使用開始日2024.8.16
■本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定にもとづく目論見書です。 ■本書にはファンドの約款のおもな内容が含まれておりますが、約款の全文は投資信託説明書(請求目論見書)に掲載されております。 ■ファンドに関する投資信託説明書(請求目論見書)は、委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードできます。委託会社(ファンドの運用の指図をおこなう者) -シャン・アセットマネジメント株式会社受託会社(ファンドの財産の保管および管理をおこなう者)三井住友信託銀行株式会社照会先スカイオーシャン・アセットマネジメントホームページhttps://www.soam.co.jp/サポートデスク045-225-1651 (受付時間:営業日の午前9時～午後5時)ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
(注)投資信託証券(資産複合(株式、債券、不動産投信、その他資産(商品))資産配分変更型) ※商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページhttps://www.toushin. or.jp/をご覧ください。 ※属性区分に記載している[為替ヘッジ]は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。この目論見書によりおこなうプレンドシックスの募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年8月15日に関東財務局長に提出しており、2024年8月16日にその届出の効力が生じております。 ###ファンドの商品内容に関して重大な変更をおこなう場合には、投資信託及び投資法人に関する法律(昭和26年法律第198号)にもとづき事前に受益者の意向を確認いたします。ファンドの信託財産は、信託法にもとづき受託会社において分別管理されています。 ---投資信託説明書(請求目論見書)については、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。その際、投資者は自ら請求したことを記録しておいてください。
〉ファンドの目的インカム収益の確保と中長期的な投資信託財産の成長をめざして運用をおこないます。
ファンドの特色
異なる強みを持つ6つの資産に投資します。
●投資対象ファンドを通じて、主として中長期的に収益が期待できる6つの資産(日本国債、ヘッジ付海外債券、高金利海外債券、グローバル高配当株式、グローバルREIT、金)に投資します。 ●値動きが異なる傾向にある6つの資産を組み合わせることにより、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得をめざします。
基準価額への影響度合いがおおむね均等になるように
6つの資産に配分します。
●各資産の基準価額への影響度合いが、6資産の間でおおむね均等になるような資産配分戦略(プレンドシックス戦略)を用いて、値動きの影響度が特定の資産に偏らないことをめざします。 ●資産配分を定期的に見直すことで、基準価額の変動抑制効果を高めるとともに、魅力的な収益の獲得をめざします。 ※6資産の合計組入比率は、高位を保つことを原則としますが、市況動向に急激な変化が生じた場合などにおいては、組入比率を引き下げる場合があります。
年2回決算をおこない、収益の分配をめざします。
分配方針●毎年5月、11月の各15日（休業日の場合は翌営業日)に決算をおこない、原則として収益分配をめざします。 ●分配金については、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配をおこなわないことがあります。 ●分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。 ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、前記の運用ができない場合があります。

[ブレンドシックス戦略]による資産配分決定プロセスとポイント
● [ブレンドシックス戦略」にもとづいて資産配分を決定し、投資をおこないます。なお、資産配分の決定は、日興グローバルラップ株式会社*からの助言をもとに、スカイオーシャン・アセットマネジメントがおこないます。 *日興グローバルラップ株式会社とは、資産配分の策定や運用アドバイザーの評価・選定など、資産運用サービスを幅広く提供するコンサルティング·カンパニーです。 ※ [日興グローバルラップ株式会社]は、2024年10月1日付で[SMBCグローバル・インベストメント＆コンサルティング株式会社]へ商号変更する予定です。 ●当ファンドで「ブレンドシックス戦略」と呼んでいる戦略は、年金運用の世界では「リスク・パリティ戦略」と呼ばれ、広く知られています。過去のリスクを基準とするだけでなく、投資家の不安心理を表す指標など、市場リスク(変動率)を先行して捉える傾向のある指標の動きなども加味します。資産のリスク水準に加え、各資産の対ポートフォリオおよび各資産間の相関性(値動きの類似性•相違性)も考慮します。資産配分比率の見直しは、毎月おこないます。また、必要と判断した場合は適宜見直しをおこないます。 ※上記は2024年5月31日現在のプロセスであり、将来変更される場合があります。
ファンドの信頼み
※投資対象ファンドのすべてに投資するとは限りません。 ?ファンド・オブ・ファンズ方式とはお客さまからお預かりした資金を、直接株式や債券といった資産に投資するのではなく、株式や債券に投資している複数の投資信託に投資して運用をおこなう仕組みです。おもな投資制限●投資信託証券への投資割合には制限を設けません。 ●株式への直接投資はおこないません。 ●外貨建資産への投資割合には制限を設けません。 ●デリバティブの直接利用はおこないません。
基準価額の変動要因
)ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。

その他の腎意点
●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一–部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 ●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。 ●ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。の求人をして、アメリカの方法をする。
これにより､基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や､換金の申込みの受付けが中止･取消となる可能性､換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
リスクの管理体制
委託会社におけるリスク管理体制●運用部門から独立したコンプライアンス部が、運用に関するリスク管理(流動性リスク管理を含む)と法令等遵守状況のモニタリングを担当し、定期的に代表取締役社長(流動性リスクに関しては取締役会)に報告します。
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移
ファンドと他の代表的な
資産クラスとの騰落率の比較
*グラフは、ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。 *2019年6月～2024年5月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均・最大・最小を表示したものです。 *ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額にもとづいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。 *ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額にもとづいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。 *ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。各資産クラスの指数日本株・・東証株価指数(TOPIX) (配当込み)先進国株・・・MSCI-KOKUSAIインデックス(配当込み、円ベース)新興国株・・・MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ペース）日本国債・・・NOMURA-BPI国債先進国債・・・FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)新興国債･･･JPモルガン・ガパメント・ボンド・インデックスーエマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円ベース) (注)海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベース指数を使用しております。
各資産クラスの騰落率について
騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに、株式会社野村総合研究所が計算しております。株式会社野村総合研究所および各指数のデータソースは、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証をおこないません。また、株式会社野村総合研究所および各指数のデータソースは、当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害および一切の問題について、何らの責任も負いません。 TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。 MSCIインデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。 NOMURA-BPIに関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰風します。 FTSE世界国債インデックスに関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。 JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックスーエマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円ベース)に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

ブレンドシックス

※上記グラフは設定日から作成基準日までを表示しております。
分配の電器(17日当セリス株日前)

※2017年は設定日から年末までの収益率です。2024年は年初から作成基準日までの収益率です。 ※ファンドには、ベンチマークはありません。記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。最新の運用の内容等は、表紙に記載されている委託会社のホームページでご確認いただけます。

ファンドの費用・税金

*2ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆さまが実質的に負担する信託報酬率になります。 ※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。
〈税金〉
◆税金は表に記載の時期に適用されます。
◆以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
※上記税率は2024年5月31日現在のものです。 ※少額投資非課税制度(NISA)をご利用の場合NISAは、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。 ※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。 ※法人の場合は上記とは異なります。 ※受益者が確定拠出年金法に規定する資産管理機関および国民年金基金連合会等の場合は、所得税および地方税がかかりません。なお、確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用に係る税制が適用されます。 ※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
(参考情報)ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。
※対象期間中の連用・管理にかかった費用の総額(原則として、購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。)を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額(1口当たり)を乗じた数で除した値(年率)です。 ※投資先ファンドにかかる費用は、その他費用に含まれています。 ※ファンドの費用と投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。 ※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。 ※詳細につきましては、対象期間の運用報告書(全体版)をご覧ください。
投資対象としている投資信託証券の概要は以下のとおりです。投資対象ファンドのすべてに投資するとは限りません。以下の内容は、2024年5月31日現在、委託会社が知り得る情報にもとづいて作成しておりますが、今後、記
イナンスエルピーおよび同インデックスの管理者であるプルームパーク・インデックス・サービス・リミテッドをはじめとする関連会社(以下、総称し
て「プルームパーグ」)のサービスマークであり、高利回リンプリン債券インデックスファンドの管理会社(Nikko Asset Management Luxembourg S.A.)による特定の目的での使用のために使用許諾されています。プルームパーグは当該ファンドの管理会社とは提携しておらず、また、当該ファンドを承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。プルームパーグは、当該ファンドに関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。