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キーワード:看護職者の喫煙の実態　禁煙支援　勤務中の喫煙　禁煙アクションプラン
I .はじめに
喫煙による健康への悪影響は言うまでもなく,呼吸器系や循環器系への影響，泌尿器系，子宮頸部の癌などの原因となるほか，余命の短縮などが報告されている11.このような状況において,わが国では2002年に制定した健康増進法の中に喫煙対策を盛り込み，翌年には受動喫煙防止令を発合するなど,禁煙促進の強化が進んでいる 19.平成25年に実施された「全国たばこ喫煙者率調査²」によると，我が国の成人男性の平均喫煙率は32.2%で，喫煙率ピーク時（昭和41年）の83.7%と比較すると大幅な減少がみられるものの，諸外国と比べると未だ高い状況にあることが分かる．一方，成人女性においては，平均喫煙率は10.5%とピーク時からほぼ横ばいであり，減少の見られない喫煙傾向は，健康増進の視点から世界全体で取り組むべき問題として大きく取り上げられている.一方，看護職者においては，2006年度の全国調査において喫煙率19.9％ 39, A県では喫煙率28%かという結果が報告されている.喫煙は自由意志として個人の人権や倫理面からも尊重されるべきであるが，少なくとも看護の対象である患者の健康維持・促進や健康教育を職務上の責任として担う看護職者においては，職業倫理や患者への受動喫煙を考慮する必要がある．さらに看護師の喫煙が患者への禁煙サポートに影響する￼など，患者のケアや健康指導へも影響することから，看護職者の喫煙率減少を目指す動きが活発化している.以上のような喫煙状況と国の施策を受け，A県看護協会では2003年に「看護職者のたばこ対策委員会(以下，たばこ対策委員会)」を設置し、喫煙対策を推進するための研修会開催や禁煙サポート，啓蒙活動をはじめとする複数の取り組みを実施してきた．2005年には看護職者の喫煙実態調査をもとに禁煙促進・支援のための「禁煙アクションプラン」を策定，さらに2010年には「第2次禁煙アクションプラン」として県内に勤務する看護職者の禁煙支援を継続的に行ってきた．しかし，その後の調査で，A県内看護職者の喫煙率が2003年より3％増加していること49が明らかになった．また2012年に開催した禁煙支援の研修会後のアンケートからは，受動喫煙やたばこの害など，喫煙に関する情報が不足している看護職者も少なくないこと，一度は禁煙したものの一年後に再び喫煙する者もいるなどの現状が明らかになった.そこで本研究では, A県内に勤務する看護職者の喫煙状況に関する実態調査を行うことで，A県内看護職者の喫煙状況を把握し，今後の看護職者への効果的な喫煙対策および禁煙支援のための示唆を得たいと考えた.
II.目的
A県内看護職者の喫煙状況を把握し,今後の看護職者への効果的な喫煙対策および禁煙支援のための示唆を得る.
II.研究方法
1．調査対象：A県内53施設に勤務する看護職者4,200名2．調査期間：平成25年4月～平成26年3月3．調査方法：アンケート調査A県内の53施設の看護部に調査協力依頼を行い,各施設に勤務する看護職者計4,200名に,研究の趣旨，調査方法，調査票を個別に封入したものを渡して頂き，記載した調査票は個別に封入したうえで，施設単位で回収を依頼した. 4.調査内容：2006年に公益社団法人日本看護協会が実施した「看護職のたばこ実態調査」を参考に独自に調査票を作成した．調査内容には，対象者の基本属性（年齢，性別，勤務形態，夜勤の有無，所属部署），看護職者の喫煙に関する質問項目（喫煙・禁煙の有無，喫煙・禁煙のきっかけ，喫煙習慣，勤務中の喫煙状況，禁煙への関心と禁煙したいと考える理由,禁煙への困難感,禁煙外来受診歴の有無,禁煙のために取っている行動，喫煙環境，喫煙に関する認識，喫煙に関して知りたい情報，喫煙の影響による疾患への知識を問う質問）を含む.
IV.分析方法
看護職者の基本属性および喫煙に関する項目に関しては，単純集計にて現状を把握した．また喫煙者においては，禁煙への関心の有無によって，一日の平均喫煙本数，禁煙への困難感，禁煙したいと考える理由，知りたい禁煙情報，禁煙のためにとっている行動の数に差があるかWilcoxon検定を用いて分析した.禁煙への困難感は「とても難しい」から「とても易しい」までを4点から1点までに換算し得点化して分析を行った．また，禁煙したいと考える理由，知りたい禁煙情報，禁煙行動は，それぞれの複数回答項目のうちあてはまると回答された数を１点に換算し分析に使用した.
V.倫理的配慮
本研究は各施設の看護部経由での郵送法による調査を行った．調査対象者には調査票の他，研究の趣旨，方法，倫理的配慮について記載した文書を同封し郵送した．文中には，本研究の著者と対象者および対象者の所属施設が無関係であり，調査協力は自由意志に基づき，研究協力への拒否や中断によるあらゆる不利益のないこと,得られたデータや結果の管理，およびデータの匿名性の保障について明記した．記載後の調査票は，対象施設ごとにとりまとめて返送を依頼したが，調査票は個々に密封し記載の有無や内容が他から分からないように配慮して回収を行った.回収データは個人が特定できないよう統計的に処理を行った．また調査票への回答をもって本研究への協力同意とみなした．なお本研究は，研究者以外の第三者から構成されるA県看護協会理事会にて倫理的問題がないことの審査を受け承認を得たのちに行った.
VI.結果
1.データの概要
調査票を郵送した4,200名のうち3,674名から調査票を回収した（回収率87.5%）.このうち調査票の9割以上が未記入である13名と，主要データとなる喫煙経験および現在の喫煙の有無が未記入の51名を除外した計3,610名のデータを実態調査の有効回答とみなした（有効回答率98.3%）.さらに喫煙者を対象とした分析には,喫煙者754名のうち，全ての調査項目において欠損のあるデータを削除した658名のデータを用いた.
２．調査対象者の基本属性
調査対象者の平均年齢は38.4±11.0歳，女性3,296名 (91.3%)，男性303名 (8.4%)であった．約８割が正職員の看護師として勤務していた．所属病棟は内科系，外科系と混合病棟に所属する看護師が半数を占めており，二交代制・三交代制勤務で夜勤をしている者が６割以上を占めていた（表1, 2）.

３．看護職者の喫煙状況の実態
1）看護職者の喫煙および禁煙に関する状況有効回答3,610名のうち，1,433名 (39.7%)が喫煙経験者であり，このうち「毎日喫煙する(634名(18%))」および「時々喫煙する(131名（4%））」と回答する765名（53.3%）が現在も喫煙していた（図1）.喫煙を開始した年齢は平均19.3±3.1歳で，平均喫煙期間は8.8±7.5年,一日の平均喫煙本数は11.3±6.4本であった．喫煙を始めたきっかけは「友人の影響」が最も多く，次いで「好奇心」「同僚や先輩の影響」「いらいらしていた」が上位の理由であった．喫煙習慣では，起床後１時間以内に喫煙する者が８割以上おり，「気分転換」や「いらいらしているとき」「お酒を飲んでいるとき」に喫煙するという回答が上位を占めた．さらに喫煙者のうち約 6割が喫煙せずに一日を過ごすことが難しいと回答していた（表3～7）.また喫煙者765名のうち，禁煙に関心があると回答した者は470名（61.4%）と半数以上で,このうち実際に禁煙を考えたことがあるものは78.6%と約８割であった．実際に禁煙を考えた理由としては「家族や自分の健康に悪い」が最も多く，次いで「たばこ代がかかる」「吸える場所が減った」等の理由が多かった(図2)．しかし，禁煙のための行動は「特に何もしていない」が最も多く（図3)，喫煙している看護職者のうち約８割が禁煙外来の受診経験がないと答えていた.
ー健康に悪い(自分・家族) 926人吸う場所の減少(公的、職場) 203人自分や身近な人の妊娠198人他人に迷惑 195人周囲の人のすすめ(家族・友人・同僚・上司) 128人－医療職者の指導・疾患の指摘 88人ー自分が医療従事者だから85人-やめられなくなりそう 51人2）看護職者の勤務中における喫煙状況調査対象者3,610名のうち,勤務中の喫煙者は419名 (11.6%)であった（喫煙者765名のうちでは54.8%）.勤務中は「職場の所定の喫煙所」で喫煙しているという回答が圧倒的に多かったが（複数回答で360名)，未回答のものも多く， 「所定の喫煙場所以外の場所」や「飲食に利用する場所」での喫煙という回答もみられた. ３）看護職者を取り巻く喫煙に関する環境，および認識・情報対象者の所属する職場では，約９割の施設で「敷地内禁煙」または「施設内禁煙」いずれかの対策が取られており，分煙など他の対策も合わせると所属施設で何の対策も取られていないと回答している者は11名（0.3%）とわずかであった（表8）.これらの施設での禁煙に向けた対策は「守られている」が1,759名(48.7%),「ほぼ守られている」が1,131名 (31.3%)と約8割の施設で守られているという回答が得られたが， 「あまり守られていない」という回答も402名（11.1%）あった．また本研究の調査対象者を取り巻く家族背景として，同居家族に喫煙者がいると回答したものは1,321名(36.6%)であり,主な同居喫煙家族は「配偶者」「父」「自分の兄弟」が最も多かった.
看護職者の喫煙に関する認識では，「胎児や子供の健康のために喫煙すべきではない」「自分の健康上好ましくない」「生活習慣病を後発しやすく好ましくない」と認識しているものが多く(複数回答)，「時と場所を選べば喫煙は個人の自由生活習慣病を後発しやすく好ましくない喫煙は個人の自由である保健医療従事者として喫煙は好ましくないである」という認識を約半数，「保健医療従事者として喫煙は好ましくない」という認識を約 3割の看護職者が持っていた（図4）.喫煙に関して知りたい情報として「受動喫煙による影響」が最も多く，次いで「効果的な禁煙プログラム」「禁煙外来について」が上位を占める一方，「特に必要ない，関心がない」との回答も多かった（図5）.またニコチンの体内での作用機序については6割以上が「知らない」と回答していた.
4.禁煙への関心ごとに見た喫煙・禁煙に関す
る状況
全設問の欠損値を除いた喫煙者658名のデータにおいて，禁煙への関心の有無ごとに，喫煙に関する状況を分析した（表9）．禁煙に関心のある者に比べ，禁煙に関心のない者の方が有意に一日の喫煙本数が多く(p=0.03),禁煙への困難感が有意に低かった（p=0.0006）.また，禁煙したいと考える理由は少なく（p<0.0001)，禁煙支援策に関して多くの情報を知りたいとは考えていなかった（p=0.0009）.また禁煙に関心のない者の方が，禁煙のために行っている行動も有図４　喫煙に関する認識受動喫煙でかかりやすい疾病効果的な禁煙プログラム禁煙外来禁煙補助手段(ニコチンパッチ・ガム)能動喫煙でかかりやすい疾病ニコチン依存症について禁煙したい人の支援組織その他の情報特に必要はない・関心がない
1)喫煙せずに1日過ごすことの困難感. ｢とても難しい｣4点. ｢難しい｣3点. ｢易しい｣2点. ｢とても易しい｣1点2)禁煙したいと考える10の理由を一つ1点とした時の合計得点3)禁煙に関して知りたい情報を一つ1点としたときの合計得点4)禁煙のために行っている行動を一つ1点としたときの合計得点
意に少なかった（p<0.0001）.禁煙への関心の有無ごとに喫煙・禁煙に関して知りたい情報の内訳をみると，禁煙に関心がある者は「禁煙外来」 「効果的な禁煙プログラム」「ニコチンパッチやニコチンガム等の禁煙補助手段」について知りたいという回答が多く，禁煙に関心のない者は「必要ない」が圧倒的に多かった（表10）.さらに禁煙外来受診経験を見ると，禁煙への関心がある者のうち，禁煙外来を受診した経験がある者は1割にとどまり，8割以上が受診経験がないことが明らかになった（表11）.
VII.
本研究では, A県内の看護職者4,200名に調査票を配布し，有効回答3,610名のデータから，看護職者の喫煙に関する状況を明らかにした．その結果，A県看護職者の喫煙者765名（21.2%）のうち、470名(61.4%)が禁煙に関心を持ち、 601名（78.6%）が実際に禁煙を考えたことがあるという結果が明らかになった．看護職たばこ対策委員会が取り組んできた禁煙アクションプランの数値目標である「A県内の看護職者の喫煙率20%以下」「勤務中の喫煙0%」は今回達成できなかったものの，2007年度調査60「看護職の喫煙率 28%」「６か月以内の禁煙を考えている者24.8%」と比較すると，大幅な喫煙減少と禁煙傾向を示すことができた．この背景には，所属施設の禁煙対策の充実が理由の一つとして考えられ, 2007年度に75.1%であった「施設内・敷地内禁煙」は，今回の調査では9割以上が実施していることからも蔑付けられる.しかし，実際には，禁煙に関心があっても禁煙や禁煙対策行動に至っていない看護職者も多く，今後は，一層の禁煙支援が必要と考える．今回の結果からは，喫煙者のうち特に禁煙に関心のある者が，禁煙を望む複数の理由を持ち，禁煙のための行動を起こしていながらも禁煙への困難感を感じ，禁煙への具体的な方策について知りたいという思いを持っていることが明らかになった.そのため,禁煙に関心を持ちながら現在も喫煙している看護職者に対しては，具体的な禁煙方法の情報を提供し，禁煙への困難感をともに考え，個々の生活状況に合わせた禁煙支援をすることが，さらなる喫煙率低下につながる可能性が示唆された．また，昨今では，国や所属施設などを含む多方からの禁煙施策により，喫煙者はすでに健康への害や経済的圧迫を認識している者が多い．しかし，今回の調査では，喫煙者のうち実際に禁煙を考えたことのある約 8割の看護職者は，その理由として「自己・他者の健康」「たばこ代がかかる」以外にも，「周囲の人の勧め」「吸える場所の減少」などを挙げている．このことから，今後は，喫煙による健康や経済的側面への悪影響について知識・情報を普及していくことに加え，喫煙者の周囲環境から禁煙できる体制を整備していくことも重要と考える．同時に，禁煙を考えた理由に「その他」が多かったことも考慮すると，喫煙者個々人の生活状況や喫煙状況，禁煙への認識等を踏まえた，より個別的な対応が禁煙を考える看護職者への支援策には必要である.一方，本研究では，禁煙に関心のない喫煙者の方が，喫煙本数が多く，禁煙への困難感が低いこと，また主体的な禁煙対策行動への意欲も低いことを明らかにした．喫煙習慣として，ストレス時の喫煙が多いことから，ストレスとの関連から禁煙推進策を検討することも禁煙促進の一つとなりうるが，まずは禁煙に関心がある者への支援拡充と，それとは別に禁煙困難者および禁煙への無関心者へのアプローチを支援の方向性を含めて個別に検討していくことが重要と考える.なお，本調査の結果は，対象者の主観に基づく結果である．倫理的な配慮を行っているものの，施設単位でデータ回収を行っており，結果に影響するバイアスを全て取り除けたとは言い切れない．さらに喫煙や禁煙の背景には個人の様々な要因が影響しており, A県看護協会の禁煙促進活動はあくまでも禁煙傾向増大の一要因に過ぎない。また喫煙者に未記入が多いことを考應すると，禁煙傾向については過小評価となっている可能性があり，実態を正確に把握する上での本研究の限界と考える.しかし本研究は，A県内の看護協会員である看護職者に対してほぼ全数調査で分析した結果であり, A県の保健・医療・福祉分野に従事する看護職や患者の健康促進に貢献できる一資料になると考える.
IX.結論
1. A県の看護職者3,610名のうち, 1,433名(39.7%)が喫煙経験者であった．このうち， 765名（53.3%）は現在も喫煙しており，勤務中の喫煙者は419名 (54.8%) であった. 2．A県看護職の喫煙者は，平均19.3±3.1歳で喫煙を始め，平均喫煙期間は8.8±7.5年,一日の平均喫煙本数は11.3±6.4本，喫煙のきっかけは「友人の影響」が最も多かった．気分転換やいらいら，飲酒時の喫煙が多く，７割が喫煙せずに一日を過ごすことが難しいと感じていろ. 3．A県看護職の喫煙者のうち,禁煙に関心がある者は470名（61.4%）で，うち8割が，家族や自分の健康への影響，たばこ代，喫煙場所の減少等の理由で禁煙を考えたが，禁煙行動(禁煙外来受診など)をとっていない者が多かった. 4．約9割の所属施設で,「敷地内禁煙」または「施設内禁煙」いずれかの対策が取られていろ. ５．禁煙に関心のある喫煙者は，受動喫煙の害や禁煙の具体策を知りたいと考えているが，禁煙に関心のない者は，禁煙支援策への関心が低く,一日の喫煙本数が有意に多かった.本研究は, A県看護協会たばこ対策委員会の禁煙対策であるアクションプランの一環として実施いたしました。お忙しい中，調査にご協力くださいましたA県看護職の皆様に心より感謝申し上げます.なお本研究の一部は，第４５回日本看護学会学術集会（看護教育）にて発表しました. 1） 厚生労働省:「健康ネット」,http://www.health- net.or.jp/tobacco/front.html,2014.4.8検索. 2）  厚生労働省:「成人喫煙率(JT全国喫煙者率調査)」 http://www.health-net.or.jp/tobacco/product/pd0 90000.html,2014.4.8検索. 3)社団法人日本看護協会: 2006年度「看護職のたばこ実態調査」報告書,http://www.nurse.or.jp/ home/publication/pdf/…/tabakohokoku.pdf,2014. 4.8検索. 4） 山梨県香護協会:禁煙アクションプラン第2次(2010～2014)看護者のたばこ対策行動計画報告苦,2014. 5）竹内貴子,福田由紀子,神谷智子,他:大学病院勤務看護職員の喫煙行動と患者への禁煙サポートに対する考え方,医学と生物学,154巻2号,63-70, 2010. 6） 山梨県看護協会:看護職のたばこ対策実態調査結果報告書,1–6,2007. The Survey of Nurses' Smoking Habits in A Prefecture for Smoking Cessation Support IGAWA Yuki, AOYAMA Aya, IDE Kumi, SOTOKUBO Kazunori, MATSUDA Keiko, HIHARA Eiko, KOIKE Yoshimi key words: survey, nurses' smoking, smoking cessation support, smoking on duty, action-plan for no-smoking