投資信託協会分類:追加型投信／内外／資産複合／インデックス型T.内外の株式および公社債を実質的な主要投資対象としれらに分散投資するバランス運用を行なうことで、キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指します。
•各マザーファンドへの投資比率は以下を基本とし、原則として3ヵ月毎にリバランスを行ないます。国内株式マザーファンド: 20％、外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド: 10%、国内債券NOMURA-BPI総合マザーファンド: 55%、外国債券マザーファンド: 15% (株式への実質的な投資比率(国内株式＋外国株式)は、30%程度となります。) •実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。 •外貨建資産に投資するマザーファンドにおいても、外貨建資産については原則として為替ヘッジを行ないません。 •ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。 •MSCI-KOKUSAI指数MSCI-KOKUSAI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有してい#す•NOMURA-BPI総合NOMURA-BPI総合の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。 •FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし•円ベース) FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。 5 2007年9月27日6無期限7.信託期間中において、やむを得ない事情が発生したとき等は、受託者と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。 8原則、毎年3月31日(ただし、3月31日が休業日の場合は翌営業山9:純資産総額に年0.154%(税抜年0.14%)の率を乗じて得た額内訳(税抜) :委託会社年0.06%、受託会社年0.02%、販売会社年0.06% 10その他の費用・手数料として、以下の費用等がファンドから支払われます。これらの費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 •組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料•外貨建資産の保管等に要する費用•有価証券の貸付に係る事務の処理に要する費用・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用特•ファンドに関する租税11. 1円以上1円単位12ご購入約定日の基準価額24 2内外の株式および公社債を実質的な主要投資対象”としま※「実質的な主要投資対象」とは、「国内株式マザーファンド」「外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド」「国内債券NOMURA-BPI総合マザーファンド」「外国債券マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。 •各マザーファンドの主要投資対象国内株式マザーファンド(わが国の株式)外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド(外国の株式)
国内債券NOMURA-BPI総合マザーファンド(わが国の公社債)外国債券マザーファンド(外国の公社債) 3 •株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の50％未満とします。 •外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30％以内とします。 •デリバティプの利用はヘッジ目的に限定します。 4ありません。なお、各マザーファンドが対象とする指数を基本投資比率(「1.投資方針」)で合成した指数を参考指数とします。 ■各マザーファンドが対象とする指数及び著作権等■ ・東証株価指数(TOPIX) (配当込み)東証株価指数(TOPIX) (配当込み)の指数値及び東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、東証株価指数（TOPIX）(配当込み)の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。投資信託協会分類:追加型投信／内外／資産複合／インデックス型13ありません。 14ご売却約定日の基準価額15ありません。
16
原則、毎年3月31日(休業日の場合は翌営業日)に分配を行ないます。(原則再投資)分配金額は、基準価額水準等を勘案して委託会社が決定します。委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
17.
金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託者の判断でファンドの受益権の取得申込・解約請求を中止等する場合があります。また、確定拠出年金制度上、取扱申込・解約請求ができない場合がありますので、運営管理機関にお問い合わせください。
18
確定拠出年金制度上、運用益は非課税となります。
19.
基準価額は、後述の基準価額の主な変動要因等により、下落する場合があります。したがって、購入者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。また、運用により信託財産に生じた損益はすべて購入者のみなさまに帰属します。
28
投資信託は預金保険の対象ではありません。投資信託は保険ではなく、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 21.基準価額×保有口数注:基準価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除してください。 22野村アセットマネジメント株式会社(ファンドの運用の指図を行ないます。) 23野村信託銀行株式会社(ファンドの財産の保管および管理を行ないます。) 24ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、ファンドにおいて、投資者のみなさまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。 [株価変動リスク]ファンドは実質的に株式に投資を行ないますので、株価変動の影響を受けます。 [為替変動リスク]ファンドは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行ないませんので、為替変動の影響を受けます。 [賃券価格変動リスク]債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行ないますのでこれらの影響を受けます。 ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。 ≪その他の留意点≫ ◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆろクーリング・オフ)の適用はありません。 ●ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止等となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。 ●資金動向、市況動向等によっては、また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。 ●ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。 ●有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。 ●投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。 ●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。投資者の個別元本(追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本)の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。