1．はじめに
近年、「産業遺産」「産業観光」という言葉に注目が集まっている。スクラップ＆ビルドの傾向が強い我が国においては、ともすれば最新技術のみが注目されがちであるが、元をたどれば原点となる技術や産業があったからこそ現在の産業が存在するのである。我が国の産業発展の礎となった産業の足跡をたどることにより、当時から現在までの地域性や歴史・生活・文化等を学び、さらには未来のイメージを描く。その一連の行程において、人々は新たな知識の習得による充実感だけでなく、驚きや感動を味わうことができる。これはまさに「ツーリズム」としての可能性を秘めていると言えるであろう。本研究では、「産業遺産」の学習をテーマとする[ヘリテージ・ツーリズム]の可能性について、国内や海外の産業遺産活用事例を踏まえつつ、検討を行う。
2.ヘリテージ・ツーリズムについて
1)ヘリテージ・ツーリズムの定義
「産業遺産」や「産業観光」という言葉は、各々によって定義・解釈されている。ここでは、先述した研究の趣旨を勘案し、「ヘリテージ・ツーリズム」を「産業遺産」(特に産業革命以降:我が国の場合は近代以降)を素材として、地域の産業・技術・生活文化を学ぶツーリズムと定義することとする。
2)なぜ今 "ヘリテージ（産業遺産）なのか
現代の社会背景をみると、世界的にはグローバル化・ボーダーレス化の進展がみられるものの、一方で古き良きモノを保全・維持し独自の地域色を残すという考え方も根強い。我が国においても、地方分権化を見据えた地域独自の魅力づくりへの取り組みが行われつつある。今後起こるであろう他地域との競争に勝つためにも、地域のオリジナリティ・アイデンティティの形成が必要となる。地域性を有する「産業遺産」には、まさにその役割が期待されている。 「産業遺産」の活用は、以下の効果をもたらすものと期待される。 ・地域にとって地域のアイデンティティとなり、地域活性化の有効なアイテムとなる。特に、高齢化社会が進むなか、高齢者の生きがいや定年退職者の活路として有効である。 •企業にとって地域への貢献とともに、企業活動のPRになる。 ・産業界にとって技術の伝承や技術革新の可能性につながり、また将来の産業遺産化を見据えた施設整備や景観づくりのあり方への課題提起となる。
3ヘリテージ・ツーリズムの特徴
ヘリテージ・ツーリズムの特徴として、以下の点があげられる。 ①基本はマス・ツーリズムではない学習意欲や興味のある人が参加するタイプのツアーであり、人により知識レベルが異なるため、画一のツアーにはなりにくい。
②解説員・ガイドが重要
来訪者の学習満足度は、解説員の説明能力や手法に依存される。単なる案内板やガイドプックだけでは対応が困難である。 ③関連施設・地域との有機的なつながりにより、
相乗効果が現れる
施設単体でもツーリズムとして成立するが、より深く時代背景や歴史経過を学ぶためには、関連する施設や地域との連携が効果的である。 ④創造力をかきたてる今では想像できないモノや技術、あるいは見ることができない場所や施設等が、来訪者の創造力をかき立てる。 ⑤学習要素以外の要素を組み込むことにより、ツーリズムのバリエーションが広がる学習要素に加え、体験・食・遊び等の娯楽性やくつろぎの時間・空間を提供することにより、ツーリズムのバリエーションが広がる。
4日本人の旅行スタイルとヘリテージ・
ツーリズムの関連性
現在の日本人の旅行スタイルとヘリテージ・ツーリ8ズムには、以下の関連性がみられる。 ·旅行は「マス」から「個」へと移る傾向にある。 →　ヘリテージ・ツーリズムは「個」への対応が中心となる·時間に余裕のある高齢者や学生を中心に、ピーク時期を外す傾向が強くなっており、旅行が平準化している。 →特定の時期·曜日に集中する傾向がなくなると、解説員等の配置が容易となり、見学・学習に十分な時間を確保できる情報収集手段の多様化、趣味や価値の多様化に伴い、旅行目的や内容も多様化傾向にある。 →　ヘリテージ･ツーリズムも新たな旅行スタイルの一つとなりうる
5)ヘリテージ・ツーリズムと他の
ツーリズムとの関連性
①産業観光との関連性
産業観光の定義も諸説あるが、現状では“最先篇の工場を見学し、講義や技術指導等を受ける”という「工場見学」としての側面が強いように感じられる。これを「産業観光」と捉えるならば、産業観光は「現在」という時間軸のみとなる。これに対し、ヘリテージ・ツーリズムは「過去から現在までの時間全て」という時間軸となる（図１左部分）。一方で、産業観光をより広義に捉える場合、産1寒観光と産業遺産観光(ヘリテージ・ツーリズム)の明確な区別は難しくなる。なぜなら、ヘリテージ・ツーリズムは過去だけの要素でなく、現在でも用いられている要素、現在に継承されている要素を多分に含んでいるからである。ちなみに、この場合、先程の“最先端の工場を見学し、講義や技術指導等を受ける”という行為は「産業現場観光」「先端産業観光」もしくは単なる「工場見学」などの言葉で表現されることとなろう。（図１右部分）。
②世界遺産との関連性
世界遺産は「国境と世代を越えた共通の宝物」と定義されており、産業遺産を含めた文化遺産、自然遺産、及びその両者の要素を含めた複合遺産で構成される。海外では、王立製塩所（フランス、 1982年)、アイアン・プリッジ（イギリス、1986年）、ランメルスベルク鉱山博物館(ドイツ、1992年)などの産業遺産が世界遺産に登録されているが、日本ではまだ１件も正式登録されていない(2004年６月現在、島根県大田市の石見銀山が仮登録となっている)。世界遺産に登録されると、知名度は一気に向上し、来訪客の増加が見込まれる。しかし、受け入れ体制等の課題も同時に発生するので、登録には慎重を期する必要がある。 ③エコ・ツーリズムとの関連性エコ・ツーリズムも新たなツーリズムの一形態として注目されている。これは従来のような自然の見学ではなく、自然問題・環境問題とも絡む学習型ツーリズムであり、“地域独特の風土を観ることにより、自然の成り立ちや役割などを学ぶ”と表現される。これをヘリテージ・ツーリズムに当てはめると、 “地域独特の風土(産業遺産)を観ることにより、地域の産業・技術・生活文化を学ぶ"となり、これまでに述べたヘリテージ・ツーリズムの趣旨に当てはまる。つまり、エコ・ツーリズムとヘリテージ・ツーリズムは素材が異なるだけであり、根源的な“地域を学ぶ”という点では同じ考え方に属するといえる。
3. 我が国の産業遺産(ヘリテージ)活用動向
] ）産業遺産活用の歴史
我が国で産業遺産の保存・活用の本格的な取り組みが始まったのは80年代以降と考えられる(それ以前は、一部の鉱山跡における資料館・観光坑道づくりや歴史的建造物の保存が行われた程度であった）。当初は行政等の建築物の取り壊し決定に対する反対運動が保存・活用のきっかけとなる場合が多かったが、最近では地域のアイデンティティ形成や景観づくり、環境・リサイクル問題等にも絡み、行政・住民ともに保存・活用の重要性を認識する傾向が増えている。
2）産業遺産活用を支える組織
産業遺産の保存・活用に対しては現在、以下の行政機関、公的機関、企業、NPOなどが支えている。国：経済産業省、文化庁、国土交通省など自治体：教育委員会、都市計画・まちづくり関連部局など公的機関：(社)日本観光協会産業観光推進懇談会事務局(名古屋商工会議所) (財)日本ナショナルトラストなど民間企業関係：トヨタ財団博物館明治村など外会：産業考古学会、土木学会など
3)産業遺産の活用状況
平成11年に(財)余暇開発センター(当時)が行った「少子・高齢化時代における産業遺産を活用した地域活性化方策に関する調査」における自治体向けアンケート調査からは、以下の結果が得られた。 ①所有者「自治体・公的機関」と「民間企業」がそれぞれ4割強で、「個人」は１割程度。 ②補助金「なし」が７割強、「あり」は１割未満。 ③活用状況「生涯学習の拠点」「親光資源としてツーリズムに活用」「地域づくり資源として活用」などの意見が多い。 4)課題・問題点「活用の方向性がうまく見出だせない」「所有権が企業にあり、行政としてうまく関われない」などの意見が多い。 ⑤今後の方向性「地域づくり資源として活用していきたい」「生涯学習の拠点として活用していきたい」「観光資源としてツーリズムに活用していきたい」などの意見が多い。
4ヘリテージ・ツーリズムの認知度・経験度
及び参加の意向
(財)日本交通公社が行っている「JTBF旅行マーケット調査」をもとに、ヘリテージ・ツーリズムの認知と経験、今後の参加意向をまとめたところ、以下の結果が得られた(図2〜5)。 ①認知と経験(年度推移)年度を追うごとに、認知度は高まりつつある。 ②認知と経験(年齢別、2003年度)年齢が高くなるほど、認知度は高い。 ③今後の参加意向(年度推移)年度を追うごとに、参加意向は高まっている。 ④今後の参加意向(年齢別、2003年度) 30歳未満、60歳以上の参加意向が高い。
5ヘリテージ・ツーリズムの実現に向けた
産業遺産活用事例
ヘリテージ・ツーリズムの実現に向けた取り組み2を積極的に行っている我が国の産業遺産の代表例として、ここでは愛媛県新居浜市の別子銅山の活動状況を示す。 ●別子銅山·江戸時代前期の1691年から閉山となった1973年までの約280年間、銅を中心に鉱石の採掘が行われた。 ·住友グループ発祥の地であり、「住友」名を冠する多くの有名企業はここを起源とする。 ·銅山にまつわる多くの産業遺産が広範囲に残されており、市役所、観光協会を中心として産業遺産の活用に力を注いでいる。 ·これまでに、調査、フォーラム、市民議座等を多く手がけ、知識の蓄積、市民の認知度向上、 4関連施設や企業との連携、ガイド等の人材育成に取り組むとともに、国内外へのアピールを積極的に行っている(写真1)。
4.イギリスのヘリテージ・ツーリズムの動向
1）ヘリテージの保存・活用の動向
イギリスにおけるヘリテージ(産業遺産)の本格活用がスタートしたのは、それほど古くはないと思われる。代表的な産業遺産であるアイアン・プリッジが公開されたのは1973年であり、世界遺産制度が採択されたのは1972年の第17回ユネスコ総会であることからしても、第二次世界大戦以降(1960
(2)ヘリテージ・ツーリズムの活用動向
ーアイアン・ブリッジの例一
はゴーストタウンとなった。一度は見放された状態となったが、1965年頃にTelford Development corporationによる宅地開発計画が持ち上がり、再開発がスタートした。1967年には「博物館都市構想」が策定され、保存・整備がスタート、現在に至っている。 ②アイアン・プリッジ峡谷博物館(Ironbridge Gorge Museum、地図１）の運営概要既存資料やヒアリング内容をもとに、運営概要をまとめたものが以下である。 ●運営主体はIronbridge  Gorge  Museum Trustで、財政支援をEnglish  Heritage、 European Regional Development Fund、 Lottery Fund、City of Londonなどから受けている。収入源は入場料(パスポート、 £ 13.25)、直営店(売店、コーヒーショップ）など。 ●スタッフは正社員200人、ボランティア（ガイド、エンジニアなど) 40人。 ●建物の再利用に対する法律上の規制は日本ほど厳しくないが、新規の建造物に対する規制(高さ、色など)は厳しい。所有・運営については動態保存を重視しているが、費用がかさむため一部に限られている。また、ピーク時の駐車場待ちの道路渋滞が問題となっている。Trustとしては、駐車場増設よりも公共交通の充実を盛んでいる。 ●客層は全体的に50代、60代が中心で、ピークは夏休み(家族や学生グループなどが中心)、オフピークは11～3月(この時期はグループ客年頃からか）の可能性が高い。イギリスは国の方針としてヘリテージの保存・活用を重視している。所有や運営に対する支援組織としては、English Heritage、The National Trust、 Lottery  Fund等のFundやTrustが存在し、サポートを施している。このため、国内のいたるところでヘリテージ施設が活用されており、週末を中心にウォーキングツアーやイベント等が開催されている。そして、親光案内所にはヘリテージ施設に関するガイドプックやパンフレット、ツアー・イベント案内紙などが備わっている（写真2）。 ①アイアン・プリッジについてアイアン・プリッジはイギリス中央部、テルフォードの南部に位置する。ここは1709年にアプラハム・ダービー一世により、世界で初めて石炭を用いた済鉱炉での鉄の大量生産を行った場所であり、後の産業革命に大きな影響を与えることとなった。当地のシンボルである橋(アイアン・プリッジ)は1781年に開通し、現在でも当時のままの姿で活用されている。この偉大な功績もあり、19世紀のビクトリア王朝時代は栄華を極め、1851年の第一回ロンドン万博では鉄及びその派生産業である陶器等の供給を行った。しかし19世紀後半以降になると、不景気の影響や立地条件の良い他の場所での鉄の生産開始等により、アイアン・プリッジ一帯の産業が衰退し、街のみ料金を30％割り引く)。滞在は日帰りと1泊が半々程度で、2泊以上はほとんどいない。海外客は南アフリカ、アメリカ、オーストラリアなどの英語圏が中心。今後は、50～60歳代で2時間圏内の人、学生、英語圏外の外国人等をターゲットに据える。 ●過去の入込客数のピークは1990年頃で40万人程度だった。その後は低迷し、2000年には25万人を割るが、現在は25万人まで回復。今後は30万人程度の安定的な来訪者数を目指す。 ●誘客策として、積極的な誘客・宣伝活動を行っている。特にターゲットとしている学生団体誘致のため、職員が学校訪問を行っている。情報収集では、世界中のヘリテージ施設との情報交換を頻繁に行っている。また、バーミンガム大学と提携し、各種調査・研究に取り組んでいる。
5.我が国でのヘリテージ・ツーリズムの可能性
1 ）ヘリテージ・ツーリズム推進へ向けた
取り組み
①対象となるマーケット像事例等をもとに、対象マーケットを想定すると、以下となる。 ●リタイア後の人を中心とした高齢者時間的・金銭的に余裕があり、好奇心が強く学習意欲が旺盛である。リタイア後の活動として「旅行」をあげる人が多く、ターゲットとして相応しい。 ●学生歴史・文化・美術・芸術・デザイン（景観）等に強い関心を示す学生が主な対象となる。その際、学習一辺倒ではなく、食や娯楽要素を上手に取り入れることも重要である。
●家族
子供の年齢に応じて学習要素・娯楽要素の比率・内容を工夫するなど、幅広い家族体系を取り込めるようにする。 ②見せ方・仕組みづくり来訪者の期待を裏切ることなく、満足度の高いツーリズムを提供するためには、見せ方や仕組みづくりが大切である。その主なポイントは以下である。
●「本物」を体験させる
当時使用されていたままの姿での展示・稼働(可能であれば動態保存)が理想的である。既に取り壊されているのであれば複製もやむをえないが、やはり複製物・再現物では臨場感に欠ける点が否めない。 ●案内・解説はしっかりと従来に見られる「説明板」のみでなく、経験者など専門知識を有する解説員の配置が必要である。この場合、無償のボランティアでもよいが、より説明責任を明確にし、本人の自覚を促すためにも、有償の解説員(インタープリター）の登用が堂ましい。 ●ストーリー性(歴史、文化、生活等)を持たせぬ単なる施設の案内にとどめず、興味を惹くようなストーリーづくりを行うことも重要である。 ●来訪者の知識・経験レベルや濡在時間に合わせた幅広い解説・案内パターンの整備知識面・経験面の差や濡在時間の長短を考慮すると、多様な来訪者が想定される。幅広い客層に対応するためにも、複数の案内・解説パターンの整備が必要である。 ●学習以外の要素の取り込み学習要素だけでなく、それ以外の要素(体験、娯楽、食、憩いなど）の取り込みも重要である。その際、周辺施設との連携も考慮すべきである。 ●人材育成、資料整備など、組織体制づくりは重要課題来訪者からのさまざまな質問に対応すべく、人材育成、資料整備等を充実させる必要がある。そのためにも、組織体制の整備は重要不可欠である。 ●他の産業遺産施設等との情報交換・連携は効果的内容の充実、誘客促進等を図るうえで、他の施設との情報交換や連携策は大きな威力を発揮する。具体策としては、共同での情報発信・PRシステムの開発・整備や公開講座・シンポジウムの開催などが考えられる。
2)ヘリテージ・ツーリズム推進における
今後の課題
ヘリテージ・ツーリズムを推進するうえで、以下のさまざまな課題が考えられる。なかには解決に時間のかかる問題もあるが、可能なものから順次対心していかなければならない。
●技術面での課題
当時のままの状態での保存・修復を施すためには高度な技術が要求される場合が多い。個々の産業遺産の状況によりその手法は異なるため、遺産それぞれに対応する技術開発が求められる。 ●費用面での課題産業遺産の保存・活用には、技術面のみならず財政面も大きな問題となる。特に、所有する自治体や企業だけでは困難なケースが多いため、何らかの支援策が必要である。対策として、ここでは以下の３点を提案すホ・国からの支援の充実・行政や民間による基金創設の推進・桑界団体、企業、NPO等による支援の拡充●法制度上の課題産業遺産を活用するうえで、建築基準法、消防法等の法規制により活用方策が限定され、結果としてオリジナル性の薄いありきたりの活用となる場合が多い。安全第一は当然であるが、ある程度の柔軟な運用が認められるよう、運用面の改善を訴える必要がある。 ●地元住民への啓蒙が不可欠ヘリテージ・ツーリズムの実行にあたり、地元住民への啓蒙が必要である。地元住民が産業遺産に対して誇りを持たなければ、来訪者の輿味・好奇心を削ぐことになる。住民の理解を得るためには、フォーラムや市民講座を頻繁に開催するなど、地道な活動が必要となる。
●世界遺産登録は計画的に
世界遺産に登録されると知名度は瞬く間に向上、来訪者数は急激に増加することが想像される。その前に、交通手段、体験・見学施設、宿泊施設の整備、解説員の確保、住民への周知徹底等を行う必要がある。これらが不十分であると、来訪者と住民とのトラプルやマナー・ホスピタリティの低下が起こり、せっかくの世界遺産が台無しとなってしまう。登録に向けては、慎重な計画を期することが肝要である。 ●何よりも、現実的な対応が必要ヘリテージ・ツーリズムの実現に向け、理想を夢見た高尚な計画を立てるのではなく、着実な推進体制づくり・ビジョン策定を行い、現実的に対応することが重要である。