[平成２９年度設置]計画の区分：学部の学科の設置注1聖カタリナ大学　人間健康福祉学部看護学科注2 【認可】設置に係る設置計画履行状況報告書学校法人聖カタリナ学園令和２年５月１日現在〈注〉 1　 「計画の区分」は設置時の基本計画書「計画の区分」と同様に記載してください。 ２　大学院の場合は、表題を「〇〇大学大学院　・・・」と記入してください。設置時から対象学部等の名称変更があった場合には、表題には現在の名称を記載し、その下欄に（　　）書きにて、設置時の旧名称を記載してください。例）   ○○大学  △△学部  □□学科(旧名称：◇◇学科（平成◇◇年度より学科名称変更））表題は「計画の区分」に従い、記入してください。例） •大学の設蘆の場合：「〇〇大学」 •学部の設置の場合：「〇〇大学　△△学部」 •学部の学科の設置の場合：「〇〇大学　△△学部　口口学科」 •短期大学の学科の設置の場合：「〇〇短期大学　△△学科」 •大学院設置の場合：「〇〇大学大学院」 •大学院の研究科の設置の場合：「〇〇大学大学院 〇〇研究科」 •大学院の研究科の専攻の設置等の場合：「〇〇大学大学院 ○○研究科  ○○専攻（修士課程）」 •通信救育課程の開設の場合：「〇〇大学　△△学部　口口学科（通信救育課程）」 ３　大学番号の機については、平成３１年４月２日付事務連絡「履行状況報告書の提出について（次頼）」の別紙に記載のある大学番号を記載してください。

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(1)設　置　者
学校法人聖カタリナ学園(2)大学名聖カタリナ大学
(３)大学の位置
【松山市駅キャンパス】〒７９０－００２２　愛媛県松山市永代町１０番地１ (【大学本部・北条キャンパス】  　 〒７９９－２４９６ 愛媛県松山市北条６６０番地) (注) ・対象学部等の位置が大学本部の位置と異なる場合、本部の位置を（  ）書きで記入してください。 ・対象学部等が複数のキャンパスに所在する場合には、複数のキャンパスの所在地をそれぞれ記載してください。
(4)管理運営組織

(注) ・「変更状況」は、変更があった場合に記入し、併せて「備考」に変更の理由と変更年月日、報告年度を（　）書きで記入してください。 (例)平成３０年度に報告済の内容 → (30)令和元年度に報告する内容 → (元) ・昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更があれば、「変更状況」に赤字にて記載（昨年度までに報告された記載があれば、そこに赤字で見え消し修正）するとともに、上記と同様に, 「備考」に変更理由等を記入してください。 ・大学院の場合には、「職名」を「研究科長」等と修正して記入してください。 ・大学独自の職名を設けていて当該職位がない場合は、各職に相当する職名の方を記載してください。
調査対象学部等の名称、定員、入学者の状況等
(5)
当該調査対象の学部の学科または研究科の専攻等、定員を定めている組織ごとに記入してください（入試(注) ・医分ごとではありません）。なお、課程認定等によりコースや専攻に入学定員を定めている場合は、法令上規定されている最小単位大学であれば「学科」、短期大学であれば「専攻提程」でも記載してください。その場合適宜各項目の表き追加してください。様式は、平成２７年度開設の４年制の学科の完成年度を超えて毅告する場合（令和元年度までの５年間）ですが、完成年度を超えていない場合は修業年限に合わせて作成してください。（修業年限が４年以下の場合には欄を削除し、 ５年以上の場合には、欄を設けてください。）留学生については、「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格〈いわゆる「留学ビザ」）により、我が国の大学（大学院を含む。）、短期大学、高等専門学校、専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。短期交換留学生など、定員内に含めていない学生については記入しないでください。
( 5 ) ー① 調査対象学部等の名称等

定員を変更した場合は、「備考」に変更前の人数、変更年月及び報告年度を（ ）書きで記入してください。 （残基礎となる学部等がある場合には、「備考」に基礎となる学部等の名称を記入してください。学生募集停止を予定している場合は、「備考」にその旨記載してください。 「学位又は学科の分野」には、「認可申請憲」又は「設置届出書」の「教育課程等の概要（別記様式第２号(その２の１) ) 」の「学位又は学科の分野」と同様に記入してください。

( 5 ) ー(2)調査対象学部等の入学者の状況
(注) •報告年度の5月1日現在の情報を記入してください。(通年度については、各年度末時点の情報として記入してください。) ）内には、援入学の状況について外数で記入してください。なお、福入学を複数年次で行って〈いる場合には、((  ))書きとするなどし、その旨を「債券」に付記してください。 該当がない年度には「一」を記入してください。私入学生は超入しないでください。 ]内には、窒学生の状況について内数で起源してください。該当がない年には「一」を記入してください。学期の区分に従い学生を入学させる場合は、春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数億を記入してください。春季入学のみの実施の場合は、その他の学販欄は「一」を起入してください。また、その他の学期に入学定員を設けている場合は、備考欄にその人数を記入してください。 「入学定員超過率」については、各年度の春季入学とその他を合計した人学定員、人学者数で算出してください。なお、計算の際は小数点以下第３位を切り捨て、小数点以下第２位まで起入してください。 「平均入学定員超過率」には、開設年度から報告年度までの入学定員超過率の平均を記入してください。なお、計算の際は「入学定員超過率」と同様にしてください。 • 「開設年度から報告年度までの平均入学定員超過率」は、完成年度を越えて報告書を提出する大学のみ記入してください。完成年度を越えていない場合は「 ー 」を記入してください。
(５) ー③ 調査対象学部等の在学者の状況

報告年度の5月1日現在の情報を記入してください。(過年度については、各年度末時点の情報として記入してください。) （残）・ ]内には、窒学生の状況について内数で記入してください。該当がない年度には「－」を記入してください。 ・（　）内には、窒年者の状況について、内数で記入してください。護当がない年には「一」を記入してください。鑑入学生や転入学生も含めて起入してください。その際、債考欄に人数の内訳を記入してください。学期の区分に従い学生を入学させる場合は、春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。整季入学のみの実施の場合は、その他の学期欄は「一」を記入してください。また、その他の学期に入学定員を設けている場合は、微考欄にその人数を記入してください。 「計」については、各年度の春季入学とその他の学期を合計した在学者数、軍学生数を記入してください。
各対象年度の在学者数については、対象年度の人数を記入してください。（在学者数から退学者数を減らす必要はありません。） ・内訳については、退学した学生が入学した年度ごとに記入してください。また、聖学生数壇の人数については、退学者数の内数を記入してください。 ・在学者数、退学者数には握入学生や転入学生も含めて記入してください。 ・「主な退学理由」は、下の項目を参考に記入してください。その際、｢就学意欲の低下(〇人)｣というように、その人数も含めて記入してください。 〈紀入項目例》就学意欲の低下·海外留学・他の教育機関への入学・転学・就業•学生個人の心身に関する事情· ※旅の事情・除き•その他( 5 )一⑤ 調査対象学部等の年度ごとの退学者の割合【平成29年度】平成29年度の過学者数(a)平成29年度の在学者数(b) 【平成30年度】平成30年度の過学者数(s)平成30年度の在学者数(5) 【令和元年度】介和元年度の退学者数(a)令和元年度の在学者数(b) 【令和2年度】合和2年度の退学者数(a)令和2年度の在学者数(b) 250 s 0 % (注)・　小数点以下第３位を切り捨て、小数点以下第２位まで表示されます。 2 64 it 3.12 %6 3 133 "H 2.25 % 5 184 2.71 %
２　授業科目の概要
＜人間健康福祉学部　看護学科＞
(1)一①授業科目表【翌可時又は届出時】
(高成させる可能性)をする。

【令和元年度】
(出) . 、報告年度の5月1日間近の情報を記入してください。
本授幸経費支社開議年度から提出年度での間に到信されてください。
各歴の情報法は前大学の投票等に待ちは高品物件の手引き全て（投資資格の発見をを聞きてください。
鳳字で記入してください。ために、張遠陵を見た目目をの後ろに「名の表字としてください。
　不要な年度（予規２８年度間に不あれず年度１の表は.
( 1 )一②授業科目表に関する変更内容
平成２９年度3 1年度就任のため「運教長1一0 」 .校長ポリスト程課習」の写徒教員の配置を、２９年度は英祖とするため「教授１－０」「０一歩１」。
リスト教会９５の教員の鑑定を、２９年度は英語とするため「教授１－０」「教授１」。
過考案論が「手任教員の配置を、５０年度数任のため「動物１－０」。
過考案提示論には９年度数員の配置年、３０年度数任のため「動物１－０」。
十半夜改法法の配当年次を、漢任教員の都合によ(平成３０年度) 「春風風程」の場任教員の起業を「助教！一２」に教育効果を考慮して受け。
「基礎書選技術士（診療の補助）」の専任教員の配置を、教育効果を考慮し「助教！一２」「助手１一０」に変更。
「基礎書選学実習Ⅱ」の専任教員の起業を、教育効果を考慮し「講師１一２」に変更。 「お改善国外「泰國看護学実習ミ」の専任教員の配置を、教育
「成人期の看護以一」（多性期看護方法論）」のは、その後の日本の日本の日本ではない。 「海教授1し年数以下のり.
「故人時の考慮I ー i （僕性時差鐘方法論）」の事任教員の配置を、就任辞退のため「動教３ー２」、教育効果を考慮し「動手０ー１」に変更。３１年度就任のため
「事教徒」になり「金客」部署」の専任教員の配置を、３１年度より就任のため「事教徒」＝０」。
「春獲授執弁Ｖ（演張）」の事任教員の配置を、就任辞退のため「助教３ー２」、 0 」。
・「着頭漢助学以（認知・反応）」の事任教員の配置を、就任辞退のため「助教３－２」、教育効果を考慮し「助手０－１」に変更。３１年度より就任のため「進教授ーロ」。
「成實者强学！－ ii 〈小規書獲学概論〉」の専任教員の記彙を、一会上による辞退のため「教授１－０」、就任辞退のため「助教１－０」に変更。
「公衆東生養護活動論！」の専任教員の記彙を、就任辞退のため「助教１－０」に変更。法■年次のは、事件数員等の記位の変更Rな取りと記入してください。 （1）一()授業科目表に記入された各年度における変更内容（記当年度）
(科目名の変更、新規科目の追加など）を面条書きで記入してください。
変更内容には、授業科目の未開講や廃止については記入しないでください不要な年度（平成２９年度開設であれば平成２８年度）の表は適宜削除してください。
(2)授業科目数

未知識科目も含めた数質課程上の授業科目数を記入するとともに、［　］内に、設置時の計議からの増減を（社均日常の場合：△ 1 (ミス側:
(注) ・配当年次に達しているにも関わらず、何らかの理由で未開講となっている授業科目について記入してください。なお、理由については可能な限り具体的に記入してください。履修希望者がいなかったために未開講となった科目については記入しないでください。教職大学院の場合は、「一般・専門」を「共通・実習・その他」と修正して記入してください。
(4)廃止科目

設置時の計画にあり、何らかの理由で廃止（教育課程から削除）した授業科目について記入して法（法）・ください。なお、理由については可能な限り具体的に記入してください。教職大学院の場合は、「一般・専門」を「共通・実習・その他」として記入してください。 (５)授業科目を末開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」新型コロナウイルス感染予防のため、特徴のある科目で残念ではあるが致し方ないと判断している。選択必修の一科目であり、当該科目を開講せずとも履修要件は満たせる見込みである。学生への周知はWeb教育支援システムにより行った。授業科目を未開讀又は廃止としたことによる学生の履修への影響に関する大学の所見、 （注）・学生への周知方法、今後の方針などを可能なかぎり具体的に記入してください。 （６） 「設置時の計画の授業科目数の計」に対する「未閑講科目と廃止科目の計」の割合2未開講科目（３）と廃止科目（４）の計ll 119設置時の計画の授業科目数の計（A） ll
小数点以下第３位を切り捨て、小数点以下第２位まで表示されます。 （法）・ 「未開講科目と廃止科目の計」が、「（３）未開講科目」と「（４）廃止科目」の合計数となるように留意してください。
複数の様式に分ける必要はありません。なお、「（１）校地等」及び「（２）校舎」は大学全体の数字を、その他の項目はＡＣ対象学部等の数値を記入してください。）運動場用地が校舎敷地と別地にある場合は、その旨（所要時間・距離等）を「備考」に記入してください。 「 (5)図書・設備」については、上段に完成年度の予定数値を、下段には令和２年５月１日現在の数値を記入してください。
その後、日本の人物の人物の数値を目指すると、その後、日本の人物の数値を記入してください。昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更のあったものについては、変更部分を赤字で見え消し修正するとともに、その理由及び報告年度「「元」を「備考」に赤字で記入してください。なお、昨年度の報告において赤字で見え消しした部分については、見え消しのまま黒字にしてください.校舎等建物の計画の変更（校舎又は体育館の総面寝の減少、建築計画の湿延）がある場合には、「建築等設置計画変更書」
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高等専門学校についてそれぞれの学校種ごとに、報告年度の５月１日現在の状況を記入してください。 〈専攻科及び別科を除く〉。 -学部の学科または研究科の専攻等、「入学定員を定めている組織」ごとに全ての組織を記入してください。 ※「入学定員を定めている組織」ごとには、課程認定等によりコース・専攻に入学定員を定めている場合を含めます。履修上の区分としてコース・専攻を設けている場合は含めません。 ・本年度ＡＣ対象となる学部等については、必ず下線を引いてください。 ・「平均入学定員超過率」の考え方は「大学設置等に係る提出書類の作成の手引き（平成31年度改訂版）」と同じです。 ! 「備考」の欄については、学年進行中の入学定員の増減や学生募集停止など、収容定員に影響のある情報を記入してください。
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(注) <3 「認可時」には、認可時または届出時に付された附帯事項（学校法人の委融行為又は寄贈行為変更の認可の申請に係る賠帯事項を除く。）と、それに対する履行状況等について、具体的に記入してください。 「設置計面履行状況調査時」には、当該年度の調査の結果、当該太学に付された指摘を全て記入するとともに、付された指摘に対する履行状況等について、具体的に記入してください。その履行状況等の参考となる資料があれば、添付してください。 「履行状況」では、覆行中であれば「履行中」、履行が完了していれば「履行済」を選択してください。 :  「設置計画履行状況調査時」には、調査結果が公表された年度の年を記入してください。
７その他全般的事項
＜人間健康福祉学部　看護学科＞
( 1 )設置計画変更事項等

及び法令適合性に関して生じた留意すべき事項について記入してください。
6 ）平成30年4月24日開催（欠席者：なし）  ※短期大学部FD委員会と合同開催密議事項:〈1〉公開授業について 〈2〉授業評価アンケートについて 〈3〉学内FD研修会について(4) SPOD研修会について    (5)研究叢書について7）平成30年6月12日開催（欠席者：なし）  ※短期大学部FD委員会と合同開催那藩事項： (1)研究叢書について8）平成30年11月27日開催（欠席者：1名）  ※短期大学部FD委員会と合同開催審議事項:  (1)宾習科目の評価アンケートについて   (2)次年度の授業評価アンケートについて9）平成31年2月28日開催（欠席者：なし）  ※短期大学部FD委員会と合同開催音議事項： (1)授業評価アンケートのユニバーサルパスポート利用について(2) SPODの学内研修日程について （3)新任研修について10）平成31年4月24日開催（欠席者：1名）  ※短期大学部FD委員会と合同開催審議事項: (1)公開授業について   (2)授業改善アンケートについて    (3)学内FD研修会について(4) SP00研修会について （5)研究叢書について （6)学部年間針画およびFD委員会活動報告について11)令和2年3月5日開催(欠席者:なし) ※短期大学部FD委員会と合同開催密議事項: ( i )聖カタリナ大学FD委員会規程の一部改正について （ 2 )学内FD研修会日程について10) 令和2年4月22日開催(欠席者:なし)   ※短期大学部FD委員会と合同開催密議事項:  (1)学内FD研修会について    (2) SP00研修会について    (3)公開授業について〈4〉授業改善アンケートについて 〈5〉学修時間の確保および学修ポートフォリオ導入について(6)研究活動の支援・推進について   (7)研究叢書について   (8)FD委員会活動報告について実施状況a突施内容　ｂ突施方法　 o開催状況（教員の参加状況含む） d突施結果を踏まえた授業改善への取組状況◇新任敬員研修1)平成28年4月2日に、新任教員5名を対象として、学生への指導・対応(学生部長)、SP00荷修について(FD委員長)等
1)平成28年4月2日に、新任教員5名を対応(FD委員会からは、平成28年度SP00新任教員研修プログラム「授業デザインワークショップ」の受講
依頼を行った。SP00が主催する第26回授業デザインワークショッププ(8月31日～9月2日)には、各1名参加した。 ２）平成29年4月5日に、新任教員23名を対象として、学生への指導・対応(学生部長)、SP00研修について(FD委員長)等
の研修を実施した。SP0Dが主催する授業デザインワークショップ(8月30日～9月1日)に4名が参加した。 3）平成30年4月2日に、新任教員12名と前年度後学期から採用の教員1名を対象として、学長から建学の精神についての講話を行った。また、新任教員12名に対し、学部の教育方針・学生への指導・対応等(学部長・学生部長)、SPOD研修について(FD委員会)等の研修を実施した。SP00が主催する授業デザインワークショップ(9月5日～9月7日)に4名が参加した。 4）平成31年4月1日に、新任教員6名と前年度中途採用の教員1名を対象として、学長から建学の精神についての講話を行った。また、学部の教育方針・学生への指導・対応等(学部長・学生部長)、SPOD研修について(FD委員会)等の研修を実施した。 6 ）令和2年4月1日に、新任敬員6名と前年度中途採用の教員2名を対象として、学長から建学の精神についての講話を
行った。また、学部の敬育方針・学生への指導・対応等(学部長・学生部長)、SP00研修について(FD委員会)等の研修を変筋した。 ※SP00・・・四国地区大学教職員館カ開発ネットワーク(四国地区の33の国公私立大学・短期大学・高等専門学校によって構成し、質の高い教育を提供するため、4県に位置する「ネットワークコア校」を中心に、加盟校が協力・連携して、牧職員の能力開発(FD・SD)に努めている。) ◇公開授業について1 ）平成28年度は、前期と後期に公開授業を行った。コメントシートの提出数は以下のとおりである。
前期:6月1日～21日(提出者:13名)  後期:11月1日～24日(提出者:4名) 2）平成29年度は、前期と後期に公開授業を行い、以下のコメントシートの提出があった。前期:6月1日～21日(提出者:19名) 後期:11月1日～21日(提出者:22名) ートの提出数は以下のとおりである。 3）平成30年度は、前期と後期に公開授業を行った。コメントシ前期:6月4日～22日(提出者:52名) 後期:10月30日～11月19日(提出者:48名) 4 ）令和元年度は、前期と後期に公開授業を行った。コメントシートの提出数は以下のとおりである。
 前期:6月3日～21日(提出者:46名)  後期:11月11日～11月29日(提出者:24名) ◇SPOD研修プログラムへの参加についてi）平成28年度は、内部貫保証、教育力向上のため、学外のSP00研修プログラムへの参加案内を行い、以下のプログラムに延べ6名が参加した。 (1)8月24日「大学における障害学生支援とは？一障害者差別解消法と合理的配慮一」(参加者:1名) (2) 8月24日「経験から学ぶ力を育てる」（参加者:1名） (4) 9月14日「漢族」の学習意欲を高める授業設計を行うための
(3) 9月13日「学習者の学習意欲を高める授業設計を行うための
(4) 9月14日「漢義に小グループ・ベア学習を取り入れた授業デザイン」（参加者:1名） (5)11月17日隣がいのある学生の修学支援に関するFD-SD「発達障がいってむずかしい？ ～大学の窓口と個別支援における対応あれこれ～」（参加者:1名） (6)2月28日「コーチング入門～学生のやる気を引き出すコツとは？～」(参加者:1名) 2）平成29年度は、以下のプログラムに延べ21名が参加した「学生の学びやすさと学習意欲を高める授業設計－課題分析図の活用－」（参加者：4名） (1)5月11日「学習評価の基本」（参加者:5名） (2)5月19日(3)8月21日「講義のための話し方入門」（参加者：2名） (4)9月12日「ジグソー学習入門」（参加者:5名） (5)9月12日「学習者の学習意欲を高める授業設計を行うための
「「「「「「インストラクショナル・デザイン(ID)入門」(参加者:3名) (6)12月14日「学生の授業時間外学修を促すシラバス作成法」（参加者：1名） 「アカデミック・スキルをどう考えるか」（参加者:1名） (7)3月1日3）平成30年度は、以下のプログラムに延べ25名が参加した。 (1)5月18日「学習評価の基本」(参加者:1名) 「讃義のための話し方入門」（参加者:2名） (2)8月20日(3)9月6日「課義に小グループ・ペア学習を取り入れた授業デザインー考え方と進め方」（参加者:2名）
「はじめてみよう！アクティブブランニング」（参加者:1名） 7日(4)9月「学習者の学習意敬を高める授業設計を行うための(5)9月11日インストラクショナル・デザイン(ID)入門ー」(参加者:1名) (6)9月18日「動画教材作成法」（参加者：1名） -)の(7)10月〜11月「３つのポリシィー（ディブロマポリシー、カリキュラムポリシーアドミッションポリシー開発と一貫性構築手法」＜遠隔配信＞ (参加者: 6名) 「大人数講義法の基本」＜遠隔配信＞〈参加者:9名〉 (8)10月～11月(9) 12月～1月「学生の授業時間外学習促すシラバス作成法」くoラーニング＞ (参加者: 2名) 4 〉令和元年度は、以下のプログラムに延べ6名が参加した。 「発達障害の診断・傾向のある学生の対応方法」（参加者:2名） (1)8月29日「小グループ・ペア学習を取り入れた授業デザイン」（参加者：1名） (2)8月29日「授業デザインワークショップ」（参加者:1名） (3) 9月4日(4) 9月11～13日「よりよい授業のためのFDワークショップ」（参加者：1名） (5)9月19日「アクティブラーニング実践一成功のためのアイスプレイキングー」(参加者: I名) ◇研究業者について1）教員に研究発表の機会を広く操供することにより、教員の研究資資の向上と研究促進を図ることを目的として
カタリナ大学・聖カタリナ大学短期大学部研究叢書を発行しており、平成28年度2月に第4号「癒し　地域包括ケア地域包括ケア研究ー翌カタリナ大学30周年・翌カタリナ大学短期大学部50周年　開学記念特集号」を出版した。 ◇学内FO研修会1）平成28年度は、大学・短大の合同で、平成28年9月20日に学内FD研修会「ディープラーニングに誘うアクティブ・
ラーニングの手法」を実施した（参加者: 27名）参加者からは、アクティブ・ラーニング、TBLの必要性が理解でき、今
年の標準に残りた。歴史  1950年（昭和44年）11月1日に後の授業に活かせる等の感想があり、開催に一定の成果が見られた。 2）平成29年度は、大学・短大の合同で、平成30年2月22日に学内FD研修会「大学教職員のための危機管理」を実施した(参加者:37名)。参加者からは、講師の経験に裏付けられた講義とハラスメントをテーマにしたケースメントによる学グループ学習により、危機管理についての意識が高まったとの意見が多く寄せられた。 3）平成30年度は、大学・短大の合同で、平成30年6月27日に学内FD研修会「現代学生の理解と関わり方」を実施した(参加者51名)。参加者からは、具体例を用いることで現代の学生の特徴がよく分かり、どのように配慮すべきか理解できた等の感想があり、開催に一定の成果が見られた。 4 ）令和元年度は、大学・短大の合同で、令和元年6月26日に学内FD研修会「学生の学ぶ意欲を引き出す授業とは?」を実施した(参加者:40名)。勝義、個人ワーク、グループワークが、勝統の勝義内容のモデルケースのように織り込ま
実施した(参加者:40名)。勝義、個人ワーク、グループワークが、勝師の勝義内容のモデルケースのように織り込ま
れ、気づきの多い充実した研修となった。
③・学生に対する授業評価アンケートの実施状況
a   実施の有無及び実施時期1）平成28年度は、専任教員、非常勤教員が担当するすべての科目(専門演習、卒業研究を除く)について、授業評価アートを実施。前期は7月4日～26日（実施:189科目） 後期は1月10日～2月2日（実施:183科目）ンケト結果はFD委員会において検討を行い、必要に応じて教員に改善を促す等の対策を講じている。

また、前期、後期ともに、専任教員に対し、昨年度の授業評価アンケート効果をもとに、今後の授業改善方策や改善をさらに伸張させる方策について闘査を行った。 2）平成29年度は、専任教員、非常勤教員が担当するすべての科目(専門演習、卒業研究を除く)について、授業評価アルンケートを実施。前期は7月3日〜25日（実施:205料目）、後期は1月9日〜31日（実施:203料目）に実施した。アンケート結
果はFD委員会において検討を行い、必要に応じて教員に改善を促す等の対策を講じている。
 1990年（昭和4年）、199また、前期、後期ともに、専任教員に対し、昨年度の授業評価アンケート結果をもとに、今後の授業改善方策や改善をさらに伸張させる方策について調査を行った。 3）平成30年度は、専任教員、非常勤教員が担当するすべての科目(専門演習、卒業研究を除く)について、授業評価アンケートを実施。前期は6月25日～8月23日(実施:224日)、後期は1月8日～2月14日(実施:221年目)に実施した。アン
ケート結果はD受員会において検討を行い、必要に応じて数員に改善を促す等の対策を講している。
また、前期の後期ともに、事任職員に対し、昨年度の授業評価アンケート結果をもとに、今後の授業改善方策や改善をない。 4 ）令和元年度は、専任教員、非常勤教員が担当するすべての科目(専門演習、卒業研究を除く)について、授業改善アンケートを実施方
ンケートを実施。今年度より、臨地実習及び学外実習科目についてもアンケートを実施した。また、アンケート実施方法を紙媒体から修学支援システムを利用する方法に変更した。前期は6月24日〜8月13日(実施:273科目) (2) 2月14日(実施:246科目)に実施した。アンケート結果はFD委員会において検討を行い、必要に応じて教員に改善を促す等の対策を擁している。
す等の対策を譲じている。
また、前期、後期ともに、専任教員に対し、昨年度の授業評価アンケート結果をもとに、今後の授業改善方策や改善をさらに伸張させる方策について調査を行った。教員や学生への公開状況、方法等【教員】・・・修学支援システムから、各教員が個人の結果を確認する。 (注) ・「① a 委員会の設置状況」には、関係規程等を転載又は添付すること。 「必実施状況」には、実施されている取組を全て記載すること。〈記入例参照〉 ※専門職大学、専門職短期大学、専門職大学院以外は「該当なし」と記入ください。該当なし
（4）自己点検・評価等に関する事項
①設置の應旨・目的の遷成状況に関する総括評価・所見設置の鑑旨・目的に添って運営されている。
b 公装方法・大学ホームページ上に公開（平成２７年５月１日）
③ 
・平成２６年度に公益財団法人大学基準協会の定める大学基準に適合していると認定。認定期間は、2015 (平成27)年4月1日から2022 (令和4)年3月末日までの7年間。 ・2021（令和3）年度に公益財団法人大学基準協会で認証評価を受審する予定。 (注)・　設置時の計画の変更（又は未実施）の有無に関わらず記入してください。また、「①　設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見」については、できるだけ具体的な根拠を含めて配入してください。なお、「②　自己点検・評価報告書」については、当該調査対象の組織に関する評価内容を含む報告書について記入してください。
（５）情報公表に関する事項
(注)・　今後公表する予定の場合は、「有」にマルを記入してください。今後も公表する予定がない場合は、 「無」にマルを記入してください。
(目的)第１条　授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を促進するため、本学にF D (Faculty Development)委員会(以下「委員会」という)を設置する。
(任務)
第2条　委員会は次の各号に掲げる事項を取り扱う。 (1) 建学の精神の研修会及び教育力向上の研修会の実施(2)　研究活動の活性化及び研究支援策の企画(3)　教授法改善のための調査・研究(4)  教授法改善のための企画実施(5)　教授法改善の目標設定と改善方法に対する支援(6)学生の授業評価に関する事項(7)　その他FDに関する事項(構成)第3条   委員会は次の各号に掲げる者をもって組織する。 (1)学長(2)大学教員のうち学長に任命された者若干名
(委員会)
第4条 委員会に委員長を置き学長が務める。 2委員長は委員会の議長として調整役を指名する。 ３委員会は委員長が招集し、調整役がその議長となる。 4委員会は構成員の過半数が出席しなければ会議を開くことができない。 5委員会の議事は出席委員の過半数によって決し、可否同数のときは委員長が決する。 6委員長が必要と認めるときは委員以外の者を会議に出席させることができる。ただし、議決には加わらない。
(合同委員会)
第5条　委員長が必要と認めるときは短期大学部ＦＤ委員会と合同の会議（以下「合同委員会」という。）を開くことができる。 1　合同委員会の議長は、委員長及び大学、短大の調整役が協議の上、いずれかがその任に当たタッ2 合同委員会の運営は、前条第４項から第６項に準ずる。 (任期)第6条   委員の任期は2年とする。ただし再任をさまたげない。 2　補欠として選出された委員の任期は前任者の残任期間とする。 (ワーキングチーム)第7条委員会はΓＤ活動を円滑に行うために、委員以外の者とのΓＤワ・キングチ・ムを編成することができる。 2 ワーキングチームのメンバーは委員会の推薦依頼に基づいて学部長が決定する。 (FD活動報告)第8案   委員会は、毎年度末にＦＤ活動報告書を作成し、教授会に提出するものとする。 (規程の改廃)第9条 本規程の改廃は委員会の議を経て、学長が行う。 (委員会の事務)第10条　委員会の事務は教務課において処理する。この規程は平成17年9月25日から施行する。 1第5条第1項の規定にかかわらず、施行の際委員として任命されている者の任期は平成19 21年3月31日までとする。附1   この規程は平成21年12月11日から施行する。陸この規程は平成29年4月1日から施行する。陸