はじめに
本稿では、地方大学生のパネルデータを用いて、初職地選択行動の決定要因を明らかにする。昨今、東京一極集中が人口減少に拍車をかけていることに対して政策の関心が高まっている。増田（2014）では、地方から都市への人口移動が地方の過疎化を招き、地方の晩婚化・未婚化を引き起こしているという。そして、婚姻を前提とする出産が一般的な日本においては、晩婚化・未婚化は出生率の低下に直結することや、都市部では過密による生活コストや子育て費用の増加を招き、都市部の出生率を急減させているということを指摘した。つまり、地方から都市への若年層の移動は、地方と都市両方の出生率の低下を招き、マクロ全体の人口減少を加速していると主張している。地方から都市への若年労働力の移動については、人口学、社会学、経済地理学、経済学の諸分野から様々な研究がなされている。労働経済学の分野の研究を整理してみよう。まず、実質賃金格差および失業率の格差が移動の規定要因だとするものである。つまり、都市部へ移動する期待効用が、移動費用を上回るために移動が行われていると主張する。日本における代表的な研究としては、太田（2005、2010)、戸田・太田（2009)、太田ほか(2017)などがある。続いて、経済的な要因だけでなく家族関係や社会関係資本あるいは実家の存在が移動の規定要因だとする研究である。この研究については石黒ほか(2012)、李・杉浦（2017）などがある。その他、橘木・浦川（2012）は都市部のアメニティーの良さが人々を呼び込んでいるという。また、経済的な要因や人間関係、アメニティーなどの物質的な要因とは異なり、地元愛着などの心理的な要因に注目した分析が近年行われている。代表的なのは、小山(2016)、李・山口(2019)、李・花田(2023)などである。これらの研究では地元愛着は地方大学生の地元定着に繋がる強い決め手にはならないと結論付けている。以上の研究は、主に「国勢調査」、「住民基本台帳人口移動報告」や独自の調査結果を用いて分析を行っている。分析対象者は、20～34歳までの若者や新規高卒者を分析対象としている。このような若者全体や新規高卒者に関する研究は数多く行われてきたが、地方大学生の初職地選択行動に関する分析は教少ない。その中で、小山（2016)、李・山口(2019)、李・花田（2023）は地域志向教育の教育効果を測定するために、地方大学生に分析対象を絞って研究を進めている。ただ、地方大学生の初職地選択行動に関する詳細な分析はほとんど行われていない。そこで本稿では、地方大学生の入学時から卒業時までの追跡調査結果を用いて、どのように意思決定がなされているのかを丹念に把握する。本稿の構成は以下の通りである。次節では、調査方法とデータを紹介する。また、出身地別の就職パスを描くことによって、大学生活を通してどのように意思変化が行われているのかを概観する。３節では就職地選択行動のプロビット分析を用いて、入学直後と３年次、卒業直前の初職地決定要因を明らかにし、どのような違いがあるのかを比較分析する。 4節は結語である。
1．調査方法とデータ
( 1 )調査方法
ここで用いるデータは弘前大学地域未来創生センターが2019年、2021年そして2023年に実施した「大学生の地元意識と就業に関する意識調査」の結果を用いるり。同調査は、若年者の県外流出を抑制し、地域定着を促進するための対策を講ずるべく、その基礎資料として利用するために実施したものである。調査は、弘前大学2019年度入学者を対象とし、入学時、就職活動が始まる直前の3年生の11月、そして就職活動がほぼ完了する卒業問近の2023年3月の3つの時点を追跡調査したものである。本稿では、同調査のパネルデータを用いて、地方大学生の初職地選択行動を明らかにする。3ヵ年の調査のデータがそろっていて、性別や出身地、就業希望地の回答に未回答がない216名のうち、就職内定が決まった156名を分析対象とする。表1は属性の基本統計量である。表から卒業時の調査では、女性の割合が多く、男性の回答が少ないことがわかる。３ヵ年の調査に全て回答していることがハードルとなって、パネルの自己選択バイアスが生じていると思われる。結果を読み解く際にはこの点を十分に注
意されたい。また学部別では、女子学生の割合が高い人文社会科学部と医学部保健学科の割合が高く、理工学部の割合が入学時と比較して低くなっている。
( 2 ) 就職地選択パス
ここでは、出身地別に1年次時点と3年次時点の希望就業地、そして4年次時点の内定先の初職勤務予定地をパスで見てみたい。図１はパスを示したものである。まず、出身地をみると、分析対象者の51.9%が県外、48.1%が県内出身者でほぼ半々になっていることがわかる。入学直後の調査では、67.8%が県内出身で31.3%が県外出身者だったのと比較すると県外出身者の割合が高いことに注意が必要である。次に県内出身者のパスをみると、県内出身者75名のうち49名（62.0%）が県内に留まり、残り24名（32.0%）は県外で就職していることがわかる。他方、県外出身者の場合は81名のうち74名(91.4%)が県外で、6名(7.4%)のみが県内に就職している。この結果は図2の相関図からもよく分かる。初職地と最も強い相関関係を示しているのは出身地で、相関係数は0. 69となっている。また県外出身者の場合は、81名のうち74名が県外で就職しており、青森県の大学に進学しているにも関わらず青森県内に定着するのは、たったの6名（7.4%）に留まっている。次に、希望の実現率を比較してみたい。1年次の時に県内を希望していた53名のうち、県内で就職が内定したのは39名で実現率は73.6%となっている。他方、県外希望者は101名で、県外に就職内定したのは86名で実現率は85. 1％である。県内と県外を比較すると県外の実現率が高いことがわかる。3年次の希望を比較すると県内希望者が50名で、49名が県内就職内定しており、実現率は98%である。一方、県外希望者は104名に対して、97名が県外に就職内定しており、93. 3％の実現率を示している。つまり、3年次の就職希望が県
図1
希望初職地パス²)
44内・県外ともにほぼ実現していることがわかる。ただし、県内と県外を比較すると3年時の希望の実現率は県内が少し高くなっている。最後に、1年次時点と3年時時点を比較すると、県内出身者の場合は、75名中17名、 22. 7％が希望を変えているのに対し、県外出身者の場合は81名中6名、7.4％のみが変化している。総じて、希望就職地の変化は一般的なものではなく、入学時の希望が実現する確率が高いことがわかる。また入学時の希望は出身地と強く相関していることも指摘しておきたい。
2．推計方法と結果
本稿の問題意識は、地方大学生の初職地選択が、経済社会情勢に関する要因をコントロールした上で、どのような属性や要因により影響を受けているのか、そしてその決定要因が時間経過と共にどのように変化しているのかを統計的に明らかにする点にある。そのため、推計方法としてはプロビットモデルを用いた。プロビットモデルに用いる基本的な変数について概要を述べておきたい。被説明変数は、希望地もしくは内定した就職先の勤務地が、大学所在地である青森県内であれば1、県外であれば0とした。説明変数には次のようなものを用いた。属性については、①性別、②学部、③県内出身ダミーを用いた。次に家族環境として、④実家の所在地が父親または母親の出身地であれば1、両方とも移住者であれば0とする両親の出身地有無のダミー変数を用いた。また、⑨兄弟や祖父母と同居している場合は1、一人っ子であれば0とする同居家族有無ダミー変数を用い
る。この点は樋口（1991）が強調した一人っ子の増加が地元定着傾向を強めているのかを確認するためである。次に経済的な要因として、就業機会と貧金に関する説明変数を用いた。 ⑥就業機会に関する代理変教としては青森県産業構造から大卒者の労働需要が期待できる強みのある産業として、公務、サービス業、建設業のダミー変数を用いた。⑦賃金については、働く予定の企業の初任給を自然対教に変換して用いた。次に大学生活の要因として、⑧大学の成績、⑨サークル活動の有無、⑩ボランティア活動の有無を用いた。そして、最後にその他の要因として地域愛着指標を用いる。本調査では、 「私は地域の一員であると感じる（所属感）。」「私はこの地域に愛着を感じる(愛着)。」の質間に対して、「あてはまらない」から「あてはまる」まで５段階で尋ねている。ここでは、両質問の回答を合計した指標を地域愛着の指標として用いる♂。合計は最低点が2点で、最高点が10点である。李・花田（2023）では、大学での地域志向教育が地元愛着を高めるということを明らかにしている。そのため、地域愛着指標の中には地域志向教育を受講したことにより、地域愛着が高まった効果も含まれていることに留意されたい。基本統計量は表2の通りである。このような定式化を用いて、各年次別の就職希望地が県内か否かについてプロビット分析を行った。分析結果は表3である。被説明変数は、青森県内が1、県外が0である。1年次の希望初職地の推定で有意になったのは、県内出身ダミーと公務ダミーである。両方ともに正の係数を示しており、県内出身であることと公務の仕事を希望する学生ほど、県内の定着を希望していることがわかる。次に３年次の推定では、唯一県内出身ダミーのみが有意となっている。正の保数を占めており、 1年次の結果と同じ結果となっている。最後に4年次、つまり就職内定地についての結果をみると、県内出身ダミー、地元愛着、公務ダミーが有意となっている。すべて正の係数を示しており、県内出身で地元の愛着が高く、公務を希望する学生が地元に定着していることがこの結果からうかがえる。
3.おわりに
本稿では、地方大学生のパネルデータを用いて、初職地選択行動の決定要因を明らかにした。分析の結果、地方大学生の初職地選択行動に最も強い影響を与えているのは出身地、つまり実家の所在地であることがわかった。こちらは入学直後から就職内定に至るまで、一貫して強い影響を与えており、若年者の中に地元志向が強まっていることがうかがえる。そして、そのような地元志向を強めているのが、地元愛着である。特に地域志向教育などは地元愛着を高める教育効果が明らかになっており、若者の地域志向を強めるのに貢献していることがうかがえる（李・花田（2023））。最終的には、地域における大卒者の受け皿となりうる仕事が初職地決定の決め手となっていることが分かった。今回の調査対象地である青森県では、公務の仕事が大卒者の受け皿となっていることが明らかになった。この結果から大卒者の受け皿となりうる労働需要が十分に確保できれば、出身地の強みを活かせる地方に若者が定着する可能性が高くなることが示唆された。地域愛着を高める教育と労働需要の拡大が若者の地元定着そして長期的には人口減少問題の解決策になりうると思われる。前述したように、本稿で用いたデータには、4年間の長期にわたる調査であったため、サンプルの自己選択バイアスが生じていると思われる。そのため、本調査の結果が地方大学生の行動を代表するようなものではないことに注意が必要である。またこのようなバイアスを取り除くために、類似した地域での更なる調査やヒアリング調査などを今後検討していきたい。
注注
1）調査の詳細については、『令和元年大学生の地元意識と就楽に関する意識調査報告書』（弘前大学人文社会科学部）『令和3年大学生の地元意識と就業に関する意識調査報告書』（弘前大学人文社会科学部）を参照されたい。 https://human.hirosaki-u.ac.jp/irrc/book 2）就職内定地について、県内出身者は２名、県外出身者は１名の無回答者がいた。 3)  bornは出身地、 job1、2、3はそれぞれ1年次、3年次の希望就職地および初職内定地を示す。 4）李・花田（2023）では、差の差分析（Difference-in-Difference）を用いて、地域志向教育が有意に地元愛着を高めていることを明らかにしている。ただし、地元愛着が地元就職に繋がっていないことも明らかにしている。
【参考文献】
石黒格・李永俊・杉浦裕晃・山口恵子（2012）『「東京」に出る若者たち一仕事・社会関係・地域間格差』ミネルヴァ書房李永俊・杉浦裕晃（2017）「地方回帰の決定要因とその促進策ー青森県弘前市の事例から」『フィナンシャル・レビュー』131号、123-143李永俊、花田真一（2023）「地方大学における地域志向教育の教育効果を検証する」『地域未来創生センタージャーナル』第9号、5-12李永俊、花田真一（2022)「小中高の地域体験学習が地元受着と地元就職希望に与える影響一弘前大学生への質問紙調査より一」『弘前大学大学院地域社会研究科年報』（18 ）、61 - 70李永俊・山口恵子（2019)「大学における地域志向教育が地域受着と就職地選択意識に及ぼす影響一弘前市における大学生への質問紙調査より一」『都市社会研究』（10)、61-74太田聰一（2005)「地域の中の若年雇用問題」『日本労働研究雑誌』539号、17-33太田聰一（2010）『若年者就業の経済学』日本経済新開社太田聰一・梅渓健児・北島美雪・鈴木大地(2017)「若年者の東京移動に関する分析」『経済分析』第195号、 117–152小山治(2016)「地方大学における地域教育は出身大学所在地への就職を促すのか――社会科学分野の大卒就業者に対するインターネットモニター調査」『都市社会研究』12、127-140橘木俊韶・浦川邦夫（2012)「都道府県別労働移動の再検証一『国勢調査』による粗フロー分析」清家篤・駒村康平・山田篤裕編『労働経済学の新展開』慶應義塾大学出版会戸田淳仁・太田聰一（2009)「都道府県間労働移動の再検証ー『国勢調査』による粗フロー分析」清家篤・駒村康平・山田篤裕編『労働経済学の新展開』慶應義塾大学出版会、81–98樋口美雄（1991）『日本経済と就業行動』東洋経済新報社増田寛也編著（2014)『地方消滅――東京一極集中が招く人口急減』中央新書