1   建築・生活デザイン学科
①　卒業の認定に関する方針（ディプロマ・ポリシー）建築・生活デザイン学科は、２年以上在学し、日本大学短期大学部学則に定める所定の授業科目を履修して、所定の単位を修得した上で、日本大学建学の精神を理解するとともに、日本大学教育憲章に基づき，本大学の教育理念「自主創造」の３つの構成要素「自ら学ぶ」「自ら考える」「自ら道をひらく」に係る，以下に定める資質・能力を身に付けた者に対して卒業を認定し、短期大学士の学位を授与する。分野別専門教育部門（デザイン系分野，エンジニアリング系分野）のうちから，卒業判定時において修得単位数が最大である専門分野をもって「主専攻分野」とする。ただし，修得単位数が最大である専門分野が複数ある場合は，申請された専門分野をもって主専攻分野とする。学位に付記する専攻分野の名称は工学とする。 (1)建築・生活デザインに関する幅広い専門知識及び技術を適切に利活用することができる。 (「豊かな知識」,「説明する力」) (2)　社会に貢献する設計者・技術者としての高い倫理観を備え，優れた問題意識に基づいて直面する問題の解決に取り組むことができる。 ｢豊かな知識・教養に基づく高い倫理観｣, 「問題発見・解決力」） (3)　社会状況の変化に応じて様々に展開される新しい局面に批判的・客観的に対峙し，問題を発見するとともに，解決策を構想・提案することができる。 ｢論理的・批判的思考力｣, 「問題発見・解決力」 (4) 豊かな教養と建築・生活デザインに対する広範な視野に基づいてコミュニケーションを図ることができ，様々な人々と協働して問題解決にあたることができる。(「コミュニケーション力」「リーダーシップ・協働力」） (5)　建築士の資格の取得,建築・生活デザイン分野の産業界への専門職としての従事,建築・生活デザイン分野のより高度な専門性を身に付けるための建築・社会基盤系の４年制大学への進学と，それぞれの未来像に向けて挑戦する心を備えながら，自らの能力を内省することができる。 「挑戦力」 「省察力」 ）
②　教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラム・ポリシー）
建築・生活デザイン学科では，卒業の認定に関する方針（ディプロマ・ポリシー）に掲げる資質・能力を身に付けさせるため,「共通プログラム」を含む「デザイン系」,「エンジニアリング系」の２専門分野を擁する学科であることを踏まえ，全学共通教育科目（必修科目)，総合教育科目（必修科目，教養教育部門，言語教育部門），専門教育科目（ゼミナール，卒業研究，共通基礎教育部門，共通専門教育部門，分野別専門教育部門，キャリア・職業教育部門）及び補充教育科目を体系的に開設するとともに，講義・演習・実験・実習の授業形態を適切に組み入れた教育課程を編成し実施する。各授業科目間の関連や学修過程の順次性・体系性については，履修系統図により分かりやすく明示する。教育内容・方法及び学修成果の評価に関する方針については，以下のとおりである。く　教育内容・方法　＞ (1)　日本大学全学共通教育科目として，全学共通の基礎的素養としての技能・態度を身に付けるため，初年次教育科目「自主創造の基礎１」（必修）及び「自主創造の基礎２」（必修）をそれぞれ１年前学期及び１年後学期に開設する。また日本大学教育憲章に掲げられている「日本の特質を理解し，伝える力」を中心とした知識・技能を身に付けるため，教養基盤科目「日本を考える」（必修）を１年後学期に開設する。 (2)　初年次教育の一環として，進路選択のための「入門ゼミナール」（必修）を１年前学期に開設し，理工学と社会の多面的な関係について横断的な理解を図るとともに，学生の専門分野選択や進路決定の一助とする。 (3)     2年間を通じて総合教育科目（教養教育部門）を開設し，理系・文系の学問領域にとらわれない幅広い知識と豊かな教養を身に付け，技術者としての倫理観・責任感を高めようとする態度を培うとともに，国内外の情勢を把握し理解を深め，そこに存在する多様な文化や背景を理解し，国際社会が直面する問題を説明できる能力を養成する。あわせて，健康的な社会生活を送るのに必要な基礎を教育・指導するため、スポーツ系科目を開設する。 (4)　２年間を通じて総合教育科目（言語教育部門）を開設し，学修や職業生活，社会生活を支える日本語,並びに異文化コミュニケーションツールとしての英語及び中国語での表現力を養成する。必要に応じて習熟度別クラス編成を行うとともに，１年前学期から段階的に学修を進められるように各科目の適切な学期配置を行う。 (5)　１年前学期では,「共通プログラム」の学修を通じて，建築・生活デザインに関する基礎知識を修得する。また，自らの興味の観点と学びの進路を動機付ける。 (6)　１年後学期からは，上記２専門分野から学びの中心となる主専攻分野を選択し，就職や進学,資格取得の希望などそれぞれの目標や志望に合わせて，主専攻分野の専門教育科目を中心に，幅広い専門的知識を修得する。 (7)　１年前学期「入門ゼミナール」（必修）に続き，１年後学期「基礎ゼミナール」（必修）， 2年後学期「卒業研究」（必修）を開設し，総合的な専門知識を修得するとともに，自ら考え，コミュニケーション能力，プレゼンテーション能力を養成する。 (8)　達成度評価科目として，２年前学期に「総合ゼミナール」（必修）を開設し，各専門分野の基幹となる学修内容について，専門知識の定着及び総合的な理解度の向上を図る。 (9)　２年後学期の「卒業研究」（必修）では，在学中の学修成果の集大成として，卒業の認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)に示した汎用的能力及び短期大学士課程としての主専攻分野における最終的な達成度を確認する。 (10)　基礎学力を確保するとともに，専門性の高い科目を理解するための橋渡しとして，補充教育科目を開設する。 (11)　「キャリア・職業教育部門」の学修を通じて，技術者としての倫理観と将来の職業選択についての基礎的知識を修得する。 (12)　学生の主体的に学ぶ能力を育成するため,多くの授業科目でアクティブ・ラーニングの手法を取り入れる。
く　学修成果の評価に関する方針（アセスメントプラン）＞
卒業の認定に関する方針（ディプロマ・ポリシー）に掲げる資質・能力及びこれらの総合的な活用力の修得状況の評価について，以下の方法により評価する。 (1)　各授業科目の成績評価は，理解度確認テスト，小テスト，レポート，プレゼンテーション，作品など，授業形態や授業内容・方法に即した多元的な評価に基づき，シラバスに明示する「学修到達目標」及び「成績評価の方法・基準」に従って，学修到達目標に対する学修到達度を判定する。 (2)　２年前学期終了時に、各主専攻分野の関連授業科目の学修を通じて修得した基本的な知識・理解及びものの考え方について、その修得レベルを判定するためのアセスメントテストとして「達成度評価試験」を実施する。 (3)　２年間の学修成果は,「卒業研究」(必修)として実施する「卒業研究発表」の成果に基づき総合的に評価を行う。
2　ものづくり・サイエンス総合学科
①　卒業の認定に関する方針（ディプロマ・ポリシー）ものづくり・サイエンス総合学科は，２年以上在学し，日本大学短期大学部学則に定める所定の授業科目を履修して、所定の単位を修得した上で、日本大学建学の精神を理解するとともに，日本大学教育憲章に基づき，本大学の教育理念「自主創造」の３つの構成要素「自ら学ぶ」， 「自ら考える」「自ら道をひらく」に係る，以下に定める資質・能力を身に付けた者に対して卒業を認定し，短期大学士の学位を授与する。分野別専門教育部門（機械工学分野，電気電子工学分野，情報科学分野，応用化学分野，物理学分野，教学分野，総合科学分野）のうちから，卒業判定時において修得単位数が最大である専門分野をもって「主専攻分野」とする。ただし，修得単位数が最大である専門分野が複数ある場合は，申請された専門分野をもって主専攻分野とする。学位に付記する専攻分野の名称は，主専攻分野が機械工学，竜気竜子工学，情報科学及び応用化学の場合は工学とし，物理学，数学及び総合科学の場合は理学とする。 (1)　主専攻分野における基本的な知識及びその応用について,体系的に理解するために必要な数学・物理学・情報リテラシーの基礎を身に付けている。 (「幅広い知識」) (2)　主専攻分野について、それぞれ次に掲げる基幹となる専門教育系列科目（基幹教育系列科目）の学修を通じて，それらに関する基本的な知識及びものの考え方を修得している。 (「幅広い知識」) ＜　機械工学分野　＞ 「力学」「材料力学」「流体力学」「機械工作法」 ＜　電気電子工学分野　＞ 「電磁気学」「電気回路」「電子回路」「電気計測」 ＜　情報科学分野　＞ 「情報数理」「Ｃ言語」,「コンピュータハードウェア」,「コンピュータシステム」 <　応用化学分野　> 「物理化学」「無機・分析化学」「有機化学」「生命科学」 ＜　物理学分野　＞ 「力学」「電磁気学」「量子力学」「物理数学」 ＜　数学分野　＞ 「微分積分学」「代数学幾何学」「微分方程式」「数学通論」 ＜　総合科学分野　＞ 「微分積分・ベクトル解析」,「線形代数」,「物理・化学」,「情報活用・数理統計」 (3)　幅広い知識と豊かな教養に基づいて，科学・技術に携わる者としての倫理観・責任感を高めることができる。 (「豊かな教養・知識に基づく高い倫理観」) (4) 情報リテラシーを活用して、多様な情報や知識を収集し、複眼的・論理的に分析・整理して表現できる能力を身に付けている。 ( 「論理的・批判的思考力」) (5)　自らの思考・判断のプロセスを説明し，伝達するためのプレゼンテーション能力及びコミュニケーション能力を身に付けている。 ( 「コミュニケーション力」) (6) 互いに異なる意見を持ちながら，建設的な議論を重ねて互いに学び成長するとともに,コラボレーションを生み出す能力を身に付けている。 (「リーダーシップ・協働力」) (7) 修得した専門知識・汎用的技能・幅広い教養を総合的に活用しながら，自ら課題を設定し，それを解決するために必要な創造力と自律的に学習する能力を身に付けている。(「問題発見・解決力」「挑戦力」「省察力」）
②　教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラム・ポリシー）
ものづくり・サイエンス総合学科では，卒業の認定に関する方針（ディプロマ・ポリシー）に掲げる資質・能力を身に付けさせるため，機械工学，電気電子工学，情報科学，応用化学，物理学，数学，総合科学と多岐にわたる学問分野を擁する学科であることを踏まえ，全学共通教育科目（必修科目)，総合教育科目（必修科目，教養教育部門，言語教育部門）専門教育科目（ゼミナール，卒業研究，分野別専門教育部門，キャリア・職業教育部門）及び補充教育科目を体系的に開設するとともに、講義・演習・実験・実習の授業形態を適切に組み入れた教育課程を編成し実施する。特に専門教育では,分野複眼的教育を実施するため,個々の専門分野に特化した授業科目(目的遂行的科目)とともに,複数の専門分野に共通した授業科目(価値創造的科目)を開設する。また，学生の学修意欲を保ち，密度の濃い主体的な学修を可能とするため，クォータ制の運用により，学生が同時に履修する授業科目数の削減を図るとともに，同一授業科目の週複数回実施を推進する。各授業科目間の関連や学修過程の順次性・体系性については，履修系統図により分かりやすく明示する。教育内容・方法及び学修成果の評価に関する方針については，以下のとおりである。く　教育内容・方法　＞ (1)　日本大学全学共通教育科目として，全学共通の基礎的素養としての技能・態度を身に付けるため，初年次教育科目「自主創造の基礎１」（必修）及び「自主創造の基礎２」（必修）をそれぞれ1年前学期及び1年後学期に開設する。また日本大学教育憲章に掲げられている「日本の特質を理解し，伝える力」を中心とした知識・技能を身に付けるため，教養基盤科目「日本を考える」（必修）を１年後学期に開設する。 (2)　初年次教育の一環として，進路選択のための「入門ゼミナール」（必修）を１年前学期に開設し、理工学と社会の多面的な関係について横断的な理解を図るとともに、学生の専門分野選択や進路決定の一助とする。 (3)     2年間を通じて総合教育科目（教養教育部門）を開設し，理系・文系の学問領域にとらわれない幅広い知識と豊かな教養を身に付け，技術者としての倫理観・責任感を高めようとする態度を培うとともに，国内外の情勢を把握し理解を深め，そこに存在する多様な文化や背景を理解し，国際社会が直面する問題を説明できる能力を養成する。あわせて，健康的な社会生活を送るのに必要な基礎を教育・指導するため、スポーツ系科目を開設する。 (4)　２年間を通じて総合教育科目（言語教育部門）を開設し、学修や職業生活，社会生活を支える日本語及び異文化コミュニケーションツールとしての英語による表現力を養成する。必要に応じて習熟度別クラス編成を行うとともに，１年前学期から段階的に学修を進められるように各科目の適切な学期配置を行う。 (5)　１年前学期には，学生の多様な志向や進路に対応するため，全専門分野共通の学問的基盤となる専門教育科目を集中的に配置し，全分野共通の基礎学力を養成する。必要に応じて習熟度別クラス編成を行い，補充教育科目と連動した体系的な基礎教育を行う。基幹教育系列科目については，講義科目だけでなく，演習科目・実験科目も併せて開設する。 (6)    1年後学期以降に，機械工学，電気電子工学，情報科学，応用化学，物理学，数学，総合科学の分野別専門教育科目を開設し,専門分野別の基礎知識やものの考え方を修得させるとともに，実験・実習・演習科目を通じて技能・応用面での実力を養い，得られたデータ等を的確に分析・評価し，考察する能力を養成する。 (7)　１年前学期「入門ゼミナール」（必修）に続き，１年後学期「基礎ゼミナール」（必修）, 2年前学期「発展ゼミナール」（必修），２年後学期「卒業研究」（必修）を開設し，少人数での教育・指導を通じて，専門的な知識や考え方に加えて，小集団の中での個性の伸長やコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力を養成する。 (8)　卒業達成度評価科目として，２年後学期に「総合ゼミナール」（必修）を開設し，各主専攻分野の基幹教育系列科目の学修内容について,専門知識の定着及び総合的な理解度の向上を図る。 (9)　２年後学期「卒業研究」（必修）では，２年前学期「発展ゼミナール」（必修）と併せて，在学中の学修成果の集大成として，卒業の認定に関する方針（ディプロマ・ポリシー）に示した汎用的能力及び短期大学士課程としての主専攻分野における最終的な達成度を確認する。 (10)　各主専攻分野での学修の前提となる基礎学力を確保するとともに、より高度な専門教育科目の履修を支援するため，補充教育科目を開設する。 (11)　専門教育科目「キャリア・職業教育部門」の中にキャリア・職業教育のための科目を開設する。 (12)　学生の主体的に学ぶ能力を育成するため,多くの授業科目でアクティブ・ラーニングの手法を取り入れる。く　学修成果の評価に関する方針（アセスメントプラン）＞卒業の認定に関する方針（ディプロマ・ポリシー）に掲げる資質・能力及びこれらの総合的な活用力の修得状況について，以下の方法により評価する。 (1)　各授業科目の成績評価は，理解度確認テスト，小テスト，レポート，プレゼンテーション，作品など，授業形態や授業内容・方法に即した多元的な評価に基づき，シラバスに明示する「学修到達目標」及び「成績評価の方法・基準」に従って，学修到達目標に対する学修到達度を判定する。 (2)　各主専攻分野の基幹教育系列科目の学修を通じて修得した基本的な知識・理解及びものの考え方について, 「総合ゼミナール」（必修）の一部として「卒業達成度評価試験」（アセスメントテスト）を行い，その修得レベルを判定する。 (3)　２年間の学修成果は，「総合ゼミナール」（必修），「卒業研究」（必修）及び「卒業研究発表」の成果に基づき，段階的かつ総合的に判定する。