オールジャパンで「スポーツの力」を世界に届ける。 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催国として、日本は政府、企業、競技団体、教育機関、NGO、自治体の力を結集し、 「スポーツの力」を世界の人々に届けていきます。全ての人がスポーツの力を感じ、体現する機会、環境を創る。そしてスポーツのインテグリティを守り、健全なスポーツの音及に真献する。 2020年へ。そしてその先へ。ひとつひとつの積み重ねが、世界を変える大きな一歩になる。私たちはオールジャパンの力を結集して、スポーツの力でよりよい未来を創ります。 NEWSLETTER Vol.5 www.sport4tomorrow.jp/jp/ SPORT FOR TOMORROW特集:特別対談インクルーシブ社会実現に向けたSFTの活用木村徹也氏、河合純一氏P.2 P.4 P.5 P.5 P.6 P.6 「第2回SFTコンソーシアム会員交流会」開催報告ファクトシート:会員数増加とアクティブ会員率アップにより活動実績大幅向上スポーツを通じた国際貢献・交流を行うためのスキーム紹介SPORT FOR TOMORROW新規会員スポーツ•フォー•トゥモロー•コンソーシアム事務局からのお知らせ•お願い特集:特別対談インクルーシブ社会実現に向けたSFTの活用
「インクルーシブ社会」とは、、
今回のテーマ「インクルーシブな社会」（共生社会）という言葉に対してどのようなイメージをお持ちですか？河合  「ダイバーシティ」と近い意味があると考えています。「障害のある方」と「障害のない方」、「男性」と「女性」、国籍や年齢の違いなども含めて、それぞれの持っている良さを活かした、混ざり合った社会かと思います。木村スポーツ庁では「スポーツが変える。未来を創る。 Enjoy  Sport, Enjoy Life」というスローガンを掲げ、スポーツの喜びを中心に、スポーツの力で社会を変えていくことを目指しています。「インクルーシブな社会」（共生社会）というものは、子どもからお年寄りまで、男性・女性、健常者・障がい者など全ての人がスポーツや運動を通じて社会に積極的に参加し、健康で生き生きとした人生を送ることができる社会と考えており、スポーツ庁としても様々な取組みを行っています。インクルーシブな社会を実現していくことの「意義」についてはどのようにお考えですか？河合 混ざり合うことで、一時的には「抵抗」など様々な化学反応が起こるはずですが、その化学反応こそが社会における「イノベーション」だと思います。つまり、「インクルーシブ」は「イノベーション」と密接な関係があると思っています。超高齢化社会など、日本が諸外国よりも先に体験せざるを得なくなっている様々な社会課題があります。それらの課題を解決するモデルの一つにインクルーシブな社会があると思っています。一部の障がい者に対する政策や制度ではなくて、すべての人たちにとって必要な政策や制度を、このTokyo 2020をきっかけに作り出す必要があると思います。
スポーツが変える!「インクルーシブな社会」の実現へ
インクルーシブな社会を実現するため、まず何から取り組んでいくべきだとお寿えですか？河合    スポーツ界からインクルーシブな社会を実現していきたいと強く思っています。ハード面でのバリアフリーが100%日本中で実現できたとしても、根本的解決にはなりません。点字ブロックの上に自転車を置いたり、そこで立ち話をする人がいては、全く意味がありません。むしろ点字ブロックがなくても、悩んでいる障がい者の方がいたら、お手伝いしましょうかと声をかける人が増えるほうが、コミュニケーションや新しいつながりも生まれ、有意義ですよね。スポーツ界にいる方こそ、フェアネス（公平性）、ジャスティス（正当性）、あるいはインテグリティ(高潔性)が問われているんだということに気づくことが大切なのかなと思っています。スポーツ庁は、第2期スポーツ基本計画の中間報告で「スポーツの価値を共有し人々の意識が変わることで、社会の発展に寄与できる」と掲げられましたが、具体的な取組みについて教えてください。木村　まず国内でインクルーシブな社会の実現にむけてスポーツを最大限活用していくことが大切です。例えば、健常者の週一回以上のスポーツの実施率が40%なのに対して、障がい者の方は20%に満たないことや、20代～40対談者:木村徹也(SFTC運営委員会議長・スポーツ庁審議官)河合統一（パラリンピアンズ協会会長・日本スポーツ振興センター）聞き手:阿部篤志(日本スポーツ振興センター)日時: 2017年2月9日(木) 9:30～10:30代の女性のスポーツ実施率が低いというような実態があります。第2期スポーツ基本計画では障がい者の方々の週一回以上のスポーツ実施率40%などの目標を提示しているので、まずスポーツを通じた社会参加から取り組んでいきたいと思っています。その上で、スポーツを通じて世界とつながり、多様性を尊重する社会を目指すことが基本計画の目標です。トップスポーツではパラスポーツの普及や選手の参加支援、草の根では健常者と障がい者の方々が一緒に参加できる、 ｢共生型スポーツ｣の普及や｢障がい者スポーツ｣の指導者研修などに力を入れていきたいと考えています。このようにトップと草の根の施策、国内と国際的な施策を連携させて好循環が生まれれば、共生社会に一歩近づくのではないかと考えています。河合さんはご自身で様々な国に足を運ばれていますが(※1)、インクルーシブなスポーツ環境をつくる為には、どうすべきであると考えますか？河合インクルーシブな教育が、実は途上国等ではネガティブに捉えられるケースがあります。特別支援学校を用意し、先生を雇い、そこに障がい者が通うとお金がかります。それよりも障がいのある子もない子も同じ※1:「日中交流集中月間(2016年10月～学校に通った方がよいという寿11月）」の取り組みの一貫で、独立行政法え方です。ある意味、インクルー人日本スポーツ振興センターが華中師範シブな教育ですよね。日本は良大学などで河合氏による講演を実施。い学校があるがために人々が混ざり合わなくなっているという「課題」もあります。一緒にプレーをしたり、隣でプレーする姿を見られる機会を持つなどして、スポーツを通じて「混ざり合うチャンス」を増やしていければと思います。まだまだ残念ながら、障がい者や、車いすではスポーツ施設が利用できない、さらには入会を断られるケースがあります。これらをまずゼロにすることを、目指すべきかと思っています。途上国では「体を動かすこと」ですごく生き生きとし、自分たちの努力や工夫が、記録や結果に表れてくる。また人と人が繋がる「喜び」を感じられているとすごく感じます。SFTの一環で中国で日本語を勉強する大学生に講演する機会をいただきました。他の国の日本に興味を持つ方にも日本のスポーツの魅力を伝えるプログラムを通じて、日本の良さを広めていくことが出来ると思っています。木村河合さんが仰ったように、簡単な遊びでもいいので、皆で一緒にできるものを広げていくことが大切だと思います。SFTコンソーシアム会員の皆さんの中には、レクリエーションも含めて、色々なノウハウを提供できる団体がいらつしゃるのでとても期待しています。先日は日本で生まれた「卓球バレー」や「風船バレー」という誰でも参加できる「共生型スポーツ」の指導者研修を中南米で行いました(※2)。また福祉の先進国地域である北欧で、障がい者武道講習会を行う取り組※2:日本スポーツ振興センターからの委みも、実施しています。こういう託を受け、ふうせん遊び協会と日本卓球具体的な事業を通じて、日本のバレー連盟がブラジル・バラグアイ・アルノウハウを活かし、インクルーシゼンチンにて日本発祥の共生型スポーツブなスポーツの寿え方が少しで「卓球バレー」「風船バレー」の指導者講も理解されるようになっていけ習会を実施しました。ばと思います。
SFTコンソーシアムで築くパートナーシップ
SFTコンソーシアムの連携がさらに生きるアイディアがありましたら、ぜひお聞かせください。河合これはSFTコンソーシアムの場に限りませんが、情報は降ってくるものではなく、自ら取りに行くものだと思います。そうした情報ほど活きてくる、使える情報になります。交流会で他の団体と出会い、得られる情報によって、新たなアイディアが生まれることもあると思います。まさに先ほど言った通り、混ざり合うことが重要でしょうし、今まで出会うことがなかったような競技団体やNPO/NGOなど、色々な団体と関わり、刺激をもらうことがイノベーションにもつながると思います。そういう出会いの場がコンソーシアムだと思うので、ぜひ積極的に関わり、そこからまたヒントを得ていただき、お互いを良い意味で活用する、そういうことが一番重要かと思います。木村河合さんがおっしゃるように、SFTコンソーシアムの特徴の一つとしては官民一体でコンソーシアムを形成することで様々なノウハウやコンテンツを活用できることがあると思います。それに加えて、これは日本の援助の特徴でもありますが、各国の自主性を尊重し、パートナーとして寄り添いながら支援する(※3)(※4)。さらに中長期的な視点に立って教育や人材育成を大切にして※3:日本スポーツ振興センターとAgitos財団(国際バラリンピック委員会)が日本バラリンピック委員会、日本財団バラリンピックサポートセンターの協力を得て、アジア9ヶ国からバラリンピック委員会関係者を招いて実施したマネージメント研修。 ※4:SFTC会員である「難民を助ける会（AAR Japan）」が指導者の派遣や用具の支援を通してラオスにおける車椅子バスケットボール普及活動を行っている。いることもSFTの特徴だと思います。国内外の組織とパートナーシップを組みながら、事業を実施していくことが大切だと思います。
メッセージ“1人1人が情熱を持って、日本ならではの支援を！”
最後になりますが、SFTC会員団体に向けてのメッセージをお願いします。木村昨年、我が国が主催したスポーツ大臣会合では、スポーツで世界の諸課題に対処する｢開発と平和のためのスポーツ｣についても議論しました。少し大げさかもしれませんが、スポーツを通じて世界を変えていくという意識を持って、取り組んでいければと思います。会員間の協力については、一昨年は38案件であったマッチング案件が、昨年の12月の段階で55件に増加しています。内容もスポーツを通じて国際的な諸課題の解決に貢献できるような質の高い事業が増えていると感じます。キーワードは「達携」です。ぜひ、さらなる会員間の協力、会員の拡大、事業の拡大に向けてご協力いただければと思います。河合会員団体の皆さんには、まず「自分たちの団体がインクルーシブな社会の縮図になれているのだろうか？」、あるいは「自分自身がそういう心になれているだろうか？」を問い直していただきたいなと思います。「心が動くと人が動いて、人が動くことで世界が動いていく」。やっぱり個人が変わらない限り、社会や地域、国や世界を大きく変えることには絶対に繋がらないと思っています。これから2020年に向けて、障がい者にスポットライトがあたります。ただ、これは同時に陰を作ってしまいます。パラリンピックに選ばれていない競技や選手には目が向きにくくなるという課題も、同時に生み出している可能性があります。今一番重要なのは、人の熱い思い、「熱(ねつ)」だと思うんですね。知識、スキル、リスクマネジメントなども必要です。でもやはり、言葉を超えて人から人に伝わっていくものはパッション（情熱）だと思うので、1人1人が情熱をもって活動を続けてほしいなと思います。河合統一競泳選手としてバラリンピック6大会連続出場。合計メダル獲得数は日本人最多の21個。元公立中学校教師。現在は日本スポーツ振興センターで勤務する傍ら、日本バラリンピアンズ協会会長、日本身体障がい者水泳連盟会長、 2020東京オリンピック・バラリンピック競技大会組織委員会アスリート委員会副委員長を務める。2016年には日本人初のバラリンピック殿堂入り。木村徹也昭和61年外務省入省。インドネシア、ドイツ、在ニューヨーク国連代表部など、多くの在外公館で外交官の経験を有し、本省でも総合外交政策局人権人道課長などの要職を歴任。平成27年10月、スポーツ庁の立ち上げとともに、スポーツ庁審議官に就任。スポーツ庁では幅広い視野と経験をもとに、オリンビック・バラリンピックからスポーツ国際戦略、健康スポーツ、降がい者スポーツまで様々な政策を担当。
コンソーシアムの活性化に向けて事務局では、スポーツを通した国際貢献・交流活動に関する情報交換を行う場として、2016年12月5日にTKP赤坂駅カンファレンスセンターにて「第２回SFTC会員交流会」を開催いたしました。当日は、会員団体74団体・約180名にご参加いただきました。交流会では、20団体によるブースプレゼンテーションを行い、参加者の方々が興味のあるブースのプレゼンテーションを熱心に聞きながら、今後の国際貢献・交流活動の参考となる情報を収集していました。会場内の至る所で、活発な名刺交換などの交流も見受けられました。また、スポーツ庁・木村蕃議官のプレゼンテーションでは、SFTの活動実績を通した様々な社会的価値やSFTC会員への要望などを説明いただきました。交流会の終わりには、外務省・三上人物交流室長からSFTムーブメントの重要性や今後への期待についてお話しいただき、つつがなく閉会いたしました。 SFTC事務局では今回の交流会のフォローとして、ブースプレゼンテーションを行った団体を中心に会員団体間のマッチングを行い、幾つかの認定事業が既に実現しております。今後も、このような機会を設けていきたいと思います。会員団体の皆様のご参加と積極的な連携を期待しております。
ブースプレゼンテーション実施団体からの感想
●私たち単独で活動を行うのではなく数多くの企業や団体と協力することにより活動の幅を広げていける手応えを得ることができました。 ●今回SFTで私たちの活動に賛同し、協力していただけるパートナーを見つけることができないかと思い参加しました。今回いろいろな企業の方とお話しすることができ良い機会になりました。 ●スポーツ支援を行なっていく中で同じような活動をしている団体がたくさんいることを知ることができました。緊張しましたが、皆さんに頷いて聞いていただき参加して良かったです。 ●沢山の方に自分たちの活動を知っていただく機会ができたことが嬉しいです。
参加者からの感想
●初めて参加しましたが、情熱のある人がこんなに沢山参加しているとは予想していなかったので、非常に素晴らしい会だと感じました。 ●いろいろな企業や団体が取り組まれていることを知ることができ、とても勉強になり、私も明日から頑張ろうという気持ちになりました。 ●自分たちだけで活動を行うということにまだ至っておらずいろいろな方との交流・出会いに期待して参加し、たくさんの刺激をいただきました。 ●他の団体がいろいろな国々と交流していることを知り多くのヒントを得られました。また活動を支援する団体の方も沢山いたので私たちにとってはうれしい情報ばかりで最高の時間でした。 ●海外にスポーツ用品などを奇贈する団体や自分たちと近い領域の活動をしている方も多く参加していたため大変有意義に情報交換させていただきました。
ファクトシート・SFTC会員数と活動実績の推移会員数増加とアクティブ会員率アップにより、活動実績大幅向上2016年度は2015年度に比べ活動実績が向上、活動数、袴益者数とも増加している。その背景には、会員数の増加と、活動に参加するアクティブな会員の割合の増加がある。
┃スポーツを通じた国際貢献・交流を行うためのスキーム紹介
SFTC会員団体の皆様がスポーツを通じた国際貢献・交流活動を行うにあたり申請いただけるスキームを、国際交流基金による助成金を中心にご紹介いたします。各スキームの詳細については実施団体のホームページ等をご覧ください。 ●国際交流基金https://www.jpf.go.jp/j/program/ ●自治体国際化協会http://www.clair.or.jp/j/cooperation/model/
外務省ではSFTに加入している競技団体を対象に、スポーツ関係者の海外派遣や海外からの招へいを行う『スポーツ外交推進事業』を実施しています。また、内閣官房オリパラ事務局では2020年の大会開催に向け、参加国・地域との相互交流を図る地方公共団体を「ホストタウン」として全国各地に広げる取り組みを行っています。SFTC事務局では、スポーツを通じた国際協力・国際交流実施に関するSFTC会員団体からのご相談を随時お受けしております。 5
┃スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム新規会員（2016年12月1日～2017年3月16日）
●地方自治体・関連団体江別市大阪市●NGO/NPO等魂刀流志伎会新町スポーツクラブスポーツコーチング・イニシアチブチャイルド・ファンド・ジャバン日本首人会連合フリー・ザ・チルドレン・ジャバンボーイスカウト日本連盟love.futbol Japan
social football COLO聴覚障害者体育・スポーツネット日本国際協力センター日本買易振興機構加盟団体数292団体(2017年3月16日現在)

SFTC事務局からのお知らせ
会員専用サイトが変わります！
データベースとして活用してきた会員専用サイトがデザインを一新し、リニューアルいたします。基本的に使い方は変わりません。会員の皆さんは、アカウントを発行すれば誰でも使用できます。アカウントを発行していない団体の皆様、これを機会にぜひご登録ください。
事務連絡ご担当者の登録・更新
SFTCご入会時にご登録いただいた「事務連絡ご担当」が変更になった場合、速やかに会員専用サイトにて更新をお願い致します。事務局からの大切なお知らせが遅れたり、届かない場合があります。会員専用サイトにアクセスができない場合などは、下記のお問い合わせ先までメールにてご連絡ください。SFTC事務局で「事務連絡ご担当者」の変更をさせて頂きます。
■会員専用サイトとは？
・会員間の情報共有のための、会員のみが使えるクローズドなウェブサイト。 ・会員団体の紹介、会員が行う事業の実績、今後の活動予定等の関覧が可能。 ・会員が実施した事業の内容、実施予定の事業内容の閲覧が可能。 ■会員専用サイトで何ができるの？ ●実施した事業のエリアや期間、内容の検索専用サイトにはすでに2000件を超えるデータが登録されております。 ·いつ、どの団体がどんな事業を行なったか。 ·ある地域で事業を行いたいが参考になる事例はないか。 •こんな事業を構想しているが、一緒にできるところはないか。など、検索機能を活用して情報収集が可能です。 ●認定事業申請・報告がオンラインで！現在は認定事業申請書をお送りいただいておりますが、以後は当サイトより申請いただくことが可能です。また、事業が完了したら、報告書の送付もサイトから行えます。 ■アカウントが発行されているかわからない！下記SFTC事務局までお問い合わせください。
認定事業終了における報告書のご提出
認定事業の実施が終了した場合、できるだけ早めに下記SFTC事務局(担当：神澤・岸)まで報告書の提出をお願い致します。せっかく申請いただいた事業の裨益者が、カウント出来ないままの状態になっております。「100か国、1000万人」への目標達成のため、ぜひご協力お願い致します。 SPORT FOR TOMORROWホームページにて、最新のお知らせや事業レポートなどを掲載しています。ぜひご覧ください。 http://www.sport4tomorrow.jp/jp/各種お問い合わせは、下記スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局までお願いいたします。発行日: 2017年3月31日FOR SPORT TOMORROWスポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局〒150-0001東京都渋谷区神宮前3-7-5 MS青山ビル7階独立行政法人日本スポーツ振興センター情報・国際部内Tel: 03-6804-2776  Fax: 03-3403-1570  Mail: sft.info@jpnsport.go.jp 6