臨床心理士の養成・認定の実績と重責

第５期理事校の選出について

(委員の構成)

(会員校の投票権及び被投票権)

(理事及び監事の定数)

(理事及び監事の構成)

(投票及び当選校の確定)

第５期理事校選出手続き

選出スケジュール

露災関連委員会委員長　長谷川啓三
(東北大学大学院)

はじめに
教育研修委員会が企画した指定大学院教職員対象のFD研修会を、平成25・26年度の2回にわたって実施することができました。大学院連合組織でのFD研修会は本邦初の試みでもあり、踏襲すべき前例がない中での暗中横索でした。幸い、参加者からは概ねの好評を得られたものの、課題は山嶽しています。本符集の冒頭にあたり、FD研修の意義と課題を整理してみました。
FD研修会の意義
[FD] (Faculty Development)という言葉は最近でこそ、多くの大学で頻繁に耳にするようになりましたが、かつては何の略号かも理解されていない状態でした。しかし、大学院教員の指導力向上についての社会的要請が強まるにつれ、どの専門分野でも重要視されつつあります。とりわけ、臨床心理士という高度専門職の養成に関わる本協議会のミッションを達成するためには、教員の教育力を向上させることは避けて通れない最優先課題となっています。これまで、個々の大学院で、教員の方々が真摯に教育力の向上に努めておられることを前提としつつも、いっそうの改善・工夫が求められています。怠激な社会変動に連動して複雑化する心理臨床の諸課題に、初学者である院生が適切に対応できるように、養成教育の内実を整えて行くことは、本協議会の重要な課題であろうかと思います。指定校制度の全国的普及とその質の平準化は、各大学院の並々ならぬ奮闘・努力によって達成されつつあります。しかし、現代社会が求める臨床心理士への多大な期待・要求に応えるためには、実践力の向上は急務となっています。その責任は、大学院教員に重くのしかかっているといえるでしょう。特定の理論や技法、あるいは対象者に偏った狭い心理臨床の枠組みに陥りがちな傾向を打破するうえで、本協議会主催のFD研修会の意義はきわめて大きいと考えられます。
FD研修会の今後の展望
私事にわたって恐縮ですが、私自身が「FD」という言葉に最初に触れたのは1980年のことでした。同年にフルプライト委員会（日米教育委員会）が開始した初の「FDプログラム」に応募して採用され、ニューヨーク州立大学ストーニープルック校の心理学部にフルプライト研究員（客員助教授）として1年半在籍し、本務校での業務を離れ、心理臨床教育における文字通りのFD研修に没頭することができました。この時の経験が、臨床心理士養成大学院の教員にとってのFD研修の意義を検討する際の体験的根拠ともなっています。とくに、予定外で受講した家族療法のライブ・スーパーヴィジョンによる実務訓練（OJT）は、 FD研修の未来像を具現化していました。現状では、愛成大学院の教員が長期に渡る「FD研修」を受講できる制度を確立することは、夢物語かもしれません。しかし、今後年１回だけでも、本協議会が「FD研修会」を継続的に実施し、その経験を蓄積して効果を検証していけば、各大学院に大きな波及効果をもたらすと期待できるのではないでしょうか。将来的には、「臨床心理実習指導者研修課程」（1年課程を想定）のような、体系化されたFD研修制度が確立されることが望まれます。幸い、2016年の９月上旬には、スーダン・マクダニエルAPA次期会長（米国ロチェスター大学教授）が来日の予定です。APAとの連携も視野に入れておきたいものです。特集　第２回FD研修会開会挨拶
日本臨床心理士養成大学院協議会会長石川啓
みなさん、おはようございます。年末の大変お忙しい中、全国からお集まりいただきまして、誠にありがとうございます。ご高承のとおり、今年は、私ども臨大協にとりましても、大変な激動の１年でございました。去る４月に開催されました自民党の心理職の国家資格化を推進する議員連盟総会に、医療心理師国家資格制度推進協議会など、いわゆる３つの団体から公認心理師法案要綱骨子なるものが提出されました。臨床心理士の国家資格につきましては、みなさんも承知のように、私どもは25年前から、いやもっと前から、それを切望致していたところでございます。けれども、突如と言ってもいい、その日に提案されました法案要綱骨子なるものを拝見しまして、大変驚いたわけでございます。と申しますのは、臨床心理士資格は、二資格一法案というものも廃案になりましたけれども、今、申しましたように、私どもが四半世紀以上も前から、要望しておりました。その後、臨床心理学関係法案の法制化にあたっては、日本臨床心理士資格認定協会の意向が大切であって、そのために、臨床心理士関係4団体の間で十分に話し合いや意見の調整をすること、および医師会との関係の修復を行うこと、また、国家資格は専門性の担保が必要でありますので、その要件として大学院修了とすることというような申し合わせが長年に亘りまして、臨床心理士の国家資格化のためにご尽力くださっていた国会議員の皆様や、臨床心理士関係4団体の間の話し合いにおいて、確認されていたからであります。十分な話し合いも行われないままに法案要綱骨子案が提出されたので、私どもは大変驚いたわけでございます。それを遡る５年前にはですね、平成21年ごろだと記憶しておりますけれども、臨床心理職の国家資格化について、それまで流れていたのとは異なる動きが出てきておりました。それは、日本心理学諸学会連合、臨床心理職国家資格推進連絡協議会、医療心理師国家資格制度推進協議会が中心になられまして、協議が重ねられているという情報がありました。そして、その原案が、今年提案された骨子案と大変類似した一斉格一法案でありましたので、上述のような認識を致しておりました私どもは、平成22年5月9日の臨大協理事会におきまして、徹底的な議論を重ねまして、結果として、理事全員一致の贅成で可決いたしましたのが、今回出しました反対声明でありまして、また同時に会長、および事務局長による見解の表明でございました。私とも協議会の真意は、臨床心理士関係４団体の合意を得て、真に国民のためになる臨床心理職国家資格が制定されることを切望するというものでございました。で、その後、本年に至るわけでございますけれども、先ほど申しました４月に提出されました骨子案なるものを、初めてご覧になった臨床心理士の間で、それまでくすぶっていた議論が、それを機に一気に沸騰して、かねてより懸念されていた骨子楽の問題点の多くが、多くの都道府県の臨床心理士会から続々と私どもに寄せられるとともに、大変貴重なご提案も多数頂戴いたしました。それらの意見を、あるいはご提案をまとめますと次の４点になろうかと思います。第１は、誰のための心理職の国家資格なのかという視点を忘れずに対応されたい。第２はですね、クライエントの心理的な健康の増進に確実に寄与できる資格と足りうるためには、これまでの25年間に及ぶ臨床心理士の歴史とその社会的貢献を踏みにじるような新たな資格の創設はしないようにしてほしいこと。第３の意見として、最大限可能な限り臨床心理士の質の担保を行うために現行の臨床心理士と同等以上の高等教育における訓練課程を要求しなければならない。また、資格の更新を義務付ける必要がある。第４のカテゴリーの意見は、その業務を行うにあたって他の専門職との連携を取ることは必要不可欠であるというのを、医療提供施設外においても医師の指示を受けるものとすると、このように読み取れる規定はまずい。なぜならば心理職の活動領域は、医師との直接の連携の機会が多い。医療、保健領域のみならず、他にも教育、福祉、司法、矯正、施設相談、産業など実に多岐に渡っているからです。従いまして、医師の指示につきましては、いろいろな議論が集中的に寄せられておりました。このようなご意見、ご提案を踏まえまして、私ども協議会理事会といたしましても、国家資格検討委員会委員長の伊藤良子理事を始めとして、皆藤常務理事、大塚理事、乾監事、田畑顧問など、一々ここでお名前を申しませんけれども、ほとんど全員の理事と、その他、ご心配になられました多くの先生方が、それぞれの学会、あるいは、各種の会合で、顔見知りの議員連に直接または間接的に接触してくださいまして、私どもの主張を伝えるために、ご腐心してくださいました。そのご努力に対しましては、この場をお借りいたしまして、私どもの感謝と御礼を心から申し上げたいと思います。ご存じのとおり、このたび衆議院が解散になりましたので、当案は、廃案となりました。当案の修正案の中に、骨子案でございますが、私どもの主張が包含されているならば大変に残念なことでございますけれども、あまり取り上げられている様子もございませんでしたので、廃案になったことは、あのまま法制化されるよりは、遥かによかったのではないかと思っております。当時のご提案者たちは、次期国会におきまして、再提案を画策されているやに仄聞いたしておりますけれども、私どもとしましては、今まで通りの思想と信条を持って、これからも社会に対して臨床心理士の活躍ぶりを大いに、声を大にてご説明いたしたいと思っております。ご承知のように、臨床心理士が、毎年、約1,500名の規模で続々と誕生し、社会的要譜の高まりともあいまって、先ほど申しましたように、社会の各分野に進出し、活動されるようになって、その社会的ニーズが高まってまいりましたが、他方におきまして、その専門的職業人としての職能や人間的茶質に対して、厳しい目も向けられるようになってまいりました。いろんな分野から聞こえてくるのは、有資格者の資質向上であります。５年ごとの再審査制度に加えて、有資格者に対する、卒後と申しますか、資格取得後の研究の必要性が高まっております。その意味で、本協議会教育研修委員会委員長の亀口理事、松崎理事を中心として、同委員会の委員の方々、多数の先生方のご尽力により、本日ここに第２回FD研修会が開催されますことは、誠に時宜を得た試みであると思います。本日のFD研修会のテーマは、臨床心理士養成大学院における臨床心理実習指導の改善についてでございます。本日の会合が、皆様方ご自身のFD研修に役立つとともに、皆さんが教えていられる、院生とかあるいは資格取得者の再研修の時にお役に立つのであれば、これに勝る喜びはございません。最後になりましたが、本研修会をご企画くださいましたお二方の理事を始め、本研修会において講師をお努めになったり、事例を提供していただいたり、あるいは、討論にご参加くださいましたすべての先生方に、私どもの敬意と謝意を申し上げまして、はなはだ簡単ではありますが、私の挨拶にかえさせていただきます。ありがとうございました。 【平成26年12月6日（土）、日本教育会館で開催された第2回臨床心理士養成大学院ＦＤ研修会における石川会長の挨拶要旨】特集　第２回FD研修会特別課題研究最終報告1

I.研究の目的
スーパーヴィジョン（以下、SV）は、臨床心理士養成において中核的なものとみなされ、資格創設以前からその実態についての調査が行われていたが、他方、1988年の資格創設以降、臨床心理士養成大学院を対象に、SVについての具体的な調査が行われることはなかった。本研究は、そのような臨床心理士養成大学院におけるSVについて実態調査を行い、その適正モデルの構築を目指すものである。
II.調査の概要
個人SVとグループSVに関する質問票を、 2014年5月初旬、日本臨床心理士養成大学院協議会（以下、臨大協）会員校全168校に送付し、同年７月初旬までに70校より回答を得た（回収率41.7%)。
III.結果と考察
調査結果からは、「臨床心理士婆成大学院におけるスーパーヴィジョン適正モデル」を論じる際、まず考慮すべきは、各大学院が個別にもつ地域性・歴史性であることがうかがわれた。
1.個人・グループ、双方のスーパーヴィジョ
ンの単元化（単位化）
SVの単元化は、約半数の大学院でなされていなかった。単元化されれば、学内教員が担当する場合には、教員の授業負担が全体的に軽減され、学外のスーパーヴァイザー（以下、SVor）が担当する場合にも、それが非常勤濤師等として雇用されれば、大学院生の経済的な負担を軽減しうる。ただ、現状では、臨床心理士愛成カリキュラムにおいて、SVの定義や必須時間数、推奨頼度等の明確化はなされておらず、単元化（＝予算化）を大学側に要求することを考えれば、この点については今後議論が必要であろう。そして、このような基準を設定するためには、先述のように、それぞれの大学院がもつ地域性・歴史性に配慮する必要があり、地域横断・学派横断のワーキンググループの立ち上げも検討すべきであると思われた。
京都大学院田中康裕
2.スーパーヴァイザーは学外か学内か？
力動的心理療法の歴史において、症例ハンスに見られるように、1910年代には、往復書簡によるSV  (Freud/Jung, Jung/Adler, Jung/Kirsch)が行われ、その後の1920年代から30年代には、プダペストを中心に、個人分析家がSVorを兼任する「メンター・モデル」が、そして、1930年代以降は、ペルリンを中心に、ゼミナール／個人分析／ SVの担当者を分割する「三分割モデル」が主流となった。この多重役割を避ける「三分割モデル」は、従来の臨床心理士の教育・訓練でも中心的な役割を果たしてきたが、これについては、文化差・時代差を勘案する必要があるだろう。実際、今回の調査でも、教員がSVorを兼務する大学院が多数あったことから、1980年代以降の大学院生側のメンタリティーの変化も考慮に入れつつ、今日のわが国における「メンター・モデル」と「三分割モデル｜のメリット・デメリットについて、今一度検討する時期に来ているのではないかと思われた。
3.スーパーヴァイザーの確保と養成
今回の調査でも、自由記述形式の「SV実施上の問題点」に対して、「県士会を中心とした地域単位でのSVの活性化」といった回答が見られたように、SVorの確保と袭成は、袭成大学院のみならず、臨床心理士ワールド全体が抱えている大きな課題である。日本臨士会、都道府県臨士会に、 「事業」としてのSVor派遣を、各大学院、あるいは臨大協から要請（後者については、臨大協の「事業」として指定大学院間でも）できる仕組み作りが必要であろうし、日本臨士会、都道府県臨士会に、SVに特化した研修機会を設定するよう、各大学院、あるいは臨大協から要請することも検討すべきであろう。また、養成大学院での将来のSVorとなりうる人材の育成に関して言えば、大学院生が実際に「訓練生」として事例を担当し、SVを受ける体験を通して、その必要性や重要性についての認識を深められる「場」をまずは提供することが教員の使命である。特集　第２回FD研修会特別課題研究最終報告2
平成24年度から、協議会の特別研究課題として「臨床心理実習指導ガイドラインの作成とその効果評定」研究事業を行ってきた。本研究事業は、筆者所属の大学院と九州大学大学院（増田健太郎教授）、日本大学大学院（津川律子教授）の３校共同研究である。研究成果の要旨を報告するに当たり、研究助成をくださった日本臨床心理士養成大学院協議会と、調査協力を頂いた会員校の皆様に、紙面を借りて、お礼を述べさせていただきたい。本研究事業は、臨床心理士に対する社会のニーズが高まっている背景を踏まえ、養成指定大学院（以下、指定大学院と略す）の体制のうち、臨床心理実習に関する現状を明らかにし、実習指導内容の標準となりうるような指針を提案することを目的とした。本事業は、2つの調査を実施した。一つは、指定大学院全167校（平成25年調査時点）に対して郵送による質問紙調査を実施した。調査は「臨床心理基礎実習」「臨床心理実習」の実施状況に関する調査項目を中心とするものであった。結果、第２種指定大学院、専門職大学院を含む合計96校(回収率58%)より回答を得た。本研究報告は、第２種指定大学院、専門職大学院の絶対数が少なかったため、調査協力を頂き申し訳ないところではあったが、そのうち第１種指定大学院85校の調査結果を中心に取りまとめを行った。本調査結果から、第１種指定大学院の院生数や教員数の構成に幅があるとともに、指導や評価方法の内容、評価ルールの有無や報告書式の整備状況においても多様であることが示され、各校の状況に合わせた教育指導が展開されていることが窺われた。また「臨床心理基礎実習」は専門スキルの基本を学国際医療福祉大学院小野寺教志習する内容が中心となり、「臨床心理実習」は事例担当など実践的な実習が展開していることが示された。また、外部実習機関における学外実習及び単元外の実習指導の結果から、（公財）日本臨床心理士資格認定協会の規定以上の実習が実施されている一方で、これらの事実が可視化されてない現状が指摘された。以上より、院生数・教員体制が異なり、画一的な基準設定の困難さが示唆された。一方で、専門職養成としての一定水準を確保するためには、外部からの多様性の指摘が、教育の質の不均等と受け取られないように、一定の共通指針について議論し具体化する必要性が示唆された。第２調査は、第１調査の結果を受け、実習指導に関する取り組みを中心に、事例調査により、独自の取り組みなどの実践状況を明らかにすることを目的に、3校の調査結果を得た。第2調査の結果から、３校それぞれの教育方針の特色が示された一方で、実習指導評価について共通点が示された。第１調査同様、各大学院の取組みの努力がなされている一方で、婆成大学院全体としての教育指導の質の担保を行っていくためには、共通した客観的評価の基準が、最低限の形でも示される必要があることが示唆された。以上、本事業の概要を記した。調査結果の詳細は、指定大学院全校に調査結果報告として送付する予定である。また、最終報告書には「ガイドライン」に関する指針の提言を行い、助成元である日本臨床心理士養成大学院協議会に報告する予定である。最後に本報告が、指定大学院の質向上と発展のための取組みに資するものになることを願っている。特集　第２回FD研修会シンポジウム事例提供
名古屋大学発達心理精神科学教育研究センター 永田雅子名古屋大学心理発達相談室は1955年に開設されたガイダンスクリニックが前身となり、半世紀にわたる歴史を刻んできました。2002年の耐震改修工事により相談室は一時的に移転を余儀なくされましたが、プレイルームの基本構造は1970年に今の場所に移転してから、40年間ほぼ変わらないままきていました。物理的環境については、森田・佐々木・坪井（2004）が、移転の与える影響を検討し、Clの状態や病理と同時に、関係性やThの安定という要因が大きく関連していることを明らかにしていますが、ブレイルームの物理的環境について検討が行われた報告はこれまでありません。今回、大学附属心理相談室のプレイルームを改修するにあたって、学内の建築学研究室教員、院生と連携し、プレイルームにおける物理的環境に関連した研究を学際的にすすめながら、具体的な改装をすすめていくプロジェクトチームを立ち上げ、2年にわたって検討を続けてきました。日本臨床心理士養成大学院協議会研究助成（第４回）の助成をうけ、東海地区他大学相談室の実態の把握のためのアンケート調査（研究Ｉ）、改装するプレイルームの使用状況についての調査（研究II）、物理的環境の利用についての事例検討（研究II）、プレイルーム改装前後での意識調査（研究IV）を行いながら、プレイルームの改修をすすめてきました。改修については、臨床系教員・大学院生の有志と建築学を専門とする専門家と環境学研究科の学部生・大学院生プロジェクトチームを構成し、6回にわたる合同検討会を実施しながら、検討の過程をケースカンファレンスやスタッフミーティングで相談室スタッフにも伝え、全員で共有・検討をしていく形を取りました。検討の過程の中でプレイルームにおける重要な構成要素として、「自由にして守られた空間の機能」「枠組みの機能」「自由の機能」「安心・守りの機能」をいかに具現化していくかが課題となりました。設置された家具や遊具から、子どもがアイデアを出していかようにでも空間を作り替えられる自由度と、安全性の確保といった視点の必要性が確認され、「遊びの自由度が高い空間」の確保、「（隠れ場になりうる）囲まれた空間」を設置、「多様な使い方を喚起する大きさの家具」をポイントとして改修を行いました。 2015年8月に改修を終え、現在、改修後の変化について検討を進めているところです。そこでわかってきたことは、改修という物理的環境の変化に伴い、Th側の不安が喚起されやすいものの、子ども自身は、Th、遊具、Cl-Th関係といった変わらない側面を土台にして、柔軟に新しい環境に適応していくという気づきでした。今後も大学附属相談室として心理療法における物理的空間の果たす役割の検討をすすめてきたいと考えています。改装前のプレイルーム改装後のプレイルーム特集　第２回FD研修会シンポジウム事例提供
本尊攻は開設七年目であり第一種指定校としての歴史は浅く、学内実習機関である背山心理相談室の体制自体がまだ整備途上にある。本学は専攻開設にあたり三名の臨床心理士有資格者である医師が専任教員として携わり、青山心理相談室の開設時は医師が室長となり組織化を進めていった点が特徴だと考える。また、一学年25名の学生数に加え、非心理学部出身者の割合が多いことや社会人経験者が半数を占めるなどの特徴もある。したがって、院生の心理検査や心理面接の実施について十分なケース数を確保し指導を受けていけるように教育環境を整えていく点と、クライエントから見て信頼に足る心理相談室として機能していけることが今日までの大きな課題となっている。本シンポジウムにおいては、上記の特徴を説明した上で相談室事務実習における課題、実習指導を巡る課題、相談室体制から生じる課題、専任スタッフの持つ役割等について報告をした。相談室組織化途上にあって一番の課題となる点は、専任スタッフも含めて薬務として何が生じどう対応するかの全体像が把握できていない点と役割が不明瞭なことにある。さらに、指導に当たる教員といかに連携を行うかという課題もある。これらの点は他大学においても同様の事態を経過しているのではないかと推測している。このように、誰が何をどのように行うかの共通理解がないままで寒務を行うこと自体が「困難さ」を生む要因となる。実務上「報連相」が円滑に行われず薬務が重なった際にトラプルが発生しやすく、相談室開室当時には多くの困難な事態があった。また、主治医が外来で診察を行っている患者が心理相談室においてはクライエントとして来談し、教員としてケース担当者である院生への指導にあたるなど本学の特徴を反映する「多重関係」が複雑な事態をもたらすこともあり、そのことを関係者が意識化できるようゆとりも作る必要がある。さらに、クライ
国際医療福祉大学院 波田野茂幸
エントの事情としてケースマネジメント上の問題が大きく、医療だけではなく行政や専門機関との連携が必要となる場合も多い。以上の経緯から、現在では「困難さ」を学生への教育指導上の課題とし実務教育に繋げられる組織作りをすることと指導体制への展開を意識し相談室の運営構造を作ることに取り組んでいる。院生が相談室事務実習として電話や受付対応、面接室予約や報告業務などを経験し実務感覚を習得することと、その寒務の流れや全体を把握していく感覚を養いながら、先任者の対応をロールとして学べる機会になるような現場作りをしている。また、専任スタッフはケースの状況把握のみならず、ケース対応後の学生の様子や課題となっていること、実習指導の実施状況などを教員側に報告することなど、相談室活動や指導状況全体をモニターする役割にあたっている。その結果、情報集約と教員全体での協議、また、院生との情報共有が円滑に行えるようになってきている。このように考えると「困難事例」が生じる背景にはケースが抱える独自な状況だけではなく、対応する側の組織的課題や院生への指導を教員がいかなる意識を共有しながら行っているのかという教員側の要因も大きいと考えている。最後にどのような臨床現場でもルールの中で寒務が展開されていくこと、クライエント側からすれば担当者の懲度や対応は組織としての姿勢や教育指導の反映としてみなされること、その中で自らが責任ある実行可能な判断をするという行為は共通した課題であろう。よき実務家として業務に携われる資質を学内実習においていかに涵業するかという点では、「困難さ」を教育の中で扱っていけるように課題化し、それを活かしていけるような機能を相談室が維持し続けることが肝要ではないかと考えている。
鹿児島大学大学院臨床心理学研究科では、鹿児島県という地域特性を踏まえたうえで、地域との連携を軸に効果的な臨床心理学的擬助方法や支援システムの構築、さらには学際的な『実践型教育ブログラム』の開発を目標に、研究を積み重ねてさました。平成22年度から平成24年度までは、「地域支核の臨床実践と実務教育を架橋した新たな「実践型教育プログラム』の開発」という概算プロジェクト研究を中心に、地域の文化や特性に即した形で地域のニーズに応えるデリバリー方式の新たな臨床心理支援のあり方を構築してきました。そして、平成25年度以降は、その実践を効果的・効率的な臨床心理実習の枠組みの中に含み込んで、新たな臨床心理実習方法の構築、並びに、学際的な［英践型教育プログラム］に基づく［初期支援学』という新たな学問分野の体系化を目指して現在も努力を続けてきております。このプロジェクト研究は、臨床心理士養成に特化した専門職大学院である我が研究科の「地域文化を視野に入れた心理臨床ができる人材を育成する」という教育理念を具現化するものであると同時に、臨床心理地域接助という臨床心理士養成のあり方の中に地域文化や特性を意識した新たな形を提示するものでもありましたので、今回、臨大協のFD研修会にて話題提供をさせて頂きました。鹿児島大学院松木繁当日は、本プロジェクト研究の基本的理念や概要、具体的な実践について大まかに話した後、先ずは、これまでの地域支援の積み重ねの中で得たノウハウや知恵を、臨床心理実習の事前学習・実施・事後学習のセット学習の中に組み込み体系化する過程を紹介しました。続けて、高度専門職におけるアクティブ・ラーニングとして、MICT (Mobile Information and Communication Technologies:携帯情報伝達技術）を用いた実践的な学習、並びに、ビデオ教材を活用したオンデマンド学習を通して教育効果の高い実践型教育として体系化してきたプロセスを、各活動のプログラム・グラフ・写真を交えながら、紹介させて頂きました。今後は、こうした実践を通して得られた成果を基に、洗練された臨床実践教育プログラムとして、それらのコンテンツ化・メニュー化・テキスト化へと発展させたいと願っています。また、これまでスウェーデンを中心に交流を深めてきた地域支 らの研究や実践、新たな形での臨床心理実習方法のあり方が、学際的にもスタンダード・モデルとなるよう尽力していきたいと考えています。当日は、京都大学院の皆藤章先生、新潟大学大学院の横山知行先生、フロアーの先生方から多くの貴重なコメントを頂きました。ありがとうございました。臨床心理士養成校紹介

淑徳大学大学院中坪太久郎・千葉浩彦
大乗仏教の利他共生の精神に則って開学した淑徳大学は、今年で創立50周年を迎える。開学翌年開設の「府属児童相談所」は、大学院附属心理臨床センター（以下、センター）と大学附属発達臨床研究センターに発展し、総合福祉研究科心理学専攻の臨床心理学領域での臨床心理士袭成につながっている。二種指定が1999年、一種指定は2003年で、地元の千葉県を中心に多くの修了生が、精神科病院の心理士、スクールカウンセラー、福祉施設の心理士等として活躍している。以下、淑徳大学大学院での臨床心理士養成について紹介する。
1.学内実習
学内実習はセンターを中心に行われる。M1の前期から後期のはじめにかけて、ロールプレイ等を中心にケース担当のための準備をし、秋ぐらいから順次ケースを担当していくこととなる。本学では、原則として論文指導とケースのスーパーバイザーは別の教員が担当しており、学内の教員とセンター所属の非常勤相談指導員が個別に指導を行っている。同時に、毎週月曜日の夕方から行われるケースカンファレンスに出席し、M2になれば自身のケースを発表する。心理学専攻に博士課程がないこともあり、カンファレンスの出席者は、修士課程の学生と修了後の研修生および教員となっている。また、近隣にある関連幼稚園の協力のもと、WISCや田中ビネーといった子どもを対象とした心理査定を実施し、インテーク、検査の実施、フィードバックの一連の流れを各人が担当している。
2.学外実習
学外の実習として、M1の夏には全員が精神科病院において、一週間連続の実習を行っている。その後、M1の秋以降は長期実習として、精神科病院、中学校、乳児院、児童養護施設、特別養護老人ホーム、発達臨床研究センターなどで１年以上の実習を行う。学外実習の成果については、実習先の指導者を招いたカンファレンスの中で発表と検討を行っている。
3.修了後教育
学生の多くは修士課程修了後に現場に出るため、修了後教育についても力を入れている。修了生を対象とした研修生制度があり、研修生はセンターでのケース担当や、カンファレンスへの参加等が認められている。また、これまでの修了生と在学生による事例検討会が年に１回開催されており、学内のケースだけでなく、外部のケース等についても議論する機会を設けている。加えて、臨床心理士の受験対策のための講座を池袋キャンパスにて開いている。以上、本学での臨床心理士養成の内容について、学内実習、学外実習、修了後教育の点から述べた。建学の精神である共生の理念は、臨床心理士の活動には非常に馴染みやすい。さまざまな技法や理論についての指導の前提に、「クライエントと共にいること」の重要性があることを説明できるとともに、本学が福祉や教育、看護など、実学に重きを置く学部学科からなっていることも、現場で活躍できる臨床心理士を養成するための恵まれた風土であるといえよう。地域との共生、他職種との連携にも力を入れる本学では、2年前までは、地域住民対象の公開濤座や、県内の教員、福祉施設職員などを対象とした各種講座も開催してきた。しかし、近年は学内実習充実のために、それら地域の人々を対象とした公開講座を一本化するなどの対応を行ってきており、今後どのような形で地域支援を大学院教育に組み込んでいくか、という点は現在課題となっている。
志學館大学大学院心理臨床学研究科（第１種指定大学院）は、平成22年、霧島連山を一望する霧島キャンバスから桜島を正面に構える鹿児島市街地にキャンパスを移転し、今春で大学院開設10周年を迎えます。設立にあたり大学院が目指したものは、「地域に根差した有為な臨床心理士の育成」と「相談・支援における繋がりの拠りどころとなること」でした。その取り組みについて、学内実習を中心に報告します。
〔2つの学内実習施設〕
1）心理相談センター
心理相談センターは、平成17年大学院の開設に伴い、その附属施設として設置されました。設置当時から新聞メディアにも取り上げられるなど大きな反響を呼び、この10年、年間相談回数は700回を下回ることはありません。鹿児島市内への移転後は、さらに件数も増えてきており、大学の相談機関に対する社会的ニーズの高さがうかがわれます。また、臨床心理士の資格を取得した修了生への辛後研修や県内の臨床心理士のスキルアップを目的として、心理相談センター主催の継続研修「志學館臨床ゼミ」（年６回開催：資格ポイント取得）が平成19年よりスタートして今年で９年目を迎えます。このゼミで生まれた臨床心理士間の繋がりが、所属する領域や職域間の連携の礎へと発展してきています。
志學館大学院山喜高秀
2)発達支援センター
発達支援センターは、本学大学院が文部科学省「平成22年度私立大学戦略的研究基盤形成支援事寒」に採択された「心理臨床的地域援助システムの構築」をテーマとする研究プロジェクトの一環として、平成23年4月、新キャンバスに開設されました。ここでは、発達及び臨床心理学的知見をもとに、「発達障害児・者」に特化した専門性のある発達支援を行っています。特色としては、従来のスキルトレーニングを主とした療育ではなく、関係性の発達を促すブログラム（大人との2者関係をベースにしたブレイセラピーなどの個別療育や大人を補助自我にしながらピアグループ体験を味わう集団療育など、個々のアセスメントに基づいたプログラム)を提供しています。さらに、支援ネットワークシステムの構築のために、「志學館・育ち支援ネットワーク合同協議」という他領域・職種（関連機関）との協働による合同ケース検討の場を設けています。支援回数は、個別・集団を合わせて年間700回を超え、院生1人の担当ケース数は２年間で心理相談センターと合わせて７ケース以上となっています。今後も心理臨床の実践力と研究力に裏打ちされた有為な臨床心理士の養成にむけて、真摯に取り組んでいきたいと考えています。臨床心理士養成校紹介
北海道医療大学院 堀内ゆかり北海道医療大学院心理科学研究科臨床心理学専攻は、平成14年4月、基礎学部となる心理科学部とともに開設され、修士（博士前期）課程は、（公財）日本臨床心理士資格認定協会第１種指定大学院として臨床心理士の養成にあたっている。本学の臨床心理士養成にかかる基本的教育方針は、①今日、欧米での臨床心理学的業務に従事する人材の基本的養成モデルとなっており、また、臨床心理学的出来事を科学的に理解し、実践できる人材を養成するという「科学者実践家モデル」を理論的基盤として、より専門性に富む人材を育成する。②患者さまを全人的に理解し、かつ、医療現場における多職種との機能的なチーム医療を行うことができるために、医療系領域で要求される、より実際的かつ専門的な教育プログラムを準備する。③客観的に臨床技能を評価するためにOSCE (Objective Structured Clinical Examination：客観的臨床能力試験）を導入することによって、臨床現場で即戦力として機能することのできる人材を養成する。④発達支援の領域においては、北海道という地域特性を考え、地域行政や企業等と一層連携を強化することによって、より生活に密着した臨床心理学的援助活動に携わることのできる専門職業人を養成する、という諸点にある。これらの方針は、平成19 ～ 21年度の3年間で実施された、文部科学省・組織的な大学院教育改革推進プログラム「科学者実践家モデルに基づく臨床心理学教育」の成果によって実質化され、一層バランスのとれた臨床能力を備える高度専門職衆人の妾成、および研究者としての基礎的能力を備える人材を養成する教育課程を整えることに察がった。（プログラムの取り組みは文部科学省GPパンフレットや文部科学時報「進む大学教育改革」および新聞等でも紹介されているので参考にご覧いただけると幸いである。)教育課程の概要を述べる。まず、1年次前期には面接および査定の基礎的知識・技能の習得に重きが置かれ、その成果が期末テストとOSCEで評価される。OSCEでは、横擬患者さまを対象として構成された６つの課題場面（初回面接、心理査定、構造化面接等）が設定され、全場面に合格するまで指導が行われる。学外の発達臨床、学校臨床における支援活動にも毎週数時間参加し、臨床心理学的地域接助の実際も体験する。毎週実施されるカンファレンスには入学時より出席し、相該活動の準備を整えつつ、1年次後期（OSCEに合格後）から大学付設の相談室（心理臨床・発達支援センター）において、臨床心理士または精神科医である教員のSVの元で相談活動に従事する。相談室の毎年度相談述べ数は1000件を上回るため、1学年約10名の院生は修了までに５ケース程度担当することとなる。2年次では、地域接助、相談室での臨床活動等に加え、2ヶ所の施設でそれぞれ５日間の責任実習を行う。科学者実践家モデルに基づく教育課程は、実践家養成と科学者袭成とを車の両輪とするものである。したがって、前述の実践家養成の側面は１年次における、修士論文作成の基礎となる科学的思考の習得や生命・人間科学的茶養の育成と、2年次における、科学的思考と実践的経験の統合を行いながら完成させる修士論文の作成に融合されている。本学の教育の成果は、社会における修了生の評価によって検証されるものであるが、すでに医療系および発達支援系での実践力は高く評価されており、自信を持って推進したい。
【北海道/7校】北海道大学大学院札幌学院大学大学院
札幌国際大学大学院
北翔大学大学院北延学園大学大学院北海道区様大学大学院
北海道教育大学大学院
秋田大学大学院【山形県/1校】山形大学大学院【青森県/1校】弘前大学大学院【着手県/2校】
 　岩手大学大学院
 　岩手県立大学大学院【富城県/2校】
 　東北大学大学院
 　東北福祉大学大学院【福島県/3校】福島大学大学院いわき明星大学大学院福島学院大学大学院【茨城県/3校】茨城大学大学院筑液大学大学院
作新学院大学大学院
跡見学園女子大学大学院
埼玉工業大学大学院時計年大学院
東京国際大学大学院
文京学院大学大学院
文教大学大学院立教大学大学院
川村字間女子大学大学院
寂壺大学大学院放送大学大学院【東京都/33校】帝立平成大学大学院
お茶の水女子大学大学院東京大学大学院芳山学院大学大学院桜美林大学大学院大事女子女子大学院
学習院大学大学院国際区療福祉大学大学院駒沢女子大学大学院駒澤大字大字陵昭和女子大学大学院自百会女子大学大学院朝価大学大学院大正大学大学院帝京大学大学院東京家政大学大学院東京女子大学院事業務和女学院大学大学院日本大学大学院法政大学大学院明治学院大学大学院別治学院大学大学
明星大学大学院
日白大学大学院
立正大学大学院ルーテル学院大学大学院
東京学芸大学院
首都大学東京大学院聖い女子大学大学院
山梨英和大学大学院
【静岡県/2校】静岡大学大学院常第大学大学院【愛知県/9校】愛知教育大学大学院名古屋大学大学院愛知淑徳大学大学院金嬢学院大学大学院樹山女学園大学大学院
中京大学大学院日本福祉大学大学院人間環境大学大学院
【京都府/12校】
京都教育大学大学院
京都大学大学院京都学園大学大学院
京都大学女子大学大学院京都な子大学大学院京都ノートルグム女子大学大学院京都文教大学大学院
同志社大学大学院花園大学大学院偶教大学大学院龍谷大学大学院
【島根県/1校】鳥根大学大学院【岡山県/4校】阿山大学大学院川崎区療福祉大学大学院吉備国際大学大学院
ノートルグム落心女子大学大学院【広島県/5校】広島国際大学院
広島大学大学院
上谷山大学大学院だ馬文教女子大学大学院変田女子大学大学院【山口県/3校】山口大学大学院テ部フロンティア大学大学院
東亜大学大学院【徳島県/3校】
 　郡島大学大学院
 　島門教育大学大学院徳島文理大学大学院
【愛媛県/1校】
   家娱大学大学院
長崎県心大学大学院編本大学大学院【大分県/2校】大分大学大学院別府大学大学院【魔児島県/3校】鹿児島大学大学院麻児島崎心女子大学大学院
上記一覧では、無印は第１種指定大字院（149校）、*印は第２種指定大字院（11校）、**印は専門歌大字院（6校）を表しています。なお、九州大学大学院は、専門職大学院と第１種指定大学院が保護されており、会具校（大学院）数としては１校でカウントしています（会具校165校）。 ...
福集後記
会報21号をお届けします。本号では、巻頭言を本協議会顧問の藤原勝紀先生からいただいております。日本心理臨床学会が設立時から目指したもの、また臨床心理士の養成・認定に至る経過について、その歴史と意義が大変凝縮された形で梢敵できるように述べられています。また、過日の第２回臨床心理士養成大学院ＦＤ研修会について、その内容を特集として組みました。臨床心理領域の国家資格化の問題の中で、改めて気づかされることは、臨床心理士の養成にかかわる間の能力の向上が、ことさら求められるのではないでしょうか。本協議会会長の石川啓先生、ＦＤ研修会担当の亀口憲治先生より、研修の意義と課題、またこれらの研修が養成校の教員のさらなる教育力向上に必要であることが述べられています。本号も多くの執筆者、編集委員、編集協力委員、事務局の方々のご協力の中で、発行できることとなりました。心よりお礼を申し上げます。 （早良物)日本臨床心理士養成大学院協議会報第11巻第2号(第21号Vol.11 No. 2) 2015年（平成27年）3月31日発行日本臨床心理士糞成大学院協議会発行編集委員：岸良範・山下景子・青木みのり協力委員：福田憲明・中坪太久郎〒 113-0033 東京都文京区本線2-40-14  山崎ビル7階（公財）日本臨床心理士資格認定協会内TEL:03-3817-0020/FAX:03-3817-5858製作：（株）誠信書房聖徳大学大学院