京都市立病院KYOTO CITY HOSPITALイタ.力2.0.2.4
京都市立病院機構理念-
「京都市立病院憲章」
1　質の高い安全な医療を提供するとともに、地域の医療水準の向上に貢献します。 2患者の権利と尊厳を尊重し、心のこもった医療を提供します。 3救急や災害時における地域に必要な医療を提供するとともに、地域住民の健康の維持･増進に貢献します。 4病院運営に参画する事業者等とのパートナーシップを強め、健全な病院経営に努めます。 5職員の育成に努め、職員が自信と誇りを持ち、全力で医療に従事できる職場環境を作ります。令和7年度研修医募集によせて京都市立病院は、昭和43年に日本で初めて臨床研修医を採用した病院で、国内で最も長い臨床研修の歴史を持っています。現在は37診療科を備え、幅広い分野の疾患に対応していますが、基本的には高度急性期医療を推進しており、充実した地域医療支援機能も持ち合わせています。また、当院は自治体病院として、感染症医療、救急医療、小児・周産期医療などの政策医療にもしっかり取り組んでいますが、職員一同、常に患者さん中心の、安心で安全な医療の提供を心がけています。当院は、京都大学、京都府立医科大学と滋賀医科大学の関係病院として、優秀な臨床研修教育指導医の派遣を受けています。2年間の初期臨床研修期間に、医療技術・知識の習得はもちろんのこと、患者さんに寄り添い、その立場に立って考え、計画を立て、実践し、検証することができる医師を育成することを目標としています。そして、3年目以降の後期研修(専攻医研修)では、内科、麻酔科の2診療科においては独自の研修プログラムを持っており、専門性を追求した研修が受けられます。もちろん他の診療科についても、京都大学、京都府立医科大学を基幹病院とした研修プログラムを備えており、専門医資格の取得に向けて充実した環境が整っています。さて、新型コロナウイルスのパンデミックは、発生後４年が経過しました。感染症法上の分類も昨年の5月から5類となり、今年度からは、一部残っていた特例制度もなくなり、インフルエンザなどの他の5類の感染症と同じ扱いとなりました。ただ、感染力は変わりなく強く、今でも入院患者さんや、職員の間で時折感染を繰り返しています。皆さんをお迎えする頃も同様の状況は継続しているものと思われますが、どのような状況にあっても医療人としての高い意識を持ち続けることが必要と考えています。今年度からいよいよ医師の働き方改革が始まりましたが、研修医の皆さんも当然その対象になります。動務時間内はしっかりと充実した研修を受けていただき、休息は適切に取っていただく、めりはりのある研修を目指しています。患者さん一人一人に対しては、京都市立病院全職員が一丸となって、より心のこもった医療を提供していきたいと思っていますので、目標に向かって協働していただける皆さんの応募をお待ちしています。令和6年5月京都市立病院院長黒田啓史もくじ病院の概要病院沿革06 08病院組織図10京都市立病院の概要病院機能等11 12学会施設認定一覧診療科定例カンファレンス一覧表14
診療科の紹介
16 周術期統括部18総合内科19呼吸器内科20消化器内科21腫瘍内科22循環器内科23腎臓内科24脳神経内科25   血液内科26内分泌内科27糖尿病代謝内科28感染症科29精神神経科30小児科総合外科(消化器外科+小児外科) 31 32乳腺外科33呼吸器外科脳神経外科34 35整形外科36皮膚科37泌尿器科38産婦人科眼科39 40耳鼻いんこう科41歯科口腔外科放射線診断科・IVR科42 43放射線治療科病理診断科44 45救急科緩和ケア科4.6
味必須3
地方独立行政法人京都市立病院機構理事長　黒田啓史（市立病院長兼職）
図離話: 2
篇う邪楽下示

主な機関指定
■平成  7年  7月 エイズ治療拠点病院■平成  8年12月骨髄採取・移植施設(小児科) ■平成  9年  3月地域災害医療センター(災害拠点病院) ■平成10年 6月騰器提供施設
■平成27年  1月 日本病院機能評価機構認定病院(3rdG:ver.1.0) ■平成30年10月がんゲノム医療連携病院■令和  2年  3月日本病院機能評価機構認定病院(3rdG:ver.2.0) ■令和  4年 4月 DPC特定病院群日第99第44年
病院機能等

■日本病院機能評価機構認定病院(3rdG:ver.20) ■地域がん診療連携拠点病院■年間新入院患者数…12,945人(2023年度) ■一日平均外来患者数… 1,144人(2023年度) ■年問救急車搬入台数… 5,818台(2023年度) ■病床稼働率… 66.7% (2023年度) ■平均在院日数… 9.3日(2023年度) ■看護体制… 7:1 ■地域医療支援病院■医師事務作業補助者(ドクタークラーク) … 15:1 (2024.4.1現在)
刑務器薬知
消毀毀离状
ﾝﾚﾋｨﾊﾊｸﾀ室所立Perioperative goverment
周術期医療の質の向上
周術期(手術前・手術中・手術後)の医療の質の向上をめざして、手術を実施する手術センター、手術における麻酔管理を行う麻酔科、術後疼痛や様々な痛みに対応する疼痛管理科、術後患者や重症患者の管理を行う集中治療科(ICU)の4部門が共同して周術期統括部として活動しています。
I
手術センター
手術センターは局麻専用の1室を含む10室の手術室で、看護師42名、臨床工学技士2名、担当薬剤師とともに、安全と効率に配慮しながら質の高い手術医療を提供すべく日々の業務を行っています。2023年度の手術件数は5.744件で、2024年２月からは従来の手術支援ロボットdaVinci Xiに加え、最新のdaVinci SP (シングルボートタイプ)を用いた手術も始まりました。臨床工学技士は完全常駐体制で、手術室で用いられる医療機器の点検･管理を担っています。また薬剤師は、手術室で使用する薬剤の管理のみならず、術後疼痛の管理に用いる携帯型輸液ボンプ用薬剤の無菌調製や術後疼痛管理チームによるAPS(acute pain service)への参加も行っています。2023年3月には、病院情報システム(電子カルテ)の更新に合わせて手術部門システムを導入し、手術室スケジュール調整等の手術室管理機能を電子カルテシステムから手術部門システムに移行しました。
II
床部科
15名の常勤スタッフで2023年度は3,334件の麻酔科管理症例を担当しました。心臓血管外科以外の診療科の多彩な手術症例の麻酔管理を担当しています。術前外来における診察に始まり、症例に合わせて全身麻酔、硬膜外麻酔、脊髄くも膜下麻酔、超音波ガイド下神経ブロックに患者自己調節静脈内鎮痛法(IV-PCA)を組み合わせて、患者さんに安心して手術を受けていただける麻酔管理を心がけています。安全面においては、全手術症例の生体情報を監視できるスレーブモニターを麻酔科医控え室に設置しています。また、手術室内諸幾基計画監視カメラや北館4室の術野モニター(顕微鏡手術や腹腔鏡･胸腔鏡手術を含む）の映像も麻酔科医控え室で見ることができます。2023年3月の手術部門システムの導入と同時に自動麻酔記録システムも更新しました。また日本麻酔科学会麻酔科認定病院、麻酔科専門医研修プログラム責任基幹施設として、専門医の取得に必要な症例研修の場を提供すると同時に、学会発表や論文作成の指導も行っています。
II
寒雨管理科
疼痛管理科では術後の急性期痛を中心に、さまざまな痛みのコンサルトに応じています。術後疼痛に対しては、硬膜外麻酔や超音波ガイド下神経ブロックに加えてIV-PCAの併用を行い、手術翌日に麻酔科医ならびに手術室看護師、病棟看護師、担当薬剤師、管理栄養士からなる術後疼痛管理チームが患者を訪問して、必要な疼痛管理を行うAPS (acute pain service)を実施しています。その他の疼痛管理に関しては、専門の麻酔科医が院内対診に応じています。
集中治療科(ICU)
IV
ICUは8床で各科診療医、集中治療医とその他多数の医療職種で形成されたチーム医療を行なっています。2023年度ICU入室症例は1,106例で、概ね半数程度の術後、非術後比率です。当科では研修医ならびに専攻医の研修を積極的に受け入れており、研修医師はICUにおける手技、診断ならびに治療決定に中心的な役割を果たしています。なお、当院ICUは日本集中治療医学会の集中治療専門研修施設となっており、また特定集中治療室管理科Iの施設基準も満たしています。 17 Dept. of Internal Medic広い間口で患者さんを受け入れる

内科総合合
診療スタッフ･規模担当医師(主な担当医師)総合内科・腎臓内科部長:家原典之(日本内科学会総合内科専門医、日本腎臓学会・日本透析医学会指導医）総合内科担当部長:島正巳総合内科担当部長:正木元子(日本内科学会内科認定医、日本循環器学会循環器認定医、地域総合診療専門医、地域総合診療専門指導医、日本専門医学会総合診療専門特性指導医）総合内科担当部長:檜垣聡(日本救急医学会救急科指導医、日本プライマリ、ケア連合会指導医、日本集中医学会専門医、日本内科学会認定医、日本腹部救急医学会暫定教育医、 ICLS・JMECCディレクター等）腎臓内科医長:矢内佑子(日本内科学会総合内科専門医、日本腎臓学会腎臓専門医、日本透析医学会透析専門医）専攻医:川又健志
診療内容
内科総合診は原則上級医1名と内科専攻医1名(卒後3年)及び研修医で診療にあたっています。症状が多彩である、または明確でないなど診療科を特定できない受診患者さんや、近隣医療施設からのご紹介に対応しています。総合診での詳細な問診、身体所見や各種検査の後に病態に応じて適切な診療科へのコンサルテーションを行い継続診療につなげています。内科専攻医や初期研修の先生方が初診外来診療を行いながら学べる場となります。野次総内科Dept. of Respiratory Medicine
京都市内の呼吸器疾患診療の中心となる病院の一つとして、多彩な疾患を扱っています。社会の高齢化もあり、肺癌、肺炎、間質性肺炎による入院症例が増えています。新型コロナウイルス感染症のため停止していた結核症例の受け入れを再開したため、結核病床を持つ数少ない総合病院呼吸器科となっています。
診療スタッフ･規模
常勤職員9名、入院ベッドは、一般病床34床、結核病床4床で年間入院症例約800例に対応しています。外来では1日50～60名の患者を2～3診で診療しています。
診療内容
年間約800例の入院があり、肺癌に対する抗癌剤・放射線治療をはじめ、問質性肺炎・肺炎・呼吸不全・ COPD・喘息など多彩な疾患の診断･治療を行っています。2023年5月より結核病棟の稼働を再開し、活動性結核の治療を行えるようになりました。診断･治療として気管支鏡、CTガイド下生検の他、外科手術前のCTガイド下マーキングや膿胸に対するベッドサイド胸腔鏡も行っています。
地域連携、学会活動、その他
呼吸器学会、呼吸器内視鏡学会などに演題を発表しています。京都大学医学部呼吸器内科の関連団体であるNPO法人西日本呼吸器内科医療推進機構に所属しています。消化器内科Dept. of Gastroenterology個々の専門性を生かしながら消化器疾患全般に精通したチーム医療を実践する上・下部消化管、肝、胆膵等の幅広い疾患に、それぞれの医師が専門性を生かしつつ診療を行っています。各種カンファレンスも定期的に行い、外科、放射線科、病理診断科等と連携を取りながら集学的に治療方針を決定し、実践しています。診療スタッフ･規模常勤医師8名、専攻医2名、研修医1～2名で診療にあたっています。指導体制としては日本消化器病学会認定指導医4名、日本消化器内視鏡学会認定指導医3名、日本肝臓学会認定指導医２名、日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医２名が在籍しています。専攻医、研修医は日常診療だけでなく、内視鏡関連の検査、治療や超音波を使用した検査や局所治療、重症患者の全身管理なども積極的に行っています。
診療内容
2023年度年間入院患者数1,049人(病床数40床)、 1日外来患者数70人前後です。上部消化管内視鏡検査5,685例、下部消化管内視鏡検査1,795例、粘膜下層剥離術・粘膜切除術685例、胆膵内視鏡検査･治療237例、消化器がんに対する化学療法も積極的に行っています。
地域連携、学会活動、その他
病診連携の会を行い開業医の先生方との連携を密にし、多数の御紹介をいただいています。消化器病学会、消化器内視鏡学会、肝臓学会の指導施設であり、がん治療認定医機構教育施設、臨床腫瘍学会指導施設でもあります。一定期間の研修でそれぞれの認定専門医の取得が可能になります。研修医、専攻医はもちろんスタッフ全員のやる気をのばす環境を大切にします。専攻医までは専門分野を絞り過ぎないで多くの症例を経験し知識や手技を習得することが重要です。「臨床は大変だけれどおもしろい」と思える研修を目指します。患者さんや他の医療スタッフから信頼される医師を目指して下さい。庫場内内Dept. of Medical Oncology科学的根拠に基づいた最先端の薬物療法の実践切れ目のないがん診療を提供するコーディネータ-としての役割消化器がんの薬物療法以外に診療科の枠を越えた集学的治療や原発不明がんなどの希少がんの薬物療法も行っています。診療スタッフ･規模常勤医師２名非常勤医師１名日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医・指導医日本がん治療認定機構がん治療認定医・指導医
診療内容
腫瘍内科はがん診療の4つの柱である手術、薬物療法、放射線療法、緩和療法のうち、主に薬物療法を扱います。さまざまな臓器のがん薬物療法の知識を有しているため、従来の臓器別の縦割りの診療ではなく、臓器横断的ながん薬物療法を行うことができます。がん薬物療法に専門的な知識を持った医師が、抗がん剤治療の必要な固形がんの患者さんを中心に診療を行っています。診療科の枠を越えた集学的治療や原発不明がんや希少がんなどの困難症例の薬物療法も行っています。がんの遺伝子異常に基づいて、より効果の高い薬剤を選択するがんゲノム医療にも力を入れており、適応のある患者さんに対しては、保険診療になったがんゲノム遺伝子バネル検査を積極的に行い、推奨薬が見つかった場合は医師主導治験や企業治験に繋げています。治療の経過中にアドバンスト・ケア・プランニングも取り入れ、患者さんや家族の意向を尊重し、早期より院内他科、コメディカルや地域の医療・介護従事者とも連

携して患者さんに最適な治療や望む生活が行えるようにコーディネートする役割も担っています。地域連携、学会活動、その他全国規模の質の高い臨床研究に参加して新規の治療開発に取り組んでいます。循環器内科Dept. of Cardiology心臓・血管病の地域包括治療を
この地域の循環器診療の拠点病院で、高齢化のため急増する急性心不全や急性心筋梗塞等の救急疾患には24時間体制で対応しています。可能な限りの住み慣れた自宅への退院を目標に、チーム医療を中心に活動しています。診療スタッフ･規模常勤職員６名、専攻医１名です。
診療内容
当科の年間の新規入院患者数は851例あり増加傾向です。心不全、急性心筋梗塞を含む虚血性心疾患、心筋症、心筋炎、下肢末梢動脈疾患、不整脈が主な疾患です。年間303件の冠動脈カテーテル治療、86件の下肢動脈カテーテル治療、49件のベースメーカー植え込み術を行っています。最近は、これらの治療の際に心筋シンチグラフィ、心臓MRI、冠動脈内イメージングや包括的機能診断を重視した治療戦略をたてています。また、心不全カンファレンスや病棟カンファレンスなどを通じてのチーム医療の実践を行っています。
地域連携、学会活動、その他
当院が主催する地域連携の会への参加を通じて、顔の見える診療を目指して地域の診療施設の方々と連携しています。当施設は循環器学会研修指定病院、日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設となっており、地方会および総会での発表を推奨しています。特に、専攻医には地方会での発表を義務づけしています。また、医局員のアイデアを生かした自主臨床試験も行っています。 ■ Dept. of Nephrology検尿異常から末期腎不全、透析合併症、腎移植患者の管理まで腎疾患の始まりから最後までを
診療する
無症候性血尿、蛋白尿から慢性腎炎、ネフローゼ症候群、急性・慢性腎不全、維持透析、透析中の合併症、腎移植患者の管理まで全ての腎疾患を対象として診療しています。ガイドラインに即した、エビデンスに基づいた標準的な治療を行うことをモットーとしています。当院では、あらゆる腎疾患の治療を研修することができます。また全ての体外循環を用いた治療が可能です。
室生格
緊張する手技のひとつですが、確定診断をつけ、治療方針の決定には必須です。慎重に、確実に、腹膜透析のチューブ交換感染を起こさないためにも清潔に,腹膜透析は色々と手のかかる事も多いのですが、患者さんのQOLも高く、また手作り感のある、やりがいのある治療法です。

診療スタッフ・規模（2024年4月現在）
部長家原典之内科専門医・指導医、腎臓学会専門医・指導医、透析医学会専門医・指導医副部長 富田真弓内科学会(専)、腎臓学会(専・指)、透析医学会(専・指)医長矢内佑子内科学会(専)、腎臓学会(専)、透析医学会(専)山本耕治郎内科学会(専)、腎臓学会(専・指)、透析医学会(専・指)、栄養代謝学会(認)医 員 松田  稜専攻医　岸本　剛、山本啓人屋根がわら方式での指導で若い先輩医師が直接指導にあたり、何事も聞きやすく、学びやすい環境です。日本腎臓学会認定研修施設、日本透析医学会認定施設であり、腎臓専門医、透析専門医の資格取得が可能です。入院病床は16床、透析ベッドは18床です。

エコーガイド下穿刺法
当科では安全なエコーガイド下血管穿刺をしています。これは内頚静脈より、透析用カテーテルを挿入している所です。内頚静脈内に穿刺針が白く光っているのが、はっきり見えます。慣れると針をエコーガイド下に自由に誘導できるようになり、安全な穿刺が可能になります。最近は、当初の中心静脈から、内シャント穿刺、また体表からは触知困難な末梢静脈までその範囲を広げ、さらに内シャントの状態評価についても応用しています。
地域連携、学会活動、その他
日本腎臓学会・総会・西部学術大会、日本透析医学会などには毎年演題を発表しています。発表した内容はなるべく論文にまとめ、業績となるように心がけています。 1) The Case | Hyperammonemia in a non-cirrhotic hemodialysis patient. Taniguchi T,Tomita M,Iehara N. Kidney Int. 2023 Jan:103(1):233-234 2）栄養療法の併用で軽快した侵襲的治療抵抗性上腕動脈表在化後リンバ療の1例.山本蒜治郎、高田真弓、池田紘幸、松田稜、谷口智基、矢内佑子、家原典之日本透析医学会雑誌2022 :55巻8号:p493-497 3) Seroma as a Rare Complication of Autologous Arteriovenous Fistula Creation in the Forearm of a Hemodialysis patient: A Case Report. Taniguchi T,Yamamoto K,Tomita M,Iehara N. J Ultrason. 2022 Oct 1:22(91):e240-e244.労농ら労働■ Dept. of Neurology
脳神経内科は、脳卒中、けいれん、髄膜炎・脳炎などの救急疾患から、頭痛、めまい、しびれや多発性筋炎、バーキンソン病、多発性硬化症、筋萎縮性側索硬化症などの神経難病を含む神経疾患を内科的に治療をする診療科です。なお、うつ病、統合失調症などは精神科で扱う疾患です。病歴、神経学所見に加えて、脳CTやMRIなど画像検査、脳波検査、血液・髄液検査などをもとに診断
診療スタッフ･規模
常勤職員６名、専攻医（シニアレジデント）１名。入院患者さんは、1日当り20名前後で、外来患者さんは1日当り約35名です。神経学会専門医は4名で、指導医3名です。
診療内容
1年間の入院患者さんは、450名程度で、脳卒中の患者さんは200人程度、神経難病の患者さんは40名です（2023年度）。超急性期脳梗塞患者さんは必要に応じてrt-PA静注など再開通療法を行います。重症脳炎、けいれん重積などの患者さんはICUで治療をします。脳波検査、神経伝導検査、筋電図検査、脳血流検査、頚部血管エコーなどの検査をおこない、スタッフ間で所見を検討し診療に役立てています。
地域連携、学会活動、その他
地域のかかりつけ医からの紹介患者さんを積極的に受け入れています。また、神経難病の患者さんのレスバイト入院も行っています(2023年4月から2024年3月で延べ7名)。በ次の地Dept. of Hematology
血液腫瘍と聞けば、厳しい、辛い、予後不良の経過、を想像するに容易なイメージがありますが、近年造血幹細胞移植の進歩だけでなく、分子標的治療の出現により予想以上に予後が改善されてきています。我々は、プロとしてEBMに基づいた最新の専門的治療を提供し積極的に戦う反面、患者さんのニーズに即した心通う診療を目指して日々邁進しています。
診療スタッフ･規模
常勤職員８名(日本血液学会専門医４名、日本造血・免疫細胞療法学会造血細胞移植認定医3名)、研修医(1～ 2年目ローテーター) 1～2名、入院ベッド35床(無菌室11床)で常時入院30〜45名、外来は平日毎日、1日約40名を、新患は毎日受け付けています。
診療内容
年問入院患者総数は約580名、その80％以上を造血器腫瘍が占め、化学療法及び造血幹細胞移植(自家、同種)目的の入院となっています。主な疾患は急性・慢性白血病、骨髄異形成症候群、悪性リンバ腫、多発性骨髄腫であり、その他再生不良性貧血、特発性血小板減少性紫斑病、血球貧食症候群などが占めます。また、初回治療の終了した患者が利用する外来化学療法センターは血液内科病棟のスタッフが担当しており、円滑な情報共有が可能となっています。同種造血幹細胞移植は、血縁・非血縁、骨髄・末梢血・膀帯血、HLA半合致を含む全ての移植に対応しています。
地域連携、学会活動、その他
日本血液学会、日本造血・免疫細胞療法学会、日本リンバ網内系学会、日本臨床腫瘍学会に積極的に参加し、がん治療全般について広い視野で研鑽を積んでいます。また、市民への啓蒙活動として、さまざまな血液疾患や症状をテーマとした市民公開講座を定期的に開いています。内巡内科Dept j  of Endocrinology
国内の内分泌臨床を牽引する指導的立場にあり、最高水準の内分泌診療を提供しています。各種ホルモン負荷検査、他科と共同での画像診断法を駆使し、病態の確実な診断と治療を実施しています。難病、臨床研究にも取り組んでいます。
診療スタッフ･規模
常勤医師２名（内分泌代謝科専門医１名、甲状腺専門医1名、高血圧専門医1名、骨粗鬆症認定医1名)、入院ベッド6床。1日平均40名の専門外来、甲状腺エコー、針細胞診、シンチグラフィ、骨塩定量による診療を行っています。
診療内容
甲状腺疾患:99mTc等、年間約50例の甲状腺シンチグラフィを実施し診断に役立てています。バセドウ病に対する131 I内用療法のできる施設を有しています。甲状腺癌についてはFNAによる診断から術後のアプレーション目的のアイソトープ治療まで統合的な診療を行っています。副腎疾患:二次性高血圧症の重要な原因である原発性アルドステロン症(PA)、クッシング症候群や褐色細胞腫を扱い、特にPAの病型診断に不可欠な検査である副腎静脈サンプリング(AVS)には実績があります。内分泌疾患:下垂体、副甲状腺、性腺、骨代謝など内分泌疾患全般について幅広く取り扱っています。
地域連携、学会活動、その他
内分泌代謝内科専門医認定教育施設として日本内科学会、内分泌学会などに年間約10題を発表しています。 2023年から当院発の臨床研究[難治性の稀少癌(甲状腺未分化癌、肺小細胞癌、脳神経膠腫など)患者におけるVHH抗体を用いたバイオマーカー探索研究」を開始し、医師主導治験につながる画期的な研究成果を次々と出しています。 1)小松弥郷:脂質異常症治療薬スタチンを中心に糖尿病と骨粗鬆症治療薬を考える、井上大輔／編、日本医事新報社,111-116,2018. 2)小松弥郷:甲状腺ホルモンと骨代謝甲状腺疾患診療マニュアル(改訂3版)、田上哲也他／編、診断と治療社, 2020. Dept, of Diabetes and Metabolism
糖尿病の治療の目標は、適切な血糖コントロールにより合併症の発症、進展を阻止して健康な人と変わらない生活をおくることができるようにすることです。当科では、他科と連携をとりながら、看護師、薬剤師、栄養士と力をあわせたチーム医療にて患者さんの健康のために取り組んでいます。常勤医師２名(日本糖尿病学会専門医２名、日本内科学会総合内科専門医２名、日本病態栄養学会専門医２名、日本肥満学会肥満症専門医2名)、専攻医3名、糖尿病看護認定看護師１名、日本糖尿病療養指導士１８名、京都府糖尿病療養指導士３名。入院ベッドが１１床で、１日平均48名の糖尿病・肥満症専門外来があり、専門看護師によるフットケアと療養指導もあります。入院・外来では管理栄養士１２名による栄養指導が行われています。糖尿病患者に対しては、厳密な食事・運動指導と薬物療法の併用により、生涯にわたりQOLを低下させないための専門医と療養指導士によるチーム医療が行われています。市内の糖尿病治療の中核病院として、ケトアシドーシスや低血糖といった糖尿病急性合併症も多数受け入れています。年間およそ260名の入院患者があり、当科通院中の糖尿病患者は約2,000名です。糖尿病の教育入院は、主に3泊4日･7泊8日･11泊12日の3つのコースでおこなっていますが、個々のケースに応じて適宜変更し、患者中心の治療を実践しています。もう1つの当科の特色である肥満症治療に関しては、肥満症外来を開設し、減量困難例に対しては入院治療やGLP1作動薬による薬物治療も行ないます。そのほか、脂質異常症や高尿酸血症などの代謝異常も担当しています。日本糖尿病学会認定教育施設、日本肥満学会認定教育施設となっておりそれぞれの専門医資格の取得が可能です。学会活動では、日本糖尿病学会の総会や近畿地方会、日本肥満学会、日本病態栄養学会などに年間約3演題を発表しています。地域連携については、糖尿病に特化した地域連携の会を開催し近隣開業医との連携を深めています。また、糖尿病に関する病病連携の会や研究会にも積極的に参加し、他院との連携･情報交換を通じて診療レベルの向上に努めています。感染症科Dept. of Infectious Diser適正な感染症診療と医療関連感染対策の
微生物検査、特にグラム染色や培養検査を始めとする細菌学的検査を駆使し、細菌感染症を的確に診断し、耐性菌を選択しないよう適切な抗菌薬を適正な期間だけ使用する治療を心がけています。当院の伝統である輸入感染症診療や拠点病院としてのHIV診療だけでなく、ICTを主導して院内感染対策にも力を入れています。 ・尿路感染症土菌血症-筋炎-感染性陽炎・インフルエンザ- HIV/AIDS ・感染性心内膜炎- Septic shock -輸入感染症渡航者下痢症、デング熱、など
・病巣不明の高血症・日本海裂頭条虫症・ ज明的診療スタッフ・規模副院長 清水恒広(しみずつねひろ)資格日本小児科学会専門医・指導医日本感染症学会専門医・指導医Infection Control Doctor (ICD)部長板谷健太郎(とちたにけんたろう)資格日本内科学会総合内科専門医日本感染症学会専門医・指導医Infection Control Doctor (ICD)医長元林寛文(もとばやしひろふみ)資格日本内科学会認定内科医日本救急医学会救急専門医日本感染症学会専門医医 員 岩本伸紀(いわもと のぶき)資格日本専門医機構認定内科専門医日本感染症学会専門医谷口昌史(たにぐち　まさし)資格日本専門医機構認定内科専門医専攻医山浦義貴(やまうらよしたか)規模:第２種感染症病床(すべて陰圧室)を８床保有し入院病床として使用しています。主として、尿路感染症、肺炎、感染性腸炎、インフルエンザ、感染性心内膜炎、Septicshock、皮膚軟部組織感染症、筋骨関節感染症、リケッチア症、病巣不明の発熱などの入院診療を行い、HIV/AIDS (年間新規患者約１０名)及び、渡航者下痢症、デング熱、マラリアなどの輸入感染症も伝統的に数多く診療します。2020年初頭から新型コロナウイルス感染症の入院患者も京都府内で中心的に受け入れています。入院中の血液培養陽性症例、コンサルト症例、広域抗菌薬使用症例、多剤耐性菌保有症例など平均約30～40名をフォローし、各診療科への診療支援を行っています。日本感染症学会、日本小児感染症学会、日本環境感染学会、日本臨床微生物学会、京滋で開催の感染症関連研究会に年間8～10演題発表しています。初期研修医など若手医師対象に、感染症診療の基本がインタラクティブに学べる研修会を定期的に開催しています。 Dept. of Psychiatry
当科ではコンサルテーション・リエゾン活動を通じて精神医学と身体医学の境界領域において生じる症状や課題への対応を重点的に行っています。具体的には当院一般身体科にて治療中に生じた精神症状や、元来精神疾患に罹患されていた患者様の当院入院中の診療、緩和ケアチームへの参加、自殺未遂者支援などです。認知症などの身体疾患に伴う精神障害や統合失調症、うつ病・躁うつ病などの気分障害、神経症性障害など精神科領域の幅広い疾患に対応することで、患者様がいきいきと日常生活を送られる事を支援しています。常勤医師１名と応援医師２名、精神保健福祉士、臨床心理士が各々の専門性を生かしてチームとして関わっています。 1日約40名の通院患者の診療に加え、コンサルテーション・リエゾン活動や緩和ケアチームへの参加を通して入院患者への対応も行っています。医師による診察の他、必要に応じて頭部CT、MRI、脳波、SPECTや心理検査等を行い、うつ病や神経症性障害、統合失調症、認知症等の幅広い疾患に対して治療を行っています。また、他科入院中で精神的問題を抱えている患者様にも主治医と連携を取りながら問題解決に向け活動しています。精神保健福祉相談員を中心として地域の関係機関と連携をとり、患者支援に努めています。 Dept. of Pediatria将来を担う子どもたちのための医療を守り発展させていくことを使命と考えています。日本小児科学会専門医研修支援施設以外に、日本小児神経学会、日本小児血液・がん学会、日本血液学会の各専門医研修施設として、小児科学会専門医１２名、小児神経専門医2名、小児血液・がん専門医3名(同時に造血、免疫細胞移植認定医)、血液専門医5名、救急科専門医1名をはじめ、スタッフ全員で研修医の指導に熱意を持って取り組んでいます。院長・副院長以外に12名の常勤医(小児科専攻医を含む)、外来4診(午前は主に一般急病診、午後は各専門外来)、一般入院病床 26床、NICU  6床で診療しています。なお、集中治療が必要な場合はICUで治療・管理を行います。血液・腫瘍、神経、代謝内分泌、腎臓、アレルギー、未熟児、新生児の他、予防接種、乳幼児健診、感染制御など幅広い専門領域をカバーしています。当科は日本小児がん研究グループ(JCCG)の参加施設であり、血液・腫瘍性疾患の多くは臨床試験に参加し、治療を行っています。2次救急にも力を入れており、周辺医療機関のみならず急病診療所からの後送や救急搬送も積極的に受け入れています。2023年度の総外来患者数16133人、紹介患者数1287人、入院患者数は1286人でした。京都西南部小児科地域連携の会の主要メンバーとして、年２回の勉強会に参加しています。2023年度は小児感染症学会、アレルギー学会近畿地方会、小児科学会京都地方会など学会演題として4演題、論文として4編(英文3編をふくむ)を発表しました。
総合外科(消化器外科＋小児外科)では、悪性腫瘍の切除術から良性疾患に対する外科治療に至るまで、年間約1,000件前後の手術を実施しています。消化器系の癌に対しては、安全性と根治性を担保しながらも、できる限り低侵襲な手術を行うことを基本に、根治を追求する拡大切除や、症状コントロールのための縮小手術にも対応できる、確たる技術と幅広い視野を持った外科医を育てます。全手術例の約15～20%は急性腹症に対する緊急手術で、迅速に判断して適切に対応する修練を積むことができます。当院には心臓血管外科がありませんが、新しい専門医制度にも対応し、京大病院をはじめ他施設と連携して外科専門医の取得が可能なカリキュラムを組んでいます。日本外科学会・専門医１１名、指導医５名、日本消化器外科学会・専門医8名、指導医7名、消化器がん外科治療認定医８名、日本肝胆膵外科学会・高度技能専門医２名、日本内視鏡外科学会・技術認定医２名、日本がん治療認定医機構がん治療認定医5名、日本小児外科学会小児外科専門医１名、ダヴィンチ手術支援ロボットコンソール術者認定医６名など多くの専門医･指導医資格を持つエキスパートが協力して治療と教育に当たる、京都府下でも有数の体制を取っています。上部消化管、下部消化管、肝胆膵外科、小児外科それぞれの領域のエキスバートが、鏡視下手術(ロボット、腹腔鏡)から開腹手術まで、精緻な術前シミュレーション画像を駆使して、安全性と根治性、そして低侵襲性のバランスの取れた手術を提供しています。2023年末に全国6台目となる最新手術支援ロボットda Vinci (ダヴィンチ) SP (単孔式)を導入しました。多孔式(複数のアーム)である従来型da Vinci Xiとの２台体制で、最新の低侵襲手術を学ぶことができます。地域医療機関との紹介・逆紹介を軸とする緊密な協力関係を維持しています。学会・研究会・各種セミナーへの参加を奨励・援助し、担当研修医にも学会参加・発表・論文作成を推奨しています。当直明けは原則帰宅のうえ完全オフ、週末も交代で休暇を取れるようにシフトを組むことで、医師の働き方改革にも準拠しています。産休、育休、時短勤務などにも柔軟に対応し、その中でもキャリアバス形成への配慮を心がけていますので、安心して外科研修を受けることが可能です。是非我々と共に“自らの腕で命を救える外科医”を目指しましょう！
画像検査をはじめ病理診断、手術、薬物療法、放射線治療、緩和医療、患者会、臨床試験など乳腺の診療は多岐にわたります。大切な女性を守るため、乳腺のオールマイティを目指して一緒にトレーニングしませんか。診療スタッフ･規模部長森口喜生日本乳癌学会評議委員、京都大学医学部臨床教授専門資格日本乳癌学会乳腺専門医(指導医)日本外科学会専門医(指導医)副部長末次弘実専門資格日本外科学会専門医日本乳癌学会乳腺専門医(指導医)医長吉岡祥子専門資格日本乳癌学会乳腺専門医日本外科学会専門医専攻医 服部響子乳癌の診断･治療が中心で、その他葉状腫瘍や、線維腺腫、乳腺炎、乳腺症などの診療を行っています。乳癌の診療では[エビデンスに基づいた医療]と[個別化治療]を基本方針としています。集学的な乳癌の治療の中で最適な組み合わせを検討し、患者様のご意見や価値観を考慮した上で治療方針を決定しています。乳癌の術前治療による乳房温存率の向上や、低侵襲な手術・治療を行っています。また、種々の臨床試験に参加し新しい治療も積極的に行っています。検査では超音波検査、マンモグラフィ、乳房MRI、CT、マンモトーム生検(エコーガイド、ステレオガイド）、穿刺吸引細胞診、針生検を行い、手術では乳房温存手術、乳房切除術、センチネルリンバ節生検(蛍光色素法)はもちろんのこと、乳房再建手術も、積極的に行っています。薬物治療ではガイドラインに基づいて化学療法、ホルモン療法、分子標的治療等を行っています。また、2019年から、がんゲノム医療も実施しています。診療実績、治療成績、疾患別症例数： 2023年度乳癌手術95例、乳房再建術6例、その他良性腫瘍、線維腺腫など約60例。化学療法件数月間約40例、マンモトーム生検年間約100例、化学療法時の頭皮冷却療法約130回
日本乳癌学会総会などの全国学会や京滋乳癌研究会、京都乳癌コンセンサス会議などでの発表、さらに各種臨床試験への参加も行っています。また、ビスケットの会(当院乳癌患者会)で定例会、会報発行などを行っています。運営を通じ乳がん情報の発信、啓蒙活動を行っています。また、地域連携バスによる地域の医療機関の先生と連携した早期乳癌の診療も行っています。野取為外科Dept. of General Thoracic Surgery
低侵襲で「患者さんにやさしい」とされる胸腔鏡手術を30年近く行って来ました。手術だけでなく呼吸器疾患全般・全身管理を身につけることが可能です。 2014年からロボット支援胸腔鏡手術(daVinci手術)を導入しました。当科の特徴として、診断から治療、さらに終末期までトータルに診療する方針です。常勤4名[うち日本外科学会専門医/日本胸部外科学会認定医/日本呼吸器外科学会専門医・評議員、日本呼吸器学会呼吸器専門医、日本臨床腫瘍学会暫定指導医・肺癌学会評議員: 1名、日本外科学会専門医・指導医／日本呼吸器外科学会専門医・評議員／がん治療認定医: 1名、日本外科学会専門医、日本呼吸器外科学会専門医、日本呼吸器学会呼吸器専門医、がん治療認定医: 1名、日本外科学会専門医: 1名]で、外来は月・木・金曜の午前午後。手術は月・火・水曜の午前午後です。ここ数年手術症例は増加傾向にあり、200例前後の全麻手術を行っています。90%程度を完全胸視下に行っています。胸部外科一般:肺癌、転移性肺腫瘍、気胸、感染性肺疾患(結核・膿胸など)、縦隔腫瘍、胸壁腫瘍、垂症筋無力症に対するロボット支援胸視下拡大胸腺摘出術、手掌多汗症(胸腔鏡下交感神経切除術)、漏斗胸(NUSS法)などを手術対象疾患として診療しています。がん拠点病院として呼吸器内科･放射線科とともに集学的治療(手術・化学療法・放射線治療)を行っています。京都市立病院みぶ病診連携カンファレンスの開催や、京都医学会・京都病院学会の他、日本呼吸器外科・日本胸部外科・日本外科・日本肺癌・日本呼吸器内視鏡学会などで演題発表を行っており、各学会の認定修練施設でもありますので専門医取得も可能です。内視鏡手術の技術向上のためドライラボコーナーを設けています。その他、京都大学呼吸器外科と連携をとっています。 Dept. of Neurosurgery脳神経疾患の迅速かつ的確な治療を実践します最新の知見と技術を積極的に取り入れ、科学的根拠に基づいた治療を目指します。常勤２名[日本脳神経外科学会専門医･指導医２名／日本脳卒中学会専門医・指導医2名、日本脳神経血管内治療学会専門医・指導医１名、日本神経内視鏡学会技術認定医２名、脳卒中の外科技術認定医１名］。脳神経外科領域の全般を対象としています。当院は日本脳卒中学会一次脳卒中センターに認定されており、脳卒中の診療に力を入れています。脳神経内科と連携し、超急性期の脳梗塞にたいしrt-PA投与や脳血管内治療による機械的血栓回収療法を積極的に行っています。その他の出血性脳卒中に対しても保存的、外科的治療を適宜選択し、総合的な治療を行います。頭部外傷はごく軽症例から手術加療を行いICU管理を要す最重症例まで迅速に対応出来る体制を整えています。脳腫瘍に対しては、最新の顕微鏡とナビケーション、神経生理モニタリング駆使し安全かつ確実な摘出手術を目指します。術後は他科と連携し放射線治療および化学療法についても集学的に行うことが可能です。神経内視鏡を用いた低侵襲な脳腫瘍摘出術、腫瘍生検も行っています。脳卒中地域連携バスに参加し、急性期から慢性期治療を地域完結型で行うことを目指しています。日本脳神経外科学会、日本脳神経血管内治療学会、日本脳卒中学会など主要学会に所属し、日本脳神経外科学会専門医訓練施設、日本脳卒中学会専門医訓練施設、日本脳神経血管内治療学会専門医研修施設に認定されています。所属学会での多数の学会発表に加え、地域フォーラムや市民公開講座など積極的に参加しています。 Dept. of Orthopedic Surgeryうめら考え
整形外科の対象となる分野は大変広く、頭と内臓を除くすべての領域です。救急外傷から変性疾患やスポーツ障害も含め、乳幼児から高齢者までが含まれます。とりわけ急速に進む日本の高齢化社会では関節疾患や脊椎疾患が激増しています。腰痛と関節痛は病院に来院する全患者の受診動機の上位3位以内に入っていることをご存知ですか。スタッフは部長3名、医長2名、専攻医2名です。関節・脊椎・リウマチ・スボーツ障害の専門外来と救急外傷をやっています。整形外科病床は50床。 2023年の年間手術件数は882例(うち人工股関節175例、人工膝関節91例、脊椎手術319例)。人工関節外科センターでは実績のあるセメント人工関節で、困難な脱臼症例や再置換術を手がけ、脊椎外科センターでは広範囲固定術から最少侵襲手術前各種の手術を施行しています。地域連携、学会活動、その他地域連携の4つの会を主催し、2023年では国内外で１５回の発表と８編の論文総説を発表しました。整形外科専門医4名・リウマチ専門医1名・日本整形外科学会スポーツ医１名。
皮膚疾患は、アトピー性皮膚炎・蕁麻疹などのアレルギー疾患、近年増加している乾癬などの炎症性角化症、蜂巣炎や壊死性筋膜炎などの感染症・手術が必要な皮膚腫瘍(悪性腫瘍含む)、水疱症など多岐にわたります。当科は地域の基幹病院としてこれらの疾患のほぼ全ての診断･治療を研修することができます。常勤医師４名(皮膚科専門医指導医２名)・非常勤医師５名で、入院では病床８床での診療および外来では１日に約60名の患者を3～4診で診療をしています。手術件数は、年間で約400件です。外来では、皮膚疾患全般の診療を隈無く行っています。また、午後診では各種の皮膚アレルギーテストや光線療法などを行い、アトビー性皮膚炎に対しては専門外来を設けています。重症の疾患や手術例では積極的に入院加療を行っています。特に、蜂巣織炎などの細菌感染症や帯状疱疹などのウイルス性皮膚疾患では早期の対応に心がけています。手術では、腫瘍切除や皮膚潰瘍に対する植皮術まで幅広く手がけています。また、高齢化社会を背景に皮膚がんの手術が増加しています。地域の医療機関との連携を密にして、多くの患者さんの紹介を受けており、病状が落ち着けば逆紹介を進めています。学会活動では、皮膚科学会の総会・京滋地方会などの学会やいろいろな研究会に参加して、情報収集・意見交換に当たるとともに、積極的な演題発表を行っています。当科は、日本皮膚科学会認定皮膚科専門医研修施設および京都府立医科大学皮膚科の研修基幹施設として、皮膚科専門医の育成に尽力しています。研修医の方々には、外来・入院での診療や手術への参加を通して、皮膚疾患の勉強のお手伝いをさせて頂いております。労数Ｓ並海Dept. of Urology
従来、泌尿器科は非常に柔軟に医療機器の進歩を受け入れ、それらの応用を重ね発展してきました。より低侵襲に、より確実に、という流れは、泌尿器科学においては必然です。当院でもその流れを汲み、ロボット支援手術･泌尿器内視鏡手術を柱とした低侵襲治療を中心に高度なチーム医療を提供しています。最先端医療機器(ハード)とチーム医療(ソフト)の融合にあなたも参加しませんか？清川岳彦(部長:日本泌尿器科学会専門医・指導医、日本泌尿器内視鏡学会・日本内視鏡外科学会腹腔鏡技術認定医、泌尿器ロボット支援手術プロクター認定制度認定医、京都大学医学部泌尿器科臨床教授）、堤尚史(副部長:日本泌尿科学化専門医・指導医、日本泌尿器科内視鏡学会腹腔鏡技術認定医、泌尿器ロボット支援手術プロクター認定制度認定医)、上山裕樹(医長:日本泌尿器科学会専門医・指導医、日本泌尿器内視鏡学会腹腔鏡技術認定医、泌尿器ロボット支援手術プロクター認定制度認定医)、細見俊秀(医員)、阿部眞也(専攻医)、島崎崇綱(専攻医)の6名で入院病床20床、2診での外来患者診療にあたっています。病床は手術患者中心に据えた急性期病床の形態で運用され、週6列の手術枠で、年間700例を超える手術を施行、その合問に外来で、体外衝撃波結石治療、膀胱鏡検査、尿管ステント操作、尿流量動態検査などを行っています。前立腺癌、腎癌、尿路上皮癌に代表される尿路生殖器悪性疾患に加え、前立腺肥大症や尿路結石症などの良性疾患を含めた泌尿器科疾患を幅広く取り扱っています。泌尿器科は、医療機器の進歩を受け入れ、それらの応用を重ね発展してきた歴史があり、当院でも、最先端医療機器を駆使した高度なチーム医療体制を整え、日々診療にあたっています。3次元内視鏡を用いた３Ｄ腹腔鏡下手術、ダヴィンチ手術支援ロボットを用いた前立腺癌手術、腎癌手術や膀胱癌手術、前立腺肥大症に対するホルミウムレーザーを用いた経尿道的前立腺核出術(HOLEP)、尿路結石に対する細径軟性尿管鏡を用いた経尿道的レーザー砕石術(f-TUL)などがその一例です。特にダヴィンチロボット支援手術は従来のダヴィンチXi手術に加え、日本で6台目となるダヴィンチSP手術に主導的に取り組み、日常診療としての先端医療に触れていただけると思います。手術以外の分野においても、精巣癌や尿路上皮癌に対する抗癌化学療法、腎癌に対する分子標的療法、抗癌免疫療法、前立腺癌に対する内分泌療法などを担当しており、幅広い薬物療法に関する研修が可能です。地域の医療機関との間では、積極的に手術対象患者、救急患者を受け入れ、治療が落ち着いた後には逆紹介の形で戻っていただく良好な関係を築いています。また、京都市前立腺がん検診の二次精密検診施設としての機能も果たしています。日本泌尿器科学会や日本泌尿器内視鏡学会などの国内学会はもちろんのこと、アメリカ泌尿器科学会やヨーロッパ泌尿器科学会などの国際学会にも積極的に参加し、発信しています。京都大学医学部泌尿器科臨床教授としてポリクリ学生を受け入れるとともに、他施設との研修医間の交流の場を設定し、症例発表、論文作成などをサポートしています。女性の、妊娠も含めた幼児期から老年期までの全期間における最適なケアと治療をガイドラインに基づき、かつＱＯＬの向上をめざす診療をモットーにしています。女性の全般的な健康の手助けから、すべての婦人科疾患に対する治療、診療に取り組んでいます。より安全で快適な正常分娩をめざす手助けと、産科合併症、産科救急、婦人科救急には24時間受け入れ体制で臨み、地域における産婦人科診療の拠点病院としての役割を担っています。診療スタッフ･規模常勤職員6名、非常勤職員3名で、入院ベッド26床、 1日60名の外来患者を、新患、予約再診、妊婦健診の3つの診察室で診療しています。日本産科婦人科学会専門医が5名(うち4名が指導医)、日本周産期・新生児医学会周産期専門医が2名(うち指導医が1名)、日本女性医学学会女性ヘルスケア指導医が１名、日本産科婦人科内視鏡学会技術認定医が１名です。婦人科疾患では、子宮筋腫などの良性疾患に加えて、年間約100例の婦人科悪性疾患に対して、手術療法の他、術前・術後化学療法、放射線療法、ホルモン療法を駆使して集学的治療を行い、年間約380例(悪性疾患手術約70例、鏡視下手術約200例、帝王切開術約70例)の手術を行っています。ハイリスク症例を中心に年間約170例の分娩を管理し、帝王切開率は約40%でした。小児科、他科との連携により、合併症妊娠やハイリスク分娩を管理、総合周産期システムにより年間約40例の母体･産褥搬送を受け入れています。ロボット支援下手術も導入予定で、腹腔鏡、子宮鏡と合わせて、患者さんのニーズに合わせて、種々の低侵襲手術を行います。加えて外来診療では産婦人科領域の内分泌疾患、婦人科・周産期領域における遺伝学的疾患に対する診療を行い、女性のヘルスケアを包括的に診療しています。地区医師会の開業医の先生を対象に年1回[京都市立病院みぶ病診連携カンファレンス」を開催しています。地域医師会の講演や医療相談にも積極的に参加し、日本産科婦人科学会をはじめ、サブスベシャリティ領域の全国規模での学会への参加や発表、論文の作成を推奨しています。労농ら労補
他科や地域の医療機関との緊密な連携を大切にし、ありふれた疾患から専門性の高い疾患、さらには救急疾患まで、すべての眼科領域における専門的かつ最新の医療を提供することができる、地域の拠点病院を目指しています。 2024年度のスタッフは、常勤医6名（うち専攻医1名)、視能訓練士5名です。入院ベッドは14床、日帰り手術用ベッドは8床あり、手術日は月・木曜日の終日と水曜日の午前です。１日あたりの外来患者数は、月・木は60名、火150名、水・金は100名程度です。 2023年度の年間手術件数は1,524件、うち白内障手術１,２１４件、網膜・硝子体手術１２２件、緑内障手術49件、眼瞼手術６３件などを施行しました。 2020年度より、緑内障に対するレーザー治療(マイクロバルス毛様体光凝固術)を開始し、適応を拡大しています(2023年度は28件)。重症緑内障に対する新しい低侵襲な濾過手術(プリザーフロマイクロシャント)も開始しました。角膜疾患、網膜・硝子体疾患、緑内障疾患は得意分野であり、最先端のレベルの高い診療を提供しています。2023年度より隔月第3週木曜午前に眼形成専門医による眼瞼・涙道手術も行っています。地域の診療所や病院との密接な連携の元に相互紹介を行い地域一体となった診療を目指しています。国内・海外問わず眼科の主要な学会には積極的に参加し、演題発表も行い知識のアップデートに努めています。 R科耳鼻いんこう科Dept. of Otolaryngology, Head and Neck Surgery ■当科では手術加療を中心に行っています。取り扱う疾患は耳鼻いんこう科･頭頸部外科領域全般であり、手術は鼓室形成術から頭頸部癌に及んでいます。当科は部長以下5名で診療を行っています。外来は平日午前中のみ行っています。当科に割り当てられた入院ベッド数は16床です。手術室での手術件数は、2023年度は401件でした。専攻医には主治医をしていただき、担当の患者(執刀医もしくは第一助手として）はもちろん、担当外の患者の手術(第一助手として)にも積極的に参加してもらいます。研修医にもほぼ全例の手術に参加してもらいます。地方部会、全国学会には積極的に発表、参加をしてもらいます。論文は各自年間１本以上を作成することを指導しています。越美国牌外部Dept, of Oral and Maxillofacial Surgery地域中核病院の歯科口腔外科として総合病院内の歯科口腔外科として一般開業医･歯科医院では対応困難な疾患、口腔外科的な治療を必要とする患者さんをご紹介いただいています。診療スタッフ･規模常勤:歯科医師３名、歯科衛生士３名非常勤:歯科医師２名、歯科衛生士１名口腔外科的疾患、口腔内科的疾患、周術期等口腔機能管理など、幅広く対応しています。対象疾患は、智崗周囲炎(親知らず抜崗)、歯性感染症、嚢胞性疾患、良性腫瘍、顎顔面領域の外傷、顎関節疾患、舌痛症、口腔乾燥症、口腔粘膜疾患などです。循環器疾患・糖尿病・腎疾患など全身疾患を有し、一般歯科診療所では困難な抜歯などの観血的治療を、医科と連携して診療しています。がん治療を受けておられる患者様、整形外科手術・脳卒中に対する手術･造血幹細胞移植などの治療をうけておられる患者様、緩和ケアを受けておられる患者様などに対して、周術期等口腔機能管理を行っております。その他、睡眠時無呼吸症候群の治療用口腔内装置などの作製をしています。またチーム医療として、NST（栄養サポートチーム）および緩和ケアチームの一員としても活動しています。日本口腔外科学会の准研修施設になっています。また地域の医師会や歯科医師会の先生を対象に、京都市立病院みぶ病診連携カンファレンスの開催をしています。放射線診断科／IVR科Dept. of Diagnostic and Interventional Radiology
画像診断機器・診断技術の発展は目覚ましく、画像診断はあらゆる医療分野において役立っています。画像診断から非侵襲的治療まで幅広い診療内容を担当し、最先端の技術を用いて各診療科を総合的にサボートしています。スタッフは、常勤放射線診断専門医5名、非常勤放射線診断専門医3名、常勤放射線専門医2名、医員1名です。 CT4台(ER専用CT、IVR用CT各1台含む)、 MRI2台(3T,1.5T各1台)、RI (PET/CT、SPECT/CT各1台)のほか、X線写真撮影装置、X線透視撮影装置、マンモグラフィ撮影装置、骨密度測定装置なども設置しています。USについてはエコーセンターのものを使用しています。13セットを超える本格的画像診断端末(PACS)を設置し、当科所属者のみならず前期研修医や他科医師も、読影作業を行えるようにしています。上記の各種機器を駆使し、必要な検査やIVR手技を適切に行えるようにしています。各モダリティーの読影については、休日や夜間においても、必要があればオンコールで対応できるようにしています。当院で実施されている人間ドック症例についても、脳や骨盤内臓器のMRI、肺СТ、РЕТ/СТなどを担当し、読影を行っています。放射線科専門研修医の指導に加え、初期臨床研修医のローテーター、学生実習も幅広くうけ入れています。地域の診療所などからの検査と画像診断の依頼にも対応しています。また連携する病院の画像については一部遠隔画像診断で対応しています。警察からの依頼によるAi (オートプシーイメージング)の依頼についても受け付けています。地域での症例検討会や地域レベルでの学会にも積極的に参加しています。
放射線治療専門医、医学物理士、放射線治療品質管理士が、外照射、内照射、内用照射を適切・精密に用い、QOLを重視した低侵襲で先端的、包括的放射線治療を行っています。 2009年度に高性能リニアックに更新し、脳・体幹部の定位照射(いわゆるピンポイント照射)や前立腺癌等のIMRT (強度変調放射線治療)、VMAT (強度変調回転放射線治療)を行ってきました。2013年度には最新のリニアックを増設、2018年度は既設リニアックの大規模改修を行い、治療の充実を図っています。また府下に4台しかない高線量率(HDR)小線源治療装置を有し、積極的にHDR腔内照射療法やHDR組織内照射療法を行っています。スタッフは、常勤医３名（放射線治療専門医２名）、医学物理士2名、放射線技師5名、看護師3名（がん放射線療法認定看護師１名）、クラーク２名です。入院での放射線治療は、疾患の該当診療科が入院を担当し、充実した協力体制の下、施行しています。リニアックによる外照射療法以外に、特殊放射線治療として、CTやMRIを活用した画像誘導HDR腔内照射療法、HDR組織内照射療法、ラジウムの内用療法、骨髄移植前の全身照射療法等を行っています。
地域連携、学会活動、その他特殊放射線治療に関しては、府内外の中核病院や、がん診療連携拠点病院からの紹介も受けています。必然受政Dept. of Diagnostic Pathology病院における病理医の役割は、的確な病理診断を行うことにより、患者さんに適切な治療を施行できるよう貢献することです。そのために、通常染色標本だけでなく、特殊染色や免疫組織化学、in situ hybridizationなどの手法も用いて、治療法の選択や予後の判断に関する情報を提供し、患者さんに対する診療の一翼を担っています。常勤の病理医２名(日本病理学会病理専門医研修指導医・日本臨床細胞学会細胞診専門医教育研修指導医、日本病理学会病理専門医研修指導医・日本臨床細胞学会細胞診専門医)と非常勤の病理医５名(日本病理学会病理専門医研修指導医・日本病理学会口腔病理専門医・日本臨床細胞学会細胞診専門医教育研修指導医)で、病理診断を行っています。細胞診については、4名の細胞検査士の協力を得て実施しています。 2023年の診療実績は、病理組織診断6,442件(うち術中迅速凍結標本診断240件)、細胞診7,144件で、病理解剖は４症例でした。日本病理学会や日本臨床細胞学会の総会や地方会に参加し、発表したり企画したりしています。また、わが国のリーダーとして活躍する他臨床科医らとともに、いくつもの研究会の運営を行っています。救急科Dept. of Emergency Medicine
京都市南西部の中核病院として、地域の救急診療を担っています。特定の分野に偏らず、あらゆる救急患者を受け入れています。豊富な症例を通じて研修医の先生にはオールラウンドな臨床能力を身につけてもらうこと、そして地域の救急医療を担う若手医師が育ってくれることを目標にしています。救急科専門医(専従)、初期研修医3名前後でER型初期診療から重症救急受け入れまで行っています。夜問休日は各科協力のもと運営しています。 2023年度の救急車受け入れ台数は5,818台、患者受け入れ件数は16,078件でした。小児から高齢者、内・外因問わず広く初期診療対応しています救急車搬送以外にも、「地域を支援する病院」「地域のER」をモットーに、診療所、病院を問わず紹介患者を積極的に受け入れています。救急科単独では微力ですが、病院主催で地域医療従事者を対象としたものも含め各種研修会を開催しています。研修医教育も含め、年間10演題以上を合言葉として、救急医学会を中心に発表しています。境类  ■ Dept. of Palliative Ca
2006年4月に緩和ケアチームが設立し、2013年4月に緩和ケア科と緩和ケア病床が創設され、2020年１月より緩和ケア病棟がオーブンしました。現在は、日本人の３人に２人ががんにかかり、２人に１人ががんで亡くなる時代です。緩和ケアは、重い病の診断時から治療中、終末期とさまざまな場面で提供できます。緩和ケア科は患者さんの心や体の痛み、その他のつらさを和らげる治療とケアを行い、大切な時間を自分らしく過ごせるように、また、家族も含めて支えていくことを目指しています。診療スタッフ･規模医師4名(うち1名は兼任)、臨床心理士/公認心理師２名(うち１名は非常勤)入院ベット14床外来:症状緩和外来 週2日(月・木)緩和ケア病棟入院相談外来月・火・水・木・金（平日のみ）診療内容【緩和ケア外来】症状緩和目的と、緩和ケア病棟入院相該の外来があります。入院時に緩和ケアチーム介入していた患者さんの退院後も継続して診察します。 【緩和ケアチーム】一般病棟に入院中、苦痛が強い場合には治療科医師からの紹介をもとに緩和ケアについて専門的に学んだ医療スタッフ(医師、看護師、薬剤師、栄養士、医療ソーシャルワーカー、臨床心理士/公認心理師など)が病室を訪問し、対応します。主治医や各病棟スタッフと情報共有し、医学的な側面に限らず、看護、在宅への連携、心理面や患者の意思決定支援(アドバンス・ケア・ブランニング: ACP)など様々な場面で幅広い対応を行っています。難治性疼痛に対しては神経ブロックも考慮、施行しています。 【緩和ケア病棟】 腫瘍そのものに対する積極的な治療(化学療法、手術療法など)は行いませんが、毎日、病棟スタッフとカンファレンスし、患者さんの日々の状態に応じて、つらさを和らげる治療とケアを提供しています。面会制限はありますが、緩和ケア病棟では一般病棟より長時間の面会や外出泊、看取り期の付き添いは可能です。入院後、状態が落ち着いている場合は在宅療養に、在宅での生活が困難になれば緩和ケア病棟に入院など、在宅と緩和ケア病棟の行き来する形で利用していただき、地域との連携の強化を図っています。人生最期の大切な時間に寄り添いながら診療しています。地域連携、学会活動、その他院外に開かれた緩和ケア研修会や外部講師を招いた講演会を開催し、地域での包括的な緩和ケアを推進しています。 ·日本緩和医療学会認定研修施設病院案内図
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