各種断熱材による電線・ケーブルへの影響及び対策制定1 ９９６年（平成　８年）２月2 0 0 0年（平成１２年） 3月改正社団法人　日本電線工業会(絶縁電線専門委員会)
(資料)資料－１　ＶＶＦに対する発泡ポリウレタンの影響確認実験………………………………… 10 ー通電実験結果一資料－２　IEE WIRING REGULATIONS  ..........................................................................  16 — REGULATIONS FOR ELECTRICAL INSTALLATIONS (16th ed. 1991)抜粋一523-04 断熱材中のケープル(Cables in thermal insulation) V V Fに対する発泡ポリウレタンの影響確認実験 ……………………………… 17 ー加数促進実験結果－資料－３ピニルシースとポリスチレンフォーム保温材との相容性について…………… 23資料- 4 [(社)電気設備学会資料抜粋)]真

1.まえがき
近年、建屋には保温性確保のために各種の断熱材が使用されているが、その使用方法によっては電線・ケーブルの性能を低下させる可能性がある。建築物の竜気配線は、1995年（平成７年）７月に施行されたＰＬ法（製造物責任法）の対象となっており、断熱材に起因した電線・ケープルの信頼性、安全性の低下を回避するために、各種断熱材が電線・ケープルに対して与える影響について理解していただく必要がある。そのため、断熱材が電線・ケープルに対して与える影響の具体例やその対策について調査・検討を行った。なお、電線・ケープルには多くの種類があるが、ここでは建築設備用にピルから一般住宅まで広く使用されており、構造・材質的にも直接的影響を受け易いＶＶＦケープル（ビニル絶縁ビニルシースケーブル平形）を代表例として取り上げる。
[改正の経緯]
本資料は1996年（平成８年）２月に制定されたが、ＶＶＦケーブルに対する発泡ポリウレタン断熱材の化学的影響に関して、120℃という高温での加熱促進実験結果を基にしているため実使用条件により近い温度での実験による確認が望まれたこと及び断熱材による熱的な影響（許容電流への影響）に関しても、より詳細な検討が必要と考えられたことから以下の追加実験を実施した。今回の改正は、この追加実験の結果を反映させて内容の見直しを図ったものである。 ① ＶＶＦケーブルに断熱材を塗布した状態での通電実験② 60～100℃での加熱促進による絶縁特性確認試験
2．断熱材の種類とその影響の概要
断熱材によるケーブルへの影響は、大きく次の２つに分けることができる。表一１に代表的な断熱材とケーブルに与える影響の概要を示す。 ① 熱的影響:断熱材の断熱効果によるケーブルの温度上昇（許容電流の低下） ② 化学的影響：断熱材とケープルのビニル☞ 被覆との間で起こる化学的反応による特性低下(注)ビニル;ポリ塩化ビニル混合物（ＰＶＣ）

３．断熱材による熱的影響
ケーブルの許容電流は、通電時のジュール熱によりケーブル内部に発生する熱量と、外部に放散される熱量とのバランスにより決まるため、ケープルが断熱材に覆われた場合、外部への熱の放散が妨げられてケーブル温度が許容温度以上に上昇する可能性が出てくる。そのため、通常の気中布設時に比べ許容電流が低下することを考慮してケープルサイズを選定することなどが必要と考えられる。そこで、ここでは発泡ポリウレタン断熱材を代表例として、断熱材塗布によりケーブルの許容電流がどの程度低下するか検討を行った。
3.1 通電実験結果（詳細は資料ー 1参照）
ＶＶＦケープルに発泡ポリウレタン所熟材を塗布した状態で通電実験を行い、ケープルの許容電流がどの程度低下するか確認した。
①条件
・ケープル: ＶＶＦ  3 × 1.6mm ・所熱材塗布厚さ（片面塗布）：20mm、40mm (参考として、ケーブルを20mm厚さの断熱材で挟んだ実験も実施) ・断熱材塗布長さ：5.0m ・通電電流値：気中・暗渠１条布設時許容電流の0～100％
②結果
・発泡ポリウレタン塗布厚さ(片側に塗布)と許容電流の関係は表一２のようになり、ケーブルの許容電流は気中・暗渠１条布設時の約60%程度に小さくなる。また、100%の通確ではケープルが120～150℃程度まで温度上昇し、ＶＶＦケープルの許容溫度である60℃を大幅に上回ることとなる。
•ケーブルを発泡ポリウレタンで挟んだ場合には、厚さ20mmにおいて許容電流値は55%程度まで使下する。 ・断熱材塗布端面より200mm程度内部の部分でも、試料中央部と同程度まで温度上昇する。
3.2考察
通電実験により、通電電流が断熱材を塗布しない時の気中・暗渠１条布設時許容電流の60%程度以上になるとケープル温度は許容温度を超えてしまうことが判った。従って、ケープル上に発泡ポリウレタン断熱材を塗布する場合には、その断熱効果により通常の気中布設時に比べ許容電流が低下することを考慮してケープルの導体サイズを選定するなど、ケープルが許容温度以上にならないようにすることが重要であると考えられる。なお、断熱材中のケープルの許容電流に関しては、英国IEE WIRING REGULATIONSにおいて「0.5m以上の長さが断熱材に覆われている場合には、気中布設時の許容電流の0.5倍とすること」と規定されている。今回の試験結果をみた場合、参考となるものであり、その和訳を資料－２に示す。
4．所熱材による化学的影響
ＶＶＦケープルが発泡ポリウレタン、断熱防湿紙付グラスウール、ポリスチレンフォーム断熱材などと直接接触した場合、化学的反応により特性低下の起こる可能性がある。以下に、そのメカニズム及び実験によりそれを確認した結果を示す。
4.1発泡ポリウレタンによる化学的影響
4.1.1 化学的影響のメカニズム発泡ポリウレタンは、反応触媒として一般的に「アミン」を含有している。アミンは、強力な還元作用を有するため、ピニルと接触すると塩化ビニル樹脂の脱塩酸反応を促進させることが知られている。 ''' (図ー１)そのため、ＶＶＦケーブルのように絶縁体、シースにビニルを用いたケープルが発泡ポリウレタンと接触した場合には、脱塩酸反応により劣化が促進され、絶縁抵抗の低下を招くケースが出てくる。
4. 1. 2 実験による検証
ＶＶＦケープルを発泡ポリウレタンと接触させた状態で加熱し、ケープルの絶縁抵抗がどのように変化するか促進実験を行った。なお、加熱温度は、次のとおりとした。 ① 120℃：ＶＶＦケープルのＪＩＳ Ｃ 3342において、巻付加熱試験、加熱変形試験等で規定されている温度② 60～100℃ : ＶＶＦケープルの許容温度（60℃）を考慮した温度
(1)加熱温度120℃での促進実験結果
①条件・ケープル  :  V V F   3 × 1.6mm •加熱温度  : 120℃ ・発泡ポリウレタンとの接触状況 ：直接塗布接触及び硬化後接触（図－２）
②結果
結果を表ー３に示す。 ＶＶＦケープルを発泡ポリウレタンと接触させて促進加熱すると絶縁抵抗の低下を招くことが確認された。

(2)加熱温度60℃～100℃での促進実験結果（詳細は資料－３参照）
4.1.2(1)項の加熱促進実験は120℃という高温の条件で行われているため、実使用条件により近い60〜100℃での確認実験を実施した。また、ケープルと発泡ポリレタンが直接接触しないようにＰＥＴテープによるセパレータを施し、その効果の確認も行った。 ①条件・ケープル: ＶＶＦ  3 × 1.6mm •断熱材塗布厚さ: 20mm ・加熱温度：60℃、70℃、80℃、100℃ ・加熱時間：最大300日
②結果
• 60℃×120日間、70℃×300日間の実験結果では、いずれの試料にも絶縁抵抗の低下が見られず、温度条件70℃以下の場合、今回の試験期間ではＶＶＦケープルの絶縁抵抗に対する発泡ポリウレタン途布の影響は認められなかった。 • 80℃×300日間では、塗布なしの場合には絶縁抵抗の低下がみられないのに対し、断熱材を塗布したものは100MΩkm程度まで絶縁抵抗が低下した。また、100℃の場合にも、塗布なしのものは150日経過しても絶縁抵抗の低下がみられないのに対し、断熱材を塗布したものは90日で20～60MΩkm程度まで絶縁抵抗が低下した。 • ＶＶＦケープルの許容温度を超えた80℃，100℃においての結果を見る限り、ＰＥＴデープによるセパレータは絶縁抵抗の低下に対して効果が見られなかった。
4.1.3考察
60〜100℃での加熱促進実験では発泡ポリウレタン塗布により、80℃、100℃では100MΩkm以下まで絶縁抵抗が低下したが、60℃、70℃では、今回の試験期間で絶縁抵抗の低下が認められなかった。そこで、80℃、100℃の結果と、4.1.2(1)項の120℃での加熱実験結果を基にして、試みにケーブルの寿命推定手法の一つであるアレニウスプロットにより、ＶＶＦケーブルの許容温度である60℃で長期間使用した時の状況を推定した。なお、アレニウスプロットは、通常、特性的に寿命と判断される値を基準とするのが一般的であるが、今回の場合、80℃において最も低下した絶縁抵抗値が約100MΩkmであったためこれを基準にした。この値は、ＶＶＦケープルの初期段階（新品の時）の規格値（50MΩkm）の２倍に相当し、実使用上まったく問題のない値である。絶縁抵抗が100MΩkmまで低下する時間（日数）と温度との関係をアレニウスプロットした結果を図ー３に示す。80℃から120℃の範囲でほぼ直線となり、これを外挿すると60℃の場合には約3800日（約10年）となる。このことは、80℃～120℃で絶縁抵抗の低下をもたらすケープルの劣化が60℃でも同様に進行するとした場合、ケープルが10年間連続して最高許容温度に達する雰囲気中に置かれたとしても、まだ100MΩkmという十分な絶縁抵抗を有していることを示している。なお、60℃で使用した時、どの程度の期間ケーブルが機能上問題ないのかを今回のデータから推定することは難しいが、ケープルが連続して最高許容温度の状態に置かれることは実際には考え難いことや、ここで基準とした100MΩkmという絶縁抵抗値が実使用面からみると非常に余裕をもった値であることを考え併せると、機能上問題の生じるところまでケープルの劣化が進行するにはかなりの年数を要するものと推測される。このことから、絶縁抵抗の変化を見る限り、ＶＶＦケープルが発泡ポリウレタンと直接接触していても、ケープル温度が許容温度の60℃以下に抑えられている場合には、一般的にケープルに対して期待される耐用年数である20〜30年程度は実用上問題になることはないものと考えられる。
4. 2 断熱防湿紙付グラスウールによる化学的影響
(1)化学的影響のメカニズム
断熱防湿紙付グラスウールには、防湿紙の裏面にアスファルト系塗料がコーティングされている例がある。そのため、ＶＶＦケーブルが斯熱防湿紙付グラスウールと接触すると図ー４に示すように、ビニルに含まれる可塑剤が一時的にアスファルト系塗料に移行し、アスファルト系塗料を溶解する。この溶解したアスファルト系塗料がビニル中に逆に拡散・浸透し、その結果、絶縁抵抗の低下や絶縁体・シースの機械的特性の低下を引き起こすこととなる。
(2)実験による検証
ＶＶＦケープルとアスファルト系塗料を接触させて加熱し、絶縁抵抗の変化を確認した。 ①条件・ケープル：ＶＶＦ  3 × 1. 6mm ・試験方法：一般的なアスファルト系塗料に２m長のケーブル試料を浸漬し、恒温槽中で加数し、その後、塗料を除去し、絶縁抵抗を測定する。 •加熱条件：90℃×192h
②結果
結果を表ー 4に示す。 V V Fケーブルを断熱防湿紙付グラスウールにコーディングされているアスファルト系塗料と技触させ、促進加熱すると絶緑抵抗の低下を招くことが確認された。

4.3ポリスチレンフォームによる化学的影響
ポリスチレンフォーム断熱材がビニルシースケーブルと接触すると、ポリスチレンが溶解・侵食されることが報告されている。 ‘²’  (資料－４参照)
(1)化学的影響のメカニズム
ＶＶＦケープル等のシース材に使用されているビニルには、可塑剤として一般的に「フタル酸エステル」（ＤＯＰ等）を含有しており、使用環境や使用条件により異なるが、フタル酸エステルは経時的に揮散現象を生じる。通常、この揮散の程度は、ごくわずかであり問題になることはないが、ポリスチレンと接触している場合はこれが促進され、可塑剤がポリスチレンフォームに移行して、ポリスチレンフォームを溶解・侵食する。その結果、ケーブルが断熱材の中にめり込む形となってしまい熱の放散が著しく妨げられるとともに、ビニル中の可塑剤が減少することによるケーブルの諸特性の低下が懸念される。
(2)実験による検証
①条件・試験方法：ポリスチレンフォーム断熱材でＶＶＦケープルを挟んだ状態で加熱する。 •温度：60℃ •湿度：50% •加熱時間：50日
②結果
ＶＶＦケープルとポリスチレンフォームが直接接触している試料は、ポリスチレンフォームが侵食を受けている。これに対し、両者の間にセパレータ（ポリエチレンテープ）を施したものには変化がみられない。
5.対策
以上に示したとおり、ＶＶＦケープルが断熱材に覆われると、熱的影響や化学的影響を受けるおそれがあるため、以下のような対策が必要であると考えられる。
(1)熱的影響の防止
ＶＶＦケープルが断熱材に覆われると発生した熱の放散が妨げられるため、断熱材の熱的影響を考慮しないとケープル温度が許容温度以上に上昇する可能性がある。また、同時に、化学的な影響は温度が高くなることで、より促進される。そのため、ケーブルが断熱材に覆われた状況にある場合には、許容電流が気中・暗渠1条布設時の約60%程度まで小さくなることを考慮してケープルサイズの選定を行う必要がある。 (注)資料ー２に示したとおり、英国ではケーブルが0.5m以上断熱材に覆われる場合は、許容電流を気中布設時の半分にするよう規定されている。
(2) 化学的影響の防止
断熱材の種類によっては、ケープルと直接接触することにより化学的な反応が起こり、ケープル特性の低下を招くおそれがある。そのため、断熱防湿紙付グラスウール（アスファルト系塗料コーティング）、ポリスチレンフォーム断熱材の場合には、比較的低温・短期間の促進試験においても顕著な影響が確認されることから、セバレータ（ポリエチレンテープ、ＰＥＴテープなど）を設けるなどして直接接触を避ける必要があると考えられる。なお、発泡ポリウレタン断熱材については、加熱促進実験の結果から、ＶＶＦケーブルの温度が許容温度以下に抑えられている場合には、直接接触していても実用上の問題はないものと考えられる。 (参考文献) (1)塩ビとポリマー　Vol. 28　No. 6「軟質ＰＶＣ／ポリウレタンフォーム間の相互作用の問題について」 (2)（社）電気設備学会　集合住宅電気設備の合理化調査研究会「集合住宅電気設備工事の工業化工法に関する調査研究報告書(その３)」  1994年（平成６年） ３月以　上原案作成：絶縁電線専門委員会発行承認：平成12年２月10日の技術本委員会

1.目的
ケーブルが断熱材に覆われた場合、ケーブルから発生した熱の放散が妨げられてケーブル温度が許容温度以上に上昇する可能性がある。そこで、ＶＶＦケーブルに断熱材を塗布した状態で通電実験を行い、どの程度まで許容電流が低下するか確認する。なお、この実験は、平成９年６月から平成１0年６月まで絶縁電線小委員会各社において行ったものである。
2.実験方法
(1)設定条件①ケーブル: ＶＶＦ   ３×１.６mm（短径6.２ mm× 長径13.０ mm） ②断熱材塗布厚さ  : A)  20mm B) 40mm ③断熱材塗布長さ: 5. Om ④温度測定点: A)絶縁体上       B)シース表面D)外気C)断熟材表面⑤温度測定位置:断然材左端より、0.2m 1.0m 2.5m 4.5m 5.0m 6.0m(断熱材途布無し) ⑥電　流　値:気中・暗渠1条布設時許容電流値の、25% 50% 75% 100% (5.2A) (10.5A) (15.7A) (21.0A) (  )内は内線規程での許容電流値19A (周囲温度30℃)を実験時の周囲温度20℃に換算した電流値(2)通電回路通電回路を図１に示す。
図1通電回路
(3)寒験手順
①予め熱電対を取り付けたＶＶＦケープルを木枠内にまっすぐに通し、適当な位置にテープにて固定する。 ②２液性のポリウレタン溶液を混合・攪拌し木枠内に流し込み、反応させる。 ③反応完了後、木枠上面よりはみ出した樹脂を除去し、外枠を取り外す。 ④断熱材上部に熱電対を取り付け、全ての熱電対を打点式温度計に接続する。 ⑥試料の両端を図１のように接続し回路を構成する。 ⑥最初許容電流値の25%を通竜し、各測定箇所の温度を打点温度計にて測定する。同時に10分おきに温度を読み取り、記録する。 ⑦全ての測定点の温度が一定になった時点で通電を停止する。 ⑧通電停止後、各測定点が測定開始時の温度に低下するまで放置する。 ⑨電流値を50%、75%、100%と上昇させ、各々⑥～⑧を繰り返す。
(参考試験)
①下図のようにケープルを断熱材（厚さ：上下とも20mm）で挟んだサンプルを作成して同様の通電を行い、温度測定を行う。
3.測定結果
（1）時間に対する温度上昇曲線時間に対する温度上昇曲線の例（断熱材厚さ：20mm、通電電流値：21. 0A）をグラフ１に示す。なお、測定位置は、断熱材左端より2.5m（ケープル長手方向の中央部）。グラフ1時間に対する温度上昇曲線の例
(結果)
通竜後、２～３時間程度で温度上昇の飽和することが判った。
(2)通電電流と最終到達温度
通竜竜流と最終到達温度の関係をグラフ２（断熱材厚さ20mm）、グラフ３（断熱材厚さ40mm）に示す。なお、測定位置は、断熱材左端より2.5m（ケーブル長手方向の中央部）。
(結果)
・断熱材が塗布された状態においては、気中・暗渠1条布設時許容籠流の約60%で絶縁体表面の温度がＶＶＦの許容温度である60℃を超え、100%の通電では120～150℃に達する。 ・同じ通電電流値であれば、断熱材が厚いほど絶縁体・シース上の温度は高くなる。 ・断熱材表面上の温度は、通竜竜流値の変動にかかわらずほぼ一定である。これは、断熱効果が大きいためケーブルからの発熱を放散することができていないことを示している。 ・なお、参考として実施したケープルを発泡ポリウレタンで挟んだ場合は、ここではデータは省略するが厚さ20mmにおいて許容電流値は55%程度にまで低下した。
(3)測定位置と最終到達温度
測定位置と最終到達温度の関係をグラフ４に示す。
(結果)
・断熱材塗布端面より200mm程度内部の部分でも、ケーブル表面温度は試料中央部と同程度まで溫度上昇することが判った。
4.結果のまとめ
・発泡ポリウレタン釜布厚さ(片側に釜布)と許容電流の関係は以下のようになり、ケープルの許容電流は気中・暗渠1条布設時の約60%程度に小さくなる。(表1 )また、100%の通電では120～150℃程度まで温度上昇し、ＶＶＦケーブルの許容温度である60℃を大幅に上回ることとなる。
・ケーブルを発泡ポリウレタンで挟んだ場合には、厚さ20mmにおいて許容電流値は55%程度まで低下する。 •断熱材塗布端面より200mm程度内部の部分でも、試料中央部と同程度まで温度上昇する。
以上
写真1　ＶＶＦへの熱電対取り付け右）シース上左）絶緑体上写真２　ケーブルの取り付けられた木枠の中に、ポリウレタン混合液を流し込み
IEE WIRING REGULATIONS

523-04  断熱材中のケーブル(Cables in thermal insulation) 523-04-01　断熱材が使用される空間にケーブルを布設する場合、可能な所では全て、ケーブルは断熱材により覆われないような位置に固定すること。そのような位置に固定できない所では、ケーブル断面積を適当に増やすこと。 (電線管に入った)ケーブルが断熱性の壁の中、あるいは断熱性の天井の上に布設されるとき、(電線管の)片側が熱伝導性の面に接触しているケーブルの許容電流はAppendix4, Reference Method4に示されている。 0.5m以上の長さが全面的に断熱材により囲まれる１条のケーブルの許容電流は、他に明確な情報がなければ、床壁面に直接クリップ及びopenの時の許容電流(Reference Method 1)の0.5倍とすること。 0.5m以下のときの許容電流は、ケーブルサイズ、断熱材中のケーブル長、断熱材の熱的特性に応じて適当に低減させること。TABLE  52Aの低減率は、0.0625W/K.mより大きな熱伝導率を持つ断熱材中の、導体サイズが10mm²以下のケーブルに適用される。
他の条件に対する指針はguidance noteに記載されている。
一加熱促進実験結果一1.目的発泡ポリウレタン断熱材が、ＶＶＦケープルの絶縁抵抗に対して与える影響を60℃～100℃の温度において確認する。また、ＰＥＴテープによるセパレータの効果についても確認する。
2.実験方法
(1)設定条件①ケープル: VVF   3 × 1.6mm ②試å : 7)断熱材塗布有ｲ) PETによるセパレータ(25 μ m厚×50mm幅、粘着層付) +断熱材塗布りケーブル単体（断熱材塗布無） ③断熱材途布厚さ : 20mm(一般的な途布厚さ) ④加熱温度: 7)60℃       1)70℃
(2)試料の作成
実験に使用する試料の形状及び寸法は、ギャーオープンの内寸を考慮し、かつ、絶縁抵抗試験用試科長を確保するために図1、2の形状・寸法とし、また、紙管内に両端を出した状態で断熱材の塗布を行った。なお、ＰＥＴテープのセパレータは図３に示すように施した。図1紙管巻状態(海位mm)図2 断熱材塗布状態図３ ＰＥＴテープの状況
(3)加熱温度と試料
加熱温度と試料の組み合わせを表1に示す。

(4)絶縁抵抗測定方法
・規定時間加熱後、恒温槽から取り出し、８時間以上常温に放置後測定を実施した。 ・絶縁抵抗測定時の竜圧は500Vとし、黒一白、白一赤、赤一黒の３線間を測定した。(図４)絶縁抵抗の測定位置
3.絶縁抵抗測定結果
各温度での絶縁抵抗測定結果をグラフ１～４に示す。なお、ここでは代表として黒一白間の値を示す。 4.結果今回のケーブル加熱実験で以下の結果が得られた。 • 60℃×120日間、70℃×300日間の実験結果では、いずれの試料にも絶縁抵抗の低下がみられず、温度条件70℃以下の場合、今回の試験期間ではＶＶＦケープルの絶縁抵抗に対する発泡ポリウレタン塗布の影響は認められなかった。 • 80℃×300日間では、塗布なしの場合には絶縁抵抗の低下がみられないのに対し、断熱材を塗布したものは100MΩkm程度まで絶縁抵抗が低下した。また、100℃の場合にも、塗布なしのものは150日経過しても絶縁抵抗の低下がみられないのに対し、断熱材をしたものは90日で20～60MΩkm程度まで絶縁抵抗が低下した。 ・ＶＶＦケーブルの許容温度を超えた80℃、100℃での結果を見る限り、ＰＥＴテープによるセパレータは絶縁抵抗の低下に対して効果が見られなかった。
以　上
写真２　断熱材塗布後
写真4　絶縁抵抗測定状況
22.
集合住宅を含めて住宅内配線に使用されているＶＶＦケーブル（ビニルシースケーブル）と、住宅の断然材に使用されているポリスチレンフォーム保温材との相容性について、簡単に述べます。 1.  ＣＶ、ＩＶ、ＶＶ、ＶＶＦケープルのシース材料ＰＶＣには、一般に25%の可塑剤を混入し、Ｐ V Cコンパウンドとして楽軟性、弾性そして電気特性、耐熱特性を付与しております。そしてこの可塑剤として現在「フタル酸エステル（ＤＯＰ等）」が一般的使用されております。このフタル酸エステル（ＤＯＰ等）は、使用環境および使用条件によって異なりますが、経時的に揮散現象を生じます。通常は自然現象の範囲における揮散ですが、接触される物質によってはかかる現象が促進され、また浸透し接触物質との間で科学的変化を生じる事があります。住宅の断熱材に使用されているポリスチレンフォーム保温材は、原料を加熱溶解し連続的に押し出し発泡させる材料であります。ビニルシースケープルとの相容性は、ＳＰ値（分子間の接触エネルギー : Solubility  Parameter)で見ることが出来ます。このＳＰ値は、ビニル（ＤＯＰ）: ７～ １０、ポリスチレン：９　前後であり、相互に影響する材料の関係であります。化学的現象としては、接触条件によりＰＶＣ中より可塑材がポリスチレンフォーム保温材へ移行し、ポリスチレンを溶融させる現象を生じさせます。この現象は両物質の接触状況、温度状況により異なりますが、化学現象として理解出来る現象であります。 ＦＩＧ１～４に実験結果を示します。ポリスチレンフォーム保F I G  1温材でＶＶＦケーブルをサンドイッチ左・・・直接接触: 右････下側にＰＥテープセパレータ介在温度6 0℃ 5 0 %湿度5 0日期間記事：セパレータ無しの直接接触条件では、フォーム材に浸食している。 F I G  2   上面ポリスチレンフォーム保温材除去記事：セパレータ無し品はフォームの材と一体化しているセパレータ有り品はフォーム材変化無しF I G  3 接触品を引き離した状況記事：浸食深さ約５㎜程度F I G  4 ポリスチレンフォーム保温材よりケーブルを除去記事：一様に浸食セパレータ有りは変化無し