投資信託協会分類:追加型投信／内外／株式本商品は元本確保型の商品ではありません
3.主な校で前理
•株式への実質投資割合には制限を設けません。 •外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。 •デリバティプの利用はヘッジ目的に限定します。
4.ベンチマー
MSCIワールドインテックス(税引後配当込み、円換算ベース) MSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)は、MSCI World Indexをもとに、委託会社が円換算したものです。MSCI World Indexは、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
5. Liter定日
2002年6月18日
6.1.1.3.1日
無期限
7.1.1.15311
信託期間中において、やむを得ない事情が発生したとき等は、受託者と合意のうえ、信託契約を解約し、当該信託を終了させる場合があります。 8.次第1日原則、毎年11月28日(ただし、11月28日が休業日の場合は翌営業日）
9.1.1.1.1.1
純資産総額に年1.507％(税抜年1.37％)の率を乗じて得た額
マザーファンドの運用の委託先であるノムラ・アセット・マネジメントU.K.リミテッドが受ける報酬は、マザーファンドを投資対象とする投資信託の委託会社が受ける報酬から、毎年5月および11月ならびに信託終了のとき支払われるものとし、その報酬額は、当該マザーファンドの信託財産の日々の平均純資産総額に、年0.40%の率を乗じて得た額とします。
10.1.1.2.111以外のコスト
その他の費用・手数料として、以下の費用等がファンドから支払われます。これらの費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に科率、上限額等を表示することができません。 •組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料•外貨建資産の保管等に要する費用·監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用•ファンドに関する租税等■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当資料は、確定委出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資借託の勧誘を目的とするものではありません。■投資借託は、株式や公社債等借動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、野村アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて運営管理機関によって作成されましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の突続・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
1.文化方針
•世界各国の株式の中から優良銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築します. ◆株式への投資にあたっては、配当利回り等の各種バリュー指標をもとこ、ポートフォリオマネージャーの判断に基づき割安と思われる銘柄に投資を行なうことを基本とします。 ◆主な投資対象国は、アメリカ・イギリス・日本等の主要国です。地域国、銘柄に分散投資することで、ファンド全体のリスクを低く保つことを目指します。 ◆バリュー投資を有効に機能させるため、主要国の中・大型株が中心となります。主要国以外でも特に投資魅力のある銘柄は個別に組み入れを検討します。 • 「バリュー投資」を基本とします。 ◆一般にバリュー投資とは…一般に企業の収益力、資産価値等から算出される企業の投資価値に比べて、株価が割安と判断される銘柄へ投資するスタイルをいい、その割安性は通常PBR(株価純資産倍率)、PER(株価収益率)および配当利回り等のバリュエーション指標で計測されます。 ◆ファンドは、「配当利回り」に着目することに加え、各種バリュエーション指標を参考にし、割安性を重視した投資を行なうことを基本としまtr •ボトムアップ•アプローチで銘柄を選択します。 ◆銘柄選択にあたっては、個々の企業の調査・分析により銘柄を選択1.年経済予測などのマクロ分析ではなく、運用チームが独自に企業訪問を含む調査・分析を行ないます。また、国内および委託会社現地法人のアナリストによるサポートも活用します。 ◆ファンドは安定的な収益力が見込まれる企業を重視します。株価は長期的には企業の収益力を反映すると考え、過去の業績推移やその実績を生み出してきた企業文化等を精査することで、収益力が安定的に継続すると見込まれる企業を適定します。また、収益力の安定性を測る尺度としてROE(自己資本利益率)の水準とその継続性にも着目します。 •株式の実質組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。ただし、市場動向等により弾力的に変更を行なう場合があります。 •為替ヘッジについては、弾力的に対応します。 ◆実質組入外貨建資産の為替ヘッジについては、ヘッジ比率を0%におくことをベースに、急激な円高が予想される場合には投資環境・ヘッジコスト等を総合的に麹索しながら通貨の売り予約を行ない、弾力的に対応します。 •ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。 •マザーファンドの運用にあたってはノムラ•アセット•マネジメントU.K.リミテッドに、運用の指図に関する権限の一部を委託します。
2.5 H (4)  F対(4)
内外の株式(DR(預託証書) ☞を含みます。)を実質的な主要投資対象**とします。 ※1   Depositary Receipt (預託証書)の略で、ある国の株式発行会社の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいいます。 DRは、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。 ※2 「実質的な主要投資対象とは、「グローバル・バリュー・オープンマザーファンド」を通じて投資をする、主要な投資対象という意味です。
投資信託協会分類:追加型投信／内外／株式本商品は元本確保型の商品ではありません
11.お申込車は
1円以上1円単位12.お申込可能ご購入約定日の基準価額13.お申込手数料ありません。 14.ご注意可能ご売却約定日の基準価額
15. ■札財産管保護
ありません。
16.収率分率
原則、毎年11月28日(休業日の場合は翌営業日)に分配を行ないます。 (原則再投資)分配金額は、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定します。委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
17.お申込不可日無
金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託者の判断でファンドの受益権の取得申込・解約請求を中止等する場合があります。また、確定拠出年金制度上、取得申込・解約請求ができない場合がありますので運営管理機関にお問い合わせください。
18.
確定拠出年金制度上、運用金は非課税となります。
19.
基準価額は、後述の基準価額の主な変動要因等により、下落する場合があります。したがって、購入者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。また、運用により信託財産に生じた損益はすべて購入者のみなさまに帰属します。 20.セーフティーネットの有無投資信託は預金保険の対象ではありません。投資信託は保険ではなく、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
21.移分のH.写方法
基準価額×保有口数注:基準価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除してください。
22.天正会社
野村アセットマネジメント株式会社(ファンドの運用の指図を行ないます。) ■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式や公社債等値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、野村アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて運営管理機関によって作成されましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
23.5万円全社
三井住友信託銀行株式会社(再信託受託会社:株式会社日本カストディ銀行) (ファンドの財産の保管および管理を行ないます。)
24.基準価格の主な変動車両等
ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、ファンドにおいて、投資者のみなさまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。 [株価変動リスク]ファンドは実質的に株式に投資を行ないますので、株価変動の影悪を受けます。 [為替変動リスク]ファンドは、実質組入外貨建資産について、弾力的に為替ヘッジ比率の変更を行ないますが、ヘッジ比率を0%におくことを基本としますので、為替変動の影響を大きく受けることがあります。 ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。 ≪その他の留意点≫ ◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆろクーリング・オフ)の適用はありません。 ●ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止等となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。 ●資金動向、市況動向等によっては、また、不應の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。 ●ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。 ●有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。 ●ファンドのベンチマークは、市場の構造変化等によっては今後見直す場合があります。また、ベンチマークに対して一定の投資成果をあげることを保証するものではありません。 ●投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。 ●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。投資者の個別元本(追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本)の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。