ニングスターアワード[ファンドオブザイヤー 2015] (国内株式中小型部門) /アンSE ※詳細は最終ページをご覧ください。販売用資料2018年2月7日

ファンドマネージヤーコメント
2月6日の当ファンドの基準価額は10,418円となり、前日比で5.4%下落しました。今回の日本株の下落は、米国株調整をきっかけに、これまでの上昇幅が大きかった銘柄を中心に株価が調整したものと考えております。一方、市場全体の調整を受け、売り先行の中、相対的に割安な銘柄まで売却されたとみられます。今回の下落を受け、現時点では金融市場全体の構造的なリスクへとつながっていくとは考えにくいため、足元の良好な経済指標を考慮すると、過度に悲観する必要はないと考えています。
今後の運用方針について
当ファンドは主にPEGレシオ®を用いて、株価が利益成長率に見合った水準に位置しているかどうかを判断して割安銘柄を選別しています。ここ数日の下落を受け、利益成長率に比べ割安な銘柄はより割安になっているのではないかと考えます。また、3月決算企業の３０決算発表がピークを迎えつつあり、投資家の目線は来期業績へと移りつつあります。このためより目線を先に伸ばして、持続的な利益成長が可能な銘柄の発掘に努めてまいります。 2月6日の下落率が大きかっただけに、当面は神経質な展開が想定されますが、高齢化社会が生み出す新ビジネス、新技術あるいは様々なニーズ等をシルバービジネスとしてとらえ、こうした分野で事業を展開していく企業を中心にポートフォリオを構築していきます。当ファンドを、皆さまの長期的な資産形成にお役立ていただければ幸いです。 ※PEGレシオ＝PER（株価収益率）/利益成長率。利益成長率に見合ったバリュエーションを計る指標。 (注2) 税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。 (出所) Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは4～5ページをご覧ください。 ※上記の見通しおよび今後の運用方針は当資料作成時点のものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。 ※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。販売用資料
く期間別バフォーマンス＞ (2018年2月6日との比較)
(注1) 税引前分配金再投資基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後。税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。 (注2) TOPIX（配当なし）は参考指数であり、運用上の目標となるベンチマークではありません。 (注3)当ファンドのパフォーマンスは税引前分配金再投資基準価額を基に算出したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。 (出所) Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成
TOPIXに対して下落が大きなかった現場
2月6日の当ファンドの下げ幅（前日比）はTOPIX（東証株価指数）と比較して大きくなりました。当ファンドは高齢化で恩恵を受けると見られる成長企業を投資対象としているため、比較的時価総額の小さな銘柄も積極的に組み入れています。 2月5日時点でのポートフォリオは小型株の組み入れが50%超となっており、小型寄りのポートフォリオとなっています。 2月6日の時価総額別騰落率を見ると相対的に小型株が劣位であったため、結果としてTOPIXよりも下落率が大きくなりました。 （出所）Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。 ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは4～5ページをご覧ください。
ファンドの特色
1.高齢化社会が生み出す新ビジネス、新技術あるいは様々なニーズ等をシルバービジネスとしてとらえ、こうした分野に注目して事業を展開していく企業の株式を中心に投資し、信託財産の成長を目指します。 ●日本の取引所上場株式のうち「元気で健康な高齢者関連ビジネス」と「介護関連ビジネス」に関連する企業に投資します。 ●定性・定量分析を行い、組入候補銘柄を選定します。 ●株式の新規上場時の入札にも参加します。 ●経済・市況動向等により株式の組入比率は機動的に変更します。 2.高齢化社会における成長分野・成長企業等をﾘサーチします。 ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
投稿リスク
基準価額の変動要因ファンドは、主に日本の株式を投資対象としています。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用の結果としてアンドに生じた利益および組失は、すべて受益者に堀屋します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。
■株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。 ■信用リスクファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。 ■市場流動性Jスクファンドの資金流出入に伴い、有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点
〔分配金に関する留意事項〕 ○分配金は、預貯金の利息とは異なり、アンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。 ○分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 ○投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 ●投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換金申込みの受付けを中止すること、および既に受け付けた換金申込みを取り消すことがあります。お申込み文を購入単位販売会社または委託会社にお問い合わせください。購入価額購入申込受付日の基準価額となります。ただし、累積投資契約に基づく分配金の再投資の場合は、各計算期末の基準価額となります。購入代金販売会社の指定の期日までに、指定の方法でお支払いください。換金単位販売会社または委託会社にお問い合わせください。換金価額換金申込受付日の基準価額となります。換金代金原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降にお支払いします。信託期間無期限です。（信託設定日：2000年5月26日）決算日毎年5月、11月の25日（休業日の場合は翌営業日）収益分配決算日に、分配方針に基づき分配を行います。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。分配金受取りコース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、決算日から起算して5営業日目までにお支払いいたします。分配金自動再投資コース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、無手数料で再投資いたします。 ※販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。課税関係課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」、未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA（ニーサ）」の適用対象です。ただし、販売会社によっては当ファンドをNISA、ジュニアNISAでの取扱い対象としない場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用が可能です。 ※上記は作成基準日現在の情報をもとに記載しています。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。
ファンドの更用
投資者が直接的に負担する費用○購入時手数料購入価額に3,24％（税抜き3,00％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。 ○信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
〇運用管理費用（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1,62%（税抜き1,50%）の率を乗じた額です。 ○その他の費用・手数料上記のほか、ファンドの監査費用や有価証券の売買時の手数料、資産を外国で保管する場合の費用等（それらにかかる消費税等相当額を含みます。）が信託財産から支払われます。これらの費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。 ※ファンドの費用（手数料等）の合計額、その上限額、計算方法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
所得税及び地方税譲渡所得として課税 換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％ ※ 個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。法人の場合は上記とは異なります。 ※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
※2：2018年2月13日より一般社団法人第二種金融商品取引業協会へ加入する予定です。
モーニングスターアワードファンドオブザイヤー 2015について当ファンドは、2016年1月28日に発表された「モーニングスターアワードファンドオブザイヤー 2015」において、最優秀ファンド賞（国内株式中小型部門）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として、モーニングスター独自の定量分析、定性分析に基づき、2015年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国内株式中小型部門は、2015年12月末において当該部門に属するファンド225本の中から選考されました。 MorningstarAward “Fund of the Year 2015”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar, Inc. に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
参考指数に関する注意事項
● TOPIXは、株式会社東京証券取引所が公表する指数であり、その指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。また、当ファンドを同社が保証するものではありません。
【重要な注意事項】
■当資料は三井住友アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 ■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。 ■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。 ■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。 ■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 ■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。 ■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。 ■当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。作成基準日：2018年2月7日