1．はじめに
平成26 (2014)年8月룽雨によって、兵庫県丹波市では多くの崩壊や土石流、洪水被害が発生リした(写真１参照)。この災害は、短時間に時間雨量80mmを超えるような強雨（短期集中型）であり、地中へ浸透しきれない雨水が地表面流となって一気に淡流へ流入することから、渓床堆積土砂が流動する土石流が発生しやすかったと考えられる。これまで著者らは、この案雨における土石流発生事例を対象とし、表層崩碳リアルタイムハザードシステム（以降、システムと呼ぶ） 90の検証を行い、土石流の発生機構に関連した課題が確認されたため、土石流の発生機構を考慮した新たな判定方法を検討、提案9した。その結果、土石流の発生渓流の捕捉率、空报率の向上が図られた。一方、渓床堆積土砂が流動する土石流以外に0次谷で崩壊が発生し、土石流化している崩壊起因型土石流の事例が複数箇所嫁認できた。そこで、著者ら¶は、崩壊起因型土石流の発生箇所を対象に、現地調査を実施し、システムのモデル条件との対比を行い、現地における崩壊した土層厚がモデルで想定した土層厚より厚いことを確認している。また、崩壊が発生した場が、0次谷で土砂が堆積している地形的特徴を有していることがわかった。本報告では、前報かに引き続き、数値地形データから0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい場の抽出について、抽出精度を高めるため、地形的特徴の見直しや関値の検討を行った。それら一進の検討結果についてまとめ、0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい場の抽出方法について提案するものである。
２．丹波市域における平成26年8月豪雨土砂災害の概要
平成26（2014）年8月15日から20日にかけ前線が本州付近に停滞し、前線上を低気圧が東に進んだ。前線に向かって暖かく湿った空気が流れ込んだ影響で、西日本と東日本の広い範囲で大気の状態が非常に不安定になった。このため、局地的に雷を伴った非常に激しい雨が降り、特に16日から17日にかけては近畿地方や北陸地方、東海地方を中心に大雨となり、局地的に猛烈な雨が降ったところもあった。丹波市域では、この降雨によって人家、森林、河川、道路等への複合的な被害が発生した。災害発生箇所近傍に位置する国土交通省所管の雨量計「北岡本」のハイエトグラフを図１に示す。この図から、災害発生より3日前の8月14日11：00頃に時間10mm程度の降雨があった後、15日9：00頃から断続的に降雨が見られる。前日の16日16 : 00に時間雨量35mm を記録してから10mm 程度が継続し、17日3 : 00に最大時間雨量91mm 48を記録した。総雨量は454mmである。時間雨量は、100-150年確率、24時間雨量は500-1000年確率の降雨と推定0されている。また、丹波市域における降雨（整理期間は8月14日0時～17日24時まで）と崩壊箇所の空間分布を図2に示す。この図に示すとおり、最大時間雨量で40mm、総雨量で400mm以上の範囲で、崩壊が発生し、より最大時間雨量が大きく、総雨量が大きい箇所で崩壊が多発していると報告9されている。また、写真１に示すように崩壊と土石流が多数発生している状況が確認できる。
3．土石流発生箇所と0次谷における崩壊起因型土石流発生箇所の特徴
3. 1 土石流発生箇所とその分類
丹波市域で崩壊が多数発生した箇所において、土石洗危険渓流（112渓流）を対象に土石洗発生渓流とそのタイプを分類した結果が図３のように示されている¶。この図に示すように112渓流のうち25渓流で土石流が発生しており、士石流発生した奨流において、崩壊起因型土石流が17奨流、奨床堆積土砂流動型土石流2奨流、崩壊と奨床堆積土砂流動が発生している6渓流に分類されている¶。ここでは、斜面崩壊の崩士が流動化した「崩壊起因型」、渓床の不安定土砂が流動化した「溪床堆積土砂流動」と定義している¶。溪床堆積土砂流動型土石流の詳細については、沖村ら¶を参照していただき、ここでは、崩壊起因型土石流について、更に詳しく見ていくこととする。
３．２　崩壊起因型土石流発生箇所における崩壊発生状況
崩壊起因型士石流が発生した渓流の崩壊発生箇所について、崩壊前の空中写真ならびに崩壊前（平成24（2012）年1 ～３月計測)、崩壊後（平成26（2014）年９月計測）の1mDEMから作成した地形図、縦断図などを用いて分析した。分析の結果、崩壊起因型土石流が発生した崩壊発生箇所は、地形的に大きく４つのタイプに分類することができた。タイプ分類を表１に示した。表に示すＡタイプは、0次谷内に比較的緩やかな傾斜地が分布しており、その下流に藩急線が認められる。崩壊は、この遷急線を含んで発生している特徴が認められる。つぎにBタイプは、渓流内に比較的緩やかな傾斜地が分布しており、その緩傾斜地内で浸食と考えられる土砂移動が発生している特徴が認められる。また、Cタイプは、淡流内に比較的緩やかな傾斜地が分布し、その上流側が急傾斜地となっており、急傾斜地の下流側が崩壊している特徴が認められる。最後に、Dタイプは、急傾斜地の斜面の崩壊が、そのまま最急勾配方向に直線的に斜面下減部まで流動化している特徴が認められる。ここで、Bタイプは、渓流内の比較的緩やかな傾斜地で縦断的に変化が少ないことから渓床堆積土砂が浸食されて発生したものと推察される。また、Dタイプは、通常の斜面崩壊が斜面下部まで流下した痕跡を土石流と判読したもので、加藤メカニズムは、他の谷壁斜面で発生する表層崩破と同様であると考えられる。一方、Aタイプは、0次谷内に比較的線やかな傾斜地が分布しており、その下流に遷急線が認められることから、0次谷の堆積物が崩壊、流動化した現象であると考えられる。CタイプもAタイプとは異なるものの0次谷の堆積物が上流側の遷緩線より下流で、崩壊が発生して、土石流化したものと考えられる。この2つのタイプで土石流化するような場を予め危険箇所として認識しておくことができれば、避難や防災対策の検討などに活用することができると考えられる。ここでは、崩壊起因型土石流（Aタイプ）と考えられる箇所について、現地踏査、調査を行い、その発生メカニズムについて考察する。
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4．代表的な0次谷における崩壊起因型土石流の発生メカニズムの考察
Aタイプと考えられる代表的な0次谷における崩壊起因型土石流の発生メカニズムを推定するために実施された現地調査の結果4について、記述する。 4． 1　調査地の概要◇調査地は、図４の赤四角に示す兵庫県丹波市市島町上鴨坂周辺である。斜面は、南西向きでわずかな四地形が確認できる。地質は、図5に示す5万分の1地質図幅「福知山」φによると升波帯三俣コンプレックスのMm：頁岩、珪質真岩を伴う、Mg：緑色岩類と超丹波帯高津層、Ts:砂岩が分布した焼界部で非常に複雑な地質構造となっている場所であと。崩壊規摂は、図6に示すように災害発生前、後の就空レーザー測量の1m等高熱の比較の結果から、崩壊後の浸食による地形変化も含まれるが、幅W＝16m、長さL=40m、最大深さ6.8m（縦断図で確認）であった。
4.1 12  机上および現地調査4
現地調査を行うに当たって、崩壊した箇所の地形的特徴を確認するために崩壊前の地形の判読や崩壊前後の縦横断図の対比を机上で行い、現地にて崩壊地の状況を確認するなど行った。 ( 1 )    机上調査削壊前のレーザー測量データを用いて1m等高線図を作成し、地形図や空中写真を見ながら地形判説を行った。その結果を図7に示した。この図のIに示すように0次谷部に周辺の尾根や谷壁の傾斜と異なる緩柄斜地が確認できる。また、その疑倾斜地の下流に急崖があるという特徴が確認できた。さらに、同じような特徴を有する0次谷が周辺で2箇所（II、III）確認できた。なお、崩壊は、図中Ｉで発生している。つぎに、図中のIについて、崩壊的、後のレーザー測量データを用いて、縦・横断図を作成し詳しく分析した。縦・横断熱の位置を図8に示した。また、縦断図、横断図を図9に示した。なお、これらの図には後で述べる現地踏査ならびに現地調査（簡易動的コーン費入試験）の結果も併記している。図8に示寸平面図から、下流部には、緩やかな厨状地形が確認でき、古い土石流堆積場であると判読できる。また、土石流堆積場の分布域上流でV次谷が確認でき、ボトルネック地形を呈し上流部に古い堆積物が緩傾斜で分布している状況が確認できる。さらに上流部では、急傾斜地となっている。今回崩壊した箇所は、ボトルネック地形となる箇所の上流部に緩傾斜の古い堆積物が分布している箇所で発生していることがわかる。図9に示す縦断図を見てみると、平面図でV次谷を呈している箇所の遷稜点の上流部に遷急点が確認でき、その遷急点から60m程度、殺傾斜地が連続している。今回の崩壊は、遷急点を含む緩傾斜地内の縦断延長40m程度の土塊が流出している，崩壊前後の地盤高の差は、4.0mから6.8m程度である。図9に示す横断図では、崩壊側部の傾斜変化点がいくつか確認でき、崩壊後の流水箇所で深く浸食された後に地形が形成されたと考えられる。このことからある程度の幅、塊で崩壊した後、崩壊地に流れ込んだ流水によって、縦浸食と側壁の崩壊が繰り返し発生したことで形成されたものと推察される。一方で、遷綾点の下流側の地盤高はほとんど変化がない。このことから、変化の少ない下流部は露岩しているなど浸食されにくい状況にあるものと考えられる。図9に示す横断図から両岸の急傾斜の谷壁斜面の地表面を推定基盤岩と仮定して、想定基盤線を横断に記載すると、仮定した想定基盤線より上が、古い底錐堆積物と考えられ、今回の崩壊や浸食された箇所は古い崖錐堆積物の中で起こっていると考えられる。この横断図では、古い崖錐堆積物のおよその幅は32mであると推定でき、地形判読した緩傾斜の範囲（図7参照）と概ね一致す
( 2 )
現地にて、堆積状況や崩壊状況などを確認するとともに、滑落崖のスケッチ、崩壊地周辺で簡易動的コーン真入試験を実施して、地盤の深度方向の硬さを調査した。一連の調査結果から堆積物の堆積環境を推察した。地形図で遷殺線となっている箇所では、写真2（左）に示すように両岸の尾根が張り出しており、淡床には岩盤露頭が確認できた。この岩盤麟頭の走向傾斜を確認するとほぼ東西方向に仲長し、北に20～30°で傾斜していた。このため、渓流の流下方向に対しては受盤を呈していることになる。また、この渓流の狭窄部より上流側の崩壊地の外側には古い焦錐堆積物と考えられる線やかな斜面が確認できるが、崩壊地内は、写真2（右）に示すよう没食が進み深掘れしていることが確認できた。このことから、机上で想定した遷殺点の下流側の渓床の岩盤露岩と、この受盤構造の岩盤露岩を基盤岩として、上流に緩傾斜で堆積した古い岸錐堆積物が確認できた。この緩傾斜の古い堆積場は、基盤岩が受盤構造で地形上狭窄部を呈する箇所の上流側では土砂が供給されるものの、流下しにくくなった結果、土砂が堆積して形成されたものと推察できる。また、図8に示した古い崖錐堆積物以外の谷壁斜面では、倒木や崩壊している箇所はない。つぎに、崩壊した古い崖錐堆積物の状況を確認するために、崩壊地の上流に確認できる崖面の状況を観察した。観察の結果を図10に示した。また、地表面から深さ1.5m、深さ1.8m、深さ6mの箇所で准面からサンプルを採取して物理試験を行い、その性状を把握した。図に示すように露出した地盤は上位から下位に以下のように区分できた。ここで、 A層、B層、C層はほぼ水平に堆積している状況が確認できたが、D層は、E層を分けるように分布しており、崖下（深さが深く）になるほど幅が狭く不連続となっており、不整合面となっていた。また、D層の下方では、染み出し程度の湧水が確認できた。このことから、寮雨時には、D層内を流れる地下浸透流がある可能性が高いと考えられる。 A層(礫混じりシルト、やや有機質) o B層(礫質シルト) o C層(シルト質麗) o D層(シルト混じり礫) o o E層(寒質シルト)
( 3 )
採取した試料の粒度を図11に示した。この図から、地表面に近いほど標粒分が少ない傾向が確認できた。これは、深いほどシルト質なレキがスレーキングなどによって破砕され、粒径が細かくなった結果、細粒分の含有率が増加しているものと考えられる。
( 4 )   崩壊地周辺で実施した簡易動的コーン賞入試験
崖の上流側で実施した簡易動的コーン費入試験は、図11中に示すように3.5m程度までNd<10が分布しており、それ以深でNdが増加した。崩壊地周辺で実施した他の簡易動的コーン賞入試験の結果もNd<10の厚さは0.6mから2.4mと異なるものの、それ以深ではNdが増加した。消落度のスケッチからは深さ6.5m以上堆積物が分布していることが確認できたが、簡易動的コーン費入試験では、深さ3.5m付近からNd値が大きくなり、増積物がよく締まった状態になっている可能性が示唆された。実際に滑落崖（GL-6.0m）の崖面から試料を採取する際も、よく締まっていたため簡単に試料を採取することができなかったこととも整合している。
( 5 )堆積環境の考察
現地における観察、現地調査、室内試験を考慮して、当該箇所の堆積順序について以下のように推定した。 (1)受盤構造の狭窄部に上流からの土砂が供給され、下流に流下しにくく堆積しやすい環境であった。 ß E層が長い年月をかけ、比較的稳やかな流水環境で厚さ5m程度堆積した。 (3)豪雨によってE層が部分的に浸食された。浸食された箇所に新たに土砂が供給され、D層が形成された。このD層は、浸透水の影響を強く受け、細粒4)分が少ない礫主体となった。 © E、D層が形成後に、細粒分の少ない礫に富むC層が不整合に堆積した。 Ｃ層の上位には比較的緩やかな堆積環境でB層が堆積し、B層の上部は土壌作用でA層となった。 @以上、当該箇所では、受整構造で狭窄部がある地形的特徴を有し、上流からの土砂供給によって堆積場が形成されやすい特徴を有していたと考えられる。
4. 3 崩壊メカニズムの推定
崩壊前の地形と崩壊後の喀査、調査などで得られた結果をもとに崩壊メカニズムについて推定を行う。
(1)検討モデル
崩壊メカニズムの検討モデルは、図9に示した崩壊前の地形と図10に示した調査結果を考慮して、図12に示すように仮定してモデル化した。ここで、表層からA、B層、C層、D(1)層、D(2)層とした。A、B層は礫混じりシルトでやや有機質であり、厚さは1.2mで堆積範囲全体に分布しているものと仮定した。C層は、シルト質難で、厚さが0.3m程度で堆積範囲に全体的に分布しているものと仮定した。つぎに、D層は、シルト混じり礫で厚さが4.7mで分布していたが、簡易動的コーン費入試験の結果から深さ3.6m以深ではNd債が急激に増加していたことから、D層をNd債が小さい層（D(1)）と大きい層（D(2)）の2つに区分した。浸食によって掘れた土層がD(1)層と考えると現地の崩壊、浸食が、D層の内、相対的に緩い土層が選択的に流出したものと解釈ができる。
それぞれの地盤区分における物性値の設定は、調査結果のNd値をもとに文献を参考に推定した。粘着力については、発災前は崩壊していない事実をもとに安全率1.0以上となるよう逆算した。D(2)層は、現地調査した際の無降雨時にも清帝胜に水の染み出しがあったこと。崩跋後に浸食でV字に洗掘されていることから、地下水位が上昇しやすい箇所と考え、地下水位が上昇しても崩壊していないと仮定した。また同様にD(1)、 C層も編粒分が少ないことから、地下水位が上昇し、細粒分が流出した土層と考えた。この仮定から地下水面がCとA、B層焼界まで上昇しても安全率1.0以上を保てる強度に設定した。以上の仮定をもとに地整区分と地盤物性値を表2に示すように推定した。設定した地盤物性値は、表層ほど土の単位体積重量、せん断強度が小さくなっており、実際の現地の状況、調査結果ともおおむね整合する。
( 2 )安定解析による崩壊メカニズムの推定
安定解析手法は、一般的に用いられている2次元の円弧すべり解析（修正フェレニウス法）とした。地下水位は、現地計測などの情報がないことから、別途、システムで計算して得られる10mセルの時間ごとの地下水位を参考に用いることとした。具体的には、システムの計算で得られた地下水位を10mセルの層厚で除して無次元化した。この無次元化した値を10mセルと面なる2次元断面の層厚に乗げることで設定した。 A、Ｂ層まで地下水位が上昇する時刻は、8/17の4時頃であったため、この時刻の地下水位を用いて安定解析を行った。安定解析の結果を図13に示した。この図に示すように遷急執を含む堆積物の箇所が最小安全率0.998を示し、極限状態である結果となっている。このことから、堆積物の下流側でA、B層が崩壊し、その後、崩壊した背後のA、B層が不安定して、後退性の崩壊が発生したものと考えられる。
(３)崩壊メカニズムの推定
仮定が多いものの、安定解析の結果から、素雨によって、堆積物中に雨水が集中し、地下水位が上昇、堆積物の下流側遷急線上流側のA、B層が崩壊し、後退性の崩壊が発生。さらに、崩壊が追む中、堆積物内に貯留された水の移動によって、堆積物が流動化し、さらに周辺から集水される水の流れによって、谷中央が浸食され、その結果、谷壁が不安定となり、谷壁斜面の崩壊が進んだものと推察される。結果的にD(2)層まで浸食され崩壊後の嶽横断図で確認された地形となり、安定化したものと考えられる。また上石流化したことを考えると、A、B層の崩壊、後退性崩壊はわずかな時間で連続的に発生したものと想像する。当該箇所で推定した0次谷における崩壊起因型土石流は、崩壊した箇所において、ポトルネックとなる狭窄部があり、ボトルネックとなる箇所は遷怠線となり、明らかにその背後が緩傾斜地となっているという特徴を有している。そのような場では、豪雨時に0次谷内に雨水が集中し、地下水位が上昇、結果的に崩獎が拡大しながら堆積物内に貯留された多量の水によって崩壊、土石流化することが予想される危険箇所であると言える。このような場と特徴が似通った箇所を事前に抽出しておくことは、防災、誠災上重要な事である。そこで、広域から同様の地形場を抽出するために、崩壊、土石流化した箇所を地形判読することによって、地形場の特徴を整理し、近年整備が進められている数値地形を用いて、広域から抽出する方法についてさらに検討を進めることとした。
5．地形的に0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい場の整理ならびに抽出方法の検討
5． 1  1m等高線図を用いた地形的に0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい場の整理
崩壊前の詳細な地形を用いて、0次谷における崩壊起因型土石流が発生した箇所の地形を整理した。図7に示したように、0次谷内に堆積物と考えられる緩傾斜地が分布している特徴を有していた。そこで、目視で判読した緩傾斜地を1m数値地形図にトレースして、地表面傾斜角を調べたところ、32度末満であることが分かった。その地表面傾斜角32度未満の面積は、950m²程度であった。また先に示した縦断形状からも明らかであるが、緩領斜地の下流部は明瞭な遼魚点があり、さらに下流術には谷底の遷綾魚が認められる特徴を有している（図14、図15、図9参照）。遷綾点となるポイントまでの集水面積は4,500m²程度である。以上の地形的特徴を整理すると以下のとおりである。の遷緩点までの集水面積4,500m²以上の0次谷であるの1m数値地形図の地表面傾斜角32度未満が分布、その面積は950m²程度である極傾斜地の下流部は明瞭な遷急線と遷線点が認められる@次に、崩壊起因型土石流が発生したと考えられる箇所について、同株に地形図、縦断図を確認した。図16に示すように、集水面積は4,500m²程度の0次谷で、傾斜角32度未満の緩傾斜地が分布していることが確認でき、その面積は950m²以上であった。さらに、破損斜地の下流部には明瞭な遷急線と遷線点が認められ、同様の地形的特徴を示している。崩壊前後の靴断図を確認すると、先に述べた箇所と同様に堆積物と考えられる緩傾斜地の下流側の運急線上流側が崩壊していると考えられ、下流側はほとんど地形が変わっていないことから、渓床が岩盤で浸食されていないものと考えられる。したがって、先に述べた崩壊箇所と同様の地形的特徴を有しており、崩壊のメカニズムは同一と推察される。
5． 2 数値地形を用いた地形的に0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい場の抽出方法の検討
崩壊起因型士石流が発生した箇所の特徴の一つとして、地形的特徴を整理した結果、集水面積、稜傾斜地（堆積場）、その面積、さらに緩傾斜地下部の遷急線が特徴であり、同様の地形場を示す箇所において、遷急線を含む緩傾斜地が崩破し、土石流化していることが分かった。このことから、同様の地形場を広域から抽出しておくことで、同様な崩壊メカニズムが発生しやすい場所を抽出できる可能性があることがわかった。そこで、数値地形データを用いて、広域から同様の地形的特徴を有している箇所を抽出するために、地形的特徴を表現できるDEMサイズについて、1m、5m、10mDEMを用いて検討を行った。
( 1 )  DEMサイズによる検討
1）谷地形の抽出0次谷であることが条件として挙げられる。谷を数債地形データから抽出するために、木下らの方法りを参考に、DEMによる平均曲率を用いて水系網を作成し谷を抽出した。この方法は、平均曲率（柱）は、曲面上の２点間を結ぶ最短距離の曲線の曲率の最大値と最小値の平均で定義される量と定義し、斜面の最大傾斜方向の曲率（縦断曲率）と、それと直交する方向の曲率（横断曲率）により斜面形状を地形量として表現するもので、縦断形状が上に凸の地形であれば縦断曲率は負の値となり、横断形状が凸地形であれば横断曲率は正の値となる。これら２つの曲線が両方とも凸であるならば尾根地形を示し、平均曲率の値は負となる。また、両方とも凹であるならば谷地形を示し、平均曲率の値は正となるもので、DEMサイズと関値の設定で、目視で確認できる0次谷を抽出することができる。図17に示すように崩壊起囚型士右流が発生した0次谷を抽出するためにDEMサイズを1m、5m、10mに変化させて検討を行った結果、1mDEMでは、抽出すべき0次谷が不鮮明であり、5m、10mDEMでは鮮明になることがわかった。したがって、谷地形を抽出するためには、5m、10mDEMを用いて評価する必要があると言える。
2）集水面積による対象箇所の抽出
遷設点までを一つの集水として対象の0次谷を抽出するために、1m、5m、10mDEMの標高から最急勾配方向を求め、果積面積を求めた（図18参照）。それぞれのメッシュサイズが異なるため、水系の上流端の位置が異なる。この検討では、1m、5mDEMを用いた場合、集水面積4,500m²以上となる水系上流端と目視で判断した透緩点とが一致する。一方、10mDEMの場合、遷殺点と水系上流端の位置が一致しない結果となった。これは、抽出に用いるセルの大きさが適切でないためと考えられ、遷榎線までを一つの流域として対象の0次谷を抽出するためには、1mDEM、5mDEMを用いて、抽出する必要があると言える。 3） 0次谷内に分布する堆積場の抽出0次谷における地表面傾斜角32度未満の堆積場が集合している箇所について1m、5m、10mDEMの表面傾斜角を用いて抽出を行った（図19参照）。いずれの場合も目視で判読した堆積場を抽出することができている。しかしながら、 10mDEMの場合は、目視で判款した堆積場より小さい面積となっており、同様な地形を抽出する際には、堆積場の集合している箇所を評価できず、見逃してしまう可能性があると考えられる。このことから、ImDEM、5mDEMを用いて、抽出するのが良いと言える。
4）級傾斜地下部の遷急線の抽出
設頼斜地下部の遷急線を1m、5m、10mDEMを用いて確認した（図20参照）。この図からもDEMのサイズが緑かいほど遷急線が明瞭になっている。10mDEMでは、遷急線が不明瞭で、遷急線の判断ができないことがわかる。一方、 1mDEMを用いた場合、緩傾斜地下部の遷急線が明瞭であり、1m、5mDEMを用いて緩傾斜地下部の遷急線を抽出す
5 ）対象箇所の絞り込みに適したDEMサイズのまとめ
前壊起因型土石流が発生した误流を対象に、発生箇所の谷地形、朱水面積、０次谷内に分布する堆積場、さらに緩傾斜地下部の遷急線の地形的特徴を整理した結果、対象とした箇所を抽出するためには、1mDEMでは詳細な地形変化が反映されてしまい、抽出菌所の地形的特徴の設定が難しい場合があることがわかった。一方、10mDEMでは遷急熱下部の急崖が不鮮明であり、今回抽出を試みている地形場を正しく評価するにはDEMサイズが組いと言えた。一連の検討の結果、δmDEMはいずれの地形的特徴も概ね良好に表現できており、今回抽出を試みている地形場を正しく評価できると判断できる。したがって、地形的特徴から崩壊起因型土石減が発生する可能性の高い箇所を絞り込むためには、 5mDEMが最適であると判断して、以降の検討に用いることとした。
(2) 5mDEMを用いた0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい場の抽出条件の設定
現地調査を実施した崩壊地（ID252）は、先に述べたように、①集水面積4, 500㎡以上の0次谷である、②地表面傾斜角32度未満が分布、その面積は950㎡程度である、③緩傾斜地の下流部は明瞭な遷急線と遷緩点が認められる。この地形的特徴を5mDEMで表現し、広域から効率的に同様の地形場が抽出できるよう抽出条件について検討した。抽出する0次谷を絞り込むために、まず、5mDBMを用いて、標高から最急勾配方向を求め、累積面積4, 500m²以上の水系上流端を求めた。この水系上流端は、0次谷の下部の遷級点と考えた。求めた水系上流端から水系沿いに急傾斜地35度以上が10m程度連続していることを条件とした。これは、現地調査した調査地の崩壊前の5mDEMから作成した確断図（図21参照）から、遷急線下部の斜面が、35度以上で、10m程度連続しており、ポトルネックとなる箇所で、浸食と堆積の境界部で地形的に急雌が形成されやすくなる場で特徴的な地形を表しているのではないかと考える。この条件を崩壊地（ID252）に適用した例を示す。この方法を使うことで、図22に示すように遷殺点とその上流の急倾斜地が抽出でき、図の上にある０次谷は、急崖の条件に該当しないため、抽出されず、絞り込みがうまくできていると言える。次に、溼急線上流側の緩槓斜地（堆積場）の抽出条件について検討した。調査地は、地表面煩斜32度未満の堆積場で崩壊が生じていたが、傾斜があまりにも緩やかな場合、地下水位が上昇したとしても崩壊に至らないと考えられることから崩壊地（ID252）周辺を目視で判読した堆積強の地表面傾斜角についてその分布状況を確認した。その結果、目視で判読した堆積場の地表面傾斜角は28度以上32度未満であったことから、堆積場の抽出条件として、地表面傾斜角の抽出条件を28度以上32度未満に設定した。この堆積場の地表面傾斜角は、堆積している材料に依存しているものと考えられる。一般的な砂礫の安息角が30度程度と考えると安息角に近いと言える。さらに遷急線上流近傍の緩傾斜地で、かつ谷地形を呈している場の面積を定義することで、今回の調査地のように崩硬後、後退性崩壊が発生し、土石流化する危険性の高い0次谷を抽出できると考え、条件の整理を行った。調査地では、遷急線上流側に谷地形で地表面傾斜角28度以上32度未満が遷緩点（累積面積4, 500㎡以上の水系上流端）から80m以内に525m²分布していたことから、この値以上を抽出条件のしきい値とした（図23参照)。以上の抽出条件を用いることで、詳細検討した調査地（ID252）と同様な地形的特徴を有し、0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい特徴を有する地形場が5mDEMを用いて抽出できると考えられる。この抽出条件ならびにGISを用いた抽出の手順について、図24に示した。地形、地質が変わる場合は、集水面積や、曲率、急崖や緩傾斜地の傾斜角など、抽出条件のしきい値について検討することで今回の崩被メカニズムと同様の土砂移動が発生しやすい危険性の高い0次谷の抽出が可能となると考えている。
6. 5mDEMデータから0次谷で崩壊起因型土石流が発生しやすい場の抽出とその場の検証
崩壊前の5mDEMを用いて、図24に示した流れで、平成26年8月豪雨によって丹彼市坡で崩壊、土石流が多発した地域（図3）を対象に0次谷で崩壊起因型土石流が発生しやすい場の抽出を行った。抽出した結果を図25に示した。抽出の結果、現地調査を実施した崩壊地ID252と類似する箇所は、13箇所あり、その内、0次谷の堆積物（下満に遷急線が認められる）が遷急線付近で崩壊し、土石流化（Aタイプ）したと判断された崩壊地3箇所（ID14、30、73）が抽出される精果となった。また、抽出された箇所と災害が発生した平成26年8月豪雨時の最大時間雨量の分布図を図26（左）、最大時間雨量観測時刻までの累積雨量分布を図26（右）に示す。この図から、Aタイプの崩壊、土石炭化した4箇所は、最大時間雨量50mm以上の範囲内でかつ、最大時間雨量観測時間までの累積雨量が250mm以上の範囲内に集中している。一方、同様の降雨を受けている範囲内に位置するにもかかわらず崩壊、土石流が発生していない箇所が3箇所ある。なぜ、この場所で崩壊、土石流が発生していないか、現時点では不明である。今後、現地調査を行い確認する必要がある。崩壊、上石流が発生していない6箇所は、降雨が集中した範囲外にあり、まとまった降雨を受けたが、わずかに崩壊に至る地下水条件にならなかったものと推察する。以上、堪形的な特徴が同様な箇所を広域から抽出することができ、同様な崩壊メカニズムで発生した箇所を抽出することができた。今後、現地調査による確認を行い、抽出された箇所の状況を確認し、地形、地質構造、土層の分布状況、堆積物の性状などを確認したい。 A.抽出対象0次谷基準点の抽出（抽出条件：集水面積4, 500 m²） ①平滑化DEM作成②流向ラスタ作成③累積流量ラスタ作成①崩壊発生箇所の累積流量しきい値決定⑤累積流量しきい値（集水面積4, 500 ㎡）より水系網作成⑥水系網最上流地点を0次谷基準点として抽出B.谷地形の抽出（抽出条件：曲率2 ） ①曲率ラスタ作成②曲率しきい値（曲率2）により谷地形抽出③谷地形内に存在する「A. 0次谷基準点」を対象渓流C.遷急線下部急崖の抽出(抽出条件：0次谷基準点から2セル以内の水系網上かつ傾斜角35度以上) ①「A. 0次谷基準点」から堆積場へ連続する水系網作成②「A. 0次谷基準点」から2セル以内かつ水系網上のセルのうち、傾斜角35度以上のセルがある箇所を抽出D.堆積場の抽出（抽出条件：0次谷基準点から80m以内かつ傾斜角28以上32度未満の面積525 m以上) ①「A.0次谷基準点」から80m以内かつ傾斜角28以上32度のセル抽出②抽出セルの面積が525 ㎡の「A. 0次谷基準点」を抽出0次谷における崩壊起因型土石流（Aタイプ）が発生しやすい特徴を有する地形場図24    0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい特徴を有する地形場抽出の流れ
7．おわりに
本報告では、数値地形データから0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい場の抽出について、抽出精度を高めるため、過去に行った検討の結果を踏まえ、地形的特徴の見直しやしきい値の検討を行った。それら一連の検討結果についてまとめ、0次谷における崩壊起因型土石流が発生しやすい場の抽出方法について提案した。抽出の結果、現地調査を実施した崩壊地と類似する箇所は、13箇所であり、その内、0次谷の堆積物（下流に遷急線が認められる）が遼急線付近で崩壊し、土石流化する（Aタイプ）と判断される3箇所（ID14、30、73）が抽出されて、妥当な結果となった。このことから、崩壊起因型土石流（Aタイプ）の発生場を抽出することができた。一方、抽出された10箇所については、同様な地形的特徴を有するものの崩壊、土石流化していない。今後、これらの箇所について、地形、地質構造、土層の分布状況、堆積物の性状などを調査して分析を進めたい。最後に、この成果を現在運用されているシステムに、取り込み、降雨条件によるしきい値や危険度判定方法に工夫を加え、崩壊起因型土石流の発生を警戒避難情報に活用したいと考えている。本報告は、兵庫県のご支援を得て実施した業務成果の一部である。この場を借りて厚く御礼申し上げる。 1）兵庫県災害復興室：平成26年8月豪雨災害の復旧・復興計画，2015. 2）沖村孝・鳥居宜之・尾崎幸忠・南部光広・原口勝則：豪雨による土砂災害を対象としたリアルタイムハザードシステムの構築,新砂防, 63(6), pp. 4-12, 2011. 3）沖村孝・鳥居宣之・中川渉・原口勝則・鏡原聖史・笠原宅造・江川真史・孝子輪図：表層崩壊リアルタイムへザードシステムの構築に際して生じた課題と対策(9)，建設工学研究所論文報告集，60，pp. 29–43，2018. 4）神村孝・鳥居宣之・中川渉・原口勝則・鏡原聖史・摂本信行・植田允数：丹波市で発生した0次谷における崩壊、士石流発生場の地形的特徴と発生メカニズム,建設工学研究所論文報告集, 62, pp.67-80, 2020. 5）松村和樹・長谷川祐治・藤本将光・中谷加奈・西川友章・笠原拓造・柳崎剛・鏡原聖史・加藤智久・岡野和行・鈴木崇・平岡伸隆: 2014年8月の秦雨による兵庫県丹波市で発生した土砂災害,砂防学会誌, Yol. 68, No. 1, pp. 60- 67, 2015. 6)地質図Navi : https://gbank.gsj.jp/geonavi/geonavi.php#15,35,23880,135.08135,(2021.9.11閲覧) 7）木下博久・長谷川修一・野々村牧子・山中稔：谷密度を指標とした沈城スケールにおける斜面崩撤危険度評価手法の検討,応用地質, 59巻6号, pp.472-484, 2019.沖村　外所員，理学博士，地盤工学所員，神戸市立工業高等専門学校教授，博士（工学)，山地防災工学
客員研究員，国際航業株式会社，技術士（建設部門），砂防工学客員研究員，株式会社ダイヤコンサルタント，博士（工学)，地盤工学株式会社ダイヤコンサルタント,空間情報学66