水質計測機器のＣＯＤ換算式は、計測精度の観点から、装置導入時の式を使い続けることは好ましくありません。明確な定めはありませんが、定期的に見直すことをお勧めします。以下にＣＯＤ換算式に関する事柄をまとめました。
水質総量規制について
水質総量規制制度は、水質汚濁防止法で定められており、一律排水基準だけでは水質環境基準を満たすことが困難であると認められる水域に係る地域（指定地域）に対してかかる規制です。例えばＣＯＤの基準が50mg/Lに規制されている場所で、40mg/LのＣＯＤ濃度の排水であれば一律排水基準の規制であれば基準値内となります。しかし、この一律排水基準では排水量の概念が含まれていません。40mg/Lの排水を50 ㎡/日放流するのと、 500  ㎡/日放流するのでは環境に与える負荷が違います。特に、閉鎖性水域と呼ばれる場所においては、汚濁物質が溜まりやすいために濃度ではなく、排水量が加味された総量での規制が必要になります。水質総量規制制度は、昭和54年から5年おきに平成28年の第8次まで総量削減基本方針が策定されており、それを基に関係都府県知事が総量削減計画を定め、指定地域内にある排水量50 m³以上の特定事業所に対して規制がかかります。項目は化学的酸素要求量（ＣＯＤ）、窒素、リンの3項目です。
除き、水質自動測定器での測定が定められており、日平均排水量が50 ㎡～400 ㎡未満の事業所に関しては、水質自動測定器に加え、コンポジットサンプラー、指定計測法、簡易計測法が認められています。 The Knights of Environmental Science接境境管理株工会〒336 -0015 さいたま市南区大字太田産2051番地2 TEL0120-01-2590  FAX.048-886-28 ③水道法第20多に基づく水筒④製品開発・品質管理に伴う化学分析⑧土壌汚染対策法に基づく土壌汚染状況調査発行／2019.2.1

ＣＯＤ値の測定方法について
A:水質自動測定器試料の採取・有機性物質の分析・記録を一体的、自動的に行えるもので、総量規制制度におけるＣＯＤの汚染状態の測定に用いる場合には、指定計測法による値との関係を求めた換算式が必要になります。また、水質自動測定器には以下のようなものがあり、どれも有機物量を評価する方法として用いられています。 C O D自動計測器・・・Chemical Oxygen Demand指定計測法に準拠した方法を自動化した機器U V自動計測器・・・Ultra Violet紫外線（一般的に254nm）の吸収割合を出す機器懸濁物質も紫外線を吸収してしまうため、この吸収について補正する仕様になっているT O C自動計測器・・・Total Organic Carbon高温で有機物を燃焼し、二酸化炭素濃度を測定することで、有機物量そのものを計る機器T O D自動計測器・・・Total Oxygen Demand高温で被酸化性物質を燃焼酸化したときの酸素消費量を測定する機器B:コンポジットサンプラー平均的な水質を採取できる機器を用いて、指定計測法で分析する方法です。 C：指定計測法JIS K 0102(工場排水試験方法) 17に定める方法です。試料を100℃で30分間温めた時、過マンガン酸カリウム（KMn04）によって物質が酸化されます。この酸化によるKMn04の消費量を、酸素の消費量に換算したもの。 1日3回の採取が必要となります。
D:簡易計測器
簡易ＣＯＤ計や簡易ＵＶ計等があります。 1日3回の採取が必要となります。指定計測法による値との関係を求めた換算式が必要になります。 The Knights of Environmental Scienc F336 -0015さいたま市南区大字太田産2051 - TEL0120-01-2590
関島開発・品質管理に伴う化学分校
換算式について
①換算式概要
◎換算式の見直しについて
ここでいう換算式とは、前述のような各自動計測器で得られた数値を、指定計測法で測定したＣＯＤに変換するためのものです。 ＣＯＤ値の測定方法で記したように、A:水質自動測定器とD:簡易計測器においては、ＣＯＤ値へと換算する換算式が必要になります。以下に、換算式概要、換算式の見直し時期、注意点等をまとめました。換算式の求め方については、水質自動測定器や簡易測定器で得られた値と指定計測法で得られたＣＯＤ値から、大体の場合において直線回帰式により算出します。また、この算出した換算式については、相関係数や変動係数、回帰分析等を用いて、統計的に評価を行います。環境庁水質保全局長通達、環水規173号“化学的酸素要求量に係る汚濁負荷量の測定手法について”の中で、換算式に関する記載があります。水質自動計測器により計測する場合は、必要に応じ、換算式の検証を行うこととされており、この検証は、環境計量士等計測に関して所要の技術を有する者により行うものとする。環水規173号より抜粋この通達の中で、 “環境計量士等計測に関して所要の技術を有する者により行うものとする。”という記載があり、換算式の算出については所要の技術が必要になります。装置の導入に伴い、換算式を算出する必要がありますが、同じ換算式を使い続けることが出来るわけではありません。換算式の見直しについても同通達の中で記述があります。換算式については、水質自動計測器の保守・点検の際、特定施設の使用の方法、汚水等の処理の方法等の変更に対応して特定排出水の特性が変化する場合等において、計測精度の確保を図るために見直しを行つて換算式の適合性を再検し、必要に応じて修正を行うものとする。環水規173号より抜粋The Knights of Environmental Science    ■事業内〒336 -0015さいたま市南区大字太田産2051番地2 TEL0120-01-2590  FAX.048-886- ④製品開発・品質管理に伴う化学分析(6)絶縁油中のPCB分析⑦労働衛生管理に伴う作業環境測定⑧土壌汚染対策法に基づく土壌汚染状況調査
■発行／2019.2.7第二一 (一)   4第二一 (一)   ③
換算式においては、必要に応じて修正を行うものとする。という記載があり、設置時に導入した換算式を使い続けるのは計測精度の観点から、不適切であることが分かります。この、 “必要に応じて”に関しては、特に定めのあるものではありません。しかしながら、次に挙げる場合には修正を行うことが適当であると考えられます。 ・製造過程で原材料を変えた・排水処理方法を変更した・季節変動等により排水の性状が変化した•自動測定器のオーバーホールを行った、または計測法を変更した・測定値に係る装置の部品を交換した•換算式の作成から時間がかなり経過している（装置測定部の感度低下等） ◎換算式を求める場合の注意点換算式を求める場合、注意すべき代表的な事柄を以下にまとめました。 •自動計測器が正常に動作していることを確認する・サンプル（データ）は20対以上とることが望ましい・採取するサンプルは排水の特性を代表するように採取を行う・現場計と指定計測法で計るサンプルは同一のものを使用する・指定計測法で直ちに分析を行えない場合は、冷暗所に保管する当社では年間20,000検体を超えるＣＯＤ分析の実績があり、様々な性状のサンプルの分析や分析結果・分析項目に関する管理上のご相談も承っております。詳しくは、当社　分析担当者　荒木、畠山（フリーダイヤル０１２０−０１−２５９０）までお問い合わせ下さい。 The Knights of Environmental Science 336 -0015 さいたま市南区大字太田産2051番地TEL0120-01-2590 ④製品開発・品質管理に伴う化学分材⑧土壌汚染対策法に基づく土壌汚染状況調査