2 0 2 4年度白鷗大学経営学部経営学科2024年度生学籍番号氏名※この履修要綱は、卒業まで使用します。大切に保管してください（在学中一度のみ配付）。 I教育目標2 0 2 4年度II科目履修案内A数百課程B履修の規準全学共通项目D履修の手続き試験および成績E F風が男組等の配付について経営学部　経営学科修寒W

I
教育目標1
II
科目履修案内
A
9教育課程2.単位の認定1．単位の計算３．授業科目の区分・性格および開講形態６．進級について５．年間最高履修登録単位数（CAP制） 4.履修年次7.修業年限・在学年限8.卒業要件9．再履修について10.カリキュラムの適用について11. 履修系統図（カリキュラムツリー） 12.科目ナンバリングB   履修の規準1.カリキュラム表2.各科目群の授業科目(2) (1)    l群：導入教育科目(4) IV · V群：専門科目(3)　Ⅲ群：教養選択科目(5) (6)経営学部海外留学プログラムについてコース(7)自由選択科目について(8) 他大学等履修科目の単位認定、交換留学制度について(9)　随意科目について3.コースと履修モデルC　教職課程44 1．取得できる免許の種類2.取得方法について
III
全学共通項目
D 47履修の手続き… 1．履修科目の決定から履修登録完了までの流れu 49試験および成績1．単位の修得および成績評価　２．レポート・課題　３．試験の種類・方法　４．成績履修要網等の配付についと… F 59 I I教育目標— 1 —
○教育目的
経営学部経営学科は、経営学、会計学、情報ネットワーク及びマルチメディア並びに隣接科学を探究し、学生にその幅広い知識及び高度の外国語能力を習得させることにより、国際社会、産業経済界に対応できる最新の経営知識及びコミュニケーション能力を有し、創造性と実践力を兼ね備えたビジネスリーダーとなり得る人材を育成するための教育を行い、かつ経営学の分野で広く社会に貢献できる研究を行うことを目的とする。
○カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針について）
経営学部では、ディプロマ・ポリシーに定める資質や能力等を学生が修得することができるよう、「」、導入教育科目し「川，教育必修科目し「川，教育選択科目し「IV，専門必修科目し「V，専門選択科目」の各科目群から成る特色ある教育課程を編成しています。
1．教育課程の編成と構造
「Ⅰ．導入教育科目」として基礎ゼミナール（２単位）が設置され、すべての学生に必修科目としてその履修を義務づけています。基礎ゼミナールは、大学における「学び方」の基礎を身につけるための大学教育の導入科目として位置づけられています。 「 l .教費必修科目」に設置されている必修の第一外国語である英語と選択必修の第二外国語は合計で10単位取得する必要があります。これらは学士として必要な最低限の語学力を保証するためのものです。 [ Ⅲ．教費選択科目」には発展的な外国語科目と、さまざまな一般教費科目が設置されており、これらの科目群からは20単位以上取得することが必要です。発展的な外国語科目は、各自が将来必要であろうと考える外国語により高いレベルで習熟するために設けられています。一般教養科目には社会科学、人文科学、自然科学の多岐にわたる科目が設置されていますが、バランスのとれた知識体系を修得するためには一般教養科目の積極的な履修が望まれます。 「IV.専門必修科目」として置かれている「経営学」「国際経営論」「経営情報科学！・ll」「会計学」の５科目は経営学部で学ぶための前提科目であり、すべての科目16単位を修得しなければなりません。 「V.専門選択科目」は自由に履修できる科目です。科目選択の際には、各自が2年次以降に選択する企業経営、企業会計、経営情報、メディア、ビジネスコミュニケーションの各コースの履修推奨科目が参考になるでしょう。 V群からの必要取得単位数は58単位以上です。その他、他学部履修科目を含む「自由選択科目」も選択することができます。以上のI ～ Vの5つの各群の取得必要単位数は、「学士（経営学）」にふさわしい学識を身につけるために設定されており、経営学部では、各群から構成される学問領域においてそれぞれ決められた単位数を合計124単位以上取得する教育課程が編成されています。
2.教育課程の特色
経営学部の教育課程はその編成上、「基礎課程」「コース制」「専門・教養ゼミナール」の３点に大きな特色を有しています。
(1) [基礎課程]
「基礎課程」は、多様な入学生が経営学部において自ら学修計画を立て、主体的な学びを実践できるよう初年次教育の充実を図るものです。 1年次には「基礎ゼミナール」の履修を義務づけることで、少人数編成のクラスにおいて大学における「学び方」の基礎を修得することができます。また、語学関連科目として、第一外国語である「英語」を必修、「第二外国語」（又は「留学準備英語」）を選択必修としています。グローバル化の著しい現代社会において外国語の基礎を身につけることは大学生としての必須の条件です。そして、専門必修科目として「経営学」「国際経営論」 「経営情報科学Ⅰ・Ⅱ」「会計学」が設置されています。これらの５科目は、経営学部での広範にわたる専門的知識の習得を図るために必ず履修しなければならない基礎科目となっています。
(2) 「コース制」
経営学部では、2年次から自分の将来の目的・進路に合うコースを選択し、各コースに関連の深い専門科目を履修することで、より専門性の高い学びを追求していきます。 ・企業経営コース…経営学の基礎から最新の経営知識まで、将来必要とされるビジネススキル、経営ノウハウなどマネジメントに関する基礎知識から実践的・専門的知識を学び、企業経営のリーダーあるいは起業家として社会で活躍する人材を育成しまdi ・企業会計コース…企業会計の基礎から体系的に学び、一般企業の経理・財務担当者、あるいは税理士や公認会計士といった会計専門職として経済社会で広く活躍する人材を育成します。 ・経営情報コース…インターネットの仕組みを理解し、効果的に活用する高度なコンピュータスキルを身につけることで、企業の情報部門、IT企業の営業部門、システム・工レンジニア、プログラマ、コンサルティング部門などで活躍する人材を育成しまto ・メディアコース…メディアの役割を理解するとともに、文字や音声、画像、映像情報が生み出すストーリーとデザインを分析・評価し、デジタルデータを駆使して、自ら創造的に表現できるスキルを身につけることで、メディア社会で活躍できる人材を育成します。 ·ビジネスコミュニケーション（BC）コース…英語力や国際感覚を養い、高度なコミュニケーションスキルを習得することで、旅行、ホテル、エアライン業界又は商社、メーカーの国際部門、外資系企業で活躍できる人材を育成します。各コースの履修推奨科目を履修することで、専門性を極め、それぞれの分野でのエキスパートになることができます。コース制は各自の履修を制約するものではなく、選択自由度の高いカリキュラムとなっています。意欲的な学生は、複数のコースにまたがった専門科目の履修、例えば、コンピュータと会計、企業経営と会計、メディアと情報、さらには企業経営・情報・会計などを合わせて学ぶことで、幅広い専門的知識を身につけることも可能となっています。
(3)  [専門・教養ゼミナール]
経営学部には多種多様な研究領域を扱う「専門・教費ゼミナール」が設置されています。「専門・教費ゼミナール」は10名程度の少人数の学生で構成され、原則として同じ教員が2年間指導する体制をとり、それぞれの専門領域の研究の深化を図っていきます。ゼミナールでは、学生の能動的な学修の充実を図るために、少人数でのグループワークや集団討論等が実践され、それらを通じて課題設定力・課題解決力が養われます。また、各自がそれぞれの興味・関心にしたがって自主的な研究を深め、自ら学修成果等を発信する能力も身につきます。 「専門・教養ゼミナール」は専門選択科目ですが、これまで多くの学生が所属しさまざまな研究成果を生み出しており、大学における勉学の中核的位置を占めている科目となっています。
経営学部では、最新の経営知識と広い視野を持ち、創造力と実践力を兼ね備え、国際社会、地域社会、及び産業・経済界で活躍する人材を育成することを目的とし、経営学部における教育課程を通じて、以下の資質や能力等を修得した学生に「学士（経営学)」を授与します。
1．幅広い教養及び専門領域における広く豊かな学識と優れた専門的能力を有している。
社会科学、人文科学、自然科学にわたり幅広く教費を深めるとともに、経営学部に設置されている企業経営、会計、情報、メディア等の各専門領域を体系的・包括的に理解する思考力を身につけている。また、各自の問題関心に基づき、専門領域における研究課題を主体的に追究するための研究方法を有している。 ２．国際社会における異文化理解のもと、多様な価値判断及び国際貢献ができる桑軟な適応力・語学力を育している。グローバル化の著しい現代社会において異文化・多文化を理解することができる国際感覚を有し、積極的に国際貢献ができる確かな語学力と多様な人々との相互理解を深めるための高度なコミュニケーション能力を身につけている。 ３．高度情報社会において最新情報を入手・活用できる情報処理能力、また自ら情報発信できる案軟な発想力・創造力を有している。高度情報社会における情報の収集・解析、数量的スキルやコンピュータスキルを駆使した情報処理能力・情報活用能力を有するだけではなく、能動的学修としての少人数でのグループワークや集団討論による課題設定力・課題解決力、及び自ら学修成果等を発信する情報発信能力が身についている。 4．社会人としての確固たる職業意識を持ち、経営学部の教育課程で修得した専門的知識・能力を実践し、社会に貢献できる行動力を有している。経営学部での学修活動により修得した専門的知識・能力を社会において実践する能力を有するとともに、自ら関与する場でのリーダーシップの発揮やチームの一員としてその役割を理解し他のメンバーと協働するコミットメント能力を身につけ、社会の各分野に貢献できる行動力を有している。 I II II科目履修案内ー 7一
単位制と単位について大学における教育課程は、「大学設置基準」（文部科学省令の１つ）に定められている単位制に基づいています。 “単位制”とは、所定の授業科目を履修したうえで、その授業科目ごとに定められている単位を順次修得し、原則として４ヶ年の在学期間のうちに卒業に必要な単位を修得するという制度です。単位制における“単位”とは、その授業科目の内容を会得するのに必要な学修時間を示したものであり、原則として１単位当たり45時間となっています。この時間には授業時間も含まれていますが、それはほんの一部にすぎません。したがって、単に授業を受けるだけではなく、担当教員の学修指導に従い、授業の予習や復習をしたり、自発的な学修をしなければなりません。単位制と単位は、卒業要件を満たしていくうえで、最も基本的かつ重要な事項ですから、きちんと理解しておいてください。
1.単位の計算
本学では1コマの授業を90分で行い、これを2時間として、大学設置基準に基づき、本学の学則により、次の範囲で単位を計算しています。

2.単位の認定
履修登録した授業科目の単位認定を受けるためには、定期試験を受験しなければなりません。ただし、科目によっては、筆記試験、レポート・課題提出、受講懸度等により総合的に考慮して判定する場合や、実技・実習等により行われる場合もあります。履修登録する前に、この「履修要網」および「シラバス（講義概要）」をよく読んで確認してください。
３．授業科目の区分・性格および開講形態
授業科目の区分
授業科目は、次のように区分されます。 l群：導入教育科目ll群：教養必修科目Ⅲ群：教養選択科目IV群：専門必修科目V群：専門選択科目自由選択科目教職課程科目随意科目
開　講　形　感開講形態を大別すると次のようになります。 ①　週１回（90分授業）で通年（30週）セメスター制の下では例外的な開講形態です。 ②  週１回（90分授業）で半期（15週）主に2単位の科目がこの形態です。 ③  週2回(各90分授業)で半期(15週)主に4単位の科目がこの形態です。
4.履修年次
履修年次授業科目により、履修できる年次が決められています。これらの授業科目については、上級年次の学生が下級年次の授業科目を履修することはできますが、下級年次の学生が上級年次の授業科目を履修することはできません。科目の性質によりステップを踏んで履修した方が学修効果が上がるものもあるため、「履修要綱」「シラバス（講義概要）」を参照し、学修手順に十分配慮して履修してください。
5．年間最高履修登録単位数（CAP制）
年間最高履修登録単位数経営学部では40単位です。前期と後期を合わせて１年間に履修できる単位の上限です。 CAP制とは、履修登録単位数の上限を設けることで十分な学修時間を確保してそれぞれの授業内容を深く身につけられるようにし、各年次にわたって適切に授業科目を履修してもらうための制度です。そのため、各年次において１年間に40単位を超えて履修登録はできません。また、前期に登録した授業科目のうち、不合格等で単位を取得できなかった分の単位数について、後期に40単位を超えて履修登録することはできません。 ★注意：教職課程科目・随意科目の単位は、これに含まれません。
6.進級について
進級要件進級に必要な要件はありません。休学等の場合を除き、自動的に４年次まで進級します。ただし、4年間で卒業所要単位数を充足できない場合は、4年次に留年することになります。
7.修業年限・在学年限
修業年限在学年限修業年限（大学で学ぶために必要な期間）は４年です。在学年限（在学可能な期間）は、特別な場合を除き８年です。〔「学則」参照のこと〕
8.卒業要件
卒業要件①４年の修業年限を満たしていること。（休学・停学・除籍の期間は算入しません。） ②学生納付金（学費）を完納していること。 ③卒業所要単位数を充足していること。卒業認定上記の３つの要件を満たした者は、教授会の議を経て、学長より卒業の認定を受けます。卒業の認定を受けた者には、卒業証書が授与されるとともに、“学士（経営学)"の学位が与えられます。

9.再履修について
再履修とは以前に履修し「不合格」「失格」となった授業科目・科目区分について不足単位分を再び履修することです。再履修方法上級年次の学生は、下級年次の授業科目を履修することができます。各科目の再履修方法の概要は次のとおりですが、詳細については、「時間割」「履修登録の手引き」を参照してください。 ※再登録・未修得の学生も再履修者と同様の手続きが必要になります。 l群：導入教育科目1クラスの人数に制限があるため、教務課の指示に従ってください。 ll群：教育必修科目1クラスの人数に制限があるため、掲示の指示に従ってください。先着順で事前申請を実施する場合があります。第二外国語Ⅰが再履修の場合は、前年度と言語を変更することもできます。

10.カリキュラムの適用について
入学年度のカリキュラムが卒業するまで適用されます。 ※カリキュラム、時間割等の資料を参照するときは、入学年度を十分に確認してください。 ※授業科目の追加、変更がある場合は「時間割」「履修登録の手引き」等で案内します。履修規程等も確認してください。
11. 履修系統図（カリキュラムツリー）
1．履修系統図とは学生が身に付けることが期待される知識・技能・態度と授業科目との間の対応関係や学修の道筋を示した図のことです。
2．履修系統図導入の目的
履修系統図を用いることにより、カリキュラム全体の構造を俯瞰できるようになります。その結果、学生は授業科目間のつながりなどを理解できるようになり、体系的に授業科目を履修する助けとなります。
3.掲載箇所
履修系統図については、大学ホームページをご覧ください。

1．科目ナンバリングとは
科目ナンバリングは、本学で開講している授業科目に適切な番号を付して分類することで、学修の段階や順序、授業科目間の関係性等を表し、教育課程の体系性を明示する仕組みです。
2．科目ナンバリング導入の目的
科目ナンバリングを用いることにより、授業科目の学問的位置づけや難易度等を表すことができます。その結果、学生はどの科目から履修していけばよいかを理解できるようになり、適切な授業科目を選択する助けとなります。
3.掲載箇所
科目ナンバリングについては、大学ホームページをご覧ください。
各科目の履修方法について経営学部の授業科目は、 l群：導入教育科目・ll群：教養必修科目・ll群：教養選択科目・lV群：専門必修科目・V群：専門選択科目・自由選択科目に区分され、この科目群ごとに、卒業するために修得しなければならない単位数が決められています。これに従って単位を修得していかなければ、卒業要件を満たすことはできません。ここでは、授業科目とその単位・履修年次、卒業するために必要な単位数などを表で示しています。どれも基本的かつ重要な事項のため、必ず熟読してください。
1.カリキュラム表
各コースには履修モデルブランが提示されています。一覧のコース推奨科目欄を参照してください。なお、一覧ではコースについて、次の通り表示しています。企：企業経営コース情：経営情報コース会：企業会計コースメ：メディアコース  BC：ビジネスコミュニケーションコース
l群：導入教育科目（必修）
l群：導入教育科目から２単位修得すること
【｜群：備考】クラス単位での履修になります。所属クラスを確認してください。ただし、再履修の場合は別に指定します。 ll群：教養必修科目〈第一外国語（必修）〈第二外国語（選択必修）〉 ll群：教養必修科目〈第一外国語〉から６単位修得することll群：教費必修科目〈第二外国語〉から同一言語を４単位以上修得すること
·原則クラス単位での履修になります。ただし再履修の場合は別に指定します。 ・ II群の外国語科目は、原則「Ａ」「Ｂ」の順で履修することになります。 ·「第二外国語Ⅰ」については、ドイツ語ⅠＡ・Ｂ、フランス語ⅠＡ・Ｂ、スペイン語ⅠＡ・Ｂ、中国語I A · B、留学準備英語I A · B、韓国語I A · Bのうちから、同一言語のA · Bを「選択必修」として履修した場合のみ、卒業要件を充足することができます。異なる言語のA、Bの修得単位の組み合わせでは、 ll群：第二外国語・選択必修（４単位）の卒業要件を満たす事はできません。 ※「選択必修」として履修しなかった言語については、事前に教務課に申し出た上で、２年次以降に履修することができます。修得した単位は、Ⅲ群（教養選択科目）に算入されます。 ・留学生は「Reading I A」「Reading I B」の代わりに「日本語ＩＡ」「日本語ＩＢ」を、 [Oral I A] [Oral I B]の代わりに「日本語II A」「日本語II B」を、「Oral III A」「Oral II B」の代わりに「日本語ⅢＡ」「日本語ⅢＢ」を履修しなければなりません。 ・教職課程に登録する留学生については「Oral」AJ「Oral」BJの履修を認めることがあります。
Ⅲ群：教費選択科目〈外国語科目〉〈教養科目〉から20単位以上修得することB
・卒業所要単位を超えて修得した単位は〔自由選択科目〕に算入されます。 ・教養ゼミナールはⅠ－１（前期）、Ⅰ－２（後期）、Ⅱ－１（前期）、Ⅱ－２（後期）の順で履修することになります。 mまた、原則同一教員の指導のもと、連続したセメスターで履修することになりますが、Ｉ－１、またはＩ－2の単位を修得後に別のゼミナールの履修に変更することも可能です。詳細は31頁で確認してください。 ・教費特講については、（    ）の内容が異なる場合は、複数履修することができます。
【IV群：備考】クラスでの履修指定などについては、年度始めの時間割表で確認してください。
V群：専門選択科目
V群：専門選択科目から58単位以上修得すること
m
B
B
・卒業所要単位を超えて修得した単位は〔自由選択科目〕に算入することができます。 ·「国際関係論」については、地域が異なる場合は、履修することができます。また、「外書講読［］、「外書講読Ⅲ」については、担当教員が異なる場合は、複数履修することができます。 · 「インターンシップⅢ」、「インターンシップⅢ」は「インターンシップⅠ」の単位を修得した学生のみ申請することができます。（「インターンシップⅡ」、「インターンシップⅢ」は、履修登録の必要はありません）認定された「インターンシップⅢ」、「インターンシップⅢ」の単位数は、年間履修上限単位数に含まれません。 ·ゼミナールについては、 l －1（前期）、 l －2（後期）、 l －1（前期）、 l －2（後期）の順で履修することになります。 I －2、II －2のみ履修することはできません。また、原則同一教員の指導のもと、連続したセメスターで履修することになりますが、Ｉ－１、または！－2の単位を修得後に別のゼミナールの履修に変更することも可能です。詳細は31頁で確認してください。 ·専門特講については、（     ）の内容が異なる場合は、複数履修することができます。 ・海外留学については、前提科目の指定があります。履修できる学生の条件については、別に記載の項目及び説明会で確認してください。 ·「海外留学Ⅰ」は留学から帰国後に、集中講義の授業を受講することになります。
自由選択科目
自由選択科目として18単位以上修得しなければなりません。自由選択科目には、Ⅲ群、Ｖ群の卒業所要単位を超えて修得した単位及び他学部履修で修得した単位を充てることができます。
他学部等履修科目
履修可能な開講科目は「時間割」「履修登録の手引き」で確認してください。履修は開講先の所属学生が優先となるため、開講科目によっては履修条件や人数制限、事前登録が必要となる場合があります。
随意科目
卒業所要単位数には含まれない科目です。開講については「時間割」「履修登録の手引き」で確認してください。
教職課程科目
卒業所要単位数には含まれない科目です。教職課程登録者のみが履修できます。各年度初めに行う実習指導室のガイダンスでの指示に従って履修してください。開講については「時間割」「履修登録の手引き」で確認してください。
2．各科目群の授業科目
(1)
「基礎ゼミナール」は、大学における「学び方」の基礎を身につけるための大学教育の前提となる「必修科目」です。入学時にクラス分けされるので、必ず１年次に履修しなければなりません。大学の授業は、勉強の目標を自分で考え、履修計画を立て、その計画に従って勉強していくものです。また、レポートを書いたり討論をしながら学ぶ授業が多くなり、図書館で本を探したりインターネットで情報を検索することも必要になってきます。そのために、大学での学び方の訓練を行います。 「基礎ゼミナール」担当の先生は、クラス担任を兼ねるので、4年間継続して学生諸君の学習や個人的な悩み事の相談・進路相談などにも応じることになっています。担任の先生の研究室を積極的に訪ね、コミュニケーションを図ってください。
(2)　II群：教養必修科目
教費必修科目には、第一外国語の必修科目と第二外国語の選択必修科目があります。
(3)
ll群：教養選択科目

群所の獨語)辛労いけどうに好好法論へ州へんゆいけど)方法理解の学群（学問の方法はどのようなものか？） [外国語科目]、国語表現法A・B、論理学A・B、統計学A・B、数学概論A・B、代数学、解析学B教養ゼミナール教養ゼミナールは、教養科目を担当する教員の開くゼミナールです。教養分野の勉強を専門的に学ぶことができます。経営学部では専門科目のゼミナールと区別されますが、履修上の扱いは同様となります。 ※Ｖ群のゼミナールと重複履修することはできません。 2年間（4セメスター）連続して、同一教員の指導のもとで、特定のテーマについて学修し、研究を深めていくことが原則ですが、場合によっては、ゼミナールI ー 1 （前期）の2単位のみ修得したり、次年度に別のゼミナールの履修をすることも可能です。ただし、ゼミナールI －2より履修を開始することは出来ませんので、注意してください。在学中の「ゼミナール」履修上限はIII群：教費及びＶ群：専門を合わせ、12単位までとします。 ※Ｖ群のゼミナールと併せて募集期間を設定します。 ※ゼミナール履修の流れは、31頁で確認してください。教養特講「教養特講」は、特定の枠に限定しにくい内容や、現行のカリキュラムにない、緊急に開講する必要があると思われる科目について講義する科目のことです。原則として、複数の教員により単年度で開講され複数履修することができまto
(4)  IV・V群：専門科目
経営学部は、「国際化時代に即応できる最新の経営知識と外国語知識を兼備し、国際的視野に立って広く産業界・経済界に活躍できる人材を育成する」ことを目的としています。本学では大学生としての意識の高揚をはかり、学問の楽しみを理解できるように、１年次から専門科目が履修できるようになっています。しかし、“経営学”を学ぶといっても専門科目は多岐に亘り、またその内容も高度な知識が必要となります。そこで、より広範に渡る経営関係学問の基礎知識の修得を図るために、次の５科目が必修となっています。経営学会計学経営情報科学Ⅰ経営情報科学Ⅱ 国際経営論〔計：16単位〕これらの科目の修得を基礎として、早期から将来への具体的な目標・計画を立て、その実現に向けて卒業時には十分な専門知識が身に付くよう努力してください。選択科目の「ゼミナールI」・「メディア分野の「制作演習」・ I」・「海外留学事前指導」・ [海外留学| ～ V ]は２年次以上、「ゼミナール! 」は３年次以上という年次指定がありますが、その他の専門科目については年次の指定はありません。しかしながら会計学、法学分野のように段階を踏んで履修することが前提になるものもありますので、各授業の講義内容を確認して履修してください。卒業所要単位専門科目は、必修・選択をあわせて最低74単位以上履修しなければなりません。専門特講専門特講は、特定の枠に限定しにくい内容や、現行のカリキュラムにはないが、緊急に開講する必要があると思われる授業について講義する科目のことです。原則として、単年度で開講され（　）の内容が異なる場合は、複数履修することができます。専門ゼミナール「専門ゼミナール」は２年間（４セメスター）連続して、同一教員の指導のもとで、特定のテーマについて学修し、研究を深めていくことが原則ですが、場合によっては、「ゼミナールI － 1 」（前期）の２単位のみ修得したり、次年度に別のゼミナールの履修をすることも可能です。ただし、ゼミナールI －2より履修を開始することはできませんので、注意してください。在学中の「ゼミナール」履修上限はIII群：教費及びＶ群：専門を合わせ、12単位までとします。 ※ V群：専門分野のゼミナールからlll群：教費分野のゼミナールに履修を変更する場合を除き、Ⅲ群の「教費ゼミナール」と重複して履修することはできません。
ゼミナールの履修の流れ
ゼミナールを履修する場合、主な履修のケースは一覧の通りです。 ２年生後期または３年生後期にゼミナールＩ－２より履修を開始することはできません。また、Ｉ－１の単位が未修得（不合格）の場合は、Ｉ－２は履修できません。なお、ゼミナールll － 1は同一教員のゼミナールl － 1 、 l － 2の単位修得済みの学生のみ履修することができます。 ※Ⅲ群及びＶ群のゼミナールの履修の仕方は同じです。
け入れ学年が異なります。例２）ゼミナールI － 1を履修したが、それ以降継続して履修をしない場合。例３）ある教員のゼミナールＩ－１を履修後、別の教員のゼミナールを履修する場合。例４）ゼミナールＩ－１を履修後、留学や異動（休学など）で一時中断したが、同一教員の下でゼミナールl －２より履修を再開し、継続する場合。
(5)コース
コース選択「企業経営」「経営情報」「企業会計」「メディア」「ビジネスコミュニケーション」のコースがあります。各コースの履修モデルプランを参考にし、自分にあったコースを選択してください。企業経営コース：マネジメント能力を身につけ、起業家精神・ビジネス環境適応力を育成すベ経営情報コース：情報を収集・分析して問題解決や意思決定を行う能力を費成する。企業会計コース：企業活動の記録、問題発見・解決能力を費成する。メディアコース：様々なメディアを活用して、創造的な表現と、効果的なコミュニケーションを実現できる能力を育成する。ビジネスコミュニケーションコース：国際ビジネスの場で活躍できる人材を育成する。
コース決定
入学時の希望コースが１年次のコースとなりますが、これは仮のコースです。 2年次前期の履修登録の期間中、所定の手続きにおいて各自のコースが正式に決定されることになります。ただし、1年次のコースを変更しない学生は、この手続きは不要となり、１年次に所属していたコースが正式なコースとなります。 1年次は仮のコースに所属し、科目を履修することになりますが、各科目の内容を理解して、各人の素質を生かし、希望を達成するよう全在学期間を通じて系統だった科目の選択をすることが必要です。入学時よりコース別履修推奨科目を熟読し、慎重に検討して履修科目を選ぶようにすることが大切です。
(6)経営学部海外留学プログラムについて
1．導入と目的
本学の建学の理念を表す“PLUS ULTRA (さらに向こうへ)”は、[高く広い視野に立って、たった一度の人生に情熱的にチャレンジして欲しい」というメッセージです。グローバル化が加速する現代社会において、現状を的確に見定めるとともに、長期的に広い視野に立って将来を展望し、考え、行動できる人材を養成することは、本学の使命です。本学では、海外の学術機関との交流協定締結にも力を入れており、提携校への交換留学制度や様々な短期海外研修があります。経営学部の教育方針であるビジネスリーダーを育成するために、英語力とコミュニケーション能力を費うことを念頭に、経営学部では、2002年に学部独自の海外留学プログラムを作りました。これまでに多くの経営学部の学生がこのプログラムに参加をして、大きな成果を上げています。経営学部での勉学と本留学プログラムを組み合わせることで、①自己管理能力②異文化適応能力③英語コミュニケーション能力を養い、国内外で意欲的に活躍できる人材を育てることを目的としています。
2．留学プログラムの特徴
本学に在籍したままで海外の大学の語学集中課程に参加し、留学期間終了後に本学に戻り、 4年間で卒業することができます。留学先大学において取得した単位は、本学の卒業所要の単位として認定されます。現地大学のプレースメントテスト（英語クラス分け試験）で語学力が優秀と認められた学生は、現地大学の学部の講義を履修できる場合があります。学部の講義を履修し単位修得した場合は、本学学則に基づく範囲内で本学の正規科目として個々に認定される場合があります。留学期間中は、本学に所定の授業料を支払う必要があります。その一部を留学先の授業料に充当しますので、留学先の授業料を支払う必要はありません。留学する年の前期の「海外留学事前指導」（全15回）で留学の心得を学習し、留学を終えて帰国した先輩や本学に留学中の留学生と情報交換を行います。
3.留学先
本学の提携校であるアメリカと力ナダの指定した大学から選択できます。受入人数の制限のある留学先にそれを超える応募があった場合には、１年次の成績等により調整をします。
4.留学期間
9月～12月の３か月間です。参加条件を満たせば２年次～４年次まで参加可能ですが、就職活動、卒業条件等を考慮すると２年次での参加を推奨します。
5.参加費用
約74〜98万円です（2023年度概算費用に基づくもの。為替レート、留学先等により変動します)。参加費用には、渡航費用、ホームステイ費用（３食付）、諸申請費用、TOEIC IPテスト受験料、ビザ申請費用、保険料等が含まれます。 ※その他の費用：教科書代、課外活動等の参加費用、お小遣いや個別でとる食事代等、自宅から成田空港までの往復交通費、現地交通費、英文成績証明書等の発行手数料その他
6.滞在形式
現地の一般家庭にホームステイをします。
7.応募条件(所要単位)
３か月間現地で学生生活をするためにまず本学で以下の単位修得を条件として応募することができます。２年次での参加を推奨しているので、①②共１年次で単位を修得してください。応募後参加が承認された時には、2年次前期に「海外留学事前指導」の単位修得も参加条件とす。 ①講義科目「留学準備英語Ａ・Ｂ」の単位修得もしくはTOEIC400点以上取得②総取得単位数が30単位以上*年間最高履修登録単位数は40単位③以下の１年次必修科目12科目中９科目以上単位修得[Oral I A · I B] [Reading I A · I B] [第二外国語A · B] [基礎ゼミナール] [経営情報科学] ・ ll ] [経営学] [国際経営論] [会計学] ④[海外留学事前指導」の単位取得
8.外部奨学金
これまでに独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）奨学金（給付型、返還不要）（有利子貸与型、返還必要あり）と、トビタテ!留学JAPAN地域人材コース奨学金（給付型、返還不要）の獲得実績があります。2024年度以降の奨学金については募集確定後に適時案内します。
9.スケジュール(暫定)
【１年次】 4月：入学時の説明会、TOEIC IPテスト受験12月：留学報告会兼留学説明会1月：留学説明会（提出書類の説明）、参加申込2月：留学先決定・パスポート取得【2年次】 4～7月：事前指導（留学の心構え） 4～5月：願書・ホームステイ申込み等の書類作成9月：留学先に出発12月：留学先より帰国、帰国報告会、「海外留学！」受講1月: TOEIC IPテスト受験
10.単位認定と成績評価
(1)単位認定
留学中現地で単位修得した科目  Speaking、Listening、Reading、Writing等を現地大学の成績評価に基づき以下の③〜⑥の科目に合格したものとして本学で単位を認定しまな。留学期間中、定期的にSNSに留学生活について報告するレポートを提出し、帰国後に提出するファイナルレポートとそのプレゼンテーションが一定の基準に達し、「海外留学｜」に出席することで②の科目の単位認定をします。

(2)成績評価
留学中の履修科目の成績評価により認定された場合、本学の「成績通知表」に「N」と記載されます。
(3)その他
現地到着後のプレースメントテストの結果により、現地大学の学部の講義を履修するよう指導され、その講義の単位を修得した場合には、学則に基づく範囲内で本学の正規科目として個々に単位認定をします。
(7)自由選択科目について
自由選択科目経営学部経営学科のカリキュラムは、次のように5分類されています。 l群：導入教育科目、 ll群：教養必修科目、 ll群：教養選択科目、 lV群：専門必修科目、V群：専門選択科目。 l群～Ｖ群における科目群毎の卒業所要単位を合計すると106単位となります。経営学部の卒業所要単位は124単位のため、あと残り18単位を修得しなければなりません。この18単位には、Ⅲ～Ｖ群の卒業所要単位を超えて修得した単位及び他学部履修で修得した単位を充てることができます。すなわち“自由選択科目”とは、教養選択科目、専門選択科目、他学部等履修科目のすべての科目が対象となります。何を選択履修するかは自由です。自分は何を勉強し、研究してみたいのか、自分の関心を深めたい分野は何であるのかをしっかり見極めて、与えられた「自由」を充分に生かした４年間の学業ブランを練るよう心がけてください。他学部等履修他学部の科目で、経営学部生にも開講される科目を履修することができます。履修可能な開講科目は「時間割」「履修登録の手引き」で確認してください。履修は開講先の所属学生が優先となるため、開講科目によっては履修条件や人数制限、事前登録が必要となる場合があります。
(8) 他大学等履修科目の単位認定、交換留学制度について
他大学等履修科目の単位認定
他大学等で修得した科目の単位について、教育上有益と認められる場合には、60単位を限度として、教授会審議の上、本学の科目単位として学長が認める場合があります。詳細については、「履修登録の手引き」および掲示で確認してください。
交換留学制度
交換留学先の大学や募集要項については、国際交流サポートセンターへ問合せてください。希望者は所定期間内に志願し、手続きをしてください。
(9)
随意科目について
卒業所要単位数および年間最高履修登録単位数に含まれない授業科目です。講義内容に興味・関心のある学生は、積極的に履修することが望まれます。注）履修者を制限するものもあるため、注意してください。
単位互換制度
大学コンソーシアムとちぎ（栃木県内大学）、放送大学（互換対象科目指定）と単位互換協定を結んでいます。該当科目は随意科目となります。大学コンソーシアムとちぎの詳細については、大学コンソーシアムとちぎＨＰで確認してください。
3.コースと履修モデル
経営学部の各コースの教育目標は次の通りです。コースごとに提示されている履修モデルプランに従って、将来計画を立てることを推奨します。しかしそれは各自の履修を制約するものではなく、選択自由度の高いシステムとなっています。どのコースに沿った勉強をしていても、準備さえ出来ていれば海外留学に参加可能です。 1．企業経営コース…ビジネススキル、経営ノウハウなど、企業社会で役に立つ実践的な知識を学び、第一線で活躍できる人材を育成します。 2.経営情報コース…コンピュータースキルやデータサイエンススキルを身につけ、情報関連ビジネスや企業の情報部門で活躍できる人材を育成します。 3.企業会計コース…企業会計の基礎から体系的に学び、会計のスペシャリストや一般企業の経理、財務部門で活躍できる人材を育成します。 4.メディアコース…記事執筆や映像コンテンツの制作、デジタルデータを用いた製造などのスキルを身につけ、クリエーターやメディアビジネスで活躍できる人材を育成します。 5．ビジネスコミュニケーションコース…将来、旅行会社をはじめとした観光業界、商社、メーカーの国際部門などで活躍できる人材を育成します。海外留学プログラムも用意されています。
企業経営コースでは、経営学の基礎から最新の経営知識まで、将来必要とされるビジネススキル、経営ノウハウなどマネジメントに関する基礎知識から実践的・専門的知識を学び、産業・経済界で活躍する人材、企業経営のリーダー、起業家、公務員として広く社会で活躍する人材を育成します。本コースでは、早い段階でキャリア・進路に関する視野を広げられるキャリア教育を充実させるとともに、将来の目標に合わせて選択できる企業経営領域、金融・経済領域、公務・事業創造領域の３つの領域が設置されています。学生各自の問題関心に基づき各領域に関連の深い科目を履修することで、専門領域における学びを主体的に追究することができます。
【履修モデルプラン】
《企業経営領域の推奨科目》 ・業種（卸売・小売、製造、サービスなど）や職種（販売、営業、事務、企画など）を基準に民間企業への就職を希望する人【基本領域】 【発展領域】
【多面志向・個別領域】 【専門科目】

《金融経済領域の推奨科目》
・金融機関に就職を希望する人【基本領域】
【発展領域】
【多面志向・個別領域】 【専門科目】
《公務・事業創造領域の推奨科目》 ・社会を新しく創り上げること（公務・企業での創造的業務、起業・事業承継、地方創生、ソーシャルデザイン）を基準に仕事に就く人【昼本領域】 【発展領域】 【多面志向・個別領域】 【専門科目】
できる限り多くの時間コンピュータに触れて、その操作と便利さを自分のものにすることが大切です。それを活用して、インターネット上などにある多くの情報をどのようにして収集・蓄積したらよいのか、その技術・方法を習得することが次の学習目標です。しかし、いくら多くの情報が効率よく蓄積でき、コンピュータを自由に使いこなすことが出来るようになったとしても、それをどんな事にどの様に役立てていくかの知識・知恵・目標がなければ得たものを生かすことができません。そのためには統計的・数学的考え方、分析の方法、意思決定プロセスなどを学び、経済や世の中の動きに常に関心をもち、問題意識を持ち続けることが重要です。今や様々なものがインターネットに接続され(IOT)、人工知能(AI)が生活に浸透し、世界中の人々が様々な分野で結びつきを深めています。このような社会でより積極的に行動していくためには、自分の考え方・意見をより効果的に表現できる能力も要求されています。コンピュータ、マルチメディア、AIを駆使して、豊かな社会発展に寄与できる情報発信者・創造者になることも、これからのあなた方に期待されています。このような認識のもとで、２つの領域での学習機会を提供しているのが、このコースです。
【履修モデルプラン】
《情報システム領域の推奨科目》 1）プログラマやシステムエンジニアを目指したい人【昼本領域】 【多面指向・個別領域】 【専門科目】
２）企業の情報システム部門やIT関連企業の営業職を目指す人【昼本領域】 【多面志向・個別領域】 【専門科目】
ゼミナール！・ II 《AI・データサイエンス領域の推奨科目》 1）データサイエンティストとして会社のマーケティング部門などで活躍したい人【昼本領域】 【発展領域】 【多面志向・個別領域】 【専門科目】
2）人工知能（AI）をビジネス（商品開発・市場開拓など）に生かして活躍したい人【昼本領域】 【発展領域】 【多面志向・個別領域】 【専門科目】

《その他》
・教師やコンビュータのインストラクタになりたい人【昼本領域】 【発展領域】 【多面志向・個別領域】 【専門科目】
ゼミナール！・ II
ビジネスの言語である会計の体系学的学習を通して、企業活動の記録、問題発見・解決能力を備えた敏腕会計人、ビジネスマンを養成します。どのような言語を習得する場合でも、その第一歩はその言語のルールと意味を学ぶことから始まります。そこで、ステップ１（会計学・簿記論）では会計と呼ばれる言語の基礎的ルールと用語を中心に学びます。この基礎知識をもとにして、ステップ2（中級簿記論・工業簿記論・財務会計論）、さらにステップ３（原価計算論・高等簿記論・経営分析論・会計情報システム論・管理会計論・連結会計論・国際会計論・税務会計論）へと展開します。会計学の知識は、企業経営者や職業会計人ばかりでなく、企業の経済活動に関心を持つすべての人々が身につけておかなければならない常識となっています。
【履修モデルプラン】
《企業会計領域の推奨科目》 ・会計知識を必要とする業務・職業を希望する全ての人【基本領域】 【発展領域】 【多面指向・個別領域】
デジタル技術の目覚ましい進歩によって、メディア環境は様変わりし、メディアから提供されるコンテンツもまた大きな進化を遂げています。紙や電波に代わって、インターネットが活字や映像などの膨大な情報を運ぶようになり、同時に制作環境のデジタル化が進展して、誰もがコンピューターを駆使して新しい表現に挑戦できるようになりました。その影響はビジネスやライフスタイル全般に及び、メディアは情報を送り届けてくれるものではなく、自ら使いこなすものと認識されています。今後あらゆる業種のあらゆる企業や組織が、コンテンツを発信するメディア産業としての側面を持つようになります。どんな仕事に就くにせよ、ユーザーの特性を知り、商品やサービスを広め、マネタイズしてゆくために、メディアを活用しなければなりません。メディアコースでは、新たなメディアの潮流とコンテンツの分析を通して、ものづくりに必要なテクノロジーを学び、デジタル技術を活かしたコミュニケーション・スキルを身につけることで、来るべき情報社会に積極的に対応できる人材を育てます。
【履修モデルプラン】
《アニメ・エンタテインメント領域の推奨科目》 ・コンテンツ制作、アニメ、ゲーム、ＩＴ関係で活躍したい人【基本領域】 【発展領域】 【多面志向・個別領域】 【専門科目】
《メディア領域の推奨科目》 ・ジャーナリズム、マスメディア、地域メディアで活躍したい人【昼本領域】 【発展領域】
【多面指向・個別領域】 【専門科目】
《その他》 ・広報、広告・宣伝、マーケティング部門で活躍したい人【昼本領域】 【発展領域】 【多面指向・個別領域】 【専門科目】
B
将来、商社、メーカーの国際部門、航空・旅行会社、観光・ホテル、NGOなどで活躍しうる国際感覚あふれる人材の育成をめざします。 1年次より国際ビジネスの基本を学習しながら、ネイティブ教員による「使える」英語力藝成のための対話型授業、情報発信スキル・ブレゼンテーションスキル向上のためのコンピュータ教育を並行して行います。希望する学生には、2年次後期に約３ヵ月の海外留学プログラムが用意されています。海外留学は、英語力の向上はもちろん、多様な価値観を認めあい、自ら考えて行動する学生へと成長するよいきっかけを与えてくれます。３年次からは、将来の進路を考えながら、興味のある専門科目を中心に学習することとなります。
【履修モデルプラン】
《国際ビジネス領域の推奨科目》 ・外資系企業や多国籍企業等で海外勤務を目指す人【昼本領域】
【発展領域】 【多面志向・個別領域】
【専門科目】
《ホスビタリティ・マネジメント領域の推奨科目》 ・旅行・観光・航空会社勤務を目指す人【昼本領域】
【発展領域】
【多面志向・個別領域】 【専門科目】国際関係概論国際関係論ゼミナールll

1．取得できる免許の種類
中学校教諭一種免許状（社会）高等学校教諭一種免許状（公民）高等学校教諭一種免許状（商業）
2．取得方法について
教職課程の詳細については、該当入学年度の別冊「教員免許状および資格取得の手引き」に掲裁しています。 Ⅲ　全学共通項目m
D

履修管録とは
履修登録とは、定められた期間に指定の方法で、大学において学ぶ科目を選択し登録する手続きです。この手続きが完了しないと授業を受けることはもちろん、その科目の試験を受けることもできず成績の評価もされません。全ての授業科目は、大学の指定する期間に登録しなければなりません。履修登録をするにあたり、各自卒業要件に照らして履修計画をたて、「履修要綱」および「シラバス（講義概要）」をよく読んだ上で、事前に時間割を作成しておいてください。
1．履修科目の決定から履修登録完了までの流れ
( 1 )白雛大学のネットワークアカウントを取得する履修登録はインターネット（ポータル）を利用して行います。履修登録を行うには、白雛大学のネットワークアカウントが必要です。経営学部生は、履修ガイダンスを受け、「CampusPlan portal　学生用ユーザーガイド」を読んで対応してください。法学部生および教育学部生は、入学時の「ネットワーク利用ガイダンス」を受けると、大学のネットワークアカウントが使用できるようになります。 (2)カリキュラムに関係する書類次の資料を参照し、受けたい授業や卒業に必要な単位数などを確認してください。特に履修要網は熟読し、活用してください。下記については、大学ホームページにも掲載しています。
D (3)履修ガイダンス（新入生のみ)年度始めにカリキュラムや授業・試験に関する説明を行います。授業の履修の仕方、授業出席の注意事項、定期試験受験の条件など、大学で授業を受け、単位を修得するために必要な事項の説明が主になります。必ず出席し、不明な点は質問して解決してください。
(4)時間割作成(学生が個々に作成)
ガイダンスを受講した後、配付物（履修要綱や時間割）を基に、どの科目を履修するかを1年間の時間割として学生が組み立てていきます。科目によっては、履修する曜日・時限が決められていたり（クラス指定など）、授業で使用する機器の事情から履修できる人数が決まっていたりする場合があります。配付物とWebシラバスで履修に関する注意事項を確認し、自分で時間割を作成してください。なお、本キャンパス、大行寺キャンパス間の連続した時限の授業（昼休みをはさむ場合を除
く）は、履修できません。
(5)指定の履修登録期間に履修登録をする
「時間割」「履修登録の手引き」で履修登録期間および履修登録可能時間を確認し、決められた期間に、自分で作成した時間割に基づいて履修登録をしてください。授業によっては、初回授業時に教室で抽選処理を行うことがありますので、確認して指示に従ってください。 *履修登録に関する詳細な説明は、「時間割」、「履修登録の手引き」に掲載しています。
(6)履修確認期間に履修状況を確認する
履修登録した科目内容はボータルの「Web履修申請」のメニューから「履修状況表示（時間割）」で確認できます。履修登録した科目（抽選をおごなった授業で受講可となった科目を含む）の登録が完了しているか、確認してください。 ( 7 )履修登録科目を修正する必要がある場合万一、登録されていない、修正する必要がある等の場合は、指定の修正期間中に修正登録を完了してください。
(8)履修受録の確定
当該学期の履修登録が確定した授業科目について、「Web履修申請」の「履修状況表示（時間割）で確認し、エラーが解消されれば完了となります。

1．単位の修得および成績評価
履修登録した授業科目の単位認定を受けるためには、定期試験を受験し合格しなければなりません。ただし、科目によっては、受講感度やレポート・課題、実技・実習等により行われる場合もあります。各科目のシラバスに記載された成績評価の方法をよく確認してください。
2.レポート・課題
授業科目によりレポートや課題の提出が求められることがあります。作成するレポート·課題について不正行為を疑われることのないよう、留意してください。 ( 1 )レポート·課題における盗用·剽窃行為に関する注意についてl l窃は、他人の著作権を侵害する行為とみなされ、[H]評価となります。 ※剽窃(ひょうせつ)とは[他人の作品(全部、あるいは一部)を自分の作品であるかのように偽って公表すること」 ·文献等から得た情報を本文に含める場合には、必ず出典を示す。 ·文献等から得た情報を自分の言葉で言い換える(要約する)場合にも必ず出典を示す。 ·直接引用(抜粋)する場合は、書き写した部分を必ず「　」で括り、出典も示す。 ※引用方法が異なる場合もあります。その場合は担当教員の指示に従ってください。当然、友人と同じ内容のものを提出することも認められません。盗用·剽窃行為は、[H]評価を受けるだけでなく懲戒の対象となることがあります。 (2)レポート・課題の公表についてレポート·課題は授業中に公表されるほか、授業支援システム(WebClass)、ボータルで発表する場合、学内掲示板に掲示する場合もあります。詳細や不明点は、担当教員に確認してください。 ＊教員の出講日については教務課窓口で確認することができます。また、教員のオフィスアワーやWebClassでの連絡も活用してください。
(３)提出時の注意事項
1 )表紙の有無、提出期限、提出場所など、担当教員の指示に従ってください。教員メールBOXへの投函および郵送による提出は認められません。また、教務課窓口ではレポート提出を受付けません。 2)提出期限を過ぎたレポートは、いかなる理由があっても一切受理しません。 (4)授業支援システム(WebClass)へ提出の指示があった場合担当教員から[WebClass]へ提出の指示があった場合は、指示内容に従い作成したファイルを所定コースにアップロードしてください。アップロード後は、必ず提出期限前に提出状況を[マイレポート]から確認してください。 ※WebClassの[コース]とは、履修科目のことです。
(５)レポート用紙など紙媒体での提出の指示があった場合
1 )使用するレポート用紙について担当教員より[大学指定レポート用紙]の指示がある場合は、授業内で授業用レポート用紙が配付されます。 [大学指定レポート用紙]の指定がない場合は、担当教員の指示に従って用意してください。レポート用紙を配付した授業を欠席した場合には、担当教員へ申し出てください。教員から窓口での配付依頼があった場合のみ、「窓口配付用レポート用紙」を教務課窓口で渡します。 2)レポート表紙について学科・専攻により異なる色のレポート表紙が、教務課窓口外に常時設置されています。表紙を添付するよう担当教員から指示された場合には、黒または青のペンで各項目を記入し、ホチキスや紐で綴じてください。 3)レポート回収ポックスについて担当教員から[レポート回収ポックス]へ提出の指示があった場合は、授業を実施しているキャンパスの[レポート回収ボックス]に提出してください。ボックスの科目名·担当教員名表示をよく確認し、投函してください。教務課では、投函後のレポートの取り出しはしません。
※次のようなレポートは、投函されても評価対象外となります。 ①受付中ではないもの　※ボックスの表示をよく確認してください。 ②別科目のボックスへ投函されたもの③不備があるもの例）氏名や学籍番号の記入忘れ表紙が綴じられていない（表紙添付の指示があった科目の場合）

( 1 )試験の種類
定期試験については、7月と12月にポータル等で情報を公開します。各試験の詳細は、掲示、履修要綱(本冊子)およびボータル等で確認し、不明な点は教務課に問い合わせてください。
■定期試験
前期および後期の年２回、一定の期間(岑事日程参照)に時間割を決めて実施します。
1）試験時間割
①実施する科目および時間割は、試験開始期間の１週間前までに発表します。時間割発表後に変更が生じることもあります。試験前に再度確認してくださ( ) ②試験期間中の時間区分は、平常授業と異なりますので注意してください。 ＜定期試験期間中の時間区分＞
③原則として授業時間割どおりの曜日·時限で実施しますが、合同実施の科目や、試験時間が70分を超える科目など、授業時間割と異なる曜日·時限で実施する場合もありますので、よく確認してください。時間割の見間違いによる未受験は、追試験の対象となりません。 ④週2回開講の科目については、どちらか一方の曜日·時限で実施します。 ⑤試験実施教室は、平常授業の実施教室と異なる場合があります。また、科目によっては複数の教室で実施する場合がありますので、所属学科・専攻や学籍番号を確認し、間違いのないように試験を受けてください。 ⑥試験時間割発表後、災害など突発的な事情により試験を実施できなくなった場合の代替日として「試験予備日」を設定していますので、学事日程で確認しておいてください。試験予備日に実施することになった場合は、ポータル等で連絡します。
2）受験資格
受験するにあたっては、次の条件をすべて満たしていることが必要です。なお、下記以外の事由により受験資格に欠格がある場合には、受験を認めません。 ①当該試験科目について、所定期間内に履修登録を完了していること。 ②授業料その他の学生紛付金をすべて納入していること。 ③原則として、当該科目のすべての授業回数の３分の２以上に出席していること。 ※担当教員が受験資格を認定します。３分の２以上の出席は、不可抗力による欠席の可能性を考慮してのことであり、３分の１まで欠席してもよいということではありません。 ④在学期間中であること。（休学期間、停学期間中ではないこと。）
3）受験上の注意
受験の際は次の点に注意してください。 ①受験科目は履修登録した授業科目に限ります。未登録の授業科目を受験しても、評価の対象にはなりません。 ②指定された教室(座席が指定されている場合は指定座席)で受験すること。 ③必ず「学生証」を持参し、机上に提示すること。（顔写真照合を行うため、表面にシール等がはられている場合は剥がしておくこと。） ④試験開始後30分を経過した場合は受験できません。また試験開始後40分を経過するまでは退室できません。（ただし、監督者が別に指示をする場合はそれに従うこと。） ※公共交通機関の運行不能または20分以上の遅延により、遅刻した場合の受験については、次のとおりです。なお、必ず20分以上の延着時分が記載された交通機関の遅延証明書が必要です。 1）30分以内の遅刻の場合定期試験を受験するか、追試験を受験するのかを選択してください。追試験を受験する場合は、教務課窓口で手続きをしてください。 ※試験問題を確認してからの選択はできません。 2）30分を超えた遅刻の場合定期試験を受験することはできません。教務課窓口で手続きし、追試験を受験してください。 ⑥筆記用具(ペンケース、下敷き不可)および持込みを許されたもの以外は、鞄の中に入れて、足元などに置くこと。携帯電話（スマートフォン）等の通信機能を有する電子機器は、電源を切って鞄の中に入れること。机上に置くことはもちろん、身につけること(ポケット収納を含む)も、認めません。 ⑥ノート、参考書等の持込みが許可されている場合は、自分の物を使用しなければいけません。また[六法]の持込みが許可されている試験において、特に指示がないにもかかわらず、書き込みのある「六法」を持込んだ場合は不正行為とみなします。 ⑦電子機器の持込みは教員から特別に指示があった場合のみ認められます。 (すべて可の場合でも特別に電子機器使用の許可がない場合は、持込みは認められません。) ⑧答案用紙（解答の有無にかかわらず）および出席力ードに、学籍番号および氏名、その他必要事項を記入し、必ず提出すること。答案用紙を持ち帰ってはいけません。 ⑨その他試験会場内におけるすべてのことは、監督者の指示に従うこと。
証明書発行機で[仮学生証]を発行してから受験してください。仮学生証は、発行当日限り有効です。発行手数料が200円かかります。 (2)学生証で本人確認できない場合印字が消えて読めない学生証や、顔写真が不鮮明で判別できない学生証は使用できません。必ず、試験期間前に再発行の手続きをしてください。新しい学生証は、申込み日の翌日(事務取扱休業日を除く)に渡します。試験開始後に、試験監督者から指摘を受けた場合は、試験終了後[①学生証を忘れた場合」と同様に「仮学生証」を発行してください。また、同時に、学生誕の再発行手続きもしてください。 ※ [仮学生証」の交付は定期試験期間のみ行います。定期試験の受験以外には使用できません。 4）次の場合は、受験科目が失格または無効となる場合があります。 ①指定された時間および試験場で受験しなかった場合(失格) ②学籍番号·氏名が記入されていない場合(失格) ③履修登録をしていない科目を受験した場合(無効)
5）不正行為
不正行為があった場合は、ただちに答案を没収し、学則・規程に基づき後日処置(当期試験科目をすべて無効とする、学業特待生資格の喪失、訓告または停学・退学などの懲戒処分）を決定し、学籍番号、氏名、処置内容などの学内への公示や保証人への告知を行います。不正行為については、「学生のてびき」巻末の「白鷗大学試験の不正行為者処置細則」または、大学ホームページ（諸規程）で確認してください。
■追試験
受験資格のある者が定期試験当日受験することができなかった場合、「白鷗大学試験実施規程」第８条に該当する場合、所定の手続きを経て認められたものに対し実施します。
1）追試験が認められる事由
追試験が受験できる事由は、原則、下表の( 1 ) ～ ( 8 )のケースです。下表の定期試験欠席の理由以外による追試験の申込みは、一切受付けられません。学生は学業が優先であること、また、公的な欠席証明書の発行が出来ない事由であることを判断基準としています。
※１　死亡日記載のもの
2）手続期間
①試験時間割発表から、当該試験実施日の翌々日（事務取扱休業日を除く）までの事務取扱時間内とします。 ②実習や就職試験など、あらかじめ定期試験を受験できないことが分かっている場合は、事前に手続きを行い、許可を受けてください。 ③期間内に教務課窓口での手続きが困難な場合(入院など)は、必ず手続き期間内に電話で連絡してください。期間以降の対応はできません。
3）手続方法
① [追試験願]に、欠席理由を証明するために必要な書類(当該試験欠席を裏付ける第三者の証明書)を添えて教務課窓口に提出し許可を受けてください。 ②原則として１科目につき１,000円の受験料を納入しなければなりません。 ※免除されるときもあります。
4）追試験日程
追試験日、時間割はポータル等で確認してください。 ※受験の際は[学生証]とともに[追試験願控]を提示してください。
5）注意
①定期試験欠席の理由(２)について渋滞や事故などの自家用車通学による事由は、追試験対象外となります。 ②定期試験欠席の理由(３)について配偶者または二親等以内の親族の死亡による忌引きの場合、追試験の受験資格が認められる事由に係る期間は、配偶者等が死亡した日から起算して7日以内とします。 ③定期試験欠席の理由(4)(5)について就職試験等および実習等が遠方で実施される場合は、必要に応じてその前後の移動日も含める場合があります。 ④定期試験欠席の理由(６)について疾病が学校感染症に該当する場合は、静養期間が明記された医師の診断書または本学所定の[学校感染症治癒証明書]の交付を受けてください。 ⑤追試験を受験しなかった場合、再度の追試験は行いません。 ⑥追試験による成績評価は、定期試験での評価に準じます。100％評価となり、漢点はありません。
■再試験
再試験は、「白鴎大学試験実施規程」第１０条により年１回学年末に実施します。
第10条　卒業所要単位に不足する単位の数が８単位以内である当該年度に卒業見込の4年生（留年生を含む）は、当該不足を補うのに必要な限りで、次に掲げる要件をすべて満たす科目の試験を再度、受けることができる。 （１）当該年度に履修登録を行なった科目であること(2)成績評価が「D」となった科目であること(3)当該科目が、各学部教授会が再試験の受験を認めていないものでないこと２　前項の試験は、年１回、学年末に実施する。
1）手続期間·再試験日程
手続期間および再試験日、時間割はボータル等で確認してください。 ※受験の際は[学生証]とともに[再試験願控]を提示してください。 2）手続方法① [再試験願]に必要事項を記入し、教務課窓口に提出し、許可を受けてください。 ② 1科目につき6,000円の受験料を納入してください。
3）注意
①再試験を受験しなかった場合、再度の再試験は行いません。 ②再試験で合格となった場合の成績評価は、[Ｃ２]となります。 ③再試験の受験を認めていない科目は、次項目を参照してください。最新の一覧は、学生のてびき(キャンパスガイド)を参照してください。

4.成績
西
1）単位の認定
履修登録した授業科目の単位認定を受けるためには、定期試験を受験し合格しなければなりません。ただし、科目によっては、筆記試験、レポート・課題提出、受講態度等により総合的に考慮して判定する場合や、実技・実習等により行われる場合もあります。
2）単位認定条件
試験の受験資格に、原則として授業への出席（２／３以上）が挙げられているように、単位の認定は授業への出席を条件とします。また、学生納付金が完納されない場合は、受験しても単位は認定されません。
3）成績評価
学業成績の評価は、シラバスに記載されている評価の方法および以下の基準に基づき行われます。なお、評価の表示は次のようになります。
①C2評価は学部生のみが対象となります。 ②就職活動等に使用する成績単位修得証明書には、ＳはＡ、Ｃ１・Ｃ２はＣと記载され、D・Hは記載されません。 ③Ｎは修得単位として認定されたものです。 ④2年連続履修科目の１年目に当たる科目については、単位が付与されないため評価は「＊」と表示されます。なお、この科目は成績単位修得証明書に表示されません。
成績発表
前期科目は８月中旬、通年・後期科目は２月下旬頃発表となりますので、ポータルの「Web学生カルテ」メニューの「学生カルテ参照」「成績情報」で各自必ず確認してください。特に卒業見込生は細心の注意をはらい、科目群ごとの卒業所要単位が充足されているか確認してください。合計単位数のみの確認では不十分です。成績発表日は、ポータル等で確認してください。保証人の方は、専用サイト「アンシンサイト（インターネット上）」で案内します。なお、通年科目の単位は、前期および後期の成績を総合して判定し、評価を付して学年終了時に与えます。従って、半期のみ履修しても、単位は与えられません。経営学部·法学部の教養必修科目(第二外国語)について
第二外国語(選択必修)は、同一言語のA、Bを両方修得して初めて[教費必
路
成績調査成績評価を確認し、シラバスに記載された評価方法、評価の基準および試験実施規程に照らし合わせた結果、評価に疑問がある場合には、成績調査を申請することができます。 1）成績調査期間①前　期　科　目・・・８月中旬の所定の期間②通年・後期科目・・・２月下旬の所定の期間
2）申請方法
成績調査申請書に必要事項を記入の上、所定期間に教務課に提出してください。詳細はポータル指定リンク「定期試験（学生）」で確認してください。卒業発表卒業判定会議終了後、判定結果を保証人宛住所に通知するとともに、卒業確定者をポータル等で発表します。 ( 3月上旬予定、9月卒業は9月中旬予定)卒業確定者は、卒業式に出席し、卒業証書・学位記の授与を受けてください。なお、卒業判定結果に関する電話・メールなどによる問い合わせには一切応じません。 E
この履修要綱は入学時に配付し、卒業まで使用します。（在学中１度の配付）履修要網にはカリキュラムや履修についての基準、試験および成績に関する事項など重要な内容が掲載されています。また、毎年度の最新の情報は、「時間割」、「履修登録の手引き」や「学生のてびき（キャンパスガイド)」にてお知らせします。 2024年度履修要綱白鷗大学経営学部経営学科2024年4月1日発行編集・発行　白鷗大学事務局〒323-8586栃木県小山市駅東通り2-2-2電話0285－22－1111(代表)ホームページ  https://hakuoh.jp/縁のチェッカーは五大陸を、青いストライブは三大洋を表し、広く世界を見つめる姿勢を表現しています。白鷗大学　経営学部2024年度生