外国務から国務へ

♣皆/ Zusammenfassung

はじめに
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日本語講師としてウィーン大学で教え始める前まで、筆者にとって「日本語」という存在は簡単には消滅しない、何か確実なものであるという印象が強く、一言で言えば「日本人が話す言葉が日本語だ」という程度の曖昧なお識だった。しかし、文献を調べると、「母語」や「言語」という概念は決して「決定的なもの」では無い。例えば「国語」「東京言葉」「標準語」「共通語」「普通語」はすべて「日本語」を示す言葉である。過去を振り返ると「日本語」には他にも様々な名称が存在している。 「国語」が成立したのが1900年頃だとされ、それ以前「日本語」や「標準語」の定義は未完成であった[イ1996] 。後にも触れるが、言語の定義は非常に曖昧であり、困難である。また、セルボ・クロアチア語を見てもわかるように、ひとつの言語が形成されるまでには政治的効力が大きく関与している。セルボ・クロアチア語はセルビア、コソボ、クロアチア、ポスニア・ヘルツェコビナ、モンテネグロの5カ国で話されているが、1991年のユーゴスラビア連邦崩壊により、セルポ・クロアチア語はオフィシャル・ステータスを失い、現在「セルボ・クロアチア語」は正式には存在しておらず、セルビア語、クロアチア語、ポスニア語、モンテネグロ語というイディオムにそれぞれ分離され定義されている[Kordić 2009] 。この実例が示すように、「言語」という概念は政治的効力によって大いに変化し得るものであるということがわかる。沖縄民族の母語だと言われている琉球諸語も政治的な効力により、日本の方言へと分類されるようになった。
琉球岩将一一日本の方言か個別言語か
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一般に琉球諸語は日本語族に分類されている。これは1895年にB.H.チェンバレンが“Transactions of the Asiatic Society of Japan”に投稿した研究報告が元になっており、そこには「日本語と琉球語は同じ祖語を持ち、それぞれ枝分かれした」と記されている。しかし、この研究でチェンバレンが扱ったのは当時琉球の公用語であった首里語であり、それ以外の琉球諸語は取り上げていない。今日では、奄美・沖縄・与那国・八重山・宮古の５つが琉球諸語として数えられているが、いずれも「方言」として定義されている。外間守善らが指摘しているように、日本国内で琉球諸語は日本の「方言」であり、決して「言語」ではなく、多くの日本の言語学者は「琉球語」という言語の存在を認めていない[外間1971: 18] 。しかし、それに異議を唱える研究者もいる。獨協大学のパトリック・ハインリッヒや中京大学のましこ・ひでのりなどは、日本における言葉をすべて「方言」として「標準語」の下に位置づけようとする定義を批判している[Heinrich 2010] 。また、国際達合・教育科学機関のユネスコは2009年に「沖縄には6つの言語が存在し、それは危機的状況である」という報告発表を行っている。学者の間でも琉球諸語が言語か方言かというのは、未だはっきりしていない。しかし、実際に琉球・沖縄でどのように「日本語」が学ばれていたのか文献を調べていくと、「日本語」は琉球・沖縄にとって紛れもない「外国語」だったということがわかる。これについては次の章で詳しく述べるが、日本語が琉球・沖縄人にとっての「国語」ではなく「外国語」だったからこそ、初期の授業では翻訳や通訳が必要不可欠だったのである。すでに述べてきたように言語を定義するのは困難であり、また「日本語」という定義も非常に曖昧ではあるが、この稿では歴史的な流れを考虑しつつ、「東京言葉」（山手言葉）を基盤として作り上げられた「標準語」を「日本語」として話を進める。
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中国主義から日本主義化へ
沖縄が琉球と呼ばれていた時代、日本との交流があったとはいえ、琉球にとっては中国が中心的な存在だった。琉球の若者にとって、中国へ留学することが何よりの出世であり、そのため当時、中国の共通語である官話を勉強するのが主流であった。日本が中国から漢字を導入したように、琉球は日本から平仮名のシステムを学んだといわれているが、日本語を勉強していたという学生は少数派だったようで、文献を見る限り、琉球にとって日本語は中国語の次に重要な外国語だったとするのが妥当ではないかと思う。日本語が本格的に琉球の教育システムへ導入されたのは、 1880年に「会話伝習所」という師範学校が設立されたところから始まる。琉球が日本の国となってすぐ最初のころ、日本政府は琉球の学校制度を完全に禁止した。先にも融れたように琉球の学校制度というのは中国を基盤にしたもので、その目的は中国への留学と中国の学問である漢学を学ぶことだった。 1874年に台湾出兵により、何とか公式に中国（清国）と琉球との交流関係を断ち切らせることに成功した日本政府は、中国中心主義の教育を改革する事に必死であった。琉球の教育制度をそのまま残してしまうと、未来の人材である沖縄の若者は、中国主義のまま成長してしまい、これは日本政府にとってはかなりの脅威であった。そこで、日本政府は日本の教育制度を完全に導入することにより、沖縄を日本化するという手立てを考えた。しかし、初期の頃は旧エリート層の地位にいた人々が中国へ逃亡したり、大きな反発運動を起こしたりするなどの事件が相次ぎ、旧沖縄の教育制度を完全に廃止するのが難しいという状況になった［近藤2011: 192］。そこで、日本政府は旧制度を残したまま、学校へ日本人の教師を送り込むという形で、少しずつ沖縄の学校を「日本化」していくという政策を取ることにしたのである。近代化を目的とした脱中国主義精神を元にし、まだ日本本土でさえ「国語」という概念が存在していなかった時期に、沖縄での「日本語（国語）教育」が始まった。
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対訳教科書「沖縄対話」から単一言語の教科書へ
1880年2月に県庁内に開設した「会話伝習所」は、日本語教師および通訳者を育成するために設立された。日本語を話す僅かな沖縄人を入学させ、残りは日本から派遣された事務局員という少人数でのスタートであった。この「会話伝習所」は文部省からの許可待ちのための暫定的な施設であり、存在していたのはたったの４ヶ月である。正式に文部省から許可が下りてからは、すぐに本土と同じ名称の「師範学校」となり、沖縄全土に学生の募集をかけた。 「会話伝習所」が沖縄の教育史において重要な理由は、その僅か４ヶ月の間に、明治初期・沖縄の日本語教育にとって中心的存在だった教科著「沖縄対話｜が完成しているからである。
図1：沖縄師範学校編纂『沖縄対話』上（1880）より抜粋「沖縄対話」には「学務科」が編集を担当したということしか記載されておらず、肝心の作者は未だにわかっていない。ニ次的な資料から、恐らく何人か「会話伝習所」にいた沖縄人が日本語から琉球語（首里語）へ翻訳をしたのではないかという説 [服部1984: 93-94]もあるが詳細は不明である。この教科書は2カ国語で書かれており、はじめの一文は大きめに日本語で、次の文は小さく首里語でという対訳式で構成されている。始めに日本語、次に首里語という順序で書かれてあり、また日本語よりも首里語の方が小さく書かれている。つまり日本語が主要な言語であって、首里語はあくまで補助の言語として編集された事が一目でわかるように書かれてある。 かえて、この教科書には日本語が敬語体で書かれており、本土での教科書とは大きく違っている[近藤2006: 75]。また、教科書の大部分が口語体で書かれているというのも『沖縄対話』の大きな特徴である。もともと『沖縄対話』は、師範学校で使用する事を目的として編纂された書物ではあったが、沖縄で小学校が設立され
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ると「会話科」という科目で教科書として使われるようになった。なぜこの教科書を使用していたのか、正確な理由はわからないが、いくつかの文献によると当時、本土から派遣されてきた教師と生徒との間には、言葉の問題により上手く意思の疎通ができておらず、授業をするにも現地語を介してでなければ授業が成り立たなかった様子が伺われる[太田1932: 103］。また、日本人教師と並んで通訳をつけさせて授業をしていたという記録もあり、琉球・沖縄人にとって日本語は当初、外国語のようであったというのは決して誇張ではない。伊波書歓によると、1890年代頃はまだ「普通語」（日本語）を話す沖縄人はかなり少なく、当時日本語を話せるというと今でいう英語を話せるというような感覚だったという[比嘉1963: 4］。このような言語の面だけでも非常に混乱した中で日本語教育はスタートしたわけであるが、その授業法は主に暗記であった。『沖縄対話』にある文章をひたすら暗記させ、毎日正しく暗記ができているかをテストするというのが主流であった。テストにも翻訳を使い、教師が普通語（日本語）で質問すると、生徒は現地語で答え、その逆のパターンで交互に日本語と現地語を使い、授業で練習していたことがわかっている［近藤2006: 73］。 1888年になると日本本土と同じ教科書が導入されるようになり、それ以後は対訳つきの教科書ではなく、単一言語（つまり日本語のみ）の教科書が使用されていたことが伺われる。同時進行ではないが、それと平行するかのように授業で使用される言語も日本語のみへと比重が傾いていく。教育機関で日本語教育が本格的に始まった1880年から国定教科書が導入される1904年まで沖縄の小学校で使用されていた国語の教科書をまとめると以下のようになや
この表でもわかるように、翻訳付きの教科書「沖縄対話」が使われていた時期から日本本土と同じ教科書が使用されていた時期までは、確実に授業内で首里語（および現地語）が使用されている。つまり、この時期には現地の言葉というのが、日本語の授業で主要な位置を占めていたということにな80り、同時に1900年代はじめまでは、確実に沖縄での日本語教育には現地語が欠かせない役割を果たしていたことになる。しかし、そのような状況も、日清戦争・日露戦争による日本の勝利、その他様々な政治的効力により、沖縄県用に特別に文部省が作成・出版した「沖縄県用尋常小学校誌本」（1897年）が導入されてから、少しずつ現地語排斥主義という方向へ進んでいく。その様子が伺える最初の手がかりとして、琉球教育という教育誌に掲載されている報告書を見ると、例えば、ある若い日本語教師が学校の上層部に「なぜ授業で琉球語を使用したのか」 [沖縄県師範学校付属小学校編1904: 263]と責められる場面が出てきていることでも、伺える。更にこの時期から、国語の授業内での現地語使用禁止の傾向が見え隠れしてくるのである。
現地将来止と称意戦
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1903年になると方言札が登場する。方言札とは学校内の学生同士の会話で現地語を使用した場合に、それが教師や同級生に見つかれば、罰として首にかけなければならなかった板のことであり、沖縄で作られた罰則である。方言札をかけられたものは、教師から説教され、教室の掃除をさせられるなどの罰を与えられた。1914年から1919年にかけて沖縄の小学校に通っていた仲宗根によると、その頃には方言札は学校でかなり定着しており、「常にどこかで誰かが見張っている感じがした」 [近藤2006: 3]という。方言札はその後も沖縄の学校に受け継がれていき、一部の学校では戦後にも使用されていたことが確認されている[井谷2006: 161] 。方言札が登場する時期、授業内では現地語の使用禁止が定着しつつあり、その後は接業以外の休み時間にも禁止の輪が広がっていった。 伊波善歓が指摘しているように、方言札は現地語を禁止するだけではなく「道徳的な罪」に問われるという曼素も備えていた[浅野1991: 216]。学校の授業以外では母語で会話していた生徒も、このような徹底した取り締まりにより、自由に母語で会話することが制御され、母語で会話する事が悪い事であるというような恥の意識が教育されていったといえる。教育者側からも、現地語排斥の声は強く「沖縄で普通語（標準語）を広めるために現地の言葉を厳しく取り締まらなければならない」という意見が見受けられる[枕遅1903: 363] 。その後も現地語禁止の輪は学校内に収まらず学校外へも広まっていった。1930年頃になると、学生や教師らが、学校のない時間に外へ出て行き、その周囲の住民が「日本語だけを話しているかどうか」を確認するようになるところまで徹底した現地語弾圧を行った。この一見無謀なやり方81が功をなしたのか、1940年代には、家庭でも兄弟同士が日本語だけを使うようになり、たどたどしい日本語を話す両親を情けなく思う子供たちが出てきたことが報告されている[ましこ1997: 152］。つまり、沖縄人が自分たちの母語を恥だと認識するようになったわけである。また、日本語を話さない両親のために、学校側が定期的に「謎話会」を主催し、通訳者を通して子供たちの教育について説明するという機会を提供した[近藤2006: 178-180] 。そこでは、優秀な生徒に日本語で書いた作文を読ませるなどして、日本の学校教育が成功している様子をアピールしていたという記録もある。家庭でも積極的に日本語で会話するよう、両親を教育する事も惜しまなかった。このように、日本語教育は学校内にはとどまらず、生徒の個人的な生活をも支配するようになったといえる。
おわりに
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今まで手に取った「日本語教育史」関連の書物の中に台湾や満州などと同じく沖縄が登場したことは、あまり見たことがない。確かに沖縄は台湾や満州とは違い植民地ではなかった。しかし、いくら琉球が沖縄という地名に変えられ、正式に日本の国の一部になったといえども、沖縄での国語教育は、当時の日本の植民地と変わらず、現実には「外国語としての日本語教育」だったのではないだろうか。最後に「日本語と琉球・朝鮮語・アルタイ語との親族関係」という題目で1948年、言語学者の服部四郎が日本氏族学会の紀要で発表した論文の中から一文引用したい。沖縄列島に行われる言語は、九州以東の言語とは著しくことなり、それが日本語の内の「琉球方言」と呼ばれた理由は、同じ日本国内に行われていること、この地方に「内地」と同じ共通語が行われていることであった。琉球が日本から分離するとすれば事情は自ら異なってくる。 〔服部1984: 117〕この服部四郎の引用文が示すように、どこの国に属しているのかという政治的な効力により、ある地域固有の言語は、 「言語」ではなく「方言」とされる。沖縄の日本語教育の歴史を振り返るとき、その事実が浮かび上がってくるのではないだろうか。
ます文献
浅野誠1991. 『沖縄県の教育史』.東京:思文閣.服部四郎. 1984. 「日本語と琉球語・朝鮮語・アルタイ語との親浅関係」.『氏俗学研究』13 (東京:日本氏族学会), 11-33.比嘉春潮. 1963.「沖縄の言葉はどこへいく」.『言語生活』142 ς (東京:筑摩書房), 2-12.外周守善. 1971.『沖縄の言語史』.東京:法政大学.杭尾登稀. 1903.「言語に就いて」.『琉球教育』第九十号首里(沖縄県私立教育会), 362-365.井谷泰彦. 2006. 『沖縄の方言札。さまよえる沖縄の言葉をめぐる論考』.邪霸:ボーダインク.近藤健一郎. 2006.『近代沖縄における教育と国民統合』札幌:北海道大学出版会. —. 2011. 「近代教育の導入」. 『沖縄県史5.近代.財団法人沖縄県文化後進会資料編集室編』.糸満:工房東洋企画.イ・ヨンスク.1996.『国語という思想』.東京:岩波書店.ましこ・ひでのり. 1997. 『国語概念を解体する国語教育史』. [ The Institute of Regional Study. The University of Okinawa annual report』 9  (那覇:沖縄大学), 57-68.沖縄県師範学校付属小学校編. 1904. 「授業批評会記録」. 『琉球教育』第九十六号首里(沖縄県私立教育会), 256-265.太田朝敷.1932沖縄県政五十年.東京:国民教育出版. Chamberlain, Basil Hall. 1895. "Essay in aid of a grammar and dictionary of the Luchuan Language", Asiatic Society of Japan (Hg.): Transactions of the Asiatic Society of Japan 23.  Yokohama: Kelly. Patrick Heinrich und Michinori Shimoji (Hg.). 2010. Essentials in Rıjukıjıan Language Documentation . Tokyo: ILCAA. Kordić, Snježana. 2009. "Plurizentrische Sprachen, Ausbausprachen, Ab- standsprachen und die  Serbokroatistik",  Zeitschrift  für   Balkanologie (ZfB) Bd. 45, Nr. 2, 210-215.
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