1．はじめに
本務は財務踏表上の利益および締価の価値関連性が時間の推移によって、どのように変化しているかを検討し、財務諸装で公表される情報の有用性およびあり方について示唆を与える目的とするものである。具体的には、上海証券取引所で上場した企業をサンプルとし、これらの企業が1994年から1999年の間において、利益および準価の価値関連性についての時間の推移による変化の実証分析を展開する。近年の研究では、取得原価を基とする財務諸表（historical cost financial statements)が経済瑕境の大きな変化によって、価値関連性を失いつつあると指摘している。特に、童楽経済からハイテク、サービス指向経済へのシフトは伝統的財務諸表による株主価値の評価の妥当性を欠乏させる。これらの限界はAICPAレポート(1994)によっても報告されているり。そして、利益の価値関連性を減少させる要因が織価の価値関連性の増加をもたらすと結論づけた最近の英証研究が見かけられる2 。一方、91年から始まる中国の新興証券市場の成長は、中国の経済成長率と相応に順調である。社会主義をいまだに貫き通し、市場経済要茶を取り入れつつあり、また発展途上国にある中国という独特な市場において、他の国で見られる経済现境の変化とは異なる動きをしている。例えば、世界の工場として成長しつつある中国には、他の先進国における産業経済からハイテクなどのシフトがあまり見られないのである。しかしながら、その一方、中国経済の硬まじい成長は取得原価を基とする財務数値の価値関連性を低下させる可能性もあると考えられる。先行研究の手法を利用して、中国の新興証券市場における財務踏表上の情報の価値関連性を分析し、その結果によって、中国と同様な特徴（例えば、新興市場であること、または、社会主義国であること）をもつ国々における価値関連性の時間の推移に示唆を与えることは有益であると考える。そこで、本稿は、上海証券取引所でB株を発行している上場企業が作成した財務諸表における会計利益数値および持分簿価価価を研究対象として、それら会計情報の価値関連性の時間的推移について検証する。本稿では、特に「中国新興资本市場における利益および璋価の価値関連性は時間が推移するにつれて、減少しているのか。」また、 「その利益および等価の価値関連性の時間的推移はトレード・オフの関係にあるのか。つまり、一方は価価関連性が上がった場合、他方は下がるという傾向にあるのか。」の２盛点を中心に失証および検討を行いたい。本稿の構成は以下のとおりである。2．では、Collins et al.  (1997)の概要をレビューする。3．ではリサーチ・デザインを記述し、サンプルデータとアプローチの選択をする。また、4．では英証分析の結果およびインプリケーションを提示し、５．では総括と今後の課題を行う。
2. Collins et al. (1997)の概要
利益および巒価の価値関連性に関する先行研究は近年数多く行われてきている3)。そこで、本稿では、利益および準価の価値関連性の時間的推移を取り扱う視点から、Collins et al. (1997)をレビューしておきたいか。 Collins et al.   (1997)は、Ohlson (1995)モデルを利用し、利益および締価の価価関連性の時系列的変化の検討を目的とし、 Compustatデータにおける1953年から1993年までの115,154のアメリカ企業年度を対象として検証を行った。具体的に、Ohlson (1995)モデルに依拠し、決定係数を価値関連性の評価の主要な尺度として利用し、1953年から1993年まで41年間のスパンを取って、年次クロスセクション回帰分析を行った。また、Theil (1971)によって提案され、Easton (1985)によって応用されたテクニックを利用して、利益及び简価の説明力を分解する9 。すなわち、(1)利益の追加的説明力；(2)等価の追加的説明力；(3)利益及び準価の説明力の３つに分解する。追加的説明パワーを持つ利益か簿価を相手の代理変数として機能できることから、３つに分解することは、ある程度において利益と準価がお互いの代理変数として価値を評価するのを配慮した結果になっている。また、Collins et al.  (1997)は利益から었価への説明力の暫定的シフトを考察し、それについての解釈を試みる。まず、無形資産集約型（intangible intensity）企業の重要性の増加がこのシフトを解釈できるかどうかを検証した。その結果として、無形資産集約型企寒の増加は利益および辯価の総合的な説明力の推移を解釈できないが、利益から韓価への価値関連性のシフトを部分的に解釈できる。次に、企業が非経常的項目あるいは負の利益を公表している場合、利益又は篠価の価値関連性の変化について検証をした。また、過去40年にわたる非経常的項目と負の利益とも増加する領向にあることを発見し、利益から었価への価値関連性のシフトの少なくとも一部分がそれらの増加によって解釈できることを見出した。最後に、Compustatデータにおける小企業の比率は時間の推移によって増加する証拠を提供し、企業価値の評価時の利益と幾価の重要性は、企業の規模と逆の関係にあることを検証した。絵括的に、Collins et al.  (1997)は利益および準価の価値関連性の時系列的変化を検証し、その主要な発見は以下の３つである。まず、他の研究と対照的に、利益と簿価の価値関連性は過去40年間において、縮小したのではなかったことを発見した。また、税引き前当期純利益の価価関連性は縮小したが、その代わりに礫価の価値関連性が増加した。最後に、利益の価値関連性から礫価の価値関連性へのシフトは、非経常的項目の頻繁さと大きさの増加、損失の発生頻度の増加、そして企業の平均規模の変化及び時間の推移に伴う無形資産の集約化によって、解釈されうる。本稿は、Collins et al.   (1997) の分析手法を考慮に入れ、分析を行うものである。
3.リサーチ・デザイン
(1)　サンプルデータの選択
本物のサンプルは、1994年から1999年について、以下の４つの要件を満たす上海証券取引所でB株を発行している企業年度（firm- year）から機成されている。 (1)各年度の利益、準価および株数の情報が上海証券取引所（上海証券交易所）の公式ホームページから入手できることが。 (2)各年度の４月末における各企業の株価（終值）が上海証券新聞（上海証券報）から入手できること》。 (3) 资本（純资産）がゼロより大きいこと。また、異常サンプルを排除するため、 (4)プールデータを用いて、Ohlson (1995)モデルを利用し、一株当たり利益と一株当たり準価を株価に対して回帰させた場合、両側１％を棄却領域にすること89以上の要件を適たすサンプルは、1994年から1999年までの261個である。年度別でいうと、1994年30個、1995年35個、1996年40個、 1997年50個、1998年52個、1999年54個である。なお、同一企業であっても、年度が異なれば個別のサンプルとする。
(2)アプローチの選択
本稿では、Collins et al.   (1997) と同様に、 Ohlson (1995)モデルを用いることとする®。そのモデルは次の通りである10。 P jt = y o+ y 1 Ejt+ y 2BVjt+ θ jt (1) P k： t年度末から4ヶ月後の企業jの株価。すなわち、 t + 1年度の4月末、その日の取引レートを用いて、人民元で表示する株価。 E r : t年度における企業jの一株当たり利益。 BVjt： t年度の12月31日における企業jの一株当たり準価。 0 jt：誤差項。このモデルに関して、1994年から1999年までの５年間におけるデータを利用して、検証を行う。全ての企業の年次報告は４月末までに開示することが要求され、大多数の企業が毎年４月の新聞にこの情報を開示することがら、４月末の株価（終値）を利用する。また、本稿では、Collins et al. (1997)に依拠し、説明力を３つの部分、つまり(1)利益の追加的説明力、(2)準価の追加的説明力、(3)利益と準価の共通の説明力に分類する。モデルは以下の通りである。 P k= y o+ y 1 E k+ y 2BVjt+ θ jt   (1) (2) Pjt= ao+ a 1 E g +  v  t Pjt= βo+ βιBV + ει (3)方程式(1)、(2)、(3)から決定される調整済み決定係数は、それぞれ、R²、R²であらわす。そこで、R Bv = R f − R fで、帶価によって提供される追加的説明力（「篠価の説明力」と呼ぶ）を示し、Rç=Rç=Rç=で、利益の追加的説明力（「利益の説明力」と呼な）をあらわす。また、R 2 =として、瓦²を利益と帶価の共通の(common)説明力（「共通の説明力」と呼ぶ）を示す。さらに、Collins et al. (1997)に依拠し本稿では、調整済み決定係数を変形することで、会計情報の価値関連性、特に株価に対する利益および微価の追加的説明力は時間とともに変化するかどうかを検討する。仮に時間につれて追加的説明力が変化するのであれば、その理由についても検討を加える。
4.実証分析の結果およびインプリ
ケーション
(1)　全般的な結果の説明本稿に用いた各変数の基本統計量は【図表l 】に示されている。会計情報と株価との関連性が時間の推移とともにどのように変化することを検証するため、利益と簿価を使用し、年度回帰分析を行った。結果は【図表２】に要約されている。また、Collins et al.   (1997)の手法を利用し、 【図表２】で計算した数値を使用し、利益と準価の説明力を時系列で算定し、【図表３】に示した。
P' :株価: E° :一株当たり利益: BV° :続資産等価
替レートを使って、人民元で表示する。 E g : t年度における企業jの一株当たり利益（中国GAAP)。 BV :  t年度の12月31日における企業jの一株当たり効価価値（中国GAAP)。注：括弧内の数値はt値である。***：有意水準1 %；**：有意水準5 %；*：有意水準1 %。 【図表２】より、利益と尊価、特に利益の価値関連性は１％の有意水準でサンプル年度の全てにおいて有意であり、各年の調整済み決定係数を見て、45%以上と高い説明力を持っていることが読み取れる。
(2)会計数値の価値関連性の減少
【図表３】は、【図表２】において計算した利益および篠価の共通と追加的説明力を図で、あらわしたものである。【図表３】は利益の追加的説明力、準価の追加的説明力、利益と辯価の共通の説明力をあらわし、それらの総和は全体的説明力である。【図表３】からは、利益および等価のそれぞれの追加的説明力について時系列的な傾向が見られなかったが（傾きに関するt値は、統計的に有意ではない）、利益および帶価を合わせてからの全体的説明力は統計的に有意に減少傾向にあるという結果になった（ t值＝＝4.029)  11。また、それぞれ期首の尊価をデフレータとして、つまり、各年の前年度の準価で各変数を捌って、年次回帰分析を行った。結果は【図表４】に示されており、利益および準価それぞれの価値関連性の大部分、特に緻価の価値関連性は１％の有意水準でサンプル年度にわたり有意である。さらに、【図表５】より、利益の追加的説明力が時系列で有意に縮小する傾向にあることはわかる（係数＝＝ 0.095、 t億＝＝10.628)。際価の追加的説明力について時系列的な傾向は見られなかったが（傾きに関するt値は、統計的に有意ではない）、利益および締価を合わせてからの全(注：各年度において、 P n = yo+ y 1 E n + y 2 BV n + θ n (1)、 P n = αο+ α 1 E g + ν ι (2)、 P n = βο+ β 1 BV n + ει (3)を用いて、クロスセクション回帰を行う。方程式(1)、(2)、(3)から決定される調整済み決定係数は、それぞれ、R f、R f、R f、R f、cであらわされる。 R f − R 2 = R cは、物価によって提供される追加的説明力（「物価の説明力」と呼ぶ）、尺f -尺f =尺fは、利益の追加的説明力（「利益の説明力」と呼ぶ）、尺f =尺f -尺f -尺翁は、利益と簿価の共通の（common）説明力（「共通の説明力」と呼ぶ）、尺字は方程式(1)によって決定される利益と郊価を含んでの「全部の（total）説明力」を示す。）
てのため、その日の為替レートを使って、人民元で表示する。 E g :  t年度における企業jの一株当たり利益（中国GAAP)。 BV : t年度の12月31日における企業jの一株あたり持分簿価（中国GAAP)。 BV , : t − 1年度の12月31日における企業iの一株あたり持分簿価(中国GAAP)。注：括弧内の数値はt値である。***：有意水準1 %；**：有意水準5%；*：有意水準10%。体的説明力は、統計的に有意に減少傾向にあるという結果になった（係数＝＝0.141、 t省＝＝3.970)。総括すると、期首聯価をデフレータとした処理を経て、利益および締価を含む全体的説明力は時系列において、減少傾向にあることは明らかになった。また、利益の追加的説明力の減少傾向も明白になった。このような結果になる一つの仮説としては、中国资本市場における投機性と関連をもつと推測することができる。【図表６】は、上海の証券市場における完買回転率の時系列的推移を表す図である。売買回転率が高ければ流動性は高く、投機性があると考えられていることから、上海証券取引市場の流動性の高まりが【図表6 】から読み取れる。高い投機性の中国资本市場では、もはや財務情報からの利益および薄価の数値より株価が推定されず、キャピタル・ゲインが求められ、実際経済における利益と瓣価の数字と運動しない株価が形成されると考えることができる。また、もう一つの仮説としては、中国企業の粉飾決算問題がかねてから広くいわれている問題であり、公表されていない情報に基づいて株価形成が行われている可能性がある12)。また、やはり同様な新興市場において、証券市場の高い流動性が見受けられる。Frost et al.   (2002) は世界取引所連盟 (the World Federation of Exchanges）の50の証券取引所メンバーの市場流動性について検討をしていた13)。彼らによれば、新興市場、たとえば、韓国と台湾の証券取引所の取引盘が成然市場より高く、高い流動性を示していることは判明した。また、Beim and Calomiris   (2001)は新興市場で観察された高いレベルの流動性は経済成長の高さそして1990年代後半の资本市場活動を反映しているかもしれないと指摘している14)。そして、新興資本市場の株取引の高さは広く認識された台湾とその他の新興アジア国の個人投资者による投機的そして活発的活動を含む「ギャンプル」現象によるものではないかと記述している。さらに、中国や香港の投資家には一日のうちに頻繁に売り買いするデイトレーダーが多いこともあり、株価の動きは荒くなりがち、ニュースにも敏感に反応する傾向にあるという指摘もあるに。会計情報、例えば利益数值、準価価値の価値関連性の低下は中国资本市場で起こる現象だけではないが、その背界にある理由は異なるように見える。たとえば、Amir and Lev (1996)は無形資産集中型の携帯電話産業において、利益、尊価価値およびキャッシュ・フローのそれぞれが株価に関して価値関連性を持たないことを発見した16)。産業経済からハイテク、サービス指向経済へのシフトは伝統的な財務諸装が企業価値を評定する妥当性を失わせると主張していた。中国においてはまだそのような経済的シフトが見られないが、経済成長を背景にして、取得原価主義を基とする財務諮表、例えば資産の実態は帳簿価値と悲離することになっている。また、 Collins et al.   (1997)は、取得原価主義に基づいた財務諸表（historical cost financial statements)が経済環境の大きな変化により、価値関連性を失いつつあると主張している。この点を鑑みれば、中国における取得原価主後の固持が経済環境の変化による実態の変化と財務諸表の数字の変化との非対応を産み、簿価価値の価値関連性の低下を招いたと考えられる。 ー方、Eilliott and Hanna (1996)およびHayn (1995)の研究から、負の利益および非経常的項目が利益の価値関連性に逆方面の影響を与えることも指摘されている17)。これらの研究は近年において、企業が負の利益および非経常的項目を計上する傾向にあり、それは利益の価価関連性が時間の推移につれて低下していることを示唆する。【図表８】から中国において、負の利益をもつ、つまり赤字企楽の増加が利益の価値関連性の低下につながることを考えられる。また、95年当時には会計数値の価値関連性が高かった理由として、以下のように仮定することができよう（【図表７】を参照）。機関投資者が一般的に投資に関する知識が豊富とされ、個人投資者よりギャンプル的な行為に出にくいと考えられうる。1995年当時において、まだ、機関投資者が相対的にある程度の割合を保っていることから、財務諸表から読み取れる会計数值が株価との価値関連性は高かったと思われる。 (3)  第価と利益の価値関連性のトレード・オフさらに、【図表５】から、利益と簿価の追加的説明力はトレード・オフの関係にあることも見られる。つまり、例えば、利益の追加的説明力が相対的に上がるとき、準価の方は下がる傾向にある。この結果はCollins et al. (1997)における利益および際価の追加的説明力のシフトの形に似ている。Collins et al. (1997)はこのトレード・オフの関係について、以下のように説明をしている18)。利益の価値関連性の減少を招く要因は、箏価の価値関連性の増加をもたらす。また、Collins et al. (1997)によると、最近の英証研究の結果は、利益が負、あるいは非経常的項目を含んでいる場合、準価のほうが影響力をもつことを示したという。これについて、次の２つの解釈（互いに排他的ではない）が挙げられよう。 (1)当期利益が多くの個発要楽（transitory components）を含む場合、準価価値は将来利益により良い代理変数を与えることになる。(2)等価価は企業の除去オプション(abandonment option)の代数である。利益と準価の価値関連性は相反関係にあり、すなわち、利益の価値関連性が時間の推移に連れ低下すれば等価の価価関連性は増加する。 【図表８】は上海証券取引所Ｂ株上場企業(本稿のデータの範囲である)の中における赤字企業の社数と御合を年次別に示すものである。明らかに、赤字企業、つまり負の利益を出す企業の社数と割合は1994年から1999年にかけて、増えてきている。これはCollins et al.  (1997)を代表とする先行研究の結果に追加的証拠を与えることになろう。すなわち、負の利益を計上する傾向があるがために、上海証券取引所におけるＢ株発行企業の利益の価値関連性は低下する傾向にあり、また、その場合において、締価の価値関連性が利益の価値関連性とトレード・オフの関係にある。それらの結果は先行研究の結果と首尾一真している。

5.総括
本務は中国の上海証券取引所で上場した企業をサンプルとし、これらの企業が1994年から1999年の間において、利益および薄価の価値関連性についての時間の推移による変化の実証分析をし、財務会計情報の有用性の時間的推移を検討したものである。分析の結果、多くの先行研究の結果と同様に、中国の証券市場における利益および었価を含む全体的説明力は時系列において、減少領向にあることが明らかになった。それを解釈するための一つの仮説は、他の新興市場でも同様に見られる新興市場である中国証券市場における高い投機性によるものである（【図表６】を参照）。高い投機性の中国资本市場では、もはや財務情報からの利益および③価の数値より株価が推定されているわけでなく、キャピタル・ゲインが求められ、実際経済における利益と等価の数字と連動しない株価が形成されると考えることができる。また、もう一つの仮説としては、中国企業の粉飾決算問題がかねてから広くいわれている問題であり、公表されていない情報に基づいて株価形成が行われている可能性がある。さらに、先行研究の結果の分析によって、会計情報の価値関連性の低下は中国証券市場で起こる現象だけではないことは明らかであった。また、本稿の結果として、利益の追加的説明力の減少傾向は明白になり、利益および簡価の追加的説明力はトレード・オフの関係にあることは見られる。その結果を検討するため、本稿では、先行研究の中において、利益の価値関連性の減少についての解釈および利益とぎ価の追加的説明力の関係に関する記述をレビューした。先行研究によると、負の利益および非経常的項目が利益の価値関連性に逆方面の影響を与え、また、利益が負、あるいは非経常的項目を含んでいる場合、礫価が多くの影響力をもつようになることを示した。そこで本稿では、中国証券市場にある赤字企業、負の利益を出す企業の1994年から1999年までの会社数および比率を時系列でみることより、赤字企業が年々増えてきていることはわかった。中国の赤字企業の増加は、中国証券市場における利益の追加的説明力の低下、および利益と準価の追加的説明力のトレード・オフ関係にあることを少なくとも一部分解釈できよう。それはまた、先行研究に対して、追加的証拠を与えることになろう。なお残された課題として、次のことが挙げられる。まず、本稿におけるデータ数は1994年から1999年の５年間しかないため、今後の引き続きの検討を必要とする。また、利益および簿価の価価関連性の低下は会計基準の変化によるものかそれとも実経済の変化によるものかについての更なる検討は必要であると考える。 1）例えば、AICPAレポート(1994), p.25. AICPAレポート(1994) , AICPA Special Committee on Financial Reporting, Improving business reporting - a customer focus (a.k.a. The Jenkins report)   : meeting the information needs of investors and creditors : comprehensive report of the Special Committee on Financial Reporting, American Institute of Certified Public Accountants, 1994, New York, NY. 2）例えば、Eilliott and Hanna (1996)は、負の利益および非経常的項目が利益の価値関連性に逆方面の影響を与えることを指摘している。 Elliott and Hanna (1996) , J. Elliott and J. Hanna." Repeated Accounting Write·Offs and the Information Content of Earnings", Journal Accounting Research, Vol.34 of (Supplement) , 1996, pp.135-155. 3）例えば、Amir and Lev (1996) , E. Amir and B. Lev," Value-Relevance of Nonfinancial Information: the Wireless Communications Industry", Journal of Accounting Economics, Vol.22, 1996, pp.3-30. Hayn  (1995) , C. Hayn," The Information Content of Losses", Journal of Accounting and Economics, Vol.20, 1995, pp.125-133. 4) Collins et al. (1997) , D.W. Collins, E.L. Maydew, and I.S. Weiss, "Changes in the Value-Relevance of Earnings and Book Values over the Past Forty Years®, Journal of Accounting and Economics, Vol. 24, 1997, pp. 39-67. 5 ) Theil, H., Principles of Econometrics. Wiley, New York, NY, 1971. Easton, P., "Accounting Earnings and Security Valuation : Empirical Evidence of the Fundamental Links", Journal of Accounting Research Vol.34 (Supplement) , 1985, pp.135-155. 6 ) http://www.sse.com.cn/ ７）中国証券監督管理委員会によって情報開示時に推薦された７つの症券新聞および１つの雑誌は、「中国証券新聞（中国証券報）」、「上海庭券新聞（上海証券報）」、「証券タイムズ(証券時報)」、「財政タイムズ（財政時報）」、 「毎日経済」、「中国改革」、「毎日中国」（英文）、そして｢毎週艦券市場｣である。しかしながら、大多数の企業が選ぶのは「中国証券新聞（中国藍券報）」、「上海証券新聞（上海証券報）」、 「紅券タイムズ（藍券時報）」の３つである。 ８）異常価を外す方法に関しては、以下の先行研究に類似の方法が見られる。Collins et al. (1997) ,Bao and Chow (1999) , Ben-Hsien Bao and Lynne Chow," The Usefulness of Earnings and Book Value for Equity Valuation in Emerging Capital Markets: Evidence From Listed Companies in the People's RepuBlic of China", Journal of International Financial Management and Accounting, Vol.10, No.2, 1999, pp85-104. 9）財務会計の分野、特に「会計情報の有用性」に関する研究においては、周知のように、 1960年代後半からBall and Brown (1968)をはじめとして発展してきた资本市場に基づく会叶研究（ Market-Based  Accounting Research; MBAR）が現在においても主流である。MBARは、効率的市場仮脱から、公表された情報が即座に株価に織り込まれる市場では、財務諮表の会計数値に基づいてファンダメンタル分析を行っても、アノマリ(anomaly)を発見する以外は、市場平均を上回る投資収益を獲得することはできないという立場を取る。つまり、MBARにおいて、会計情報は株価動向との相関関係を通じて、潜在的有用性があるに過ぎない。それに対してOhlsonモデルは、企業市場価値と財務諸表数做との直接的な関連付けをしているという点で、MBARとは立場を異にしている。 10）広く知られている残余利益モデルでは株主資本辞価が将来包括残余利益の現在価値を加えたものとなっている。その中において、見積もり困難な無限な予測期間（infinite forecasting horizon）における入力情報を予定する。そこで、Ohlson (1995)は、現在時点で観察可能な会計情報から将来残余利益を推定しようと、残余利益やその他の憎報が自己相関プロセスに従うとするLinear Information Dynamics (LID、線形情報グイナミックス)をモデルに挿入した。当期の実現した会計数値だけを入力情報とするOhlsonモデルはAR(1)の自己相関プロセスの仮定の下に成立している。本稿はこれらの仮定に基づき、利用するものである。 11)  Rf (全体的(total)説明力)、Rf (利益の説明力)、R by (締価の説明力)を従属変数とし、時間を独立変数として、(4)式のモデルを立てた。つまり、R 2 = $ 0+ $ 1 TIMEt+ $ jtである。ここで、TIMEは１から６を取り、年度1994年から1999年に対応している。追加的説明力はが統計的に有意に負（正）であれば、時間とともに減少（増加）する。回熔分析を行った際のに関するt値は基本的に載せていないが、必要に応じて、括弧でくくって表示している。 12）例えば、日経金融新聞2002年12月26日付の「第２部始まった争奪戦（中）じれる上場予備軍海外へ（中国株光と影）」に許しく記述している。また、中国が「コネ社会」といわれるほと人間関係を重視する社会であり、証券取引においてもインサイド取引が検行していることも考えられる。会叶情報というよりその他の情報、例えば某親戚からの内部情報を重視する可能性が高い。 13)  Frost et al. (2002) , Carol A. Frost, ElizaBeth A. Gordon and Andrew F. Hayes, "Stock Exchange Disclosure and Market Liquidity. An Analysis of 50 International Exchanges", Working Paper, OctoBer 14, 2002. 14) Beim and Calomiris (2001) , Beim, D. O. and C. W. Calmaris, Emerging Financial Markets, Boston: McGraw-Hill Irwin, 2001. 15）日本経済新聞夕刊2002年11月７日付。 16) Amir and Lev (1996) , E. Amir and B. Lev," Value-Relevance of Nonfinancial Information : the Wireless Communications Industry", Journal of Accounting Economics, Vol.22, 1996, pp.3-30. 17) Elliott and Hanna (1996) , J. Elliott and J. Hanna." Repeated Accounting Write-Offs and the Information Content of Earnings", Journal Accounting Research, Vol.34 of (Supplement) , 1996, pp.135-155. Hayn (1995)  , C. Hayn," The Information Content of Losses", Journal of Accounting and Economics, Vol.20, 1995, pp.125-133. 18) Collins et al. (1997) , p.40. l AICPA report  (1994) , AICPA Special Committee on Financial Reporting, Improving business reporting -- a customer focus (a.k.a. The Jenkins report)   : meeting the information needs of investors and creditors : comprehensive report of the Special Committee on Financial Reporting, American Institute of Certified Public Accountants, 1994, New York, NY. Alford et al. (1993) , A. Alford, J. Jones, R. Leftwich and M. Zmijewski," The Relative Informativeness of Accounting Disclosures in Different Countries", Journal of Accounting Research, Vol.31 (Supplement), 1993, pp.230-275. Amir and Lev (1996) , E. Amir and B. Lev," Value- Relevance of Nonfinancial Information: the Wireless Communications Industry", Journal of Accounting Economics, Vol.22, 1996, pp.3-30. Amir et al. (1993) , E. Amir, T.S. Harris and E.K. 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