SPORT FOR NEWSLETTER Vol.3  Spring 2016 www.sport4tomorrow.jp/jp/
Contents
外務省品田室長インタビュー P.2外務省SPORT FOR TOMORROW活動事例
連載コラム「開発とスポーツ」
SPORT FOR TOMORROW活動事例・新規会員　—
スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局からのお知らせ
SPORT FOR TOMORROW今後の主な国内でのイベント予定P.6オールジャパンで「スポーツの力」を世界に届ける。2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催国として、日本は政府、企業、競技団体、教育機関、NGO、自治体の力を結集し、「スポーツの力」を世界の人々に届けていきます。全ての人がスポーツの力を感じ、体現する機会、環境を創る。そしてスポーツのインテグリティを守り、健全なスポーツの普及に貢献する。 2020年へ。そしてその先へ。ひとつひとつの積み重ねが、世界を変える大きな一歩になる。私たちはオールジャパンの力を結集して、スポーツの力でよりよい未来を創ります。第3号となる本号では、SFTコンソーシアム運営委員会の副議長団体であり、これまでも様々なスキームでスポーツ国際貢献事業を実施してきた外務省の取り組みや、「スポーツと国際貢献」に関するコラム、最新の活動事例などをご紹介します。スポーツ・フォー・トゥモロー（以下、SFT）コンソーシアム運営委員会の副議長団体であり、これまでも様々なスキームでスポーツ国際貢献事業を実施してきた外務省の人物交流室・品田室長に、SFTC事務局ディレクターの河原がお話を伺いました。
特集：外務省×SPORT FOR TOMORROW
無形のレガシーとして、2020年以降も官民連携で継続を
(河原)外務省として、SFTを通じて実施したいことについてお伺いします。 (品田)外務省が行うことですからSFTも外交の一環であるわけです。様々な国との友好関係の増進、開発や平和構築に役立つことを行う。それがスポーツ分野においても根底にあります。さらに、スポーツ外交を展開することによって、世界各国における親日家や知日家を増やすことも目的の一つです。それを前提にSFTを通じて実施したいことは二つあります。一つ目はエリートアスリートの分野についてです。平成27年度からスポーツ外交推進事業を始めました。将来有望な選手を日本に招へいしたり、日本からコーチや選手を派遣したり、あるいは主に開発途上国の競技団体にスポーツ器材の輸送の支援をしています。こういったプログラムで日本と関わったことのある選手が、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会で日本に戻ってくることになれば素晴らしいと思います。二つ目は、草の根的あるいは教育としてのスポーツです。例えばODAでは従来から草の根無償スキームがありますが、それを活用して開発途上国の学校の体育館や教育施設を整備することで、スポーツを楽しめる幅を広めていきます。これらは福利厚生の増進にもつながるし、医療健康分野、保健分野等の発展にも資するとういうことです。外務省としては、この二つを念頭にSFTの枠組みの中で更に取り組んで行きます。
（河原）スポーツ外交の意義や効果を教えてください。
(品田)元々、外務省の仕事としてスポーツ交流やスポーツ外交を行っていましたが、2020年の東京大会の開催を契機に弾みがついたことは確かです。私が今のポストに就いたのは昨年の3月ですが、外交とスポーツは意外と親和性があるということを実感しています。以前からクールジャパンと銘打って日本のアニメや漫画、和食などを海外に広報してきました。スポーツはそれほど力を入れていなかったのですが、ここにきてスポーツも外交との親和性をうまく使い、外交の幅を広げるってことに力を入れていきたいと思っています。多くの途上国ではスポーツ界の指導者あるいは競技団体の幹部は、政界や経済界に影響力を持っている人であることが多いです。例えば中東諸国では王族がスポーツ界で重きをなしていることが多い。スポーツをきっかけに、そういう人たちとの交流が広がります。また、これまでに在外公館のコンタクトが十分ではなかった分野の人たちともお付き合いできるようになって、在外公館の活動の幅を広げることにもなります。外務省の強みはなんと言っても在外公館があるということです。各国に大使館そ外務省人物交流室れから総領事館があると、現地の室長品田光彦氏ニーズをきめ細かく知ることができます。また実際に交流を行うときに目の行き届いたケアやフォローアップができる。こういった強みを十分活用しながら進めていきたいと思います。 （河原）SFTコンソーシアム会員に期待することはありますでしょうか。 (品田) SFTコンソーシアム会員も130以上になりました。政府関係機関、競技団体に加え.大学、企業やNGOと様々な分野からたくさんのメンパーが増えています。それぞれの機関や団体で得意分野があると思います。例えば、人をたくさん動員して大きなイベントができるようなところもあるでしょう。反対にそれほど大規模ではないけれども現地の細かいニーズに対応した草の根の活動ができるNGOがあるでしょう。CSRの活動を通じて現地に役立つような企業もあります。私としては、会員の皆様がそれぞれの得意分野を生かした活動をしていただければと思います。そういう努力が集まり、最終的にSFTの目的である100か国以上1000万人が達成できればと思います。100か国以上は既に達成できたわけですけど、1000万人という目標は、まだまだ努力しなければいけない目標です。みんなで力を合わせましょう。外務省もできるだけの努力をするつもりです。 (河原) SFT全体に期待すること、ご意見いただけますでしょうか。 (品田)いくつかあります。一つ目は、SFTはスポーツ分野における一つのムーブメントですが、これまでスポーツ分野で官民連携がこれほど注目されたことは無かったと思います。我々みたいな役所、スポーツ関連の団体。企業もスポーツ関係ばかりではありません。それから大学。これらがSFTの下に集まりました。これまで日本ではあまり前例のなかったことでしょう。だから、それ自体が大変意義があります。今まで日本のスポーツ界は、競技にもよりますが、スポーツを通じて国際貢献を行う意識は、剂と希薄であったかもしれません。当然競技能力を上げて勝つことは大切ですが、国際貢献にも様々な意味があります。世界のいろんな国々、人々と仲良くすることもありますし、冒頭に申し上げたように、開発・平和構築に役立つということもあるでしょう。例えば外務省でもある在外公館が貧困地区の子どもたちを対象にバレーボールのワークショップを実施しました。このように貧困対策という意味でも役に立ちます。様々な意味での国際貢献を官民一体となって取り組むことができることは素晴らしいと思います。 2
┃外務省SPORT FOR TOMORROW活動事例
ナイジェリアコーチ派遣・用具提供（バレーボール）
ベトナムパラスポーツ選手・指導者の招へい(パワーリフティング・水泳)
SFTは順調な滑り出しだとは思いますが、まだまだ認知度を高めていく余地があると思います。その点、事務局の努力にも期待しています。例えば新国立競技場。これに対してSFTは無形のレガシーの一番象徴的なものだと思いますし、当然2020年以降も続いていく、続かせるべきものだと思います。2020年の東京大会が終わったと同時に雲散霧消では何も意味がないですね。それからコンソーシアムも、官民連携で当然2020年以降も育てていくものだと思います。 (河原)もともと外務省がお持ちのスポーツをツールとして活用するという視点など、さまざまな活動が行われることを期待しているということでしょうか。 (品田)そうですね。官民連携の例をもう一つ挙げると、あるNGOが最初イニシアティブをとりモルジブからバドミントンの選手を呼ぶ話をSFTC会員交流会で知りました。面白い企画と思い、外務省からその会員のNGOに声をかけまして、スポーツ外交推進事業の予算がありますし、お手伝いできることがあればということでタイアップしました。スポーツ分野で外務省とNGOが共同した珍しい例だと思います。そういう、新しいエレメントもできてきて、我々人物交流室では、毎日新しいことが起きるので、非常に楽しく楽務を行っています。 (河原)最後に2020年以降のSFTコンソーシアムとSFTのムーブメントについてお聞かせください。 (品田) 2020年まで4年あるので、これからも色々なことが起きるでしょうし、SFTCが更に拡大していることは確かだと思います。2020年の東京オリパラ大会でレガシーを残そうとよく言われるじゃないですか、有形のレガシーと無形のレガシーと。有形のレガシーというのは目に見える、 ①実施時期：2016年2月14日～2月22日②事業概要・全日本女子バレーボールチーム・アシスタントコーチの水野秀一氏を派遣。 ・日本オリンピック委員会（JOC）及び日本バレーボール協会と協力。 •ナイジェリア全州から56名のコーチが参加し、コーチ研修、アブジャ大学におけるバレーボールクリニック等を実施。政府のスポーツ関係者とも会談した。 •本派遣事業に併せ、日本バレーボール協会から提供のあったバレーボール200個の現地への輸送支援を外務省が実施。派遣中にナイジェリアスポーツ関係者、政府関係者を招いて引き渡し式を実施。 ③参加者のコメント・今回の指導により、改めて日本の指導技術は科学的、心理的な要素が強く、素晴らしさを実感することができた。 •過去にはドイツ、ブラジル、キューバ、ロシアからコーチを受け入れた実績があるが、いずれも言葉、人柄の問題等もあり、今回のような良い結果は得られなかった。次回以降もぜひ、水野コーチに指導にきてほしい。 ①実施時期：2015年11月3日～10日②事業概要・ベトナムから障がい者スポーツ（パラ・パワーリフティング、パラ水泳）選手各4名・指導者各1名を招へい。 ・日本障がい春スポーツ協会、日本パラリンピック委員会、日本パラ・パワーリフティング連盟、日本身体障がい春水泳連盟と連携して実施。 ・パワーリフティング・チームは大分県（太陽の家）、水泳チームは仙台（宮城総合運動公園）でトレーニング、水泳は大会にも出場した。 ③参加者のコメント・ベトナムにおいても雇用との両立が課題であり、日本が障がい者への就業の機会を提供しながら、スポーツにも取り組める環境を整えていたことは大変参考になった。 •日頃は仕事との兼ね合いでまとまった練習時間が取れないが、訪日中は集中して練習できたし、日本の障がい者スポーツへの取り組みも学ぶことができた。 ・ビデオ撮影をして選手本人が自身のフォームを確認する方法は初めて体験し、役に立った。 3
「近代オリンピックの祖」と言われるクーベルタンが目指したのは何だったのか？彼が目指したのは単なる国際スポーツ大会を開催することではありませんでした。他民族への無知が人々に憎しみと誤解を積み重ねさせ、戦乱の足音が迫る時代背景の中、オリンピックという場で若者たちが出会うことにより民族同士を切り離している諸種の偏見を取り除き、それによって成し遂げられる「世界平和」──それこそが、彼が描いていた「夢」でした。クーベルタンの壮大すぎる構想に取り合う人は、当初は多くなかったと言われています。けれどもクーベルタンは揺るがず、現在のオリンピックの発展の礎を築いたことは周知の事実です。それから100年以上が経過した現在、クーベルタンの夢は果たして実現できているのでしょうか。オリンピックを「平和の祭典」と謳い、「オリンピック休戦（The Olympic Truce）」を掲げながら、スポーツによる平和構築を訴えてきていることなどは、彼の理念が継承された典型的な例と言えるでしょう。オリンピック休戦とは、古代オリンピックの期間中には交戦者が休戦したという古代ギリシャ「エケケイリア(Ekecheiria) 」の故事にならい、オリンピックが開催されている期間中は休戦することを訴えたものです。こうした動きが活発化した背景には、 1990年代のユーゴスラビア紛争に対する制裁措置として、国連がスポーツも制裁の対象としたことに対し、IOCがスポーツの「自律性」を主張して反発したという経緯があります。これ以降、IOCはオリンピックを種々の政治的圧力から守るためにエケケイリアの理念を復活させ、オリンピック休戦の展開が前面に押し出され、「平和と開発を後押しするスポーツ（Sport for Development and Peace：以下SDPと表記）」の動きが活発化することになりました。従来のスポーツ援助は、どちらかと言うとスポーツ施設や競技水準の向上を狙った活動が主に実施されてきましたが、そうした援助とは別の方向性をもった活動が登場します。1994年、ノルウェーの組織を中心に「Olympic Aid」が新設され、サラエボやアフガニスタンの子供たちに対する予防接種、食糧や衣料品等のための資金援助が開始されました。この組織が前回のコラムで紹介したRight to Playの前身となります（Right to Playへは2003年に名称変更）。コミュニティ開発にスポーツを絡めたRight to Playの積極的な取り組みは、アフリカやアジア、中東などの地域へ向け、国連児童基金（UNICEF）や国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）などの国連機関と連携していったことで、次第に各方面に大きな影響を与えていきます。 2001年、当時の国連事務総長コフィ・アナンが、元スイス連邦大統領であったアドルフ・オギを「SDPの特別アドバイザー」に任命し、翌年には、彼とUNICEF理事であったキャロル・ベラミーを共同議長とする「SDPに関するタスクフォース」が設立されました。2003年2月には、各国政府や国連機関、スポーツ界や国際開発の領域などから約400名の代表者を集め、スイスのマグリンゲンで「第一回スポーツと開発に関する国際会議」が開催され、こうした動向が時代の色合いを創り出し、2003年11月の国連総会における「教育を普及、健康を増進、平和を構築する手段としてのスポーツに関する決議」の採択へと結びついていくことになります。それまでの国速文書では、「Physical Activity」とか「Sport for All」というフレーズが支配的だったのですが、「Sport for Development」や「Sport and Development」、あるいは「Development through Sport」などが主要なフレーズとして置き換えられ、その結果、「余暇活動やや健康増進」の領域内で理解されることが多かったスポーツが、平和と開発を後押しするためのひとつの「ツール」として認識されていくことになったのです。現在、200を超える国や地域がオリンピックに参加しています。それを可能にしているのは、民族特有の価値観や各国の文化に左右されない「国際ルール」というグローバル・スタンダードを他分野に先駆けていち早く構築してきたからに他なりません。この点からすると、オリンピックという場で世界中の人々の出会いが促進され、民族同士を切り離している諸種の偏見を取り除くという、オリンピックに込めたクーベルタンの夢が具現化されてきていると言えるのかもしれません。IOCと大会組織委員会が、国ごとのメダルの獲得数ランキングを作成してはならないとされているのはこのためです。ところで、私は学生によくこんな質問をします。「世界的に統一されたルールのもとで競争するスポーツは平等ですか？」と。たいていの場合、「国際ルールという平等な条件下での競争なので問題ないです。」といった答えが返ってきます。そこで私は「平等な競争を展開するのに必要な資本や知識、情報や技術がもともと不平等だったとしたらどうでしょうか？」と話します。最先端の科学技術を結集した施設や高価な用具を日常的に使用できる選手と、そうした生活を絵空事としてしか捉えられない生活基盤の不安定な選手とでは本当に平等なのかといった主旨の問いかけです。こうした質問に、学生たちはハタと答えに窮してしまいます。スポーツを通じて諸種の偏見を取り除き、それによって成し遂げられる「世界平和」がクーベルタンの描いた「夢」だったとしたら、現代に生きる私たちは、スポーツにどんな「夢」を託せば良いのでしょうか？今から100年以上も前に、軍靴の響きにスポーツで立ち向かったクーベルタンの気概を胸に刻みつつ、「勝敗だけを競うのではなく、世界が抱える格差問題にも立ち向かう！」と明言した方が、より未来に期待が持てるスポーツと言えるのではないか。私たちはクーベルタンではありません。だからこそ、一人で立ち向かうのではなく、貧困削減や平和構築という壮大な夢へ向かって、「みんなの力」を結集し屈強な意思を持ち続け、「新たなスポーツのかたち」を描き出すことが重要なように思います。会員相互をネットワークで結びつけるSport for Tomorrowの意義のひとつは、もしかするとそんなところにあるのかもしれません。筆者紹介 小林勉(コバヤシツトム)中央大学総合政策学部教授。主な研究領域は、国際協力論、スポーツ社会学、 2001年名古屋大学大学院国際開発研究科博士課程修了。学術博士（名古屋大学）。1995年から
1997年の間、ヴァヌアツ共和国のサッカーナショナルチームの指導に従事し、数々の国際大会と現
地でFIFA（国際サッカ一連盟）の途上国支援事業に関わる。2004年より現職。2010年よりラトローブ大学（メルボルン）Centre for Sport and Social Impactの特別研究員も務める。 SFTでは、SDP調査研究ブロジェクトプロジェクメンバーやブレスセミナー講師などを務めてい
活動事例紹介
2015年12月「U14 ASEAN Dream Football Tournament 2015」
2016年1月「JAMP手づくり運動会」
～車いすバスケットポールのクラス分けの基礎を作ったホルスト・ストローケンデル博士（ドイツ）に学ぶ～」
2016年2月「2016 Japan Ice Sledge Hockey Championships」
フォー・トゥモロー・コンソーシアム新規会員（2015年12月23日～2016年3月4日現在）
スポーツ・フォー・トゥモロー認定事業SFTコンソーシアム会員による「スポーツ・フォー・トゥモロー認定事業」が着々と展開されています。引き続き、会員のみなさまからの事業申請をお待ちしております。 ー般社団法人Japan Dream Football Associationは第２回目として、「U14 ASEAN Dream Football Tournament 2015」を開催いたしました。U14世代のアセアン地域のチームと日本のチームが参加し、強化および国際交流を目的として開催しています。大会実行委員会の一員としてJDFAも参面し、活動趣旨でもある東南アジアからJリーグ選手誕生へ向けてという観点から、大会参加のアセアンチームの中から優秀選手を選出し、Jリーグクラブアカデミーへの短期流学区も計画されています。公益財団法人日本財団はヤンマーほかミャンマーにある日本企業からの協賛金で設置した基金を活用し、日本とミャンマーの学生交流団体であるJAMPと協力してミャンマー・エーヤワディー地域にあるサンキン高校にて地域密着型の運動会を開催し、学校の生徒、教員及び村人のスポーツへの関心、結束力、相互理解促進及び日本への関心の向上を図りました。運動会は日本式の運営方法やラジオ体操、日本の種目を取り入れつつ、ミャンマー独自の種目を加えるなどして日本とミャンマーの相互理解促進を図りました。生徒は初めて行う日本の種目にも積極的に挑戦し、笑顔を見せていました。 2015年12月「車いすスキルマスターセミナー＆パラリンピックの歴史を学ぶ講習会ー般社団法人国際せきずい損傷リハビリテーション協会は、車いすスポーツの専門家であるホルスト・ストローケンデル博士をドイツから招へいし、車いす操作スキルのワークショップ及びパラリンピックへの理解を深める講演活動を行いました。また同協会ではインストラクター資格を設立し、スキル講習ができる人材を育成することおよび、スキルマスター講習事業を行うことで車いす使用者のへの心理的バリア改善に努めています。長野市にてジャパンアイススレッジホッケーチャンピオンシップ大会が開催されました。アイススレッジホッケーとは下肢に障がいを持つ人たちのために「アイスホッケー」のルールを一部変更して行うアイスホッケー同様にボディチェック（体当たり）が認められている非常に激しいスポーツです。今大会は日本・チェコ・イタリア・韓国の４カ国で争われ、パラリンピック出場を狙う日本チーム強化の一環として開催されました。また、大会参加チームの渡航費捻出のためクラウドファンディングを実施し、多くの方からの寄付を集め、大会を実現させました。社)全日本空道速報NPO法人CATiC株式会社小川長春館ン株式会社社)日本キャスティングスポーツ達盟山本光学株式会社(公社)日本テニス事業協会社会福祉法人太陽の家十文字学園女子大学(公財)全日本空手道達盟社)日本ゴールポール協会西川産業株式会社毎日新聞社東レ株式会社NPO法人グローバル・スポーツ・アライアンス(独法)国立青少年教育振興機構NPO法人全国ラジオ体操達盟株式会社GMSSヒュマンラボNPO法人サロン2002校玉県(公財)全日本スキー達婚-社)日本トップリーグ連携機構株式会社ワコールNPO法人日本ワールドゲームズ協会NPO法人未来をつかむスタディーズアルビレックス新潟シンガポールNPO法人チャイルド・ファンド・ジャパンNPO法人Colorbath NPO法人日本ソーシャルフットボール協会NPO法人日本ファンドレイジング協会大阪成路大学株式会社クラレ株式会社ファンケル-社)日本水中スポーツ連盟日本水泳連盟パナソニック株式会社(公財)日本体操協会ーポール・モントリオール会NPO法人バレ社)日本エンパワーメントコンソーシアム株式会社卓球王国以上40団体（合計158団体）（承認順）その他の活動事例、会員一覧は、SPORT FOR TOMORROWホームページ（www.sport4tomorrow.jp/jp/）にてご覧いただけます。 5
2016年3月9日「スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム全体会議」を開催
】SPORT FOR TOMORROW今後の主な国内でのイベント予定（2016年4～6月）
2016年2月1日「スポーツ・フォー・トゥモロー公式Facebook」開設のお知らせこの度、スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局では新たに公式Facebookページを開設いたしました。スポーツ・フォー・トゥモローとは、世界のよりよい未来をめざし、スポーツの価値を伝え、オリンピック・パラリンピック・ムーブメントをあらゆる世代の人々に広げていく取り組みです。今後、こちらのページを通じてスポーツ・フォー・トゥモローにまつわる様々な情報を適宜伝えていきます。ぜひ、ページの「いいね！」ボタンを押して、スポーツ・フォー・トゥモローの活動を共有していきましょう！ 2016年3月9日にスポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム全体会議を開催させていただきました。この会議は、SFTC全会員を対象に、今年度の事業を振り返り、今後のSFTの進め方について運営委員からの発表を中心に意見交換を行う場です。今回は、約180名の方にご参加いただき開催しました。はじめに鈴木大地スポーツ庁長官より、SFTが日本国政府としても今後より一層推進していくブログラムであるという力強いメッセージをいただきました。また、運営委員会幹事であるスポーツ庁と外務省からは、多様な事業で構成されているSFTが目指していることや、SFTが2014年に始まって以降どのようなスポーツを通じた国際貢献が可能になったかということをご紹介いたしました。その後のパネルディスカッションでは、西機さん（日本ラグビーフットボール協会）、スジーワさん（スリランカ出身。野球国際審判員）、鯨部さん（ガーナ自立支援団体Enije）の3名にご登壇いただき、開発途上国にはどのようなスポーツニーズがあるのか、それらのニーズに応えるためにSFTはどうあるべきかということをディスカッションしました。パネルディスカッションや終了後の懇親会を含め今回の会議全体を通して、「各団体が持っているリソースは限られていても、それらをパズルのピースのように繋ぎ合わせていくことで、できることがある」という認識を共有できたのではないかと思います。国達総会が2013年に定めた「開発と平和のためのスポーツ国際デー（The International Day on Sport for Development and Peace）（毎年4月6日）」に合わせてシンポジウムを開催いたします。昨年は、筑波大学文京キャンパス（東京）で開催しましたが、今年は立命館大学朱雀キャンパス（京都）で開催いたします。開発と平和に繋がるスポーツの価値について、関西の皆様と一緒に考えられればと思います。詳細については、SFT公式WEBサイト新着情報よりご覧ください。第2回開発と平和のためのスポーツ国際デー記念シンポジウムin京都2016年4月6日17:00〜20:00場所：立命館大学朱雀キャンパス（京都市中京区西ノ京朱雀町1）参加申し込み先: http://www.sport4tomorrow.jp/jp/news/invited/idsdp2016/ ※各イベントにおける取材に関するお問い合わせは、SFTコンソーシアム事務局までお願いいたします。 SPORT FOR TOMORROWホームページにて、最新のお知らせや事業レポートなどを掲載しています。ぜひご覧ください。http://www.sport4tomorrow.jp/jp/各種お問い合わせは、下記スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局までお願いいたします。発行日：2016年3月31日スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局〒150-0001東京都渋谷区神宮前3-7-5青山MSビル7階独立行政法人日本スポーツ振興センター情報・国際部内Tel: 03-6804-2776    Fax: 03-3403-1570 Mail: sft.info@jpnsport.go.jp
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