専修学校における先端技術利活用実証研究専修学校における先端技術を利活用した遠隔教育導入ガイドラインMiZuHoみずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社
2020年から生じた新型コロナウイルス感染症の感染拡大は、対面での教育を主としてきた多くの学校機関の休校を余儀なくしました。専修学校においても、遠隔教育の実施をはじめ、実習等の授業においては、実施時期の後ろ倒しや分散実施など、感染リスクに配慮した学修機会の確保に努められてきたと存じます。人生100年時代においては、一人一人のライフスタイルに応じたキャリア選択を行い、新たなステージで求められる能力・スキルを身に付けることが重要であり、リカレント教育機関としての役割をも果たしている専修学校の存在はより大きなものとなっています。特に実習・演習科目が大きな割合を占める専修学校においては、感染拡大時のような対面での授業が困難な際でも学びを止めないよう、先端技術の活用等、その教育方法を検討すべきと考えられます。 「文部科学省令和3年度〜5年度専修学校における先端技術利活用実証研究（専修学校遠隔教育導入モデル構築プロジェクト）」事業では、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を契機として、在宅等でも、専修学校教育の質を落とすことなく提供し、新しい教育の在り方を検討するため、先端技術を活用した遠隔授業の実践モデルを構築してきました。先端技術を用いた遠隔教育を導入することで、対面と同等の教育効果が得られる可能性がある一方、教育効果の担保のための検証方法や、運用方法、費用等、様々な場面で課題が生じるものと思慮されまto本冊子では、遠隔教育の導入を検討されている専修学校の経営層や管理職、現場の教職員の方を読者として想定し、先端技術を導入することで対面授業と同等の教育効果を有する遠隔教育を実現するためのプロセスを、企画、実行、検討、改善のPDCAサイクルに沿って整理しました。本ガイドラインが学びを止めない職業教育を目指す皆さま方のお力に少しでもなれれば幸いです。
先端技術を用いた遠隔教育のメリットは様々ありますが、ここでは３点ご紹介します。
1）学びを止めない
2020年から生じた新型コロナウイルス感染症の感染拡大は、対面での教育を主としてきた多くの学校機関の休校を余儀なくしました。専修学校においても、実習等の授業の分散実施や、実施時期の後ろ倒しなど、感染リスクに配慮した学修機会の確保に努めてきました。特に対面授業を前提とした実習・演習科目が大きな割合を占める専修学校においても、先端技術を活用した遠隔教育の導入や導入の可能性を検討することは、再び感染拡大時のような対面での授業が困難な場合でも学びを止めることなく教育を提供できる保証につながります。
2）教育の質向上
遠隔教育であっても、先端技術を活用することで、対面での教育に劣らない質の教育ができる可能性があります。例えば教育・介護福祉分野では介護動作や目線等の情報を骨格推定技術や重心位置推定技術を用いて可視化した教材を作成することで、遠隔でも授業で見て欲しい箇所をより的確に教えられるようになったり、衛生分野では時間の制限で実現が困難だった複数の給食施設での実習がメタバースを用いた疑似的な体験によって実現したりすることが可能です。また、工業分野ではプログラミング実習におけるプログラムの自動採点・自動添削によって、採点時間や指導時間の短縮などによる業務の効率化といった観点も期待されます。業務の効率化により生まれた時間を学生の指導に充てることで、教育の質向上につながります。
3）多様な背景をもつ学生への学習機会の提供（リカレント教育）
従来、専修学校は、学生が校舎に来て学ぶことを前提とした教育機関ではありますが、遠隔教育を併用することで、登校回数を減らせる可能性（(【参考-1】 「専修学校における遠隔授業の実施に関する取り扱い」を参照）があります。例えば、遠隔教育の併用によって通学時間を学修に充てられるようになることで、遠方に住んでいる方や、働いている方など、多様な背景をもつ学修者に学びの機会を提供できるようになります。令和５年6月16日に閣議決定された「教育振興基本計画」でも、社会人の学び直しが十分に進んでいない状況に対して、リカレント教育やリスキリングの重要性が指摘されており、役割の中心となりうる専修学校にはその環境を構築することが求められています。
【参考-1】専修学校における遠隔授業の実施に関する取り扱い
文部科学省の通達「専修学校における遠隔授業の取扱いについて（令和3年6月9日）」において、遠隔授業の実施は以下のように認められています。
1．遠隔授業の実施に関する取扱い
・専修学校設置基準第 13 条第１項で規定する遠隔授業により実施する授業科目において学修する授業時数は、同条第２項の規定により全課程の修了に必要な総授業時数のうち4分の3を超えないものとして上限が設定されているが、同基準第 19 条第1項等で規定する対面授業により実施する授業科目は、主に教室等において対面で授業を行うことを想定したものであり、例えば、対面授業の授業科目の一部として、いわゆる同時性又は即応性を持つ双方向性（対話性）を有し、対面授業に相当する教育効果を有すると認められる遠隔授業を実施する授業時数が半数を超えない範囲で行われる授業科目については、対面授業の授業科目として取り扱い、上記上限の算定に含める必要はないこと。 ・なお、専修学校は、生徒が校舎に来て学ぶことを前提とした教育機関であり、各専修学校は、生徒に寄り添った対応を講じ、生徒が安心し、十分納得した形で学修できる環境を確保することが重要であること。 2．感染症や災害の発生等の非常時における特例的な措置に関する取扱い・令和2年7月28日付生涯学習推進課事務連絡「専修学校等における本年度後期や次年度の各授業科目の実施方法に係る留意点について」等において示している通り、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、本来授業計画において対面授業の実施を予定していた授業科目に係る授業の全部又は一部を対面授業により予定通り実施することが困難な場合において、専修学校設置基準第19条第1項等に規定する対面授業の特例的な措置として遠隔授業を行うなどの弾力的な運用が認められているが、今後も、感染症や災害の発生等の非常時においては、当該感染症や災害等の状況に応じて、本来対面授業の実施を予定していた授業科目に係る授業の全部又は一部を対面授業により実施することが困難な場合において、対面授業の特例的な措置として遠隔授業を行うなどの弾力的な運用が認められること。なお、本ガイドラインを執筆した令和6年3月時点では、文部科学省の通達「令和5年5月8日以降の専門学校等における新型コロナウイルス感染症対策について（周知）」では、各専門学校等において、教育活動の継続を前提とした上で、感染拡大を防止する観点から、時々の感染状況に応じた対策を適切に講じていくことが重要であるとしています
【参考-2】先端技術を取り入れた造隔授業
事例1 【学びを止めない】日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト文化外国語専門学校では、新型コロナウイルス感染拡大における入国制限によって来日して授業を受けることができなかった学生がいたことを受け、学習管理システム（LMS)や同期・非同期を組み合わせた学び、それにループリック評価を組み合わせた遠隔授業モデルを構築し、自国あるいは自宅でも学生に専門学校での質の高い日本語教育を提供できるようにしました。図2-1日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル（学校法人文化学園文化外国語専門学校より提供）事例2【教育の質向上】介護福祉・保育分野における演習・実習科目に係る遠隔教育実現のモデル化と教育の品質向上に関する実証研究事業介護福祉分野では、手技を学ぶ演習科目や施設への訪問が前提となる実習科目に対して教育の質を落とすことなく遠隔授業に切り替えることは前例がなく困難であると考えられていました。沖縄福祉保育専門学校では、対面での指導でしか伝えられないとされていた介護動作や目線等の情報を骨格推定技術や重心位置推定技術を用いて可視化し、対面授業でも遠隔授業でも利用できる新たな教材の開発を行いました。 （学校法人大庭学園沖縄福祉保育専門学校より提供）
事例3【教員の質向上】遠隔教育におけるプログラミング実習モデルの開発事業
専門学校のプログラミング実習では、プログラミングが苦手な学生に向けた授業中のフォローが難しく、ソフトウェア品質に関する指導が手薄になるという課題が存在していました。河原電子ピジネス専門学校では、AIを搭載した遠隔ブログラミング実習システムを開発し、実証を行ったところ、対面で実施する従来のプログラミング実習と比べて学生の事後テストの成績が3割程度上昇し、教員の負担を約半分程度に削減できました。図2-3 実証結果（右：学習前後での成績変化、左：講座1回当たりの教員負担の違い） (学校法人河原学園河原電子ビジネス専門学校より提供されたデータを元にみずほリサーチ＆テクノロジーズが作成)
事例4 【多様な背景をもつ学生への学習機会の提供】
歯科衛生士人材育成における先端技術を活用した遠隔授業の実証研究事業
日本医歯薬専門学校は、歯科衛生士学科に入学した学生の半数強を既卒者が占めており、キャリア教育の多様性やリカレント教育の重要性から、「学びやすい」教育環境の拡充として2021年度から遠隔授業を導入しています。「歯科衛生士人材育成における先端技術を活用した遠隔授業の実証研究事業」では、歯科衛生士養成課程においてつまずきやすい科目群（人体構造など三次元構造を理解する必要がある科目）に向けたAR教材を開発し、遠隔授業の質の向上に取り組みました。 (学校法人東京滋慶学園日本医歯案専門学校より提供)

3.1 先端技術を利活用した遠隔教育導入のポイント
ここでは、実践的な職業教育・専門的な技術教育を行う専修学校に遠隔教育を導入する際の考え方や、導入時におけるポイントをご紹介します。
1）遠隔教育の導入は対面での教育を否定するものではない。
実践的な職業教育を行う専修学校では、カリキュラムのうち多くの時間を実習に割り当てています。そのため、遠隔教育では教育内容が不十分と考え、遠隔教育の実施に抵抗を感じる教員の方もいるのではないかと思われます。前章の「2.先端技術を用いた遠隔教育のメリット」にもある通り、教育の方法は従来の対面型の方法だけではなく、遠隔型の方法でも実現できる可能性があります。あくまで遠隔教育の導入は、学びを止めることなく質の高い教育を提供するための一つの手段であることをご理解ください。
2）対面授業を100%遠隔教育に置き換える必要はない。
今後、感染症拡大等の理由で対面での教育が困難となった場合を想定し、遠隔教育を効果的に実施していくことが望まれます。ただ実習・演習等を行うことが特徴的な専修学校においては、対面と同等の教育効果を有する遠隔教育方法の確立には時間を要し、即座にカリキュラムの全てを遠隔教育に代替することは困難であると思料されます。そのため、少しずつ遠隔教育に取り組み始めていただき、教育目標の内、この科目や内容ならば遠隔教育でも十分高い質の教育ができる、全体の内の何割かは遠隔教育でも実現できる、現在は技術的・金銭的に代替が困難ではあるが、今後この方法で教育できる可能性がある、等の検証結果を蓄えていくことが大切です。
3）教育効果の検証や、効果的な教育方法の模索まで実施する。
現在、専修学校にて遠隔教育を実施する際には、対面授業に相当する教育効果を有すると認められることが要件となっています。これはただ先端技術を導入するだけでは不十分です。質の高い教育は、日々教員の皆さまが心を砕いているように、授業の進め方や学生への声がけ等が組み合わさることで初めて実現できます。先端技術を活用した遠隔教育の導入の際には、教育効果の検証や、効果的な教育方法の模索まで実施するよう努めてください。
4）先端技術を用いた遠隔教育の導入は時間に余裕をもって取り組む。
先端技術を用いた遠隔教育の導入時には、実際に機器やサービスを使ってみたら想定していた教育が実現できないことが判明するといったことをはじめ、機器やシステムの納品の遅延や開発に必要なデータの不足、通信環境の不備等のトラブル、教職員への協力の取り付けや、被験者へのデータ利活用への同意など、様々なフェーズで予定よりも時間がかかることが想定されます。そのため、対面授業が実施できなくなってから遠隔教育の導入を検討するのではなく、前々から遠隔教育の検討を始めることが重要です。
5）小規模から導入を開始する。
先端技術の中には一部無償で利用できるものもありますが、機器やシステムによっては高価なものもあります。そのため、教育効果や継続的な学びの保証に対する費用対効果を意識せざるを得ません。前項でも記載しましたが、実際に機器やサービスを使ってみたら想定と異なったということもありえるため、まずは小規模（少ない機器数、簡易・安価なサービス、少人数での実証）から開始し、導入の感触をつかむことが大切です。
6）分かりやすく使いやすい遠隔教育モデルを作成する。
先端技術を活用した授業では、学生や教員が普段使い慣れていない機器やツールを用いる場合があります。遠隔教育時は対面時よりも、学生に生じたトラプルを教員が把握することが困難となっています。授業中、教員に加えて職員（人員）を配置することも有効な手段ではありますが、使うツールを絞ったり、機器の使い方や想定されるトラプルを記載したマニュアルを作成したりすることで、学生自身での解決や、教員のフォローも容易になります。
7）学生の通信環境に配慮した授業設計をする。
遠隔教育実施の際には、学生は主に自宅から授業に参加することが想定されますが、情報通信機器の所持や通信環境の程度は学生ごとに異なります。文部科学省の通達¹にもある通り、遠隔授業実施の際には、教材の低容量化や回線の比較的空いている時間帯に教材のダウンロードを指定するなど、学生の通信環境に十分配慮した授業設計をすることが重要です。
3.2 本ガイドラインにて想定する先端技術導入場面
本ガイドラインでは、専修学校の遠隔教育における先端技術の導入場面として、表3-1の場面を想定しています。
表3-1 専修学校の遠隔教育における先端技術導入場面
3.3 遠隔教育における先端技術利活用の効果
専修学校における遠隔教育上の課題としては、①実践的な技術指導が困難（技術指導）、②教員側から学生の様子を捉えることが困難（取組確認）、③学生の学習意欲の維持が困難（意欲向上）、等が考えられます。ここでは、先端技術の利活用により想定される効果を、要素技術別に表3-2に整理しました。技術指導、取組確認、意欲向上など、目的に応じた技術の選定の参考にしてください。

【参考-3】専修学校における生成AIの利活用について
専修学校における生成AIの利活用には、以下の方法が考えられます。 ●教員による活用場面としては、授業案の作成支援やワーク・アクティプラーニング教材作成時の相談、問いかけ課題の作成支援など、幅広い活用方法が考えられます。 ●学生による活用場面としては、自分専用の問題・自習課題の作成や調べ学習、作成したレポートへのフィードバックの出力など自学自習での活用方法が考えられます。 ●実習への活用に関しては、今の生成AIがマルチメディアに対応できていない面があり、適切な結果となるかは不明ではありますが、今後、例えば手技などを撮影し、それに対してフィードバックを行うといった活用可能性が考えられます。国家試験対策への活用に関しては、分野によって生成AIの学習具合が異なるため、各分野にてどこまで活用できるか検証することが重要と考えられます。文部科学省の通達「専門学校等における生成AIの教学面の取扱いについて（周知）（令和5年7月13日）」にもありますように、生成AIの利活用においてはそれぞれの教育の実態等に応じて、対応していただくことが重要です。通達に記載されている取り扱いの観点と合わせて利活用をご検討いただくようお願いいたします。
4.1 先端技術を利活用した遠隔教育導入の全体像4章では、先端技術を活用した遠隔教育導入の流れについて、実施事項や留意すべき点をPDCAサイクルの形にて記載しています。全体の流れを図4-1に示しました。遠隔教育の導入状況に応じて該当する項目をご参考ください。図4-1 先端技術を活用した遠隔教育導入の流れ
4.2 企画(Plan)
導入する遠隔教育モデルを企画し、導入にあたっての実施体制の構築等を行います。具体的には、以下の項目を行います。 (1)導入目的の検討・目標の設定(2)モデル構築に必要な調査の実施(3)遠隔教育モデルの企画立案(4)体制・予算・スケジュールの立案(5)遠隔教育モデルの具体的な企画立案(6) 効果検証方法の立案
(1)尊入目的の検討・目標の設定
先端技術を用いた遠隔教育の導入に向けて、導入する目的を検討し、目標を設定します。 ●先端技術を用いた遠隔教育導入の目的は様々ですが、例として、過去の遠隔教育導入時に生じた課題の解決や、社会情勢、業界からの要請（ニーズ）などの観点を整理して、目的を明確にします。例：表4-2 遠隔教育導入目的（例） A目的が明確にならない場合は、必要に応じて「(2)モデル構築に必要な調査の実.施」にて、検討に資する情報を収集します。 .検討した目的を踏まえ、遠隔教育モデル導入することによる目標を設定します。

(2)モデル構築に必要な開査の実施
遠隔教育導入の目的の明確化に資する情報や、目的の達成に向けて利活用可能な技術や製品、また遠隔教育モデルの参考となる導入事例等、遠隔教育モデルの企画立案に資する情報を収集します。加えて、この後検討するモデルが遠隔（学生宅）で利用できるか判断するため、事前に学内・学外（学生宅）の通信環境状況を調査します。
1）調査事項の検討
●調査を実施するにあたって、事前に以下のような項目を整理します。例：調査目的、調査対象、調査手法、調査項目、分析内容（集計項目）、調査A結果の活用手法•調査事項の検討にあたっては、表4-3を参考に「 (3)遠隔教育モデルの企画立案」や、「 5）遠隔教育モデルの具体的な企画立案」の検討にて不足している情報を踏まえて検討します。 •遠隔教育導入目的に利活用可能な先端技術や製品の調査に加えて、遠隔教育モデルの参考として先端技術を用いた教育事例を収集することも有効です。 ●学内や学外（学生宅）の通信環境によっては導入できる技術に制限が生じる場合があるため、この段階で通信環境に関する調査を実施します。 【参考-4】通信環境の確認A .調査の手法としては、Webでの文献調査や、アンケート（紙面・Web）、ヒアリング等が挙げられます。また学生の苦手科目等の特定には、過去の試験結果などを用いる方法も有効です。 .アンケートやヒアリングを実施する場合、調査対象者としては、専修学校関係者(経営層・教職員・学生)に加えて、業界関係者などが挙げられます。 .先端技術や製品の情報収集においては、展示会への参加や、実際に試用することも有効です。 【参考-5】先端技術（スマートグラス）の試用事例A
表4-3 調査結果の活用手法と調査目的の例

【参考-4】通信環境の確認
遠隔授業の実施には、文部科学省「専門学校等における遠隔授業の実施に当たっての生徒の通信環境への配慮等について（通知）（令和2年4月6日）」にもあるように、生徒の通信環境に十分配慮することが重要です。学生の通信環境や地域の通信環境状況によっては、先端技術の利活用に制限が生じる場合があります。そのため、事前に学生の情報通信機器の保有状況や、利活用を検討している先端技術や製品が実際に使用する環境下で利用できるのか確認するようにします。
【参考-5】先端技術（スマートグラス）の試用事例
穴吹調理製菓専門学校では、遠隔教育モデルの構築のために遠隔での調理実習におけるスマートグラスの利活用可能性を事前に検討し、スマートグラスの強みや技術的な問題点を整理しました。 > R > 10 1ホインジャマットは絶好不安全くもの、通常が出来れているためだが、他
うち、やのこの、やはまスマートジラス（MXXX）の平均でPCにありしてい( ) + ( ) → + + → + → +図4-5遠隔調理実習での利活用を想定したスマートグラス試用の様子（上）と結果（下） (学校法人穴吹学園穴吹調理製菓専門学校令和３年度「専修学校遠隔教育導入モデル携築プロジェクト」調理製菓分野における、遠隔及びeラーニング教育実践モデル開発事業プレ実証授業実施結果報告書より一部抜粋して掲載）
2）モデル構築に必要な調査の実施
.調査手法に応じて調査を実施します。 .アンケートやヒアリング調査を実施する際には、依頼先や日程を決定し、質問票を作成します。 .質問票には質問項目に加えて、実施する目的や調査結果の使用用途なども伝えるようにします。 .質問項目は「1）調査事項の検討」の調査目的・調査項目を踏まえて作成し、回答方法（選択式、記述式など）も検討します。 【参考-6】アンケート票例A
3）調査結果の分析
●調査事項に応じて、得られた情報を表などの形で整理します。 .アンケートを実施した際には、回答結果を集計し、表や図の形で分かりやすく可視化します。記述式の回答の場合、類似した回答をグルーピングするなどして整理します。 ●ヒアリングを実施した際は聞き取った内容を議事録等にし、情報を整理します。 4）遠隔教育モデルへの反映.分析結果を考察し、遠隔教育モデルに反映します。
【参考-6】アンケート票例
穴吹カレッジサービスでは、遠隔教育モデルの構築のための基礎資料とするため、看護養成課程にアンケートを実施しました。 (株式会社穴吹カレッジサービスより提供)
(3)遠隔教育モデル企画立案
[1)導入目的の検討・目標の設定」や、「(2)モデル構築に必要な調査の実施」を踏まえ、導入する遠隔教育モデルを企画します。 ●表4-5に記した検討事項などを参考に遠隔教育モデルを検討します。詳細な内容はこの後に再度検討します。 【参考-7】遠隔教育モデル案事例A ●遠隔教育モデル企画時に不足している情報があれば、「(2)モデル構築に必要な調査の実施」に戻って情報を収集します。 •開発における困難や、留意点等、企画時には不明なことや、今後検討していく必要があるものがあれば、それも記載するようにします。 >      【参考-8】遠隔教育モデル企画時における懸念事項・検討事項事例表4-5 遠隔教育モデルの検討事項（例）

【参考-7】遠隔教育モデル案事例
日本分析化学専門学校では、VRを用いた化学実験の手順を学ぶ教材を開発し、遠隔授業の回と対面授業の回を組み合わせた遠隔授業モデルを企画しました。
【参考-8】造隔教育モデル企画時における懸念事項・検討事項事例
衛生（美容）分野においては、学生がウィッグに施した髪型を評価するAIを導入することで、教員の採点作業負担の軽減を検討したが、調査時点ではそのような事例がなかったため、開発するAIの精度の担保を懸念事項としました。 ●教養（日本語教育）分野では、効果的な遠隔教育方法が確立されていないため、効果的な教育方法を模索することを検討事項としました。
|| (4)体制・予算・スケジュールの賃足
遠隔教育モデルの導入を進めるために、実施体制やスケジュール、予算を策定します。
1）体制の策定
●表4-7を参考に遠隔教育モデルを導入するプロジェクトチームをつくります。 .プロジェクトチームには、プロジェクトを中心となって進めるプロジェクトリーダーを配置します。 .学内のプロジェクトメンバーには、経営者から教職員まで幅広く参加します。 .特に遠隔教育を導入する分野での教育経験が豊富な教員が携わると遠隔教育モデルはより良くなります。 .先端技術を遠隔モデルに利活用する場合、学内のIT担当部署にも参加してもらうことが必須条件となります。 ●学内関係者に加えて、プロジェクトのメンバーには、業界や先端技術の有識者を招くことも推奨します。企業に関しては、初等教育・中等教育から区別された専門学校教育、職業教育に関して理解のある企業が望ましく、専門学校に非常勤講師を派造したことがある企業であれば比較的事情を理解してもらいやすいです。 .プロジェクトに参画する人が多い場合は、会議体、委員会形式など実施体制を整えます。 .実施体制には、プロジェクト全体を推進するチームに加えて、事務局や、作業項目に応じたワーキンググループ（ＷＧ）を設置します。例：カリキュラム・教材作成ＷＧ、実証ＷＧ、評価検証ＷＧん

2）予算の策定
● 「(3)遠隔教育モデル企画立案」を踏まえ、機器調達費や教材開発費等必要な費用を算出します。 ▷  例：人件費、旅費、会議関連費、機器・サービス費、教材・コンテンツ開発費.委員会などの会議体を設置する場合、会議費や謝金などの費用も計上します。 .機器やサービスの調達に関しては、導入初期の段階では買い切りではなく、リースも検討します。 ●開発の見積もり等については、開発費用の見積もりと追加開発費用も考慮し、どの程度まで機能の追加や修正を依頼しても金額が変わらないか事前に確認しておきます。
3）スケジュールの作成
. 「(3)遠隔教育モデル企画立案」で検討した項目を踏まえて実施事項を洗い出し、全体のスケジュールを作成します。 .スケジュールは、小規模での取り組みから始め、モデルの改修をしていくことを想定して作成することが大切です。
(5)遠隔教育モデルの具体的な企画立菜
「(3)遠隔教育モデル企画立案」「(4)体制・予算・スケジュールの策定」を踏まえ、遠隔教育モデルを具体化します。 1）開発するプラットフォーム・教材の検討● 「(3)遠隔教育モデル企画立案」「(4)体制・予算・スケジュールの策定」で検討した項目に沿って、実装したい機能など、具体的にどのようなプラットフォーム・教材を作成するか検討します。 ●コンテンツ開発初期においては、利用時の通信環境の影響も考慮し、できる限り必要な機能のみに絞ることが大切です。 【参考-9】遠隔教育時における通信負荷についてん●事前にプラットフォーム・教材作成に必要な資料が利用可能か確認します。 ●独自にAIモデルを開発する際には、利用するモデルやデータの収集方法、求める精度等も検討します。 ●撮影等を実施して教材を作成する場合は、実施日時や場所の決定、当日のスケジュール、撮影者への同意取得の確認等も検討します。
【参考-9】遠隔教育時における通信負荷について
遠隔教育の実施においては、通信負荷についても考慮するようにします。メタバース空間やオンライン会議システム等、オンラインで使用する機器においては、同時にアクセス数が集中すると通信負荷がかかり、ダウンロード等に時間がかかり、授業の進行が滞る可能性があります。 ●遠隔教育モデル全体では優先順位が低い場面では、講義中は画面をオフにするなど、通信負荷を削減しましょう。特にメタバース空間を作成する際にはダウンロードコストを下げるためにシンプルな空間にすることが推奨されます。これにより、PCの最低限必要なスペックも下げることができます。また、シンプルな背景の方が視聴する学生が酔いづらいとの報告もあります。
2）導入する先端技術・製品の選定
「(3)遠隔教育モデル企画立案」や「（5)遠隔教育モデルの具体的な企画立案」 ●の「1）開発するブラットフォーム・教材の検討」で検討した機能要件に沿って、使用する機器やサービスを選定します。選定の際には「(2)モデル構築に必要な調査の実施」の結果も踏まえつつ、複数の.製品を検討します。 A例：製品名、機能、金額、同時に利用可能な人数、等使い慣れている製品の方が導入時の教員の負担軽減につながるため、既に使用して.いる技術や製品があれば、その使用も検討します。使用する機器数や製品（アプリケーション）数が増えるとトラプルの特定が困難に.なる等、遠隔教育の運用が煩雑になるため、できる限り少なくします。 .要件に満たす製品やサービスがない場合は、開発するコンテンツや教材を再検討します。
3）カリキュラム・シラバスの検討
「(3)遠隔教育モデル企画立案」時に検討した遠隔教育モデルの目的や教育の狙い.を踏まえ、遠隔教育モデルの教育方法や授業の進行方法を具体的に検討します。 .開発したプラットフォーム・教材を遠隔教育のどのタイミングで使用するのか検討し、カリキュラム、シラバス、指導案の形に落とし込みます。テスト実施方法等、遠隔教育モデルで学んだことが身に付いているかを評価する方.法も検討します。 【参考-10】評価方法の検討A事前に機器の配布やファイルのダウンロードの必要がある場合は、その実施時期も•検討します。授業の実施における体制や、必要に応じて学生へのサポート体制も検討します。 . 【参考-11】サポート体制の構築事例A
【参考-10】評価方法の検討
文化外国語専門学校では、場面に応じた行動を取れることを重視した行動中心アプロ● ーチ型の学習方法を取り入れた遠隔教育モデルを構築しました。学生の習熟度を評価するために、モデルの学習内容に合わせた社会的な課題の遂行に必要な言語／非言語行動を評価するCan-do評価表を作成しました。
【送す(免费)】
図4-8 遠隔教育モデルに合わせて作成したCan-do表（ループリック表） (学校法人文化学園文化外国語専門学校より提供)
【参考-11】サポート体制の構築事例
●教養（日本語教育）分野では、タイの大学と日本の日本語学校間にて遠隔教育モデルを実施した際に、日本語、英語、タイ語による支援ができるよう、日本校とタイに設置している事務局、タイの協力校（大学）の3拠点による連携体制を構築しました。 ●衛生（製菓）分野では、遠隔教育モデルとして開発したAIを活用した製菓衛生師国家試験対策アプリケーションの利用率を高めるために、担当教員から学生へ声掛けを行うようにしました。また教員の人事考課の指標にも担当クラス別の利用率目標を設定し、目標管理制度との連動を図り、より結果にコミットする仕組みを構築しました。
4）研修・マニュアルの作成
遠隔教育モデルを実施するにあたり、事前に教員への研修を実施したり、機器の使.用マニュアルを準備したりすることで、スムーズに導入を行うことができます。
(6)効果検証方法の立果
ここでは、遠隔教育モデルを導入した時の効果を検討するための方法を立案します。
1）教育効果の検証項目・検証方法の検討
●活用した先端技術によって、構築する遠隔教育モデルの目的や目標、教育の狙いを達成できているか検討するために検証項目や検証方法を検討します。表4-9 教育効果の検証項目と検証方法（例） A .従来の教育方法や過去の成績と比較することで、対面と同等の教育効果を有するか評価することができます。 .既存の評価方法がない場合は、カリキュラムに応じた評価方法を作成して評価することも有効です。 .学生の取り組み状況については、チャットのログ等を参照する方法もあります。 .知識・技術の定着率や国家資格試験の合格率の推移など、中長期的な視点からの検証も有効です。
表4-9 教育効果の検証項目と検証方法（例）
2）その他の検証項目・検証方法の検討
.教育効果以外にも、遠隔教育モデルが実際の教育現場に導入して運用可能かどうか検討するために検証項目と検証方法を検討します。 .検討項目としては、遠隔教育モデルにかかる費用や教職員の作業負担などのコストが挙げられます。 .遠隔教育モデルが業界の課題解決に資するか、業界の関係者に意見を求めることも有効です。 3）検証の実施スケジュールの検討●    遠隔教育モデルを導入する期間（日程）と参加者を検討します。
4.3 実施( Do)
「4.2企画（Plan）」にて検討した事項に基づいて、遠隔教育モデルの開発と遠隔教育モデルの導入および効果検証（実証講座）を行います。具体的には、以下の項目を行います。 (1)遠隔教育モデルの開発(2)遠隔教育モデルの導入・効果検証（実証講座）
(1)遠隔教育モデルの開発
「4.2企画（Plan）」の「(5)遠隔教育モデルの具体的な企画立案」に基づきながら、遠隔教育モデルの開発を行います。 ● 「4.2企画（Plan）」で検討した事項に基づき、必要な機材を調達し、システムの開発や教材を作成します。必要に応じて遠隔教育モデルの達成度を評価する基準や試験等を作成します。 ●遠隔授業モデル構築初期においては、遠隔教育モデルは必要最低限の機能としま.す。開発するシステムや教材はPDCAサイクルを繰り返す中で、改善・作り込みを行います。学生などから教材に使用するデータや映像を取得する際には、同意を得てから行う.ようにします。 【参考-12】データの利用における同意についてA AIのモデルを開発した際は、実証講座を実施する前に求めている精度になっている•か検証します。開発したシステムの通信負荷や、教材のデータ容量、使用するPCのスペックによ.っては、授業の進行が難しくなることがあります。そのため、実証講座の前に、開発したシステムや教材を実際に使用する環境にて試用し、授業の進行に支障がないか確認します。問題があった場合は、通信負荷を減らす、授業前にデータ容量が大きいファイルはダウンロードする、問題なく授業を実施できる人数を確認する等、実証講座が滞りなく進むように備えます。授業で開発したシステムや教材を使用するタイミングを検討し、シラバスやコマシ•ラバスを作成します。
【参考-12】データの利用における同意について
遠隔教育モデルの開発において教職員や学生等の画像等のデータを使用する場合には、使用目的等の説明の場を設け、同意書等で同意の記録を残すようにします。取り扱うデータの種類によっては、同意が得られない場合や同意を得るために時間がかかる場合があることに留意しましょう。
（2）遠隔教育モデルの導入・効果検証（実証講座）
遠隔教育モデルを導入し、効果検証（実証講座）を実施します。実証講座の日程と実施場所、当日のスケジュールを決定します。この際、実証講座.の参加者が多い場合には、早めに日程を確定させます。 ●基本的に実証講座は遠隔にて実施しますが、教育効果を検証するための試験の実施の際は、試験中の受講生のカメラをオンにする等、なるべく公平な結果が得られるよう努めます。また、授業は遠隔にて行い、試験の時は登校して実施する方法があります。 .遠隔教育モデル開発初期において、開発したシステムや機材の扱いに不慣れな場合や通信環境がまだ十分に揃っていない場合は、学内等に集合して実施する方法もあります。 •効果検証のために使用するアンケートや試験等も実証講座を実施するまでに作成しす。
お遠隔教育モデルで使用する機器や教材を実施場所に輸送します。特に実施場所が学.生宅等の学外の複数個所で実施する場合は、事前に配布方法を検討します。 .必要に応じて、受講前の受講生の学修理解度を調査し、遠隔教育モデルにて想定している受講者層に一致しているか確認します。実証講座の前に再度開発したシステムや教材が想定通り動作するか改めて確認し、 .不備がある場合は、対応策を検討します。 .授業の実施が終わったら、アンケートや試験等を実施します。
4.4検証(Check)
遠隔教育モデルの導入後、授業を実施するにあたって運用しやすいモデルであったか、どのような教育効果が得られたか検証します。具体的には以下の項目を行います。 (1)遠隔教育モデル運用結果の検証(2)目標に対する教育効果の検証
(1)遠隔教育モデル運用結果の検証
遠隔教育モデル導入中、機材や開発したシステム・教材が滞りなく使えたか検証します。 .操作性等、開発したシステムや作成した教材の使いやすさを検証します。特に学生が自宅から遠隔で教材を視聴する場合の問題点・課題点を整理します。 .実施人数や実施体制は適切だったか検証します。 . .実証講座を学内等で実施し、遠隔にて実施しなかった場合、遠隔にて実施するために改善する必要がある事項を整理します。遠隔教育モデルの実施に必要な金銭的コストを評価します。 ●遠隔教育モデルにかかる教職員の負担を検証します。 ●
(2)目標に対する教育効果の検証
実施した遠隔教育モデルにどのような教育効果を有するのか、教育効果を高めるためにはどのようにすればよいか検証します。教育効果の検証は、「4.2企画（Plan）」の「(6)効果検証方法の立案」での検証.項目を基に、様々な観点から検討します。表4-10 教育効果の検証事項（例） A実施した遠隔教育モデルによって目的・目標としていた教育効果が得られたか、試•験やアンケート、ヒアリング等の結果から検証します。 .可能であれば、従来の対面教育を実施した時の成績等と比較し、対面授業と同等な教育効果を有するか検証することで、さらにその有効性を確認できます。 .受講生の授業中の取り組み状況や意欲・関心の変化への影響を検証します。 .自習時の利用を想定した遠隔教育モデルの場合、使用頻度と成績との相関性も調べてみます。 【参考-13】教育効果の検証事例ん●想定する受講者に対して遠隔教育モデルの難易度が適切だったか、どのような学生に対して効果的な教育だったか等についても検証します。 .遠隔教育が実施できることに加えて、先端技術を用いることでどのような教育効果が得られたのか、従来の対面授業とも比較しながら検証します。 ●既存科目における遠隔教育モデルの場合、科目の教育のうちどの程度対面での教育から遠隔教育に置き換えることが可能なのか、遠隔教育で実現できない部分は原因を検証します。
表4-10 教育効果の検証事項（例）
【参考-13】教育効果の検証事例
遠隔教育の場合、対面のように教員が目視で取り組みを確認することは困難です。そのため、教育効果を検証する際には、教材がどのくらい使用されたかも確認します。衛生（製菓）分野では、AIを活用した製菓衛生師国家試験対策アプリケーションを開.発し、１か月間の実証講座を実施して使用頻度と成績の相関を検証しました。その結果、アプリケーションの進捗率と得点には相関があることが分かり、アプリケーションへの取り組みが多い学生ほど得点の上昇も大きいと言える結果が示されました。
4.5改革(Act)
「4.4検証（Check）」の結果を踏まえて、遠隔教育モデルの見直しを行います。遠隔教育モデルの継続性の観点からも、経済的、時間的に使いやすい教材に改善していくことが大切です。具体的には、以下の項目を行います。 (1)遠隔教育モデルの見直し(2)実施項目の見直し(3)スケジュールの見直し
(1)遠隔教育モデルの見直し
「4.4検証（Check）」の結果を踏まえて、当初想定していた遠隔教育モデルを見直します。 . 「4.2企画（Plan）」の「(3)遠隔教育モデル企画立案」や「(5)遠隔教育モデルの具体的な企画立案」から改善する事項があれば、見直します。 .授業が滞りなく進むよう、必要に応じて実施体制やサポート体制を再検討します。 【参考-14】遠隔教育における学生のモチベーション管理A ●遠隔教育モデルを運用していくにあたり、費用や教育効果、パンデミックの影響等で対面授業が実施できなくなった時のリスクを踏まえて、モデルの継続開発の可否を判断します。
(2)天施項目の見直し
「4.4検証（Check）」や「4.5改善（Act）」の「(1)遠隔教育モデルの見直し」の結果を受けて、実施項目を検討します。 ●開発したシステムや教材をより使いやすくするために改善します。 ●使用する機材や製品を変更する場合は、再度検討します。 【参考-15】使いやすい遠隔教育モデルにするためにA
【参考-14】遠隔教育における学生のモチベーション管理
遠隔教育モデルにおいても、対面での教育と同様に、学生が興味をもつような教材作成や学生の取り組み状況や達成度の把握、各科目の達成度が満たせていない学生に対する支援体制を検討することがモチベーション向上につながります。 .教養（日本語教育）分野では、遠隔教育モデルを受講する海外の学生のモチベーションの維持を考慮し、カリキュラム内に日本を実感できるようなトピックを選定しました。工業（情報処理）分野では、ウェアラブルデバイスを用いたスポーツ科目の今回の遠隔教育モデルを構築しました。心拍数を計測する単純なシステムであってもインストラクターが上手に声がけして誘導すれば、運動する人は楽しんで取り組めることが分かりました。衛生（美容）分野では、学生がウィッグに施したワインディングを評価するAIを開発しました。AIが即時に採点し、その結果がランキングとして学生たちに共有されることで、ワインディングが苦手な学生でもゲーム感覚に取り組め、乗り気になってくれることが分かりました。
【参考-15】使いやすい遠隔教育モデルにするために
遠隔教育モデルにおいては、遠隔地にいる学生に生じたトラプルを教員側が把握し、すぐに解消することが困難です。そのため、PDCAサイクルを繰り返し行い、遠隔教育モデルのノウハウを蓄積し、改善していくことが大切です。 ●教養（日本語教育）分野では、既に学内で導入している学習管理システム（LMS）を採用した遠隔教育モデルを構築したことで、トラプル発生時に教員が学生にどのような操作ミスを起こしていそうか想定することができました。工業（自動車整備）分野では、学生に配布した同一のタブレットにて開発した自動車整備科目のアプリケーションを使用するようにし、教員はどの学生にも同じ説明をすればよいようにしました。工業（情報処理）分野では、当初複数のアプリケーションを組み合わせた遠隔教育モデルを想定していたが、１つのデバイスで複数のアプリを活用する点が難しく、今まで使ったことがないツールを使用するため、操作が複雑だったという反応がありました。そのため使用するツールを絞ることにしました。医療（歯科衛生）分野では、開発したAR教材を学生が視聴する際の端末の操作方法や授業の準備に時間を要することが分かったため、説明用の動画を作成することにしました。また、遠隔教育の実施にあたっては、遠隔教育で使用するツールを習慣的に取り入れ、操作に慣れていくことが必要です。そのためには、まずは教員がツールの使用に慣れ、生じるトラブルを事前に把握して学生に指導できるようにすることも大切です。
|| (3)スケジュールの変更
これまでの取り組み状況に応じて、スケジュールを再検討します。 「(1)遠隔教育モデルの見直し」や「(2)実施項目の見直し」を踏まえ、スケジュ● ールを検討します。教材開発等、取り組みが滞っている箇所があった場合には、遠隔教育モデル全体を.俯瞰し、その取り組みが必須かどうか検討します。必須でなければ、教材の量や質を一旦妥協し、PDCAサイクルを回しながら並行して開発を行う方法もあります。

5.1既存の遠隔教育モデルの利活用
「文部科学省令和3年度〜5年度専修学校における先端技術利活用実証研究（専修学校遠隔教育導入モデル構築プロジェクト）」では、15個の専修学校における遠隔教育モデルを構築しました。先端技術を利活用した遠隔教育を導入するにあたって、既存のモデルを活用する方法もあります。表5-1  「文部科学省令和3年度〜5年度専修学校における先端技術利活用実証研究（専修学校遠隔教育導入モデル構築プロジェクト）」参画団体

5.2専修学校における先端技術を利活用した遠隔教育の効果と留意点
専修学校に先端技術を利活用した遠隔教育を導入することで、学びの継続や教育の質向上、多様な背景をもつ学生への学習機会の提供（リカレント教育）等のメリットを得ることができます。一方、先端技術を利活用した遠隔教育の実現には、機材や通信環境の整備を要するなど、学校によっては導入の制限があることも考えられます。ここでは、「文部科学省令和３年度〜5年度専修学校における先端技術利活用実証研究(専修学校遠隔教育導入モデル構築プロジェクト）」の取り組みを基に、要素技術別に専修学校での先端技術を利活用した遠隔教育の活用事例と教育効果、また利活用時の留意点やその対応策をまとめました。遠隔教育における先端技術の導入の検討の際にはこちらの表もご参考ください。