愛称：なごみの社マルチアセット・ストラテジファンド追加型投信／内外／資産複合第９期＜決算日2023年２月10日＞作成対象期間: 2022年８月11日～2023年２月10日
受益者の皆様へ
平素は格別のご愛願を賜り厚く御礼申し上げます。さて、「マルチアセット・ストラテジーファンド」は、このたび上記の決算を行いました。当ファンドは、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドを通じて国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債を主要投資対象とし、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行いました。ここに、運用経過等をご報告申し上げます。今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。株式会社GCIアセット・マネジメント東京都千代田区大手町2-6-4お問い合わせ先クライアント・リレーションズ・グループTEL : 03–6665–6952 (営業日の9 :00〜17:00) URL : https://www.gci.jp
(注)騰落率は分配金再投資基準価額の騰落率を表示しています。当ファンドは、信託約款において、運用報告書（全体版）に記載すべき事項を電磁的方法によりご提供することを定めており、以下の方法により閲覧、ダウンロードすることができます。く運用報告書(全体版)の閲覧・ダウンロード方法＞右記URLにアクセスし、「ファンド」から当ファンドの詳細ページを表示させ、当該ページから運用報告書（全体版）を閲覧及びダウンロードすることができます。なお、運用報告書（全体版）は、受益者のご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
連所全10
首: 9, 353円県県末: 8, 978円(既払分配金(税引前) : 0円)應落率：△4.0%（分配金再投資ベース） (注)分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の安貸的なパフォーマンスを示すものです。 (注)分配金を再投資するか否かについてはそれぞれの受益者が利用されるコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、それぞれの受益者の損益状況を示すものではおりません。
■基準価額の主な変動要因
当ファンドの基準価額は下落し、当期間のリターンは△4.0％となりました。国内債券は、中短期債券を中心に「買い持ち」ポジションを組入れましたが、日銀の政策修正による国内金利上昇（債券価格は下落）の影響を受け、基準価額にマイナスに寄与しました。米国債券は、期の前半に米長期金利が急上昇した局面では、金利のピークアウトは近いとの見方から「買い持ち」ポジションとしたものの金利上昇が継続したこと、および、期の後半に米長期金利が低下した局面では、金利低下は時期尚早と判断して「売り持ち」ポジションを構築したもののその後も金利が低下したことが大きくマイナスに寄与し、当期の基準価額下落の主因となりました。欧州債券は、期の前半の欧州金利上昇局面では、欧州におけるインフレの状況は一過性と判断し「買い持ち」のポジションを高めたもののその後欧州中央銀行（ECB）がタカ派（金融引き締めに積極的）姿勢を強め欧州金利が一段と上昇したことから、基準価額にマイナスの寄与となりました。国内株式は、日銀の政策修正を受けた株価の下落局面などでマイナスを計上したものの、機動的な売買によりプラスを積み上げ、基準価額に小幅にプラス寄与しました。米国株式は、主に期の半ばからの株価の戻り局面で「買い持ち」ポジションとしたことなどにより、基準価額にプラスに寄与しました。欧州株式は、主に期の後半にかけての株価の戻り局面で「売り持ち」ポジションとしたことにより、基準価額にマイナスに寄与しました。詳しくは、「投資環境」をご参照ください。
結果です。なお、売買委託手数料及びその他費用は、当ファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対するものを含みます。 (注)各金額は、項目ごとに円未満を四捨五入しています。 (注)各比率は、１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の編数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満を四捨五入しています。
(参考情報)総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.81％です。 （注） 1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。 (注)各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。 （注）その他費用は、マザーファンドが支払った費用を含みます。 (注)各比率は、年率換算した値です。 (注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率と異なります。 ■最近５年間の基準価額等の推移最近５年間の推移(注)分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。実際のファンドにおいては、分配金を再投資するか否かは受益者ごとに異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、分配金再投資基準価額は一律にそれぞれの受益者の損益状況を示すものではありませんので、ご留意ください。 (注)当ファンドは、値動きを表す適切な指数が存在しないため、ベンチマーク等はありません。
(注)聲落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しています。 (注)純資産総額の単位未満は切り捨てて表示しています。 (注)醜落率は１年前の決算応答日との比較です。ただし、2019年２月12日の醫落率については、設定日との比較です。
■投資環境
当期間の金融市場は、インフレ抑制のための米欧中央銀行の積極的な金融引き締めや英国で債券が急落する「英国債ショック」が発生したことなどから、株式市場、債券市場ともに不安定な動きとなりましたが、米国でインフレピークアウトの期待が強まり、徐々に市場は落ち着きを取り戻しました。株式市場では、米連邦準備制度理事会（FRB）の連続利上げや根強いインフレ圧力により、米国株式は2022年10月に年初来安値をつけましたが、その後はインフレピークアウトへの期待や米国景気後退懸念からFRBが利上げペースを緩めるとの思惑で買い戻されました。欧州株式は、冬場のエネルギー危機への懸念から10月にかけて大きく下落しましたが、その後は歴史的な暖冬で天然ガス価格が大きく下落しインフレと景気後退が同時に進むスタグフレーションリスクが後退したことなどから、大きく上昇しました。日本株式は、円安による企業業績の伸長期待やコロナ禍からの経済活動正常化期待から底堅く推移したものの、12月に日銀が金融政策を一部修正すると日銀リスクが意識され、株価は一時大きく下落しました。債券市場では、FRBがインフレ抑制を最優先課題として積極的な利上げを継続したことや、英国における債券ショックの発生により、米10年国債利回りは10月に一時4.3％近辺まで急上昇しましたが、その後はインフレピークアウトへの期待が高まったことや米国の景気後退懸念から金利は低下基調となり、期末にかけては3.7％台まで低下しました。欧州金利も、インフレ高進を受けたECBの金融引き締め姿勢への転換などから急上昇した後、米金利に連動して上昇幅を縮小しました。国内金利は、日10年国債利回りは0.25％近辺での推移が継続しましたが、日銀が12月に長期金利の許容変動幅を0. 25％から0. 50％に拡大したことを受け、0. 50％近辺まで急上昇しました。
【国内債券】
当期の国内債券市場は下落（金利は上昇）しました。2022年12月の日銀金融政策決定会合では、日銀は長期金利の許容変動幅を0.25％から0.50％に突如引上げました。この日銀の金融政策修正を受けて、日10年国債利回りは許容変動幅の上限としている0.50％に上昇しました。黒田総裁の任期が2023年４月と近いことから、外国勢を中心に日銀の更なる政策修正による国内金利上昇を見込んだ「日銀トレード」が盛んになりました。
【国内株式】
当期の国内株式市場は下落しました。国内株式は、好調な企業業績やコロナ禍からの正常化、緩和的な金融政策に下支えされて、米国株式に対して2022年は相対的に底堅い推移でしたが、年後半には、米金利低下や日銀の金融政策修正の思惑から急激に円高ドル安が進行したことで、大きな下押し圧力となりました。年明け以降は、中国経済の再開などを受け買い戻しもみられたものの、当期間を通じては国内株式市場は下落しました。
【米国債券】
当期の米国債券市場は下落（金利は上昇）しました。期初の米10年国債利回りは2.8％近辺で推移していましたが、その後インフレが加速しFRBが早いペースで利上げを継続すると、10月には一時4.3％近辺へ上昇しました。11月以降は、インフレ関連指標に鈍化傾向が確認されたことや米国経済の景気後退リスクが高まり、先行きの利下げを織り込む形で一時3.3％台まで低下しましたが、当期間を通じては米国債券市場は下落（金利は上昇）しました。
【米国株式】
当期の米国株式市場は、まちまちとなりました。期初から2022年10月にかけては、米金利の上昇やFRBの積極的な金融引き締めが警戒され、ハイテク株の比率が高いナスダック総合指数を中心に大きく下落しました。その後は、インフレのピークアウト期待や米国経済のソフトランディング期待が台頭し、じりじりと値を戻す展開となりました。ナスダック総合指数やS&P500指数は下落分を埋め切ることができず当期間を通じては下落となった一方、NYダウは上昇となるなど、銘柄間のパフォーマンスに格差がみられました。
【欧州債券】
当期の欧州債券市場は下落（金利は上昇）しました。欧州ではロシアのウクライナ侵攻を受け景気減速が警戒された一方で、経済制裁の影響などでロシアからの天然ガス供給が減少し資源価格が急勝するなどインフレ懸念が台頭しました。ECBは金融引き締めに積極的なタカ派姿勢に転じ、インフレ抑制を最優先する姿勢を示しました。独10年国債利回りは、期初の1.0％近辺から2022年末に2.5%近辺まで上昇し、その後はインフレのピークアウト期待から一時2.0%台まで金利は低下しましたが、当期間を通じては欧州債券市場は下落（金利は上昇）しました。
【欧州株式】
当期の欧州株式市場は上昇しました。期初から2022年10月にかけては、ロシアへの経済制裁の影響などからインフレと景気後退が同時に進むスタグフレーションリスクが警戒され下落しましたが、その後は、心配された冬場のエネルギー危機が記録的な暖冬により回避されたことや中国がゼロコロナ政策を解除したことなどから、欧州経済の先行き見通しが改善し、株価は上昇基調となり、当期間を通じては欧州株式市場は上昇しました。
■当該投資信託のポートフォリオ
当ファンドでは、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドの受益証券への投資を通じて、主に国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資を行いました。マザーファンドへの投資については、当期を通じて、当ファンド全体の組入比率が高位となるよう運用を行いました。マザーファンドにおいては、株式会社和キャピタルより投資助言を受け、ファンダメンタルズ分析に基づき、市場環境を考慮した機動的な運用を行いました。当期間は、前半は米欧債券を中心とした「買い持ち」のポジションを機動的に上下させた運用を行い、2022年11月の運用手法の拡充（※参照）後は、個別資産毎での「売り持ち」ポジションも活用しながら機動的な運用を行いました。国内債券は、期の後半に米国・欧州債券を「売り持ち」とするなかで、債券全体での実質組入比率を０％以上に維持するために、主に短期債券の「買い持ち」ポジションを構築しました。米国債券は、期初から10月にかけて米10年国債利回りが2.5％から4.3％近辺へ大きく上昇するなか、慎重な姿勢ながらも米金利のピークアウトは近いと判断し、「買い持ち」ポジションを徐々に高めました。運用手法の拡充後は、金利の上下の変動を取るべく、金利が低下する局面では「売り持ち」のポジションを構築し、金利の上昇を収益化する戦略をとりました。欧州債券は、期の前半の欧州金利上昇局面では、欧州におけるインフレの状況は一過性と判断し「買い持ち」のポジションとしましたが、ECBがタカ派姿勢を強めた局面ではポジションを削減しました。期の後半に欧州金利が低下した局面ではECBのタカ派姿勢は継続するとの見方から、金利の上昇を狙った「売り持ち」のポジションを構築しました。国内株式は、薬績面や円安などの支えにより欧米株式に比べ相対的に優位であるとの見方から、機動的に売買を行いながらも比較的高位の「買い持ち」ポジションを維持しました。日銀の政策変更が意識され急速に円高が進行した局面では、「買い持ち」ポジションを抑制しました。米国株式は、2022年の夏場をピークに10月にかけて急落する展開となりましたが、大きく下落した局面では押し目買いを行う一方、戻り局面では売却するなど、機動的に売買をしながらも当期を通じて「買い持ち」ポジションを維持しました。欧州株式は、ロシアのウクライナ侵攻の不透明感やエネルギー不安などのマイナス要因を警戒し、低位の「買い持ち」ポジションを維持しましたが、期の後半にかけては欧州株式が実態に比較して大きく上昇したと判断し「売り持ち」ポジションを構築しました。
※運用手法の拡充について
「なごみの杜」では、2022年11月11日に運用手法の拡充を実施しました。投資対象は従来通り変更ありませんが、債券全体および株式全体での実質組入比率は「０％以上」（「非保有」または「買い持ち（プラス)」）を維持しつつ、日本株式、米国株式、米国国債、日本国債などの投資対象資産毎では「売り持ち（マイナス）」を可能としました。具体的には、従来の債券の「買い持ち」による金利低下（債券価格は上昇）局面での収益獲得に加え、債券の「売り持ち」により、金利上昇（債券価格は下落）局面でも収益の獲得を図ります。また、株式についても、今後は世界各国の景気状況や金融政策の方向性に相達が目立つようになると考えることから、日本株式を「買い持ち」にし米国株式を「売り持ち」とするような戦略を可能としました。これまでの「なごみの杜」の運用手法である先進国の国債、先進国株式への投資は、過去数十年の低インフレ、金利低下をベースとした「買い持ち」を主体とする運用手法でしたが、市場環境の変化に対応し、どんな市場環境においても収益の獲得ができるよう運用手法（収益機会）を拡充することで、中長期的にリスクを抑えて安定した収益の確保を目指して参ります。なお、当該運用手法の拡充は、約款変更には該当いたしません。
■当該投資信託のベンチマークとの差異
当ファンドは、値動きを表す適切な指数が存在しないため、ベンチマーク等はありません。
■分配金
収益分配金については、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配は行いませんでした。なお、収益分配に充てなかった収益は、信託財産中に留保し、運用の基本方針に基づいて引き続き元本と同一の運用を行います。
(注)当朔分配金の対基準価額比率は当朔分配金（税引前）の朔末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。
今後の運用方針
【マルチアセット・ストラテジーファンド】
引き続き、運用の基本方針に従い、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドの受益証券への投資を通じて、主に国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資することにより、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替リスクの低減を図ることを基本とします。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。
【ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド】
マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルより投資助言を受けます。マザーファンドにおいては、当面、欧米国債の機動的な売買を行いながら、日米欧の株式を適宜組み入れる方針です。また、より安定した運用を実現するため、相場急変時の基準価額下落を抑制するよう、運用管理を強化してまいります。国内債券については、新日銀総裁のもとで、徐々に政策変更の可能性は高まると予想することから、投資は短い年限の債券に留める方針です。日銀の政策変更で長期金利が大きく上昇する局面では、中長期的な観点から長期債への投資を検討していきます。国内株式については、堅調な企業決算やインバウンド需要回復などにより、底堅い展開を想定しますが、世界経済減速の影響を受けることや為替相場が不安定化していることから、一方向の上昇も離しく、上下の変動の中で機動的な売買を行う方針です。米国債券については、インフレがピークアウトしFRBが利上げを停止すれば、米長期金利も低下する可能性があるものの、市場では既に複数回の利下げを織り込んで深い逆イールドの状態にあるため、当面10年国債利回りは3. 25%～3. 75%程度のレンジ内で膠着する展開を見込みます。レンジ内で機動的な売買を行う方針です。米国株式については、企業業績が悪化する中で、株価が回復基調にあることから、再び割高感が強まっています。米金利の膠着は下支え材料であるものの、企業は徐々に価格転嫁が難しくなっており、レイオフ（従業員の一時解雇）も加速していることから、状況に応じて機動的な売買を行う方針です。欧州債券については、欧州ではECBのインフレ目標に対して実際のインフレが大きく上昇していることや、まだ金利引き上げの最終地点も見えていないこと、量的引き締めが開始されることなどから需給面の不安もあり、投資には慎重姿勢です。欧州株式については、冬場のエネルギー危機は回避されたものの、ウクライナ戦争は継続中であり、ECBも高インフレを抑制すべく金融引き締めに転じていることから、今後もリスク要因は大きいと考えます。欧州は政治的な基盤も弱く、徐々に軟調な展開を見込みます。
お知らせ
◇約款変更
•信託期間終了日を2023年2月27日から2028年2月10日とするため、投資信託約款に所要の変更を行いました。（約款変更適用日：2022年11月11日）

◇運用体制の変更
該当事項はありません。
(注)当ファンドについては2019年６月～2023年１月の３年８ヵ月間、他の代表的な資産クラスについては、2018年２月～2023年１月の５年間の各月末における直近１年間の酸落率の平均値・最大値・最小値を表示し、当ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。なお、すべての代表的な資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 (注)当ファンドの年間醫落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間醫落率を記載していますので、安廃の基準価額に基づいて計算した年間勝落率とは異なる場合があります。 ＜代表的な各資産クラスの指数＞日本株: Morningstar日本株式指数先進国株：Morningstar先進国株式指数除く日本新興国株：Morningstar新興国株式指数日本国債：Morningstar日本国債指数先進国債: Morningstarグローバル国債指数除く日本新興国債: Morningstar新興国ソプリン債指数※全て税引前の利子・配当込みの指数値を使用しています。海外資産の指数については、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数値を使用しています。 《各指数の概要》日本株 : Morningstar日本株式指数は、Morningstar,  Inc.が発表している株価指数で、日本に上場する株式で構成されています。先進国株：Morningstar先進国株式（除く日本）指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本を除く世界の先進国に上場する株式で構成されています。新興国株：Morningstar新興国株式指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、世界の新興国に上場する株式で構成されています。日本国債：Morningstar日本国債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本の国債で構成されています。先進国債：Morningstarグローバル国債（除く日本）指数は、Morningstar,  Inc.が発表している債券指数で、日本を除く主要先進国の政府や政府系機関により発行された債券で構成されています。新興国債：Morningstar新興国ソプリン債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、エマージング諸国の政府や政府系機関により発行された米ドル建て債券で構成されています。
＜車要事項＞
当ファンドは、Morningstar, Inc. 、又はイボットソン・アソシエイツ・ジャバン株式会社を含むMorningstar, Inc.が支配する会社（これらの法人全てを総称して「Morningstarグループ」と言います）が組成、推薦、販売または宣伝するものではありません。Morningstarグループは、投資信託への一般的な投資の当否、特に当ファンドに投資することの当否、または当ファンドが投資対象とする市場の一般的な陰落率と連動するMorningstarのインデックス（以下「Morningstarインデックス」と言います）の能力について、当ファンドの受益者又は公衆に対し、明示又は黙示を問わず、いかなる表明保証も行いません。当ファンドとの関連においては、委託会社とMorningstarグループとの唯一の関係は、Morningstarのサービスマーク及びサービス名並びに特定のMorningstarインデックスの使用の許諾であり、 Morningstarインデックスは、Morningstarグループが委託会社又は当ファンドとは無関係に判断、構成、算定しています。Morningstarグループは、Morningstarインデックスの判断、構成又は算定を行うにあたり、委託会社又は当ファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。Morningstarグループは、当ファンドの基準価額及び設定金額あるいは当ファンドの設定あるいは販売の時期の決定、または当ファンドの解約時の基準価額算出式の決定あるいは計算について責任を負わず、また関与しておりません。Morningstarグループは、当ファンドの運営管理、マーケティング又は売買取引に関連していかなる義務も責任も負いません。 Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータの正確性及び／又は完全性を保証せず、また、Morningstarグループは、その誤謬、殻漏、中断についていかなる責任も負いません。Morningstarグループは、委託会社、当ファンドの受益者又はユーザー、またはその他の人又は法人が、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータを使用して得る結果について、明示又は黙示を問わず、いかなる保証も行いません。Morningstarグループは、 Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータについて明示又は黙示の保証を行わず、また商品性あるいは特定目的又は使用への適合性に関する一切の保証を明確に否認します。上記のいずれも制限することなく、いかなる場合であれ、Morningstarグループは、特別損害、意罰的損害、間接損害または結果損害（逸失利益を含む）について、例えこれらの損害の可能性を告知されていたとしても責任を負いません。
当該投資信託のデータ
■当該投資信託の組入資産の内容
※全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載しています。
◇組入ファンド等

（注）組入比率は、当ファンドの純資産総額に対する評価額の比率です。 (注)その他は現金・未払金等です。 ◇通貨別配分(注)貨産別・通貨別配分の比率は当ファンドの純貨産総額に対する評価額の割合です。 (注)固別配分は固・地域別による配分で、比率は組入資産の評価総額に対する評価額の割合です。 (注)貨産別配分について、キャッシュ等については「その他」に含めています。
■純資産等

(注)当期中における追加設定元本額は76, 906, 723円、一部解約元本額は1, 777, 045, 900円です。
■組入上位ファンドの概要
《ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド》
◇ 1万口当たりの費用明細

2023年２月10日
(注)英準価額の推移は、組入ファンドの直近の計算期間のものです。 (注) １万ロ当たりの費用明細は、項目ごとに円未満を四捨五入しています。なお、費用項目については２ベージ（１万ロ当たりの費用明細の項目の概要）をご参照ください。 (注) １万ロ当たりの費用明細、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別配分のデータは、組入ファンドの査定の決算日現在のものです。 （注）組入上位銘柄および貨産別・通貨別配分の比率は組入ファンドの純貨産総額に対する評価額の割合、国別配分の比率は組入貨産の評価総額に対する詳価額の割合です。 （注）貨産別配分について、キャッシュ等については「その他」に含めています。