はじめに
2001年7月にモナシュ大学では立教大学で異文化コミュニケーション研究科という大学院コースを開設する準備に忙しい鳥飼教授の訪問を受けた。その機会に、日本とオーストラリアの通訳事情や通訳教育などについてお話しすることができた。そこから考えさせられたことを所感にまとめてみた。コミュニティー通訳なかでも話題になったのはコミュニティ一通訳である。日本でも警察をはじめさまざまな場で在日外国人が通訳を必要とすることが増えているが、日本でコミュニティーレベルの通訳といえば日英語が主で、いろいろな言語の通訳者を調達するのが困難であると鳥飼先生は話された。そこで、コミュニティー通訳の分野では進んでいるオーストラリアから学びたいという意向だそうだが、世界各国からの移民者がいて、２言語または多言語使用者が数多いオーストラリアと日本ではかなり事情が違う。オーストラリアの人口の３分の１は外国生まれ、80以上の違うコミュニティーがあって、60以上の言語が通常使われている。このように違った言語を使うコミュニティーが存在して、そのコミュニティーの言語を母語とする人で英語に堪能な人が通訳をする、いわゆるコミュニティー通訳が発達したのである。つまり、タイ語なら、タイ語ができるオーストラリア人ではなく、英語に堪能なタイ語の母語話者が通訳を担当するわけだ。ところで、日本では「コミュニティー通訳」という言葉はまだ定着していないと鳥飼先生から聞いた。そこでオーストラリアでのコミュニティー通訳の範疇を述べてみたい。今後、日本でもコミュニティー通訳という言葉が使われるようになった場合、それがオーストラリアをはじめ、コミュニティー通訳が定着している国（カナダ、フインランド、デンマーク、イギリス、アメリカ、その他）と違う意味を持たせてしまうと、世界との話し合いにおいて不便が生じると思うからである。オーストラリアに限って言えば、コミュニティー通訳という場合、主に英語が不自由な移民者の生活を言葉の上で手助けすることを目的とする日常生活レベルでの通訳を指す。たとえば、自動車免許を取るとか、学校の教師との話し合いとか、一般医療関係、不動産関係、福祉援助を得るためなどである。この種の一般通訳に対して、警察・法廷および専門医療の分野の通訳はpolice interpreting, court interpreting, medical interpretingと呼ばれていて、概念的にコミュニテイ一通訳とは区別されている。さらに、これらの分野の通訳はNAATI (National Accreditation Authority for Translators and Interpreters オーストラリア翻訳・通訳者資格認定機関)のプロフェッショナル通訳者資格に付加されるべきであると考えられている。すなわち、プロフェッショナルの資格がないと得られない分野別専門資格にしようという試みがあることからも、コミュニティー通訳と区別して考えられていることがうかがえる。その制度はまだ実現に至らず、プロフェッショナル通訳資格保持者を対象に時々ワークショップが行われる程度である。
警察・法廷・専門医療の分野での通訳
法廷通訳や医療通訳には通訳者の完全な中立性(impartiality)や、一語一語を省略することなく、追加することなく訳す忠実性 (faithfulness) が求められる。通訳者はどちら側につくか、自分が属する団体側か（たとえば企業内通訳）、通訳者を雇う側か（すなわち通訳料金を支払う側）というような擁護する立場をとってはならない。クライアントという考え方もなくなる。聞き手が理解しやすいように少しの説明や解説を適宜に加えたり、通訳者が必要がないと判断する事柄を省略したりするような配慮（すなわち通訳者の編集行為）はしてはならない。メッセージのポイントを訳すだけでは役に立たず、感情も含めた一語一語の通訳が求められる。身体表現も、怒った感情も、相手に失礼になる表現もそのまま訳さなければならない。裁判官や弁護士、医師（精神病の治療も含む）などにとって、たとえ患者や裁かれる者の発言が不明瞭でも矛盾していても、彼らのそのままの言語使用に加えて、感情表現が判断の重要な要素になるからだ。以上のような完全な中立的立場と訳の忠実性が求められるオーストラリアの通訳原理は、移民や難民のための通訳を基に発達したものである。これに関連して、オーストラリアでは通訳者の倫理 (ethics) も厳しく遵守することが求められている。また、いろいろな場面で通訳者を使う側に通訳という作業に対する認識や理解があると、よりよい通訳ができるわけだが、オーストラリアでは弁護士や医師、公的機関の職員など、通訳者と一緒に仕事をする人達の教育も進んでいると言える。通訳原理、通訳者の倫理、通訳者を使う側の教育などの面で、日本がオーストラリアから学べることは多くあると考える。
通訳者に対する社会の認識と社会的身分の確立
先にオーストラリアでは通訳者と一緒に仕事をする専門職の人達の教育が進んでいると述べたが、それは自分たちがよりよい結果を得るための手段として通訳について学ぶという姿勢であって、必ずしも通訳という職業をより高く評価することには直接つながっていない。一般にオーストラリアでは通訳者に対する社会の認識は低いと言える。そして通訳者達はそのことに大きな不満を抱いており、NAATIをはじめAUSIT (The Australian Institute of Interpreters and Translators 全国資格通訳者・翻訳者協会)などの団体も常に社会の認識を高めるために運動をしている。社会認識の低さは通訳料金の低さとも関係するが、それが一番の不満の原因ではなく、「私たち通訳者は社会になくてはならない重要な仕事をしているのに、社会的身分は弁護士や医者たちよりはるかに低い」という事実が不満の大きな原因であるようだ。それは通訳・翻訳教育者の会議での発言や、AUSITのオンラインでの会員間の意見交換などからうかがえる。数年前に、NAATIとAUSITが通訳・翻訳業を他の専門職と同じに免許制にする要請を政府にしたが、認可されなかった。その後は、免許制の認可を諦めずに要請を続けたいと考えている人も一部いるようだが、一般的には、NAATIやAUSITは社会が認識を高めるように働きかけよう、それと同時に、通訳者は倫理をよく守り、社会から高く評価される質の高い仕事をしようと通訳者に呼びかけることに努力を向けている。このように、通訳が専門職として社会に認められることは、オーストラリアの通訳者の強い希望であると言える。高度な技術と知識を要する会議通訳や放送通訳の特別分野でめざましい発展を遂げた日本では、通訳者の社会的地位は高いものと想像していたが、鳥飼先生の話ではそうでもないらしい。同時通訳者は耳から聞いたことを口からすぐ出せる機械のようなものと思われたり、通訳など英語が話せれば誰でもできる程度に考えられたりすることもあり、必ずしも社会で高く評価されているとは限らないということだ。ボランティア通訳両国とも通訳者の社会的地位を向上させることは今後の大きな課題であろう。この問題に関連して心配させられるのは、日本で盛んに活用されているボランティア通訳である。これこそ通訳という職業の社会的地位を引き下げるものであるとしか考えられない。通訳にもいろいろな分野と難易度があるが、社会一般はそのような区別を知らない。英語ができれば誰でも通訳ができ、ボランティア通訳者は警察通訳でも何でもできると考える。ボランティア通訳が出始めた頃、日本人のある会議通訳者はボランティア通訳の範囲は決まっており、ビジネス通訳、一般通訳、会議通訳などへの影響はないから心配していないということを話しているのを聞いたことがある。最初の頃はそう思ったかもしれないが、そのような区別が守られる保証はまったくない。現に、鳥飼先生によると、実際ボランティア通訳者が警察通訳にかりだされることがよくあるそうだ。また、モナシュ大学に日本から来た福祉関係の団体から、教授連の講義を聴いてその後話し合いをするのにボランティア通訳者を手配してくださいと頼まれて驚いたことがある。オーストラリアにはそんなものは存在しないことを説明して、プロの通訳者を手配して規定の料金を払ってもらった。 NAATIやAUSITが完璧ではないにしろ、全体の規制をしているオーストラリアではボランティア通訳のようなものはまず発生し得ないが、事情が違う日本ではボランティア通訳を防ぐことはできないだろう。ボランティア通訳に関する評価は、実証的な研究結果によって明らかにされなければならないが、たとえ研究の目的でも、ボランティア通訳のパフォーマンスのデータをとって分析することは不可能に近いだろう。せっかく会議・放送通訳などの高度なレベルに達した日本の通訳業の基盤が、社会的認識の上でボランティア通訳によって足元から崩されるのは残念なことである。ボランティア通訳の問題に関して鳥飼先生も同感で嘆きを共にしたのである。しかし、ここまで状況が定着してしまった以上、ボランティア通訳者の教育を考えるしかないと鳥飼先生はおっしゃった。
通訳教育
NAATIやAUSITのような団体による働きに加えて、通訳者の社会的地位向上のためにさらに大切なのは教育制度であろう。大学で通訳理論と実習を修めた通訳の学位が取得できて、大学院レベルで通訳研究と会議通訳や法廷・医療通訳などの高度の専門分野の通訳教育を行うことが実現すれば、世間に専門職として認められる可能性が高くなるだろう。しかし、現状は、特に学部での学位コースが皆無という点で、日本もオーストラリアもこの理想像にほど遠い。けれども、日本では大東文化大学や目白大学に大学院レベルの通訳教育があり、来年からは立教大学にも大学院コースが開講されることになっており、オーストラリアでもクインズランド大学、モナシュ大学のほか２校に通訳・翻訳の大学院コースが設けられている。大学の数も少なく（全国で39校）、日本人の人口も日本語通訳の需要も少ないオーストラリアで４つの大学院のどれもが日本語通訳のコースを設けていることは興味深い。それはともかく、両国でこのように大学院レベルでの通訳教育が行われていること自体、通訳教育の分野
での大きな進歩であると言えよう
オーストラリアの通訳・翻訳教育はTAFE (Technical and Further Education) から出発し、 Deakin大学が1980年代に10年あまり通訳・翻訳の学位コースを実施し、その後大学院コースを設立して通訳・翻訳教育のモデル校としてリーダーシップを取ろうとしたが、入学希望者や運営費不足その他の理由で1997年に閉鎖して以来、オーストラリアの通訳・翻訳教育の主流はまたTAFEに戻ってしまった。職業訓練を目的とするTAFEの入学資格は高校２年終了だし、NAATIのテストも高卒の資格で受けられる。ここから輩出される人達が、たとえ国家認定の資格を持っていても、またいかにすばらしい仕事をしても、世間から見ると学問を修めた、すなわち学位を持つ専門職と同等にはならない。大学、大学院を通して専門分野の学業として修了できる教育制度が確立しないかぎり、通訳は言葉ができれば誰でもできる職業、サービス業の一部という考えにとどまるだろう。
おわりに
このように日本とオーストラリアの現状のあれこれを考えてみると、オーストラリアと日本では通訳産業と教育の歴史的背景と国情の違いから相違点が多い。法廷通訳に関連してオーストラリアでは異なる言語の民族が多いので、オーストラリア人に通訳を頼らなくてもいいという利点を挙げた。しかし一方、この多民族社会の利点は不利な点にもつながる。たとえば、通訳・翻訳コース設立にしてもAUSITにしても、扱う言語が多いために困難が生じる。AUSITに関しては、それぞれの言語の通訳におけるニーズや興味の対象が同一でないために、全体をまとめることは容易ではない。NAATIは50以上の言語の通訳試験を施行しているが、各言語共通の出題は常に批判を呼び、受験者の数が少なく、採算がとれない言語もある。しかし、そういう言語の試験を廃止できないという社会的な責任がNAATIには課せられている。また、国土の広いオーストラリアでは、どの土地で試験を実施するかも大きな不平等につながる。大学で学位コースとしてスタートして、大学院レベルで通訳研究と専門分野での通訳実習を行う制度が理想的であると述べたが、オーストラリアでは数多くの言語があって、いろいろな言語の通訳コースをあちこちの大学で設けることは不可能だ。また、それぞれの言語の人口が持つ教育レベルにも大きな差があって、どの言語も同じに扱えない難しさもある。たとえば、ある言語の民族の多くは中等教育も受けていないといった具合である。オーストラリアは、通訳者の公認資格制度や資格保持者の団体AUSITがあり、さらにコミュニティー通訳のトレーニングが確立しているという３点において世界をリードしていると言われる。一方、日本は会議通訳や放送通訳などの特別分野での通訳がオーストラリアよりはるかに発達している。オーストラリアもグローバル化に対応するために会議通訳の訓練に力を入れようとしているが、日英語以外は各言語で教える人も教える場所もないというゼロの地点に立たされている。また、AUSITはプロの通訳者・翻訳者の利益を守ことを目標としており、研究を目標としている団体ではない。通訳研究を目標とする日本通訳学会のような組織がないオーストラリアでは、通訳研究は活発であるとは言えない。この点でも、オーストラリアは日本より遅れをとっている。これまで日本とオーストラリアでは通訳事情がまったく違っていて、両国間には大きな隔たりがあると感じていたが、今後、グローバル化と多文化社会が進むなかで、それぞれに強い点、弱い点があり、お互いにそこから学べることが多くあることが分かった。そして、両国間の距離が近くなったように感じたのである。筆者紹介：ピンカートン・曄子(Yoko Pinkerton)　モナシュ大学にて日英通訳・翻訳専攻修士課程のコーデイネーター。通訳理論および通訳実習担当。関心分野は逐次通訳テストの評価方法および通訳者教育。 E-mail: <yoko.pinkerton@arts.monash.edu.au>