部部県別規規2.学等
平成16年４月１日　制定
（趣
編）
第１条　この規則は，神戸大学教学規則（平成16年４月１日制定。以下「教学規則」という。）に基づき，神戸大学理学部（以下「本学部」という。）に関する必要な事項について定めるものとする。 (本学部における教育研究上の目的)第１条の２　本学部は，自然科学の基礎である理学諸分野を探求することによって自然の理解を深め，社会の進歩に貢献することを教育研究上の目的とする。 (学科及び学科目)
第２条の２　各学科における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は，次のとおりとする。 (1) 数学科広い知識を授けるとともに、解析数理、構造数理、応用数理の教育研究を行い、教養並びに数学及びその応用に関する専門的な知識を身に付けた人材を養成することを目的とする。 (2)　物理学科広い知識を授けるとともに，物質の構造及び機能を根本原理から理解するための教育研究を行い，教養及び物理学に関する専門的な知識を身に付けた人材を養成することを目的とする。 (3)　化学科広い知識を授けるとともに，新しい概念及び学際領域の創出を意図した化学の教育研究を行い，教養及び幅広い化学の専門的な知識を身に付け，未開拓の分野への意欲的取り組み並びに問題認識及び解決能力を身に付けた創造力のある人材を養成することを目的とする。 (4)　生物学科広い知識を授けるとともに，分子・細胞レベルから種及び生態系レベルまでの基礎生物学的教育研究を行い，教養及び生物学に関する専門的な知識並びに科学的な考え方を身に付けた人材を養成することを目的とする。 (5)　惑星学科広い知識を授けるとともに，地球及び太陽系・宇宙についての教育研究を行い，教養及び惑星学に関する専門的知識並びに自然の中から自ら問題を発見し解決する能力を身に付けた人材を養成することを目的とする。 (授業科目及び単位数)第３条　本学部における授業科目及び単位数は，別表第１のとおりとする。 2 前項の授業科目の各年次の配当は，別に定める。 3　第1項に規定するもののほか，臨時に授業科目を開設することがある。 4　前項の授業科目及び単位数並びに授業科目の各年次の配当は、開設の都度定める。 (単位の基準)第４条　各授業科目の単位の計算は，次の基準による。 (1)  講義については, 15時間の授業をもって1単位とする。 (2)　演習，実験及び実習については， 30時間の授業をもって1単位とする。 (3)　数学講究については，論文等をもって８単位とする。 (4) 特別研究については，論文等をもって６単位，８単位，10単位，12単位又は14単位とする。 (履修要件)第５条　学生は，別表第２に定めるところに従い，所属する学科の所定の単位を修得しなければならない。 2 外国人留学生が教学規則第26条第２項の規定により開設された授業科目の単位を修得したときは，別に定めるところにより，これらの単位数を別表第２の必要修得単位数に算入することができタッ
(履修科目の登録の上限)
第６条　数学規則第29条第１項の規定に基づく履修科目の登録の上限は、50単位とする。ただし、一学期間に登録できる履修科目は，原則として28単位までとする。 2　前条の定めるところにより，所定の単位を優れた成績をもって修得した学生については，前項に定める上限を超えて履修科目の登録を認めることがある。 3　前項に規定する履修科目の登録の上限を超える者の基準については，別に定める。 (授業科目の履修)第７条　学生は，毎学期指定の期日までに，履修しようとする授業科目を神戸大学理学部長（以下「学部長」という。）に届け出なければならない。 2 他学部の授業科目の履修については，学部長を経て，当該学部長の許可を受けなければならない。 3　前項の授業科目の単位を修得したときは，別に定めるところにより，これらの単位数を別表第２の必要修得単位数に算入することができる。 (他の大学又は短期大学における授業科目の履修）第８条　学生は，神戸大学理学部教授会（以下「教授会」という。）の議を経て，本学部と協定している他の大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。以下同じ。）の授業科目を履修することができる。 2　前項の規定にかかわらず，やむを得ない事情があるときは，学生は，教授会の議を経て，協定に基づかずに外国の大学又は短期大学の授業科目を履修することができる。 ３　前２項の規定により履修した授業科目について修得した単位は，60単位を限度として，本学部において修得したものとみなし，別表第２の必要修得単位数に算入することができる。 (休学期間中に外国の大学又は短期大学において履修した授業科目の単位の取扱い)第８条の２　学生が教授会の議を経て，休学期間中に本学部と協定を締結している外国の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を，本学部において修得したものとみすことができろ。 2　前項の規定にかかわらず，やむを得ない事情があるときは，学生が休学期間中に協定に基づかずに外国の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を，教授会の議を経て，本学部において修得したものとみすことができる。 3　前２項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は，前条第３項により本学部において修得したものとみなす単位数と合わせて， 60単位を限度として，別表第２の必要修得単位数に算入することができる。 (大学以外の教育施設等における学修)第９条　教学規則第35条第１項に規定する単位の認定は教授会の議を経て行う。 2前項の規定により認定された単位数は，第８条第３項並びに前条第１項及び第２項により本学部において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を限度として，別表第２の必要修得単位数に算入することができる。
(入学前の既修得単位等の認定)
第10条　数学規則第36条第１項及び第２項に規定する既修得単位等の認定は，教授会の議を経て行う。 2　既修得単位の認定を受けようとする者は，入学した年度の指定の期日までに必要な書類を学部長に提出しなければならない。 3　第１項の規定により認定された単位数は，編入学及び再入学の場合を除き，本学において修得した単位以外のものについては，第８条第３項，第８条の２第１項及び第２項並びに前条第１項により本学部において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を限度として，別表第２の必要修得単位数に算入することができる。 (編入学者及び再入学者の修業年数等)第11条　数学規則第37条の規定に基づく編入学者及び再入学者の修業すべき年数，履修すべき科目及びその単位等については別に定める。 (試第12条　試験は，科目試験及び論文試験とする。 (科目試験)第13条　科目試験は，授業が終了した学期末又はクォーター末に行う。ただし，必要がある場合は，学期末及びクォーター末以外の時期に行うことがある。 2　事故等のため科目試験を受けることができなかった者に対しては，教授会の議を経て，別途に試験を行うことがある。 (論文試験)第14条　論文試験は，教学講究又は特別研究の結果の審査及び口頭試問とする。 2　論文試験を受ける者は，原則として各学科所定の講義，演習，実験・実習の単位を修得していなければならない。 (成績評価基準)第15条　数学規則第30条に規定する成績評価基準については，別に定める。 (笑米）第16条　教学規則第22条第1項に規定する期間在学し，第条に規定する要件を満たした者について，卒業を認定する。 2　教学規則第22条第2項に規定する早期卒業の認定の基準は，別に定める。 (転学部)第17条　他学部の学生で，所属学部長の承認を得て本学部に転学部を志望する者があるときは，教授会の議を経て，許可することがある。 2 前項の転学部は，学年の初めに行うものとする。 (転学科)第18条　転学科を志望する者があるときは，教授会の議を経て，許可することがある。 2 前項の転学科は，学年の初めに行うものとする。 (特別聴講学生)第19条　本学部と協定している他大学の学生で，本学部の特別聴講学生を志願する者は，別に定めるところにより、所属大学を経由して学部長に願い出るものとする。 2 特別聴講学生の在学期間は，その履修する授業科目が開講される期間とする。 (科目等履修生)第20条　科目等履修生に関する事項は，別に定める。 (聴聴生)第21条　聴講生に関する事項は，別に定める。 (研究生)第22条　研究生に関する事項は，別に定める。 (教員の免許状授与の所要資格の取得)第23条　数員の免許状授与の所要資格を取得しようとする者は，教育職員免許法（昭和24年法律第147号）及び教育職員免許法施行規制（昭和29年文部省令第26号）に定める所要の単位を修得しなければならない。 2　本学部において，所要資格を取得できる教員の免許状の種類及び免許教科は，別表第３のとおりとする。 (学芸員の資格の取得)第23条の２　学芸員の資格を取得しようとする惑星学科の学生は，博物館法（昭和26年法律第285号）及び博物館法施行規則（昭和30年文部省令第24号）に定める所要の単位を修得しなければならない。 2  前項の規定に基づく科目の履修については，別に定める。 (ESDコース)第24条　環境,開発,平和,人権等の様々な社会問題を解決する力を身につけ,持続可能な社会づくりに資する人材を養成するため，本学部にESDコースを置く。 2  ESDコースに関し必要な事項は，別に定める。 (数理・データサイエンス標準カリキュラムコース)第24条の２　数理的思考,データ分析・活用力を有する人材を育成するため，本学部に数理・データサイエンス標準カリキュラムコースを置く。 2 数理・データサイエンス標準カリキュラムコースコースに関し必要な事項は，別に定める。 (難則)第25条　この規則に定めるもののほか，この規則の実施に関し必要な事項は，教授会の議を経て,学部長が定める。附 則1 この規則は，平成30年4月1日から施行する。 2この規則施行の際現に在学する者（以下「在学者」という。）及び平成30年4月1日以後において在学者の属する年次に編入学，転入学又は再入学する者については，なお従前の例による。別表第1授業科目及び単位数(第3条関係)
ハ物理学科（◎印は必修科目を，○印は選択必修科目を，●印は選択必修科目Ｉ類を，△印は選択必修科目II類を， ▲印は選択科目を， ◇印は特別研究Ａ（実験系）又は特別
3選択科目は物理学科学生のみ履修可能とする。 l l
はできない。 「物理学実験基礎」と「物理学実験」選択科目は化学科学生のみ履修可能とする。 3ホ生物学科（◎印は必修科目を，○印は選択必修科目を，●印は選択必修科目Ｉ類を△印は選択必修科目II類を，☆印は選択必修科目II類を， ▲印は選択科目
特別講義については，テーマが異なる場合には，２科目以上履修することができる。備考1公開臨海実習については，テーマが異なる２科目まで履修することができる。 2 3上記別表の共通専門基礎科目のうち，次の両科目を重複して卒業必要単位とすることはできない。 「線形代数入門2」と「線形代数2」，「微分積分入門１」と「線形代数入門１」と「線形代数１」，「線形代数入門2」と「線形代数2」，「微分積分入門
「微分積分１」，「微分積分入門2」と「微分積分2」，「物理学実験基礎」と「物理学実験」選択科目は生物学科学生のみ履修可能とする。 4へ惑星学科（◎印は必修科目を，○印は選択必修科目を，●印は選択必修科目Ｉ類を, △印は選択必修科目II類を， ▲印は選択科目を示す。）
上記別表の共通専門基礎科目のうち，次の両科目を重複して卒業必要単位とすることはできない。 2 「物理学実験基礎」と「物理学実験」 3 「力学基礎1」と「力学基礎2」，または「古典力学I」と「古典力学II」は，それぞれ必ずセットで履修すること。両方のセットを重複して卒業必要単位とすることはできない。 「電磁気学基礎1」と「電磁気学基礎2」，または「古典電磁気学I」と「古典電磁気学II」は，それ ぞれ必ずセットで履修すること。両方のセットを重複して卒業必要単位とすることはできない。 5選択科目は惑星学科学生のみ履修可能とする。
別表   第3
平成16年４月１日　制定理学部における授業科目の履修については、理学部規則に定めるもののほか、この内規の定めるところによる。
(数学科)
1．学部学科の如何にかかわらず専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目は卒楽必要単位として認める。 2．数学講究を履修しようとする者は，教養科目14単位以上，情報科目１単位以上，外国語科目８単位以上、健康・スポーツ科学１単位以上、数学科が指定する共通専門基礎科目14単位及び初年次セミナー，数学入門，解析学la・1b・2a・2bを含む数学科が指定する専門科目32単位以上をそれぞれ修得していなければならない。
(物理学科)
1.理学部専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目は卒業必要単位として認める。 2.他学部専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目は物理学科が認めるものに限り卒業必要単位として認める。 3．特別研究Ａ（実験系）または特別研究Ｂ（理論系）を履修するには原則として以下の単位をあらかじめ修得していなければならない。イ．外国語科目，健康・スポーツ科学，情報科目，基礎教養科目，総合教養科目，共通専門基礎科目にかかわる必修科目全ての単位，及び高度教養科目２単位。ロ．物理学科の専門科目（共通専門基礎科目を除く。）のうち，必修科目６単位及び選択必修科目I類から39単位を含む56単位以上。ハ.物理学実験Ⅲ, IVまたは物理学実験Ｖ, VIの単位。 4．選択必修科目I類は基礎となる授業科目で，全て修得することが望ましい。選択必修科目II類は専門性の高い授業科目である。
(化学科)
1.理学部専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目は卒業必要単位として認めな。 2.他学部専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目中自然科学系で化学科の認める授業科目も前項の単位と同様に取扱う。 3．特別研究を履修するには原則として以下の単位をあらかじめ修得していなければならない。イ．履修要件に定められた単位の内，基礎教養科目，総合教養科目，外国語科目，情報科目，健康・スポーツ科学、共通専門基礎科目にかかわる必要修得単位及び高度教養科目２単位。ロ、専門科目（共通専門基礎科目を除く。）のうち，必修34単位を含む55単位以上。
(生物学科)
1．理学部規則別表第2の二の共通専門基礎科目14〜16単位には，原則として物理学実験，化学実験及び地学実験から２単位以上を含めなければならない。 2．特別研究を履修しようとする者は原則として以下の単位をあらかじめ修得していなければならない。ただし，第３年次編入学者は生物学科が定める取扱いによる。なお，特別研究は原則として16単位を修得すること。イ．基礎教養科目6単位，総合教養科目6単位，高度教養科目2単位，外国語科目８単位，情報科目１単位，健康・スポーツ科学１単位，共通専門基礎科目14単位。ロ．生物学科の専門科目（共通専門基礎科目を除く。）のうち，必修科目37単位，選択必修科目Ⅱ類から２単位，遷択必修科目Ⅲ類から20単位。 3.理学部専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目は卒業必要単位として認める。 4.他学部専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目は生物学科が認める科目に限り卒業必要単位として認める。 5．選択必修科目I類は４年生対象の特別研究Ａ・Ｂ，選択必修科目II類は１～３年生対象の野外実習・臨海実習，選択必修科目Ⅲ類は専門性の高い授業科目である。なお，選択必修科目Ⅲ類は，野外実習Ｉ，Ⅱから１単位以上（ただし，野外実習Ⅱの履修には，野外実習Ｉの単位を修得済みであることが必要である。），臨海実習I ， Iから1単位以上を修得しなければならない。
(惑星学科)
1.理学部専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目は卒業必要単位として認めタ2．他学部専門科目（共通専門基礎科目及び教職科目を除く。）の授業科目は惑星学科が認めるものに限り卒業必要単位と認める。途中の附則（略）路この内規は，平成31年4月1日から施行する。
履修科目の登録の上限を超えて登録できる者の基準
平成17年４月１日　制定最近改正平成23年１月21日各学科とも次の要件を満たした場合は履修科目の登録の上限を超えて登録を認める。ここで履修登録とは卒業要件科目の履修登録のこととする。 (1)前年度に卒業要件科目を38単位以上取得していること（各学年次配当の必修科目はすべて含むこと）。 (2)前年度の履修登録科目の総単位数の80％以上が秀又は優であること。 (3)本人が申請し，学科の審査により了承を得ていること。前年度の取得単位で評価し，毎年度審査を行う。
防
則
1 この基準は，平成23年４月１日から施行する。この基準施行の際現に在学する者（以下「在学者」という。）及び平成23年４月１日以後においてと在学者の属する年次に編入学，転入学又は再入学する者については，なお従前の例による。

1　教育課程・教育方法について
大学における教育課程は，その大学の教育目的に応じて，教育上必要な授業科目を開設し，これを組織的・体系的に編成し，実施するものとされています。
2　授業について
(1)学期(授業期間)本学では，年度を前期（４月１日～９月30日），後期（10月１日～翌年３月31日）の２期に分け，各学期に２つの期間（クォーターと呼びます）を置く２学期クォーター制をとっています。年度により日程が変更になりますが，３１年度は前期   :   第１クォーター   4/5～  6/9     第２クォーター    6/10～8/5第３クォーター　10/1～11/28　　第４クォーター　11/29～2/4後期:となっています。また，授業時間割表などで第〇Ｑと表記することがあります。授業は，原則として８週間にわたるクォーターを単位として行いますが、授業によっては前期，後期として行われることもあります。 (2)授業の方法各授業科目の授業は，講義，演習又は実験・実習により行います。 (3)授業科目の単位各授業科目は，教育研究上の目的に沿って，多様な履修が可能となるように単位制がとられており，授業科目ごとに単位数を定めて開設します。各授業科目の単位数は，１単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし，授業の方法に応じて，当該授業による教育効果，授業時間外に必要な学修等を考慮して計算するものとされており，講義及び演習については，15時間から30時間までの範囲で，実験及び実習については，30時間から45時間の範囲で大学が定める時間の授業をもって１単位とすることとされています。これにより，本学部における講義による授業科目については，15時間の授業をもって１単位，演習・実験・実習による授業科目については，30時間の授業をもって１単位としています。 (4)授業時間

3　履修方法等
「神戸大学全学共通授業科目履修規則」，「神戸大学理学部規則」及び「履修に関する内規」を十分熟読の上で，履修登録をしてください。 (1)　全学共通授業科目について　全学共通授業科目は，基礎教養科目，総合教養科目，外国語科目, 情報科目, 健康・スポーツ科学, 共通専門基礎科目, 資格免許のための科目及びその他必要と認める科目に分かれており，履修要件は理学部規則に定めています。 1　基礎教養科目，総合教養科目は，１年次第２Ｑ以後，教務情報システムによる抽選登録を行い，決定した科目を履修します。 2　外国語科目は，外国語第I （英語），外国語第II （ドイツ語，フランス語，中国語，ロシア語）からなり，外国語第IIは一つの外国語を選択し履修します。 3　履修登録前に事前に登録される科目（事前登録科目）がありますが、必ず教務情報システムにより登録された科目を確認してください。 4　その他，履修についての注意，再履修の方法等は，共通教育関係の掲示・ホームページにより確認してください。 (2)　授業科目の履修　履修しようとする授業科目について、毎学期初めにパソコンから教務情報システムにより履修登録を行い，履修登録一覧（提出用）を理学部教務学生係に提出してください。第1 Q，第2 Qの授業科目は前期初めに，第3 Q，第4 Qの授業科目は後期初めに登録を行います。期間終了後の変更は認めません。履修登録に際しては次の点に注意してください。 1　履修登録の期日は毎学期初めに掲示・ホームページにより通知します。期日を過ぎてからの登録は出来ません。 2　履修登録を行っていない授業科目は履修及び試験を受けることはできません。 3.同一時限内にある２つの授業科目を履修申請することはできません。履修登録上のエラーに関しては，理学部教務学生係まで問い合わせてください。 4臨海実習は本学の内海域環境教育研究センター（淡路島・岩屋）で行います。日程及び実習内容5についてはその都度通知します。 (別に他大学の臨海実験所で行われることもあります。) (3)　他学部授業科目の履修　他学部の授業科目を履修することができます。他学部の授業科目を履修しようとする場合は，他学部学生の履修を制限している科目や，登録期間前に事前登録を行う(受講許可カードを提出するなど)場合があるので，各自で当該学部に確認してください。 (4)　集中講義の履修　本学部で開講する特別講義又は集中講義についても，履修登録期間内に登録しておいてください。開講日程については，その都度掲示等により通知します。
◎履修登録場所
情報基盤センター演習室，各研究室・自宅のパソコン等で登録できます。（ただし，ＩＤ・パスワードが必要です。）
4.授業科目試験の留意事項
(1)　授業科目試験は，その科目の授業の終了した学期末又はクォーター末に行います。ただし，科目によっては随時に行われることがあります。また，レポートをもって試験に代えることもあります。 (2)　履修登録を行い，履修した授業科目でなければ，試験を受けることはできません。 (3)　すでに，単位を修得した科目については，再試験を受けることはできません。 (4) 不合格科目の単位を修得しようとするときは，次の学期以降にあらためて履修登録を行わなければ，試験を受けることができません。 (5)　全学共通授業科目の再履修の方法等は，共通教育関係の掲示・ホームページにより確認してください。 (6)　理学部の授業科目について，事故等のため科目試験を受けることができなかった者に対しては，別途に試験を行うことがあります。 「追試験に関する内規」を参照してください。全学共通授業科目については、「全学共通授業科目の追試験に関する内規」を参照してください。 (7)　鶴甲第一キャンパスで開講している授業科目（専門科目を含む。）の試験はすべて鶴甲第一キャンパスで行いますので注意してください。 (8)　試験の時間表，試験室の指定及び注意事項は，その都度掲示します。 (9)　試験の成績は，クォーター毎に発表します。確認は，各自教務情報システムにより行ってください。
5．既修得単位の認定に関する取扱い
本学部規則第10条の規定により，既修得単位の認定を受けようとする者は，入学した年度の指定の期日までに，学部長に願い出なければなりません。
6.修業年限
学部の修業年限は４年。学生は修業年限の２倍を超えて在学することはできません。ただし，休学期間は除きます。
7.卒業の要件
理学部を卒業するためには，理学部規則別表第２の履修要件に定める各学科所定の単位数を修得しなければなりません。授業科目配当表
物理学科( ◎印は必修科目を,〇印は選択必修科目を, ●印は選択必修科目Ｉ類を, △印は選択必修科目II類を, ▲印は選択科目を, ◇印は特別研究A(実験系)
物理学科( ◎印は必修科目を,〇印は選択必修科目を, ●印は選択必修科目I類を,
生物学科(◎印は必修科目を, ○印は選択必修科目を, ●印は選択必修科目I類を,
生物学科(◎印は必修科目を,〇印は選択必修科目を, ●印は選択必修科目Ｉ類を,
惑星学科(◎印は必修科目を,〇印は選択必修科目を, ●印は選択必修科目Ｉ類を,
惑星学科( ◎印は必修科目を,〇印は選択必修科目を, ●印は選択必修科目Ｉ類を,
平成16年４月１日　制定最近改正　平成26年２月21日理学部の各授業科目の成績評価は以下のように行う。 1．各担当教員は, ・期末試験の成績•小テスト評価•中間テスト評価・平常点（宿題・レポート・質疑応答内容・提案・発言等） •授業の出席点等を用いて総合的に評価する。 2．評価基準は下表のとおりとする。
1 この基準は，平成26年４月１日から施行する。 2　この基準施行の際現に在学する者（以下「在学者」という。）及び平成26年４月１日以後において在学者の属する年次に編入学，転入学又は再入学する者については，なお従前の例による。
授業科目の試験等における不正行為に関する申合せ
平成19年５月25日制定平成28年11月18日一部改正授業科目の試験及びレポート等において不正行為若しくはその誤解を招く行為は厳に慎むこと。不正行為が判明した場合は，当該学期の履修科目（継続科目を含む。）の全ての成績を無効とする。なお，レポート等における不正行為の判定については，教務委員会で審議する。
平成28年１月22日制定(趣旨)第１条　この内規は，神戸大学理学部（以下「本学部」という。）における高度教養科目の履修に関し必要な事項を定めるものとする。 (高度教養科目及び単位数)第２条　高度教養科目は，国際教養教育院，本学部及び他学部が開設するもののうちから，理学部規則別表第２（履修要件）に定めるところにより履修するものとする。 2　本学部が開設する高度教養科目及び単位数は，別表のとおりとする。 3前項に規定するもののほか，臨時に高度教養科目を開設することがある。前項の授業科目及び単位数は，開設の都度定める。   (高度教養科目の年次配当)第３条　本学部が開設する高度教養科目の各年次の配当は、別表のとおりとする。防則この内規は，平成28年４月１日から施行する。
(趣旨)第1条　この規程は，神戸大学教学規則（平成16年4月1日制定。以下「教学規則」という。）第28条第1項の規定に基づき，神戸大学大学教育推進機構国際教養教育院（以下「国際教養教育院」という。）が開講する高度教養科目の履修方法，試験等に関し必要な事項を定めるものとする。 (高度教養科目,単位数及び配当年次)第2条　高度教養科目の授業科目名，単位数及び配当年次は，別表のとおりとする。 2　前項に規定するもののほか，臨時に高度教養科目を開設することがある。 3前項の場合における授業科目名,単位数及び配当年次は,開設の都度定める。 (履修要件)第3条　高度教養科目の履修要件は，各学部規則の定めるところによる。 (履修手続)第4条　学生は，毎学期指定の期日までに，履修しようとする高度教養科目を所属学部長に届け出なければならない。 (試験)第5条　試験の実施等については，神戸大学全学共通授業科目履修規則（平成16年4月1日制定。以下「履修規則」という。）第7条の規定を準用する。 (成績評価基準)第6条　教学規則第30条に規定する成績評価基準については，履修規則第8条の規定により別に定める成繚評価基準を準用する。 (雑則)第7条　この規程に定めるもののほか，この規程の実施に関し必要な事項は，国際教養教育院長が定めな。附1　この規程は，平成31年4月1日から施行する。 2　この規程施行の際現に在学する者（以下「在学者」という。）及び平成31年4月1日以後において在学者の属する年次に編入学，転入学又は再入学する者については，なお従前の例による。 3　前項の規定にかかわらず，改正後の別表（海外インターンシップ実習Ａ及び海外インターンシップ実習Bに係る部分に限る。）の規定は，平成28年度に入学した者（以下「入学者」という。）及び入学者の属する年次に編入学，転入学又は再入学する者から適用する。
平成27年９月11日制定平成28年１月22日  一部改正第１条神戸大学理学部規則（平成16年４月１日制定）第13条第２項の規定に基づき，別途に行う試験(以下，「追試験」という。）に関する事項について定める。第２条追試験は原則として行わないが，次の各号の一に該当する場合は，神戸大学理学部教授会の議を経て行うことがある。 (1)急性の病気(2)忌引(配偶者，二親等内の親族) (3)不慮の事故（自損，他損を問わない。） (4)公共交通機関の運休又は大幅な遅延(5)大学の授業科目として行われる実習（教育実習，介護等体験，学外での調査・見学等） (6)その他やむを得ない事由2前項第２号の忌引の期間は，次の各号に掲げる親族に応じ，当該各号に定める期間とする。 (1)配偶者又は父母７日以内(2)子５日以内(3)配偶者の父母３日以内(4)二親等の親族３日以内第３条追試験受験の願い出は，理由を明記した追試験受験願（所定の用紙）に診断書又は証明書等を添付して理学部長に提出するものとする。第４条追試験受験願の提出期限は当該定期試験終了後１週間以内とする。第５条追試験の実施時期は原則として，許可後１週間以内とする。第６条定期試験期間以外に実施される試験についても取扱いを同じとする。第７条休学及び欠席届の期間中に実施された試験科目については，追試験を行わない。附１　この申合せは，平成28年４月１日から施行する。
平成25年11月15日制定「学生からの成績評価に対する申し立て手続き」についての申合せ（平成25年10月23日全学教務委員会決定）に基づき，理学部・理学研究科において開講している授業科目の成績評価について次のとおり申し立てができるものとする。
(申し立ての理由)
学生は受講した授業科目の成績評価について，当該授業科目の成績評価基準等に照らして疑義がある場合は，理学部長・理学研究科長に申し立てを行い，授業担当教員に説明を求めることができるものとする。
(申し立ての手続き)
成績評価に対する申し立ては，成績発表後原則として１週間以内に行うこととし，申し立てを行う授業科目名，担当教員名，申し立ての内容及びその理由等を所定の様式により記入し，理学研究科教務学生係に提出することとする。
(申し立てへの対応)
申し立てを受けた授業科目の担当教員は，申し立てた学生に対し成績評価について速やかに理学研究科教務学生係を通じ，回答を行うものとする。また，その結果については，授業担当教員等が書面により理学部長・理学研究科長に報告することとする。附この内規は，平成25年10月1日から施行する。
平成16年４月１日　制定最近改正平成27年２月20日本学に３年以上在学し、各学科において次の要件を満たした者については早期に卒業を認定する。
(数学科)
以下の条件を満たす場合は３年後期において早期卒業生向けに開講される数学講究(８単位)を履修することができる。 (1) ２年次および３年次において履修登録制限をされていないこと。 (2) ３年前期までの修得単位が数学講究の履修基準を満たしていること。 (3) ３年後期の履修により卒業要件を充足する可能性があること。 (4)本人が早期卒業を望んでいること。当該学期末に卒業要件を充足し，各学年における修得単位数の80％以上がそれぞれ秀又は優である場合は修業年限に満たない場合であっても卒業することができる。また，２年次において履修登録制限を受けない者は３年次向けの授業科目も履修できる。３年次において履修登録制限を受けない者は４年次向けの授業科目（数学講究を除く）も履修できる。
(物理学科)
(1)卒業要件科目の80％以上の科目が秀又は優の成績であること。 (2)本人が早期卒業を希望（入学１年後又は２年後に早期卒業希望調書を提出し，受理されていること）していること。
(化学科)
(1)卒業要件科目の80％以上の科目が秀又は優の成績であること。 (2)本人が早期卒業を希望（入学１年後又は２年後に早期卒業希望調書を提出し，受理されていること）していること。
(生物学科)
(1)卒業要件科目の80％以上の科目が秀又は優の成績であること。 (2)本人が早期卒業を希望（入学１年後又は２年後に早期卒業希望調書を提出し、受理されていること）していること。
(惑星学科)
(1)卒業要件科目の80％以上の科目が秀又は優の成績であること。 (2)本人が早期卒業を希望（入学１年後又は２年後に早期卒業希望調書を提出し，受理されていること）していること。断
則
1 この基準は，平成27年４月１日から施行する。 2　この基準施行の際現に在学する者（以下「在学者」という。）及び平成27年４月１日以後において在学者の属する年次に編入学，転入学又は再入学する者については，なお従前の例による。
平成16年４月１日　制定この内規は，神戸大学教学規則（平成16年４月１日制定）第36条第１項並びに神戸大学理学部規則(平成16年４月１日制定。以下「規則」という。）第10条の規定に基づき，既修得単位の認定に関し必要な事項を定める。ただし，第３年次編入学者については除く。 1　認定できる授業科目区分ごとの認定単位数の最高限度は，次のとおりとする。 (1)　基礎教養科目6単位
ただし，惑星学科は次のとおりとする。 (1)　基礎教養科目(2)　総合教養科目(2)　外国語　　外国語第I外国語第II (3)情報科目
(5)　専門科目（共通専門基礎科目を含む）
35単位（本学において修得した単位についてはこの限りではない。） 2　既修得単位の認定を受けようとする者は，入学した年度の指定の期日までに，次の書類を学部長に提出しなければならない。 (1)　申請書（本学部所定の様式）申請授業科目は，本学において修得した単位以外のものについては，60単位を超えないものとすな。 (2)　卒業証明書又は在籍期間証明書(3)　成績証明書及び講義内容を明示できるもの（講義要項等） 3 認定試験は，申請をした授業科目ごとに試験（筆記又は口頭）を行う。 4　認定された授業科目の単位数については，規則第10条第３項に基づき必要修得単位数に算入することができる。なお，成績の表示は，「認定」とする。防県この内規は平成31年４月１日から施行する。 38単位（本学において修得した単位についてはこの限りではない。）
平成17年５月20日理学部教授会決定最近改正平成28年１月22日1．神戸大学日本語等授業科目履修規則（平成16年４月１日制定）別表に掲げる次の授業科目の単位を修得したときは，これらの単位数を６単位を限度として，外国語科目の必要修得単位数に算入することができる。
2．当人の既修の言語，所属学科等を考慮して上記1．の単位数を制約することもある。則防１　この申合せは，平成28年４月１日から施行する。 2　この申合せ施行の際現に在学する者（以下「在学者」という。）及び平成28年４月１日以後において在学者の属する年次に編入学，転入学又は再入学する者については，なお従前の例による。
本学部生並びに他学部生で，転学部・転学科を希望する者は，下記により取扱うので事前に理学研究科教務学生係へ申し出ること。記平成16年４月１日　決定本学部生並びに他学部生で，転学部・転学科（以下，「転学部等」という。）を願い出てきた場合，次の基準により選考の上，本学部教授会の議を経て許可することがある。ただし，第３年次編入学試験合格者はこの対象としない。 1．転学部等を志望する者の所属学部・学科と受入れ学科の意見が一致したとき。 2．当該学科が受入れ可能人数に余裕があると判断したとき。 3．当該学科が志望者について受入後の履修に十分な学力があると判断したとき。なお，学力の判定については，入学試験の成績，入学後の成績，面接又は筆記による試験の成績等を総合的に勘案して行うものとする。申請時期12月１日～12月15日適用時期平成16年４月１日から適用する。備考　申請時期は上記のとおりであるが，希望者は早めに在学学科の教務委員，あるいは教務学生係に相談すること。
平成16年４月１日　制定最近改正平成28年1月22日
（趣
JR）
第１条　この規程は，神戸大学理学部規則（平成16年４月１日制定）第20条の規定に基づき，神戸大学理学部（以下「本学部」という。）の科目等履修生に関し必要な事項を定めるものとする。 (入学資格)第２条　科目等履修生として入学することのできる者は，次の各号のいずれかに該当する者とする。 (1)商等学校若しくは中等教育学校を卒業した者外国において学校教育における12年の課程を修了した者(2) (3)　本学部において，前2号に掲げる者と同等以上の学力があると認めた者(出願手続)第３条　科目等履修生として入学を志願する者は，所定の期日までに，検定料を納付した上，次の各号に掲げる書類を神戸大学理学部長（以下「学部長」という。）に提出しなければならない。 (1) 科目等履修生願書(所定の用紙) (2)　履歴書（所定の用紙）及び写真(3)　最終出身学校の卒業証明書及び成績証明書(4) 振替払込受付証明書(所定の用紙) (5)　その他本学部において必要と認める書類2　会社等（官公庁を含む。）に在職している者にあっては，前項各号に掲げる書類のほか，在職のまま入学することについての所属長の承諾書を提出しなければならない。 ３　日本に居住している外国人にあっては，第１項各号及び前項に掲げる書類のほか，住民票の写し(提出日前３０日以内に作成されたものに限る。)又はこれに代わる書類を提出しなければならない。
(選考方法)
第４条　入学志願者に対する選考は，書類審査及び面接により行う。 2　前項の規定にかかわらず,必要と認めるときは,神戸大学理学部教授会（以下「教授会」という。）の議を経て，面接を省略することができる。 (入学手続)第５条　選考に合格した者は、所定の期日までに、所定の書類を学部長に提出するとともに入学料を納付しなければならない。 (授業料)第６条　科目等履修生は，所定の期日までに授業料を納付しなければならない。 (履修の時期)第７条　履修の許可は，学期の初めに行う。 2　前項の規定にかかわらず，特別な理由があると認められるときは，履修の許可を各クォーターが開始する月の初めに行うことができる。 (履修期間)第8条　履修期間は，履修を許可された授業科目の開講学期とし，1年以内とする。 2 特別の理由により，前項の履修期間に引き続き履修を志願する者については，前項の規定にかかわらず，教授会の議を経て，履修期間を延長することがある。ただし，その場合の履修期間は，通算して2年を限度とするものとする。
(履修科目)
第９条　履修することのできる授業科目は，１学期１０単位以内とする。 2 実験，実習及び集中講義については，原則として履修を許可しない。 （試第10条　科目等履修生は，履修した授業科目について試験を受けることができる。 (単位修得証明書の交付)第11条　科目等履修生に対しては，前条の試験に合格した授業科目について，単位修得証明書を交付する。学） （退第12条　科目等履修生が退学しようとするときは，学部長に願い出て許可を受けなければならない。籍） （除第13条　科目等履修生が次の各号のいずれかに該当するときは，教授会の議を経て，学部長がこれを除籍する。 (1)科目等履修生として不都合な行為があったとき。 (2)　授業料納付の義務を怠ったとき。 (雑第14条　この規程に定めるもののほか，この規程の実施に関し必要な事項は，教授会の議を経て，学部長が定める。途中の附則（略）附則この規程は，平成28年４月１日から施行する。
平成16年４月１日　制定最近改正平成28年1月22日
（趣
JIN
第１条　この規程は，神戸大学理学部規則(平成16年４月１日制定)第21条の規定に基づき，神戸大学理学部（以下「本学部」という。）の聴講生に関し必要な事項を定めるものとする。 (入学資格)第２条　聴講生として入学することのできる者は，次の各号のいずれかに該当する者とする。 (1)商等学校若しくは中等教育学校を卒業した者外国において学校教育における12年の課程を修了した者(2) (3)　本学部において，前2号に掲げる者と同等以上の学力があると認めた者(出願手続)第３条　聴講生として入学を志願する者は，所定の期日までに，検定料を納付した上，次の各号に掲げる書類を神戸大学理学部長（以下「学部長」という。）に提出しなければならない。 (1)　聴講生願書（所定の用紙） (2)　履歴書（所定の用紙）及び写真(3)　最終出身学校の卒業証明書及び成績証明書(4) 振替払込受付証明書(所定の用紙) (5)　その他本学部において必要と認める書類2　会社等（官公庁を含む。）に在職している者にあっては，前項各号に掲げる書類のほか，在職のまま入学することについての所属長の承諾書を提出しなければならない。 ３　日本に居住している外国人にあっては，第１項各号及び前項に掲げる書類のほか，住民票の写し(提出日前３０日以内に作成されたものに限る。)又はこれに代わる書類を提出しなければならない。
(選考方法)
第４条　入学志願者に対する選考は，書類審査及び面接により行う。 2　前項の規定にかかわらず,必要と認めるときは,神戸大学理学部教授会（以下「教授会」という。）の議を経て，面接を省略することができる。 (入学手続)第５条　選考に合格した者は、所定の期日までに、所定の書類を学部長に提出するとともに入学料を納付しなければならない。 (授業料)第６条　聴講生は，所定の期日までに授業料を納付しなければならない。 (聴講の時期)第７条　聴講の許可は，学期の初めに行う。 2　前項の規定にかかわらず，特別な理由があると認められるときは，聴講の許可を各クォーターが開始する月の初めに行うことができる。 (聴講期間)第８条　聴講期間は，聴講を許可された授業科目の開講学期とし，1年以内とする。 2 特別の理由により，前項の聴講期間に引き続き履修を志願する者については，前項の規定にかかわらず，教授会の議を経て，聴講期間を延長することがある。ただし，その場合の聴講期間は，通算して2年を限度とするものとする。
(聴講科目)
第９条　聴講することのできる授業科目は，１学期１０単位以内とする。 2 実験，実習及び集中講義については，原則として聴講を許可しない。 (試第10条　聴講生は，聴講した授業科目について試験を受けることができる。 (聴講証明書の交付)第11条　聴講した授業科目について証明を願い出た者には，聴講証明書を交付する。 (退第12条　聴講生が退学しようとするときは，学部長に願い出て許可を受けなければならない。 （除籍）第13条　聴講生が次の各号のいずれかに該当するときは，教授会の議を経て，学部長がこれを除籍すタ。 (1) 聴講生として不都合な行為があったとき。 (2)　授業料納付の義務を怠ったとき。 (雑第14条　この規程に定めるもののほか，この規程の実施に関し必要な事項は，教授会の議を経て，学部長が定める。途中の附則（略）附則この規程は，平成28年４月１日から施行する。
平成16年４月１日制定最近改正平成27年２月20日
（趣
JIB
第１条　この規程は，神戸大学理学部規則（平成16年４月１日制定）第22条の規定に基づき，神戸大学理学部（以下「本学部」という。）の研究生に関し必要な事項を定めるものとする。 (入学資格)第２条　研究生として入学することのできる者は，次の各号のいずれかに該当する者とする。 (1)　大学に２年以上在学した者(2)　外国において学校教育における14年の課程を修了した者(3)　本学部において，前2号に掲げる者と同等以上の学力があると認めた者(出願手続)第３条　研究生として入学を志願する者は，所定の期日までに、検定料を納付した上，次の各号に掲げる書類を神戸大学理学部長（以下「学部長」という。）学部長に提出しなければならない。 (1) 研究生願書（所定の用紙） (2)　履歴書（所定の用紙）及び写真(3)　最終出身学校の卒業証明書及び成績証明書(4) 振替払込受付証明書(所定の用紙) (5)　その他本学部において必要と認める書類2　会社等（官公庁を含む。）に在職している者にあっては，前項各号に掲げる書類のほか，在職のまま入学することについての所属長の承諾書を提出しなければならない。 ３　日本に居住している外国人にあっては，第１項各号及び前項に掲げる書類のほか，住民票の写し(提出日前３０日以内に作成されたものに限る。)又はこれに代わる書類を提出しなければならない。
(選考方法)
第４条　入学志願者に対する選考は，書類審査及び面接により行う。 2　前項の規定にかかわらず，必要と認めるときは，神戸大学理学部教授会（以下「教授会」という。）の議を経て，面接を省略することができる。 (入学手続)第５条　選考に合格した者は、所定の期日までに、所定の書類を学部長に提出するとともに入学料を納付しなければならない。 (授業料)第６条　研究生は，所定の期日までに授業料を納付しなければならない。 (入学時期)第７条　入学の時期は，４月１日及び10月１日とする。ただし，特別の理由があると認めたときは，この限りでない。 (研究期間)第８条　研究期間は，１年以内とする。ただし，特別の理由により引き続き研究を願い出た者については，教授会の議を経て，１年を限度として研究期間の延長を許可することがある。 (明&第９条　研究生は，教授会の議を経て定める指導教員の下で研究を行うものとする。 (授業科目の聴講)第10条　研究生は，指導教員及び授業担当教員の承認を得て，研究に関連のある授業科目を聴講することができる。 (研究証明書の交付)第11条　研究事項について，証明を願い出た者には，研究証明書を交付する。 （退学）第12条　研究生が退学しようとするときは，学部長に願い出て許可を受けなければならない。籍） （除第13条　研究生が次の各号のいずれかに該当するときは，教授会の議を経て，学部長がこれを除籍する。 (1)　疾病その他の理由により，成業の見込みがないと認められる者(2) 研究生として不都合な行為があったとき。 (3)　授業料納付の義務を怠ったとき。則） （雑第14条　この規程に定めるもののほか，この規定の実施に関し必要な事項は，教授会の議を経て,学部長が定める。途中の附則（略）防則この規程は，平成27年４月１日から施行する。
平成16年４月１日　制定最近改正平成27年２月20日
（趣
ת第１条　この規程は，神戸大学教学規則（平成16年４月１日制定）第83条に規定する外国人特別学生として，神戸大学理学部（以下「本学部」という。）に入学を志願する者の選考について定めるものとする。 (入学資格)第２条　外国人特別学生として入学することのできる者は，次の各号のいずれかに該当する者とする。 (1)外国において，学校教育における12年の課程を修了した者(2)　本学部において，前号と同等以上の学力があると認めた者(出願手続)第３条　外国人特別学生として入学を志願する者は，所定の期日までに，検定料を納付した上，次の各号に掲げる書類を神戸大学理学部長（以下「学部長」という。）に提出しなければならない。 (1)　入学願書（所定の用紙） (2)　在学若しくは出身学校長が作成した調査書又は学業成績証明書及び卒業証明書(3)　修学に差し支えない程度に日本語を修得していることの証明書(4)  振替払込受付証明書(所定の用紙) (5)　日本に居住している者は，住民票の写し（提出日前３０日以内に作成されたものに限る。）又はこれに代わる書類
(選考方法)
第４条　入学志願者に対する選考は，次の各号に定める事項を総合勘案して行う。 (1)　学力試験及び面接(2)　日本語修得の程度(3)　在学若しくは出身学校長が作成した調査書又は学業成績証明書2　国費外国人留学生制度実施要項（昭和29年３月31日文部大臣裁定）第３条により遷定された者については，学力試験を免除することがある。 (入学時期)第５条　入学の時期は，学年の初めとする。 （雑則）第６条　この規程に定めるもののほか，この規程の実施に関し必要な事項については，神戸大学理学部教授会の議を経て，学部長が定める。途中の附則（略）防則この規程は，平成27年４月１日から施行する。
平成25年12月20日制定平成27年３月19日　改正大学コンソーシアムひょうご神戸加盟大学問単位互換事業による他大学が提供する授業科目の履修及び単位認定に関する申合せ（平成25年11月7日大学教育推進委員会承認）に基づき、理学部における大学コンソーシアムひょうご神戸加盟大学間単位互換事業による他大学が提供する授業科目の履修及び単位認定については、以下のとおりとする。 (授業科目の履修) 1．大学コンソーシアムひょうご神戸加盟大学問単位互換事業による授業科目の履修を希望するものは、指定期日までに学部長を経て当該授業科目を開講している大学の許可を受けなければならない。 (履修授業科目の上限) 2．理学部で一学期に履修できる授業科目の単位数の上限は、２単位とする。なお、この単位は履修科目の登録の上限（ＣＡＰ制）の単位数には含まない。 (単位の認定) 3．修得した単位は、教授会の議を経て認定するものとする。ただし、認定した単位は卒業要件に含めない。 (認定単位数の上限) 4.理学部で認定する単位の上限は，２単位とする。 (その他) ５．その他必要な事項は別に定める。途中の附則（略）路則この内規は，平成27年４月１日から施行する。

(趣旨)
第１　神戸大学の各学部規則等の規定により神戸大学ESD (Education for Sustainable Development :持続可能な開発のための教育）コース（以下「コース」という。）を置き、その実施に関し必要な事項を定める。
(設置目的)
第２　コースは，各学部がアクション・リサーチ等を共通の手法としながら各学部間及び学内外の組織と連携して，持続可能な社会づくりに資する人材を養成することを目的とする。
(授業科目名及び単位数)
第３　コースにおける授業科目名，単位数，開講時期及び開講学部等については，別表のとおりとする。
(修了要件)
第４　コースを修了しようとする学生は，別表に定めるところに従い，14単位以上を修得しなければならない。 (修了認定証の授与)第５　コース修了については，当該コースを履修した学生が所属する学部の教授会の議を経て認定を行い，修了を認定した者については，修了認定証を授与する。 2 修了認定証の様式は，別紙のとおりとする。 ３　修了認定証は，原則として学位記授与式の日に交付する。
(雑則)
第６　この要領に定めるもののほか，コースの実施に関し必要な事項は，ESDコース専門委員会が定めな。防防防防防防防1 この要領は，平成31年４月1日から実施する。 2　この要領実施の際現に在学する者（以下「在学者」という。）及び平成31年4月1日以後において在学者の属する年次に編入学,転入学又は再入学する者については,改正後の要領にかかわらず,なお従前の例による。
上記の者は持続可能な社会づくりに資する人材を養成する神戸大学E S D  (Education  for  Sustainable  Development：持続可能な開発のための教育）コースの所定の単位を修得したので同コース修了者と認定する平成○○年○○月00日国立大学法人神戸大学長
平成29年12月22日　神戸大学教理・データサイエンスセンター運営委員会決定平成30年12月21日　神戸大学教理・データサイエンスセンター運営委員会一部改正平成31年１月16日　神戸大学教理・データサイエンスセンター運営委員会一部改正
(趣旨)
第１　神戸大学文学部、国際人間科学部、法学部、経済学部、経営学部、理学部、工学部、農学部及び海事科学部に各学部規則等の規定により神戸大学教理・データサイエンス標準カリキュラムコース（以下「コース」という。）を置き、その実施に関し必要な事項を定める。
(設置目的)
第２　コースは、学士課程において、教理的思考、データ分析・活用力を有する人材の育成を目的とする。 (授業科目名及び単位数)第３　コースにおける授業科目名、単位数、開講時期及び開講学部等については、別表のとおりとする。
(修了要件)
第４　コースを修了しようとする学生は、別表に定めるところに従い、14単位以上を修得しなければならない。 (修了認定証の授与)第５　コース修了については、当該コースを履修した学生が所属する学部の教授会の議を経て年度末ごとに認定を行い、修了を認定した者については、修了認定証を授与する。 ２　修了認定証の様式は、別紙のとおりとする。
(雑則)
第６　この要領に定めるもののほか、コースの実施に関し必要な事項は、別に定める。附 則１　この要領は、平成31年４月１日から実施する。 2　この要領実施の際現に在学する者（以下「在学者」という。）及び平成31年４月１日以降において在学者の属する年次に編入学、転入学又は再入学する者については、なお従前の例による。
(別紙)第
号

上記の者は数理・データサイエンス標準カリキュラムコースの所定の単位を修得したので同コース修了者と認定する平成○○年○○月00日