1.はじめに
地球温暖化問題は、持続可能な発展を続けていくために重要な課題である。CO₂排出量の削減は、その対策の一つであり、種々の取り組みがなされている。平成9年開催の気候変動枠組み条約第3回締約国会議において採択された温室効果ガスの削減を定めた「京都議定書」に基づき、我が国では、平成18年に「京都議定書目標達成計画」が閣議決定され、「環境負荷低減」への考えが急速に広まってきている。そこで、当部会でも環境修復に携わっている関係者として土壌・地下水汚染調査・対策に伴い使用される重機、分析機器類のエネルギー消費に伴うCO₂排出量について、モデルケースを用いて試算を行った。本報告では、調査・分析・対策のCO,排出量試算結果について報告する。
2.試算の考え方
土壌汚染対策法に基づく土壌・地下水汚染調査・対策は、図-1に示すプロセスフローで行われる。土壌・地下水汚染調査・対策に係るプロセスは点線の範囲であるが、本報告では、場外処分、施設の維持管理等を除いた実作業に係る実線の範囲についてCO₂排出量を試算することとした。 Verification Report of Carbon Footprint for Site Investigation and Remedial Treatment of Contaminated Land Michiyasu Kamegai ,Hideyuki Sato, Keisuke Ohmura Yoshinori Koseki, Sakari Sakihara (GEPC.)連絡先： 〒102-0083東京都千代田区麹町４丁目２番地第二麹町ビル７階TEL03-5215-5955 FAX03-5215-5954 Email : info@gepc.or.jp
(1)数量の設定
試算は、各プロセスにおける機械、資材、材料の数量を設定し、それぞれの排出原単位を乗じる「積み上げ計算」にて行うこととした。
(2)原単位
燃料ごとのCO₂排出係数は、以下を用いた。表-1　排出係数一覧リ

(3)計算方法
使用した式を以下に示す。 ＜調査＞ボーリングマシンのエネルギー消費に伴うCO₂排出量単位掘進長当たり軽油消費量(L/m) = 10m当たり軽油消費量²》 ÷  10燃料使用量(L) = 掘進長(m)  ×単位掘進長当たり軽油消費量(L/m) CO,排出量(kg- CO,) = 燃料使用量(L)  × 燃料ごとのCO,排出係数(kg- CO,/L)リ
＜分析＞
分析機器の使用時間＝全試料数÷同時に処理できる数×1回の使用時間CO₂非出量(kg- CO₂)＝分析機器の使用時間×電力使用量(kWh) ×電気事業者別CO₂排出係数(kg- CO₂/kWh) ¹ソ＜対策＞機械のエネルギー消費によるCO₂排出量1）内燃機関の燃料消費によるCO₂排出量時間当り燃料消費量(L/h)＝定格出力(kW)³' × 燃料消費量(L/kWh)³'燃料使用量(L) = 稼動時間(h)  × 時間当り燃料消費量(L/h) CO₂排出量(kg- CO₂) = 燃料使用量(L)  × 燃料ごとのCO₂排出係数(kg- CO₂/L) ¹¹ 2)電動機、電気設備の電力消費によるCO₂排出量(「燃料」を「竜力」に置き換えて計算する。)実負荷出力(kW) = 定格出力(kW) ³リ× 負荷率(%) ³リ竜力使用量(kWh)＝稼動時間(h) ×実負荷出力(kW) CO₂排出量(kg- CO₂)＝電力使用量(kWh)  × 電気事業者別CO₂排出係数(kg- CO₂/kWh)  49土壌の運搬によるCO₂排出量CO₂排出量＝(稼働時間×機関出力×燃料消費率)×燃料ごとのCO₂排出係数(kg- CO₂/L)機材の運搬は燃料別最大積載量別燃費9より、運搬距離にCO₂排出係数を乗じて算出した。
3.検討モデルケース
試算のための検討モデルは、東京都の土壌汚染処理技術フォーラムで設定された「狭隘地における重金属(シアン・六価クロム)汚染モデル」を用いた。このモデルを用いて汚染状況の確認作業（調査・分析）及び、修復作業（対策）について条件を設定した上で、CO₂排出量を試算した。また、汚染状況の確認作業において発生する試料分析作業（分析）についても試算を行った。図−2　重金属(シアン・六価クロム)汚染モデルなお、このモデルでは、敷地の面積・汚染物質・汚染範囲・濃度・帯水層が示されているが、地盤構成は示されていないため、以下の条件を追加設定し、調査および対策のシナリオを作成した。 ・表層土壌調査等の調査内容(土地履歴調査は検討除外) ・機械、資材、土壌等の運搬距離•地盤構成、地下水位
(1)地盤構成について
地盤構成は図-3のように設定した。
(2)調査・分析・対策
·調査は、東京都条例の指針に基づく調査を行う場合を想定した。 ・調査内容は、土壌汚染状況調査、深度調査、地下水調査とした。分析対象は、シアン・六価クロムのみとした。 ・対策は、掘削除去を対象とした。シナリオを図-4に示す。土壌汚染状況調査・表層土壌調査(シアン・六価クロム)表層土壌で2地点共にシアン・六価クロム基準超過深度調査(深度5 mを2地点、シアン・六価クロム)表層、0.05  ～  0.5 m、1 m毎の分析延L=10 m 14検体地下水分析2検体(ボーリング孔内より採取)汚染深度0.5 mまで(措置深度1.0 m) 地下水汚染無し範囲絞り込み調査(深度2m 6地点シアン・六価クロム)表層, 0.05  ～  0.5 m,l m毎の分析延L=12 m 24検体自然地盤S種o •品質管理データを蓄積しており、自然的原因による指定基準不適合の恐れがないとみなす採土場から搬入する土壌・自然地盤を掘削した際に発生する土壌のうち、資料等調査により、自然的原因による指定基準不適合となるおそれがないとみなすことができるもの
(3)モデルケースにおける試算条件について
CO₂排出量の試算は、直接的な燃料消費量が把握可能なものについて行った。この他の資材の消費や機材の損耗、及び廃棄については、本試算においては検討除外とした。CO₂排出量の試算にあたり、設定した範囲を表-2に示す。

4.試算結果
調査、分析、対策におけるCO₂排出量は、以下の通りであった。

5.成果
モデルケースにおける CO₂排出量を試算した結果、以下に示すとおりであった。全体の割合を図-5に示す。 ・調査： 189.7 kg- CO 2 •分析：  27.9 kg- CO 2 •対策：3593.6 kg- CO 2試算の結果、対策における汚染土・埋戻土の運搬は、全体の約72％を占め、合計2,758.8 kg- CO₂の排出量であった。当範囲における試算では、運搬が占める割合が大きい結果となった。分析は、使用する分析機器類のみで試算したため、非常に小さい値となった。
6.今後の課題
(1)試算ケースの積み上げ
「特殊性が少なく汎用性があり、一般に示されているモデル」として、狭盛地における重金属汚染モデルを使用した。しかし、試算できたケースは掘削除去の１ケースのみであった。将来的な試算の標準化を目指すためには、種々の対策工法や、サイトの特性に応じたCO,排出量の把握に加え、様々な汚染分布等、多様なモデルケースによる積み上げを行い、同時に、試算ケースの蓄積を図っていく必要が考えられる。
(2)試算方法の合理性の向上
本報告では、試算範囲(システム境界)の設定を、実作業に限定して設定した。そのため、分析を行う上での施設維持管理、汚染土壌搬出後の処分におけるCO,排出量については範囲外となっている。より現状に則したCO,排出量を試算するためには、試算範囲(システム境界)の設定について検討を深めることが必要である。また、これに加えて試算プロセスの詳細の洗い出しを行うことで、試算の精度、方法の合理化性の向上が図られると考えられる。
(3)技術評価の指標
現在、土壌･地下水汚染対策は、「時間」、「確実性」、「心理的嫌悪感(スティグマ)」の観点から、掘削除去措置が遷択されるケースが多い。このような状況の中、従来の判断指標に並んで、｢環境負荷」や「環境影響｣を工法選択時の指標の一つとして、追加・転換していくことは重要なことの一つであり、これにより、より合理的な方策の決定に寄与する可能性が考えられる。したがって、継続的な検討活動を通して、求められるCO2排出量の位置づけを明確にする必要が考えられる。