総論論文
片柳光昭) 、高橋和成) 、高橋祥恵² 、橋本佳純²、木村荘子²、守屋佑克³》、横山志帆3 .真平、篇藤里砂5 、 ( " )造藤栃木芳将。松浦雄介)、官野優り、村上瑞恵り、小野かおり9 、永沼直子8 、高橋智美り、相深理沙1 、高橋茉央1管野キーワード: 1.東日本大震災2.普及啓発活動3.ボピュレーションアプローチ4.学校との連携5.多機関連携Key words : 1. Great East Japan Earthquake   2. enlightenment activities 3. whole population approach 4. cooperation between schools and mental health agencies 5. multi-agency collaboration
抄
録録
【背景と目的】
東日本大震災から9年目を迎えたが、被災地域の復興は未だに道半ばである。精神的雑康に関して言えば、一例として、みやぎ心のケアセンター気仙沼地域センターでの住民からの相談件数は増加しており、そのなかで、地域にある小、中、高校からの相談件数も増加している。平成27年度から、宮城県気仙沼保健福祉事務所(宮城県気仙沼保健所)は気仙沼圏域の精神保健福祉に関する医療、福祉、行政機関各課を参集し、地域にある精神保健福祉の課題解決に向けた実務者レベルによるグループの活動を開始した。このグループの活動では、参集した地域の行政機関名課、精神科医療機関や福祉機関が一体となって、誰に、何をするか、といったその対象や内容に関する検討がゼ本論文の内容は第22回日本精神保健・予防学会学術集会で特別企画講演として発表したものを中心にまとめた。 School-Mental Health Organization Cooperative Ties in communities affected by The Great East Japan Earthquake Mitsuaki Katayanagi, Sachie Takahashi, Kasumi Hashimoto, Takako Kimura, Yusuke Moriya, Shiho Yokoyama, Kazunari Takahashi, Shin Endo, Yusuke Matsuura, Risa Saito, Yoshiyuki Tochigi, Tsubasa Kanno, Yu Kanno, Mizue Murakami, Kaori Ono, Naoko Naganuma, Tomomi Takahashi, Risa Aizawa, Mao Takahashi 1）みやぎ心のケアセンター、Miyagi Mental Health Care Center 2）宮城県気仙沼保健福祉事務所（宮城県気仙沼保健所）、Kesennuma Health and Welfare Center, Prefecture of Miyagi  (kesennuma Health Center, Prefecture of Miyagi) 3）医療法人くさの実会光ヶ丘保養園、Hikarigaoka Hoyoen Hospital 4）医療法人移川哲仁会三峰病院、Mitsumine Hospital 5）気仙沼市障害者生活支援センター、Livelihood Support Center for Persons with Disabilities, City of Kesennuma 6）気仙沼市社会福祉課、Division of Social Welfare, City of Kesennuma 7）気仙沼市健康増進課、Division of Health, City of Kesennuma 8）南三陸町保健福祉課、Division of Health and Welfare, Town of Minamisanriku 　詳細是治療者第1
外部品対策器ロベースから始められた。そして、最終的に地元高校生に対する精神保健福祉に関する普及啓発活動を行うことを決定し、これまで圏域にある全5校に実施した。本論では、この普及啓発活動について報告し、考察を加える。
【方法】
実際の取り組みへの経過では、構成員全員で地域の課題を挙げ、その上で取り組みの対象や内容について検討を重ねた結果、地元高校生に対する普及啓発活動に決定された。また、実施の対象校が決定した後には、対象校の先生と複数回打ち合わせを行うなどして学校との連携の下、実施した。 【結果と考察】このグループの活動を継続することにより、学校との連携、精神保健福祉の多機関連携がさらに深まったと考えられる。
1.背景と目的
平成23年3月11日に発生した東日本大震災から9年目を迎えた。甚大な被害が生じた宮城県沿岸部においては、現在も復興に向けた懸命な取り組みが進められている。この間、建設が進んでいた三陸自動車道は気仙沼市まで延伸され、県内の沿岸部が繋がるに至った。また、住宅については、災害公営住宅の入居や自宅再建が進み、応急仮設住宅もほぼ解消されるなど、ハード面での復興は目に見える形で進んでいる。一方で、ソフト面での復興、とりわけ心のケアについては様子が異なっている。筆者が在籍しているみやぎ心のケアセンター気仙沼地域センター（以下、センター）では、地域住民からの精神的健康に関する相談を受けているが、年々増加し、平成29年度以降は、年間延べ3,000件を超えている。未會有の災害がもたらした地域住民への影響は長期間に及んでおり、今後も心のケアが重要であり、個別支援に加えて、地域全体での精神的健康の維持、向上に関する取り組みが不可欠であると考えられる。このような背景にあって、平成27年度から、宮城県気仙沼保健福祉事務所(宮城県気仙沼保健所) (以下、気仙沼保健所）は気仙沼圏域の精神保健福祉に関する医療、福祉、行政機関各課を参集し、地域にある精神保健福祉に関する課題の解決に向けた実務者レベルのグループ(以下、本グループ)を組織化した。本グループの活動の内容は、予め決められたものはひとつとしてなく、参集した地域の行政機関各課をはじめ、精神科医療機関や福祉機関が主体となり、取り組む内容や対象に関する検討を重ねて作り上げてきた。その結果、地元高校生に対する精神保健福祉に関する普及啓発活動を行うことを決定し、これまで圏域にある公立高校と私立高校の全5校で実施してきた。本論では、この普及啓発活動に至った経過と実際の活動について報告し、考察を加えることととする。
2.本グループの活動が生まれるまでの経過
宮城県気仙沼市は、太平洋に面した沿岸部にあり、岩手県陸前高田市と県境に位置し、人口は約６万4千人リである。また南三陸町は気仙沼市の南側に位置し、人口は約1万3千人リである。気仙沼園域は、気仙沼市と南三陸町の1市1町から成り立っており、震災以前から広域的な地域課題を共有し、その解決に取り組んできた。また精神保健福祉に関しても、気仙沼保健所と市町とで精神保健福祉担当者会議を年１回開催し、情報交換などを実施してきた。平成23年3月11日、東日本大震災が発生した。地震による被害に加えて、10メートルを超える大津波が押し寄せ、沿岸部の地域はその脅威に晒された。さらには各所で火災も発生し、被害は広範囲に及んだ。圏域全体が混乱を極めるなか、被災者の精神的健康に関する懸念も高まった。震災から2ヶ月後の５月、気仙沼保健所が精神科医療関係者を招集し、気仙沼管内精神科医療に係る情報交換会が開始された。この情報交換会には、同年9月から気仙沼市、南三陸町が参加し、同年11月からは、気仙沼市障害者生活支援センターとセンターが参加した。平成24年1月から、気仙沼管内精神科医療に係る情報交換会は、管内のネットワークの構築を目的に、気仙沼管内精神保健医療福祉連絡会議(以下、連絡会議)として開催されるようになった。連絡会議では、気仙沼保健所が作成した「気仙沼圏域精神保健計画：仮設入居から3年間の計画(平成23年12月〜平成27年3月)」(以下、気仙沼圏域精神保健計画)が示され、課題、目標、対応する事業、取り組み例などについて共有された。平成24年度、25年度には、連絡会議は年2回開催され、気仙沼管内の現状と今後について意見交換を行い、気仙沼圈域精神保健計画の進行管理を行った。平成26年度には、気仙沼圏域精神保健計画の最終年となり、その評価を実施したところ、各機関でほほ計画通りの事案が実施されていることが確認された。そのような経過の中で、平成26年3月に開催された連絡会議では、震災後の混乱した状況が少しずつ落ち着きつつある状況において、これからの地域精神保健福祉を考えていくことが重要であること、そのためにはハイリスクアプローチに加えてポビュレーションアプローチにも取り組む必要があること、さらにそれを実践していくためには各関係機関との連携もますます重要であることなどの意見が挙げられた。これらの意見を受けて、具体的な活動に取り組むために、その下部組織として実務者レベルの本グループを立ち上げ、そこで対応することになった。本グループの活動の目的は、「地域全体の心の健康の向上を図るため、管内の関係機関が協働及び連携を図りながら心の健康づくりについて検討し、モデル的に実践すること」とした。気仙沼保健所とセンターが事務局を担い、精神科病院の三峰病院、光ヶ丘保養園、行政の関係課として気仙沼市健康増進課および社会福祉課、南三陸町保健福祉課、宮城県精神保健福祉センター、福祉機関として気仙沼市障害者生活支援センターを構成機関とした。実施期間は、当初平成27年度から平成29年度の3年間の活動を想定したが、その後も継続して現在に至っている。
3.本グループの活動の創設から普及啓発活動の取り組みに至るまで
平成26年度の連絡会議の方針に沿って、平成27年度から立ち上げることになった。しかし、関係機関が一堂に会し、震災を経験した地域にある精神保健福祉の課題に対して具体的に活動するという試みは、初めての取り組みであった。もちろん、それまでにおいても、ケースに関する相談や支援に関するカンファレンスなど、連携はそれぞれの関係機関同士で実施してきたが、立場や機関の役割や機能を超えて、地域の精神保健福祉に向けて多機関で何かを一緒に取り組むことは無かった。そのため、運営の方法や議論の進め方について事前に事務局で打ち合わせを行った。その場では当初、活動内容を予め事務局で準備し、それを元に進めていく案も検討された。しかし、本グループの構成員は、震災を経験したこの地域で、日々、さまざまな想いや考えを持ちながら実務に当たっていると考えられることから、構成員の声にお互いが耳を傾けながら、活動内容をゼロベースで検討して作り上げていく方法で進めていくこととした。 1回目の話し合いでは、活動のイメージづくりから始めた。本グループの構成員には、勤務先での支授業務を少し離れて、震災を経験した地域住民に対して、精神保健福祉の専門職として何ができるのかをゼロから考えてもらい、アイデアを募った。すると、すべての構成員から日頃の薬務を通じて感じていたこと、考えていたことなど、さまざまな意見が数多く挙げられた(表1)。 2回目の話し合いでは、挙げられた意見を「地域住民への効果」と「実行難易度」の2軸から整理し、話し合いを行った。その結果、高校生の心の健康づくりが選定された。選定理由として、震災当時、小学生あるいは中学生だった現在の高校生は、震災の影響をさまざまに受けていることが考えられる点、またこの地域の高校生は卒業後、地元を離れ仙台市や宮城県外に出ていく人も多く、生活環境や人間関係の変化が生じた際の対応についても伝えることが重要である点などが挙げられた。対象が決まり、次は、何を、どのように伝えるか、についての検討が始まった。伝える内容として、 【心のSOSのサインについて】、【セルフケアについて】、【自分の心を大切にしてほしいということ】など、さまざまな意見が挙げられたが、【自分に起きている困りごとや精神的な不調に関して、専門機関に相談する方法を知ってもらうこと】に決定した。家族や友人、学校の先生といった身近な人への相談ももちろん有効であるが、地域にも相談できる様々な機関があることを理解し、活用して欲しい、と考えた結果である。検討を重ねるなかで、高校生が専門機関に相談する経験が少ないことが予測され、相談のイメージがついていないといった意見や、どのような事柄を相談していいのか、また、相談はどのように進んでいくのか、費用はかかるのか、親や学校に伝わってしまうのではないかなどの疑問や誤った情報もあるのではないかといった意見や、地域に相談できる機関があることをどの程度認識しているか分からないといった意見が挙げられた。そこで、①専鬥機関への相談に関する疑問点や不明点を解消し、考えられる誤解や誤った情報を修正しながら、相談することの良さを伝えることと、②地域にある専門機関を紹介し、より身近な存在として認識してもらうことの2つを柱として取り組むこととした。その方法については、できるだけ高校生の舞味や関心を引きつけられるように、講義形式ではなく、寸劇を実施することとした。寸劇の内容は、本企画に賛同し受け入れを了承して頂いた高校と複数回打ち合わせを行いながら進めた。打ち合わせでは、高校の先生から、学校での生徒の全体の様子、生徒が抱える困りごとや生活課題について、その他、先生が気になっていること、心配と感じていること、あるいは活動を通じて生徒に伝えてほしいことなどの詳細をヒヤリングした。これらの内容をもとに寸劇の物語や登場人物像を描いていった。また、平成30年度には、先生の他に生徒からもヒヤリングを実施した。作成された寸劇の概要は以下の通りである。家族内のアルコールの問題や家族関係の不良といった家族に関する問題を抱え、家族の言動に振り回されている高校生、勉学と部活との両立が上手く行かずにイライラが高まっている高校生、交際中の異性からの精神的な束縛に不安を蔡らせている高校生が、クラスの同じ班になったところから物語は始まる。お互い何かしらの問題を抱えていることに薄々気づくが、自分が抱える問題で精一杯の日々が続く。そんなある日、学校で地域の専門機関に関する授業を受けた。「相談？自分たちには関係のないこと」と我が事として捉えられずにいた３人の高校生だったが、各々が抱える問題は一向に解決に至らずにいた。そこで、授業で配られた地域の相談先一覧のカードを手にする。「でも、注意されるだけかも」 「本当に分かってくれるのかな」と言った相談に関して不安や心配な気持ちが高まり、相談することを躊躇ってしまう。そんな時、不安や心配な気持ちを高める心の声と、それに対して正確な情報を伝えることで不安や心配な気持ちを和らげようとする心の声が登場する。3人の高校生はそれぞれの心の声に耳を傾けるが、自分たちが相談に関して抱いていた不安や心配は誤解であったことに気づく。その後、高校生は相談することを決め、抱えていた問題の解決に向けて動き出す。後半には地域の専門機関の紹介を行った。寸劇のなかでも登場する地域の相談先一覧のカードを生徒に配布した上で、記載された相談先の建物の写真や、窓口の様子、実際の職員の写真などをスライドにして映し出しながら紹介した。前半の寸劇は25分程度、後半の専門機関の紹介は20分程度として、高校の授業の時間で進められるように工夫した。 3回目の話し合いからは、寸劇や専門機関の紹介に向けた練習として時間を費やした(資料1)。 (写真に写っている個人は本グループ構成員ほか関係者であり、本人の承諾を得ています。)く時の日本人民共　　叶信息出部　【Na5abi8950580部河南流郡官第六
4.高校生への普及啓発活動の実施
平成27年度から令和元年度まで、圏域にある5つの高校で実施した(表2、資料2-1、2-2)。実施後は、対象高校の先生との時間を設けて、振り返りを行った。また、受講した生徒を対象に、内容に関するアンケートを実施した(表3)。
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外마事料理改善第第VI 2 (写真に写っている個人は本グループ構成員であり、本人の承諾を得ています。)
高校生への普及啓発活動後の
アンケート結果から（一部を抜粋） •寸劇がとても良かった。面白かった。 ・相談事や悩みがあることを実際に演じているところを見るとリアリティーがあってとてもわかりやすかった。ティ・ ・どこに相談窓口があるのかが目に見えて分かった。沢山相談できる
場所があって驚いた。 •相談窓口が私たちの住んでいる所の近くにあることを初めて知りました。 ・今は悩みなどは無いですが、悩みができたら相談してみたいと思いました。 ・相談窓口が地域にあること，その中で生徒たちが見守られ成長して
いることがしっかり伝わったと思う。（教員）
5.本グループの活動を通じて
(1)被災した地域にある課題の解決に向けた試みとして本グループの活動は、被災した地域にあるさまざまな課題を共有するなかで取り組みの必要性を感じ、実践したものである。これまで本地域における精神保健福祉と学校教育との連携は、例えば精神的健康に関する問題が顕在化した生徒やその家族に対する支援などのハイリスクアプローチが中心であった。そうしたなかで、本活動は、震災を経験した被災地域にある課題について、ポビュレーションarアプローチを目的として精神保健福祉に携わる多機関が学校と連携した点においては初めての試みとなった。東日本大震災後、子どもへの影響が長期的に及んでいることをそれぞれの立場で、それぞれの現場において肌で感じているからこそ、精神保健福祉の立場か学校教育の立場であるかを問わず、地域にある共通の課題として取り組んでいこうとする文脈も影響したと考えられる。国は、令和４年4月から高校の学習指導要領の改訂により、保健体育の「現代社会と健康」に、新たに「精神疾患の予防と回復」の項目を盛り込むことに決めたが、本グループの活動が、地域課題に対する取り組みとして草の根的に生まれたことは意味深いと考えられる。
(2)本グループの活動が継続した背景
高校生への普及啓発活動は、令和元年度までに気仙沼市、南三陸町にある公立高校、私立高校の全5校で実施してきた。このような取り組みを一つのイベントとして単発で行うことは比較的容易であるが、継続性のある活動として進められてきたことはひとつの特徴といえよう。継続には相当の時間、労力、費用が必要であるものの、当初予定していた３年間の活動後も、本グループの構成員はこの活動の継続を希望し、その総意を受けて事務局として継続を決定し、現在に至る。その背景には、東日本大震災により、甚大な被害が生じたこの地域の復興と回復を、各機関が役割や機能、立場を超えて進めていこうとする地域の力が強く影響していると考えられる。本グループの活動は、とりわけ地域の行政機関担当課、精神科医療機関、福祉機関の各構成員の積極的な協力がなければ決して成り立たなかった。各機関から本グループの活動への理解と協力が得られている理由は、それぞれの機関が日頃から住民の声に耳を傾け、この地域の状況をつぶさに把握していることが前提にあり、さらに、この地域にある課題の解決には、他機関と連携や協力を積み重ねながら時間をかけて取り組む必要があるとの認識が共有されていたからであると考えられた。
(3)本グループの活動によって生まれた変化
本グループの活動を通じて、精神保健福祉と学校との、文学通り「顔の見える連携」が構築されてきた。一例であるが、センターにおいてはこの活動を開始して以降、対象高校に限らず、他の高校や中学校、小学校からの相談も増加した。そのなかには、本グループの活動を実施した対象校の先生から、相該窓口としてセンターを教えてもらったという相談もあった。本グループの活動で発信した精神保健福祉に関する情報が、学校にあるさまざまなネットワークを通じて広がっていると考えられ、取り組みの効果の一つとして考えられる。また、精神保健福祉の関係機関間の連携もさらに深まった。本グループの構成員から、「この活動を始めてからは、他の機関にちょっとしたことでも相談しやすくなった。仕事がしやすくなった」との声を開いた。ゼロから始まったこの活動は、時間も労力も費やさなければならなかったが、それがあったからこそ構成機関同士の距離感が縮まり、本グループの活動以外での業務においてもその良さが広く波及するという効果を生み出している。本グループの活動が、この地域の繋がりをさらに広げ、より強固なものへと変化させた。
6.まとめにかえて
ある高校の先生と振り返りを行なった際、「震災はすべてを流してしまった。けれども、教育と皆さんとの壁も震災で流されたのだと思う。この活動は、震災があったからこそ生まれたのだと思う」と涙ながらに語っていたことが今も脳赛に焼き付いている。東日本大震災はさまざまなものを一瞬にして流し、消し去った。その悲しみ、悔しさ、怒りは時間がいくら経過しようとも変わらない。しかし、それだけではない。震災によって、それまでにはなかったことが新たに生まれ、繋がり、育まれている。本論文に関して、利益相反はありません。
【参考文献】
1） 総務省統計局：平成31年度住民台帳人口・世帯数、平成30年度人口動態（市町村別）,総務省HP (http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/jichi_gyousei/daityo/jinkou_jinkoudoutai-setaisuu.html)     劇石環游動古物

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