成されている。上述したように, LSAS-CAでは,その全24場面について,恐怖・不安感と回避の程度について測定できるように作成されている。得点はLSAS-CA全体の合計点だけでなく，恐怖・不安感の合計得点，回遊の合計得点についても算出される。さらに,パフォーマンス場面と，対人交流場面のそれぞれについても，恐怖・不安感，回避の得点が算出される。日本語版は，岡島・福原・山田・坂野（2008）によって作成されており，信頼性と妥当性の確認がなされている。特定の恐怖症を測定する尺度として，広く使用されているものに，Fear Survey Schedule for Children Revised (FSSC-R ; Ollendick, 1983）がある。FSSC-Rは，７～16歳の子どもの恐怖を測定するために作成された80項目から構成される自己報告式の質問紙である。複数の研究における分析の結果，失敗と批判に対する恐怖，未知に対する恐怖，小さなけがや小動物に対する恐怖，危険や死に対する恐怖，医療に対する恐怖といった５つの下位尺度が得られている (Ollendick, 2002)。FSSC-Rは日本では広く用いられていないものの，類似の尺度としてFear Survey Schedule for Children-II (FSSC-II ; Gullone & King, 1992)も作成されており，こちらについては日本語版作成の試みがなされている（市井・根建，1997）。その一方で，FSSC-Rは伝統的なアセスメントとして考えられているにもかかわらず（Muris, 2007)，FSSC-IIについては少なくとも米国においてはFSSC-Rよりも使用されることは少ないとされており(詳細は, Myers & Winters, 2002)，心理療法における効果指標についてもFSSC-Rが用いられていることが多い（例えば, Ost, Ollendick, Reuterskiöld,  Costa, Cederlund, Sirbu, Davis, & Jarrett, 2009)。その他にも我が国では標準化されていない尺度がいくつかある。ここで全て挙げることは不可能であるが，例えば，全般性不安障害そのものではないが，その中核的症状である心配に焦点を当てている尺度として, Penn  State  Worry Questionnaire   for   Children  (PSWQ-C  ; Chorpita, Tracey, Brown, Colloca, & Barlow, 1997）がある。PSWQ-Cは，14項目からなるPSWQ-Cは比較的簡便に児童青年における心配をアセスメントできる尺度である。また, Leyton  Obsessional  Inventory-Child  version (LOI-C ; Berg, Rapport, & Flament, 1986)は20項目から構成される自己報告式の子どもの強迫性障害の症状を測定するアセスメントであろ。
抑うつ
児童青年の抑うつ症状を測定する自己報告式の質問紙の代表的なものとして，Children’s Depression Inventory (CDI ; Kovacs, 1985), Depression  Self-Rating  Scale (DSRS ; Birleson, 1981),および Center for Epidemiologic Studies Depression Scale (CES-D ; Radloff, 1977)の３つがあり，そのいずれもが日本語版が作成されている。CDIはBeck  Depression Inventory (BDI ; Beck & Steer, 1933)を基に若年層への適用を目的に作成された尺度であり，回答はBDIに倣い３組の文の中から最も当てはまる者に回答する形式が採用されており,全27項目から構成される。我が国においても古くからCDIについての研究がなされてきたが(村田, 1992),近年,真志田・尾形・大園・小関・佐藤・石川・戸ヶ崎・佐藤・佐藤・佐々木・鳩田・山脇・鈴木（2009）によって日本語版の作成が試みられている，そこでは，CDIの因子構造が確認されるとともに，併存的妥当性が確認されている。DSRSは，村田・清水・森・大島(1996)によって，日本語版が作成されて以来，我が国において最も多く使用されている児童青年を対象とした自己記入式の抑うつ症状を測定するアセスメントである。DSRSは18項目からなる尺度であり，児童青年の抑うつ症状について，比較的簡便に測定できる特徴を有する。CES-Dは，20項目からなるうつ病のスクリーニングテストに用いられる尺度である。日本語版は，岛・鹿野・北村・浅井（1985）によって標準化されており，15歳以上が対象年齢とされているため，青年期に適用が可能な尺度である。その他にも我が国ではあまり使用されていない尺度としては, Reynolods Child Depression Scale (RCDS ; Reynolds, 1989)やReynolods Adolescent  Depression  Scale (RADS ; Reynolds, 1987), Children's Depression Scale (CDS ; Lang & Tisher, 1978 ; 1987),等が挙げられるが，上記の３つの尺度と比較すると， CDSは1980年代に頻繁に使用された尺度であること，RCDSとRADSは非臨床サンプルに用いることが推奨されている(Myers & Winters, 2002)。ところで，佐藤・石川・下津・佐藤（2009）はCDI,  DSRS,  CES-Dという我が国で使用されている３つの抑うつを測定する自己記入式の質問紙の判別精度について，受信者操作特性(ROC)分析と層別无度比(SSLR)の親点から検討を行っている。286名の中学生を対象とした半構造化面接と上記の質問紙の分祈の結果，いずれの尺度においても，これまでのカットオフ値よりも，高い値にカットオフ値を設定する有用性が示されるとともに，DSRSが最も判別精度の優れた尺度であることが示唆されている。
他者報告・行動評定
行為障害に代表される外在化障害(externalizing  disorders)では，必要不可欠とされる親や教師など他者報告に関する情報について，内在化障害でも有益な情報源として測定されることが多い。特に，自己報告が難しい幼い児童の場合，他者報告によるアセスメントが必要不可欠となる。自己報告と同様に，他者報告においても各年齢層や性別に応じた基準(norm)を設定することが可能であり，通常の発達と比較して，さまざまな症状や問題行動がどの程度逸脱しているのか判断することが可能となる。他者評定のアセスメントとして最も用いられているのは，AchenbachによるChildren's Behavior  Checklist (CBCL ; Achenbach, 1991)である。CBCLには，親評定（CBCL)，教師評定（Teacher Report Form ; TRF)に加えて，青年に関する自己評定(Youth Self- Report Form；YSR）も存在する。CBCLは引きこもり，身体的訴え，不安／抑うつ，社会性の問題，思考の問題，注意の問題，非行的行動，攻撃的行動の８つの下位尺度から構成されており，そのうち，引きこもり，身体的訴え，不安／抑うつの３つが内在化障害，非行的行動，攻撃的行動の２つが外在化障害を測定する質問項目とされている。CBCLについては，我が国においても翻訳版が作成されている（井澗・上林・中田・北・藤井・倉本・根岸・手塚・岡田・名取，2001；戸ヶ崎・坂野，1998)。CBCLは，包括的に子どもの内在化障害と外在化障害を測定するのに最も用いられる尺度であるといえる。一方，親評定の不安のアセスメントとしては，SCASには対応する親評定版（Spence Children's Anxiety Scale for Parents: SCAS-P ; Nauta, Scholing, Rapee, Abbott, Spence, & Waters, 2004)が開発されている。 SCAS-Pの特徴は，自己報告であるSCASと全く同じ項目数（38項目）から構成されており,個々の項目について親子の対応がなされている点である。そのため，親と子どもから多角的に情報を探ることが可能になる。SCAS-Pについては，現在日本語版作成の試みが進められているところである（下津・大野・佐藤・石川・雀川・近藤，2011)。一方，CDIは自己評定版ほどではないが，親評定版や教師評定版として用いられることもある（例えば，Wierzbicki, 1987)。また，自己報告に代わるアセスメントとして， Behavioral Approach Tests (BATs)がある。これは，特定の恐怖の対象や不安喚起状況を準備し，実際にどの程度アクセスすることができるのかを行動評定するアセスメントである。例えば, Ollendick  et  al. (2009)やÖst,  Svensson, Hellström, & Lindwall (2001)においては,特定の恐怖症の児童青年を対象にBATsによるアセスメントを行っている。まず，BATsでは，対象者には「ベストを尽くして」接近するよう，しかし不安が大きくなってきたらいつでも中止できるという数示がなされる。そこでは,雷と飛行以外は現実において，対象者に実際にどの程度接近できるのか試してもらい，それについて12-27のステップにおいて評定が行われている。また，主親的な苦痛度についても0 - 8で評定される。BATsを用いることによって,言語的な報告が難しい幼児だけでなく，実際の児童青年の恐怖の程度，回避行動の様子が査定することが可能となる。同様に社交不安障害の児童青年であれば，ロールプレイ場面を準備し(例えばスピーチ場面,新しい人と会う場面等),そこでの行動をビデオに録画し，社会的スキルや不安の観点から評定を行うことができる（例えば，Beidel & Turner, 1998)。抑うつに関しては，竹島・松見（2006）によって，抑うつ症状を示す児童の対人場面における行動に関する相互作用に関する観察がなされている。抑うつ症状を示す児童は，適切な社会的スキルを持たないために，対人関係において正の強化を受けることが少なく，その結果，抑うつ症状を悪化させやすいことが古くから指摘されている(例えば，Lewinsohn，1975)。加えて，近年注目されているうつ病性障害に対する行動活性化療法についても考慮しても(詳細は, Martell, Addis, & Jacobson, 2001熊野・鈴木訳, 2011),対人場面における行動観察は，抑うつ症状を示す児童青年においても有益なアセスメントとなると考えられ，今後の研究の蓄積が期待される。
おわりに
心理査定法（アセスメント）の発展は臨床心理学の実践においても，研究においても必要不可欠であることは言うまでもない。しかしながら，我が国においては，児童青年期のアセスメントといえば，伝統的な発達検査，知能検査，いわゆる伝統的な投影法検査などを指していることが多く，情緒・行動面の問題に対する適切なアセスメントが十分開発されてこなかった(中田，2008)。これからの臨床心理士には，①診断と事例定式化(ケースフォーミュレーション), ②スクリーニング，③子測因子の特定，④治療デザインと計画，⑤治療経過の観察，⑥治療結果の評価という明確な目的にしたがって，アセスメントを選択し，実施することが望まれる(Mash & Hunsley, 2005 ; Mash & Terdal, 1997を参照)。本稿で述べてきたように，近年になって我が国においても，世界中で広く使用されている子どもの内在化障害におけるアセスメントの標準化がなされるようになってきた。このようなアセスメントの開発研究の進展と歩みを揃えるように，児童青年期の心理的問題への理解が広まっている。例えば，DSRSを用いて小学校から高校生までの抑うつ症状に関する大規模な調査結果が相次いで報告されており(傳田・賀古・佐々木・伊藤一・北川・小山, 2004；岡田・鈴木・田村・片山・鎮成，2009；佐藤・永作・上村・石川・本田・松田・石川・坂野・新井，2006)，急速に児童青年の抑うつに関する注目が集まってきている。心理査定法の開発・標準化が，実証に基づく心理療法の研究，および実践における出発点であることを再度強調しておきたい。これまで，我が国で標準化されてきた子どもの内在化障害に対するアセスメントを概観すると，抑うつ症状については，CDI，DSRS， CES-Dといった比較的スタンダードなツールが開発されていることが分かる。加えて，それぞれのアセスメントの比較についての研究も行われており，それぞれの尺度の使い分けに関する一定の指針が得られている。また，青年期で使用されるHRSDといった臨床家評定によるアセスメントも古くから使用されている。その一方で，不安症状に関する尺度については， RCMASやFSSC-Rといった伝統的な尺度に代表されるように，いくつかの尺度が使用可能になるまでに研究が進んでいないという問題点が指摘できる。上述したように，アセスメントの不整備は，そのまま研究と実践の発展に影響をもたらしていると考えることができ，我が国において児童青年期のうつ病性障害と比較して,不安障害に関する研究が後れをとっていることの裏返しであるといえよう。とはいえ，SCASに代表される診断基準を基に作成された新たな尺度の開発も進んでいることから，今後の研究の発展が待たれるところである。それぞれの不安症状について概観すると，社交不安障害に関するアセスメントは開発が進んでいるものの，それ以外については未整備のものが目立つ。また，例えばMuris，Schmidt，&  Merckelbach (2000)のような，アセスメント間の比較や，各尺度の精度に関する研究も報告されていない。一方，親評定や教師評定，行動評定といった自己報告以外のアセスメントの開発も進んでいない。最も代表的な他者報告のアセスメントであるCBCLについては日本語版が開発されているものの，例えば抑うつ症状や不安症状に特化したアセスメントの開発は遅れている。内在化障害は，自己報告を重要視する問題ではあるものの，幼いクライエントの場合，多面的なアセスメントが必要となるのは明らかである。その一方で，内在化障害においては，親と子どもの報告が一致しないことが多々見受けられる。そのような情報源による情報の不一致については，さらに情報を集めていくことで臨床的には有益な情報をもたらすといえるが（陳・大対・石川・佐藤，2008参照)，そのことについてどのように扱うべきについての指針を得るためには，さらなる研究が必要となる(Mash & Hunsley, 2005)。そのためにも，抑うつ症状や不安症状に特化したアセスメントの開発が必要不可欠である。ここまで述べてきたように，子どもの内在化障害におけるアセスメントの多くは，海外で開発されているものである。翻訳版を開発する際には，さまざまな要因の影響によって原版とは異なる結果が得られることも少なくない（例えば，因子構造の違いについては，Essau et al., 2002；石川・佐藤・坂野，2005；Muris et al., 2000を参照)。盲目的に海外の尺度を翻訳することは有益でないことは自明のことである。その一方で既に標準化され世界各国で使用されているアセスメントの存在を無視して，我が国独自のアセスメントだけを用いることも生産的ではない。基礎研究や実践研究の国際比較の面からも，翻訳版を開発する意義は大きい。おそらく，このような議論は上述したようなアセスメント問の比較研究の成果をもって議論されるベきであり，国際的にスタンダードなアセスメントの開発を行わずに結論づけられるものではないだろう。実証に基づくアセスメントにおいては，さまざまな信頼性と妥当性に代表されるような心理学的研究法による基準を満たすアセスメントを開発することはもちろんのこと，それに加え，診断学的な有用性や治療成果の感受性といった臨床的な有用性も併せ持つ必要がある(Mash & Hunskey, 2005)。加えて，児童青年期の心理査定については，発達的な要素についても加味することが必要不可欠であり，それぞれの発達段階における問題行動や症状の表出について,それぞれの発達段階における標準データの整備,そしてそれらに多軸的アセスメントが求められる（石川，2006）。加えて，本稿で述べてきた障害や症状に特化したアセスメントだけでなく,今後は，家族，学校，地域といった社会的文脈に関するアセスメントの開発も必要となるだろう（詳細は，Mash & Hunsley, 2007を参照）。本稿で述べてきたように，障害や症状に特化したアセスメントについても整備の遅れている我が国の現状を考慮すると，おそらく児童青年期のアセスメントの開発は，個々の研究者による個人的な研究で実施することは難しくなることが予想される。今後は，さまざまな研究領域の専門家が協同し，体系的にアセスメントを開発していくことが求められる。