【１】説明書【2】様式1(療養経過報告書) 【3】様式2(職場復帰支援に関する情報提供依頼書) 【3】様式3(就業配慮報告書) 【4】様式4-1(部局長宛通知書) 【5】様式4-2(本人宛通知書) 【6】様式5(監督者による健康管理報告書)
保健センターでは、皆さまが安心して療養に専念し、スムーズに職場へ復帰できるよう、お休み期間中から復帰後まで、「職場復帰支援プログラム」に沿ったサポートを行っています。 ◆職場復帰支援プログラムとは･30日を超えてお休みする場合は対象になります。 ・お休み期間中から、体調の変化に沿った療養中のアドバイスや、復帰までの段階的な準備をお手伝いします。 ・産業医や保健師、カウンセラーなどの専門職と人事、総務、職場の管理監督者で連携しながら、療養中や復帰に向けて多方面からサポートします。 ⋆療養の仕方に関して・まずはゆっくり療養に専念してください。 •体調が落ち着いたら、保健センター（下記の連絡先）へご連絡ください。療養中の過ごし方のアドバイスや、復帰に向けての説明を行います。電話やメール、面談室で直接会ってお話しするなど、ご希望の方法で調整します。 ※休職中は通勤災害の対象外になりますので、お越しになる際は十分お気を付けください。 ◆復帰の目途がついたら・病状が回復に向かい、復帰の目途がついたら、主治医の診察を受け、別紙「主治医の先生へのお願い」を主治医へ渡してください。 ・主治医から職場復帰が可能と判断された場合は、主治医より診断書をもらい、復帰予定の2週間前までを目安に、所属の総務担当者へご提出ください。 •診断書を保健センターが受け取りましたら、復帰前に産業医が面談を行います。主治医の診断書をもとに、産業医が具体的な復帰プランを検討し、職場復帰に向けた必要なサポートを行います。ご不明な点がございましたら、保健センターへご相談ください。保健センター 保健師Tel:095-819-2213 ML: health_phn@ml.nagasaki-u.ac.jp
保健センターでは、皆さまが安心して療養に専念し、スムーズに職場へ復帰できるよう、お休み期間中から復帰後まで、「職場復帰支援プログラム」に沿ったサポートを行っています。 ◆職場復帰支援プログラムとは·30日を超えてお休みする場合は対象になります。 ・お休み期間中から、体調の変化に沿った療養中のアドバイスや、復帰までの段階的な準備をお手伝いします。 ・産業医や保健師、カウンセラーなどの専門職と人事、総務、職場の管理監督者で連携しながら、療養中や復帰に向けて多方面からサポートします。 ⋆療養の仕方に関して・まずはゆっくり療養に専念してください。 •体調が落ち着いたら、保健センター（下記の連絡先）へご連絡ください。療養中の過ごし方のアドバイスや、復帰に向けての説明を行います。電話やメール、面談室で直接会ってお話しするなど、ご希望の方法で調整します。 ※休職中は通勤災害の対象外になりますので、お越しになる際は十分お気を付けください。 ▶復帰の目途がついたら・病状が回復に向かい、復帰の目途がついたら、主治医の診察を受け、別紙「主治医の先生へのお願い」を主治医へ渡してください。 ・主治医から職場復帰が可能と判断された場合は、主治医より診断書をもらい、復帰予定の2週間前までを目安に、所属の総務担当者へご提出ください。 •診断書を保健センターが受け取りましたら、復帰前に産業医が面談を行います。主治医の診断書をもとに、産業医が具体的な復帰プランを検討し、職場復帰に向けた必要なサポートを行います。ご不明な点がございましたら、保健センターへご相談ください。保健センター（こころとからだの健康相談室）保健師Tel：(月・水・木) 095-819-7571 (火・金)      095-819-2213 ML: health_phn@ml.nagasaki-u.ac.jp
職員の「職場復帰可能」について、以下をご参考に判断をお願いいたします。復帰可能と判断される場合は、「○月○日より復帰可能」と明記した診断書の作成をお願いします。復帰に際し、就業上、配慮すべき内容がありましたら、併せて明記願います。 ①「職場復帰可能」の目安職場復帰可能の目安は、8割程度の回復となります。これは、職場復帰時の勤務形態として、8時間のフルタイム（時間外勤務は無し）で就労できる状態を指します。また、元の職場に復帰することが前提です。 ②就業時間について職場復帰後は、以下のとおり段階的に就業時間を増やしていく予定です。 ・第1ステップ・・・短時間勤務・第2ステップ・・・フルタイム勤務(時間外勤務及び出張等なし) ·第3ステップ・・・平常勤務l ～3ヵ月を目途に第3ステップまで行くことを目標にします。 3～6ヶ月経過を目途に平常勤務が難しい場合は、より詳細な情報提供を依頼させていただく場合があります。ご理解・ご協力のほど、よろしくお願いいたします。ご不明な点がございましたら、保健センターへご相談ください。長崎大学保健センター保健師Tel:095-819-2213 ML: health_phn@ml.nagasaki-u.ac.jp
職員の「職場復帰可能」について、以下をご参考に判断をお願いいたします。復帰可能と判断される場合は、「○月○日より復帰可能」と明記した診断書の作成をお願いします。復帰に際し、就業上、配慮すべき内容がありましたら、併せて明記願います。 ①「職場復帰可能」の目安職場復帰可能の目安は、8割程度の回復となります。これは、職場復帰時の勤務形態として、8時間のフルタイム（時間外勤務は無し）で就労できる状態を指します。また、元の職場に復帰することが前提です。 ②就業時間について職場復帰後は、以下のとおり段階的に就業時間を増やしていく予定です。 ・第1ステップ・・・短時間勤務・第2ステップ・・・フルタイム勤務(時間外勤務及び出張等なし) ・第3ステップ・・・平常勤務l ～3ヵ月を目途に第3ステップまで行くことを目標にします。 3～6ヶ月経過を目途に平常勤務が難しい場合は、より詳細な情報提供を依頼させていただく場合があります。ご理解・ご協力のほど、よろしくお願いいたします。ご不明な点がございましたら、保健センターへご相談ください。長崎大学保健センター (こころとからだの健康相談室)保健師Tel: (月・水・木) 095-819-757 I (火・金) ML: health_phn@ml.nagasaki-u.ac.jp
病院クリニック先生御机下〒852-8521長崎市文教町1-14長崎大学保健センター TEL095-819-2213担当産業医下記1の職員は、本学の職場復帰支援プログラムの対象になりました。下記3の事項について情報提供及びご意見いただければ大変参考になります。いただいた情報は、本人の職場復帰を支援する目的のみに使用され、プライバシーには十分配慮しながら産業医が責任を持って管理いたします。今後とも、当大学の健康管理活動へのご協力をよろしくお願い申し上げます。なお、下記3につきましては、貴院の様式でも構いません。 2.同意署名(本人記入)私は、本情報提供依頼書に関する説明を受け、情報提供文書の作成ならびに産業医への提供について同意します。月令和年
日氏名品国立大学法人長崎大学長  殿産業医@
長崎大学安全衛生管理規則第36条の規定により、下記の職員において、就業上の配慮が必要と判定しましたので
年     月
部局長酸作長（公印省略）長崎大学安全衛生管理規則第36条および第37条の規定により、下記の職員について、指導区分を決定しましたので通知します。
【次回面談】年
所属：氏名：殿部　局　長（公印省略）長崎大学安全衛生管理規則第36条および第37条の規定により、下記の通り指導区分が決定されましたので通知します。
保健センター 産業医殿(監督者)