一般的には、観客を集め、その多くは料金を取って、演劇(芸能)、音楽、映画、スポーツなどの催しを行うことを意味する。日本においては、「日本標準産業分類」(総務省統計局、2014年4月)に基づき、大分類「生活関連サービス楽、娯楽楽」の中分類80「娯楽楽」として分類される事業が具体的に相当する。上記の催しものを反復的かつ継続的に行う施設を興行場と言い、「興行場法」の規制の対象となる。映画においては、映画館や上映施設をマネジメントすること、ないしはその営業のスタイルを「興行」という。作品を映画館等で上映し、そのことによって入場料金を徴収し、投下した資本の回収を行うことを示す。映画館の運営・経営業務に携わる者を「興行者」、組織としては「興行会社」と呼称する。本来、「興行」と「配給」は作品の「売り手」と「買い手」の関係に相応し、異なる立場を表す言葉であるが、日本の映画産業においては、大手映画会社が、同一資本・同一組織によって「製作」「配給」「興行」を一貫して経営するため、映画の流通業務を幅広く示す言葉としてとらえられる場合もある。
公開
特定の人に限定せず、広く一般の人々に対する入場・鑑賞を前提として、映画を上映すること。ただし、興行として映画館で上映する場合にのみ使用することが多い。江戸時代に、小説の新刊本が袋に入れて発売され、その封を切って読むことに由来して「封切り」ともいう。地方に先行して作品を公開する都市部の映画館を「封切館」と呼ぶが、現在では全国一斉公開が通例となっている。日本映画製作者連盟は毎年1月に前年の日本映画/外国映画の公開本数を発表しているが、「公開」の定義は明示されていない。2019年まで『キネマ旬報』に毎年掲載されていた「封切映画一覧表」では「東京都内にある商業映画劇場、ホール及びそれに準ずる施設において、スクリーン上で7日間以上、1日1回以上、有料上映された初公開作品」を封切映画としている。
映画館
不特定数の観客に対して、映画を専門的に上映する施設のこと。「劇場」ともいう。日本では、厚生労働省が監督官庁であり、直接的には、所在する都道府県または市町村が設置する保健所の監督を受ける。また、多くの映画館が、都道府県ごとに、生活衛生関係営業の運営適正化及び振興に関する法律に基づく興行生活衛生同業組合へ任意に加盟している。映画館の設置に際しては、「興行場法」に基づき、都道府県知事の許可が必要であり、建築基準法による用途規制により、客席の面積に応じて設置することのできる地域が定められている。近年では、上記の枠組みとは異なる形で、カフェやミニ図書館、ライプハウス等と合わせて映画上映の場をつくる「準映画館」ともいうべき場所も増えつつある。本年鑑では、スクリーン数や上映プログラムによって、映画館を「シネマコンプレックス(シネコン)」、「ミニシアター/名画座」、「既存興行館」、「成人映画館」の４つに分類している。
シネマコンブレックス（シネコン）
マルチプレックス、複合型映画館とも呼ばれる。同一の運営組織が、同一の所在地に名称の統一された複数のスクリーンを設置し、かつ、出入り口、入場券売場、ロビー・売店、映写宝等を集約化して共有する映画館のこと。経産省の「特定サービス産業実態調査報告書」によれば「６スクリーン以上」、日本映画製作者連盟の定義によれば「５スクリーン以上」を
既存興行館(既存館)
ミニシアター
名画座
アートハウス
ひとつの建物･施設(サイト)に有する映画館を示す。本年鑑では原則として「5スクリーン以上」をシネマコンプレックスとしている。従来型の映画館を指す。かつてはその多くが大手映画製作・配給会社の直営・系列館として経営されてきた。シネマコンプレックスの展開により急速に減少している。また、フリー・ブッキングの一般化に伴い、系列作品によらないミニシアターのような番組編成に変わりつつある既存興行館も増えている。大手映画製作・配給会社の直接の影響下にない独立した経営を行い、単館ないしは数館による公開を前提とした「単館系」「アート系」と呼ばれる作品を中心に番組編成を行う小規模劇場・映画館。「前衛的なテーマなどの演劇公演・映画上映を企画」([広辞苑])する傾向が強いことから、「アートシアター」[「アートハウス」「アートシネマ」と呼ばれることもある。規模については、50席から200席程度の劇場まで様々だが、全国生活衛生宮薬指導センター「生活衛生関係営業実態調査(映画館)」(2006年)では、「観客席数が300席以下の映画館で、芸術性などに特化した作品を上映する」とされている。近年では、「シネマコンプレックス以外の映画館」として、既存興行館、ミニシアターを総称して「ミニシアター」としている例も散見される。旧作及びロードショー館での上映が終了した新作で番組編成をしている映画館。かつては、ある作品を封切(ロードショー)公開終了後の一週から二週以上後に上映する映画館を「二番館」とし、以下「三番館」「四番館」があり、三番館以降を名画座と呼んだ。約7500館の映画館が存在していた1950–60年代においては、作品数が現在と比べて少ないため、こうした「下番線劇場」と呼ばれる映画館へ番数順に映画が上映されていく仕組みを取った。こういった劇場では、二本立てや三本立てて、複数の映画製作会社の作品を折り混ぜて上映した。また、上映回数がかさむほどフィルムに傷が付き、映画の鮮度、話題性も時間経過とともに落ちるため、入場料を安くし、「入替なし」という形式で上映していた。現在では、「二番館」「名画座」という言葉は明確に区別されることなく使われており、「名画座」が一般的てある。本年鑑では、映画館の分類を「ミニシアター/名面座」としている。ミニシアターと同様に、大手映画製作・配給会社の直接の影響下にない独立した経営を行い、単館ないしは数館による公開を前提とした作品を中心に番組編成を行う劇場・映画館。「ミニシアター」が、施設の規模や展開数において、チェーン展開する系列館や複合型映画館(シネマコンブレックス)のような映画館と自らを差別化する和製英語であるのに対して、アートハウスは、映画館の商業的な側面とは別に、上映する作品の芸術的・実験的・社会的な側面をより意識して用いられる。従来の「映画館」の枠には収まらない、公共の映画専門施設(シネマテーク)や映画祭をはじめとして、カフェ型の上映施設やホール等を活用して行われる上映会など、幅広い意味を含む。元々は、1940年代後半から50年代初頭にかけて、アメリカのニューヨークをはじめとする都市や学園都市に生まれた小規模な映画館を示す。これらの映画館では、主に非ハリウッド的な前衛性の強い作品やヨーロッパ映画、自主映画、ドキュメンタリー映画が上映された。言葉としては、アートハウスで上映されるような映画を総称した「アート映画(Art Film)」の方が広く用いられている。映画研究者のD・ボードウェルは、 「アート映画」を定義して、主流なハリウッド映画の形式とは異なり、「特有の表現様式を有するもの」であり、それ自体がジャンルであるとしている(Bordwell, 1979)。
成人映画館
映画倫理委員会(映倫)によって、18歳未満の者の鑑賞には不適当であると指定された成人映画、ポルノ映画、ピンク映画等を上映する映画館。「ポルノ映画館」「ピンク映画館」等の呼称も「成人映画館」を示すものとして用いられる。基本的には独立経営だが、ピンク映画の製作配給会社による直営館も存在する。
公共上映
地域における上映作品の多様化に貢献し、興行的に主流でない映画が鑑賞できる機会を、広く観客に提供することを目的とした上映活動を指す。その運営が営利的(有料上映)であるか、非営利的(無料上映)であるかを問わない。非主流の映画には、先進的独創的な映画、古典的歴史的な映画、紹介される機会が比較的少ない国の映画、インディペンデント映画、ドキュメンタリー、実験映画などが含まれるが、これらの稚別はしばしば互いに重なり合っている。こうした上映活動が行われる場所としては、系列化されていない小規模な映画館、映画アーカイプ・シネマテーク、美術館・博物館、図書館、公共ホール、アートセンターなどの公共文化施設があり、このような場所で映画祭や自主上映等の活動も展開され、地域の上映環境に多様性をもたらしている。また、主流の映画を含んでいても、映画館が存在しない地域で、公共文化施設などを活用して映画を上映する活動も公共上映と呼ばれる。こうした活動は、社会を構成する様々なコミュニティに対して映画へのアクセシビリティを高めることで、他芸術と同様、文化の次世代への継承、社会包摂、地域活性化、人材育成などの公共的課題に効果をもたらすポテンシャルを有している。
コミュニティシネマ
地域における多様な映画受答の促進に貢献する上映組織およびその活動を意味する。具体的には、公共上映に携わる映画館、映画アーカイプ・シネマテーク、映画祭、自主上映団体(シネクラブや映画サークル)、移動上映団体、美術館・博物館、図書館、公共ホール、アートセンター、学校などを指す。コミュニティシネマという語が初めて登場したのは、2003年３月に発行された「21世紀の芸術振興策を考える──芸術振興のための法と制度最終報告書アメリカ、韓国の映画振興を中心に」(財岡法人国際文化交流推進協会[エース・ジャパン]編集・発行)の末尾に掲げられた「芸術振興策に関する提言――公共上映の振興を中心に～」においてである。この後、2003年の映画上映ネットワーク会議（のちの全国コミュニティシネマ会議)において「コミュニティシネマ憲章」が採択され、コミュニティシネマの理念の本格導入が始まる。本憲章には、「上映環境の地域格差の是正と上映作品の多様性の確保」、「多様なコミュニティに対する多様な上映機会の提供」、「メディアリテラシーの向上など教育的使命を実現すること」、「地域に対する貢献」の４点がコミュニティシネマのミッションとして掲げられている。地域の文化拠点として、そこに住む様々な人々が多様な映画を体験する場を構築し、これを継続的に運用していくことがコミュニティシネマの目的である。
シネマテーク
フィルム映画アーカイブ
映画祭
本来は映画の収蔵施設を意味する(-thequeは、収納箱、築を意味するギリシャ語のthekeに由来する)。しかし、今日では、映画芸術の普及を目的に、古典映画を軸としたプログラムを展開する上映活動あるいは上映施設へと、その意味を転用させている。これは、アンリ・ラングロワが自らの映画コレクションをもとに1936年に設立したシネマテーク・フランセーズが、先鋭的なプログラミング(特集上映の編成)によって、トリュフォーやゴダールなど、後進の映画作家に多大な影響を与えたことを範としたためであろう。コミュニティシネマセンターが実施してきた「シネマテーク・プロジェクト」においても、この合意は継承されている。このプロジェクトの皮切りは、シネマテーク･フランセーズの協力のもと、セルジュ･トゥビアナと蓮賞重彦の選定によって実施された「フランス映画の秘宝」(2008)であり、以後、「山中貞雄監督特集」(2009)、 「ポルトガル映画祭2010」を開催、2011年以降は「Fシネマ・プロジェクト」へ移行しながら、「MoMAニューヨーク近代美術館映画コレクション」(2014)  永遠のオリヴェイラ一マノエル・ド・オリヴェイラ監督追悼特集」(2015)などが開催されている。このプロジェクトには、広島市映像文化ライプラリー、山口情報芸術センター、川崎市市民ミュージアム、金沢21世紀美術館、高知県立美術館、アテネ・フランセ文化センター、せんだいメディアテーク等が参加してきた。本年鑑においては「映画を定期的に上映する映画アーカイブや美術館等の文化施設や公立映画館など、公共的な映画上映のための専門的な施設」をシネマテークとしている。映画フィルム及び映画関連資料の保存を行う施設の総称である。施設の種別は、博物館・美術館、文書館、資料館、図書館など多様であるが、いずれもフィルムの保存に携わっている点で共通している。その活動には、低温低湿管理が施された収蔵庫でのフィルム保存、写真化学あるいはデジタル技術を活用したフィルム彼元、収蔵フィルムの物理的特性からスタッフ・キャストのクレジット表記に至るまでの緻密な目録化、制作当時の社会的文化的技術的文脈を重視したオーセンティックなプログラミング(上映)に加え、ノン・フィルムマテリアルと呼ばれる映画関連資料(ポスター、チラシ、スチール、シナリオ、セット、衣装、予算書、機材、雑誌、書籍など)を収集・保存し、その目録化を行うドキュメンテーションの作業が含まれる。フィルムアーカイブの第一世代に属するのは、ドイツ国立フィルムアルヒーフ(1934年設立)、英国映画協会フィルムライプラリー（1935年設立）、ニューヨーク近代美術館フィルムライプラリー（1935年設立）、シネマテーク・フランセーズ(1936年設立)であり、これら4機関が1937年に国際フィルムアーカイプ進盟(FIAF)を結成した。FIAFは、2019年1月現在、75ヶ国165団体(89の正会員、76の準会員)を擁しており、日本では国立映面アーカイブ、福岡市総合図書館がFIAFに加盟している。この他、国内の主要な公共のフィルムアーカイプとして、広島市映像文化ライブラリー、京都府京都文化博物館、川崎市市民ミュージアム、神戸映画資料館がある。他にも、映画に関する資料を収蔵している施設(映画資料館等)は多数存在する。一般的に、特定の場所で期間を限定してコンペティション形式ないしは特集形式で複数の映画・映像作品を集め、上映するイベントを示す。コミュニティシネマセンターでは、芸術文化振興基金の「国内映画祭等の活動」に対する助成条件等に鑑みて、映画祭を以下の条件を満たすものとしてきた。 1 ……………定期的に開催される(每年/隔年など)。 2・・・・・・・映画祭として３日以上継続して行われる。 3・…………広く内外の映画作品が参加できる途が開かれている。 4・・・・・・・商業的、宗教的または政治的な宣伝意図を有さない。上記の条件にあてはまる映画祭は、日本国内において180以上存在する(2020年)。近年では、1日ないしは２日間で実施される上映イベントも増加し、映画祭として認知されるようになっている。映画祭には商業的なサイクルには入らない作品も含め、興行とは異なる形式で多くの作品を紹介し、映画に対する新たな観客を生むという点で、文化的・芸術的な側面がある。また、まちおこし等の地域活性化事梁として、あるいは様々なコミュニティの結節点として、その社会的な側面を指摘することもできる。大規模な国際映画祭においては、作品の買い付け、企画開発・資金調達というビジネス機会をマーケットにおいて創出する経済的な側面も存在する。
自主上映
映画館での興行とは異なる形態で実施され、主として自発的かつ非営利的に運営される上映を指す。公共ホール、大学、アートスペースなどでの上映の他、映画館を借り受けて行われる上映もある。多くは映画の鑑賞そのものを目的としているが、歴史的には教育や政治などにおける啓発を目的とした自主上映も盛んに行われてきた。近年では、デジタル化の進行により、DVDやプルーレイ、配信等での上映も可能となり、小規模なコミュニティのための自主上映が増加している。運営の方法は多種多様だが、概ね二つの形態に区分できる。 l …………各地域の自主的な団体が、映画会社や製作・配給団体から作品を借り受けてプログラムを編成し、これを各地域の会場で上映するもの。狭義の自主上映はこれを指している。自主的な団体には、シネクラブ、映画サークルのような民間の団体も、自治体の教育委員会や文化振興課、公共ホールやコミュニティセンター等の公共的な団体も含まれる。 2…………移動上映事業者が自ら製作した作品や配給権を取得した作品を、各地域の会場を借り受けて実施する移動上映・移動興行。映画館のない地域に、映写機などの機材を持ち込んで行われるもの。
特集上映
監督や俳優、脚本家やカメラマン等の回顧上映や、ある国や地域の映画を集めたり、一定の「テーマ」に基づいて作品を集め、上映することをいう。特集上映を「○○映画祭」と称する場合もあるが、上記で定義している「映画祭」とは異なる。
日本映画(邦画)と外国映画(洋画)
一般的に、「日本映画」とは、日本国内の映画館などで公開されることを前提として、日本国籍を持つ者や日本の国内法に基づく法人が製作出資をしている映画を示す。「邦画」ともいう。一方で、日本国籍を持たない個人ないしは日本国内に登記のない法人によって出資がなされて製作された映画を「外国映画」という。「洋画」は、アジア地域をも合む、日本映画以外の外国映画すべてを総称する言葉として用いられることもある。映画の国籍は、製作に対する出資者/出資社の国籍に依拠する。日本人キャストを用い、日本国内です
旧作作と新作
自主映画
べての拡影が行われている場合でも、アメリカ資本のみで製作されていれば「アメリカ映画」、日本資本とフランス資本の両者が出資をしていれば「日仏合作」となる。フランスのように、自国の映画文化や産業の振興に熱心な国では、スタッフやキャストの国籍、会社の登記などの細かな要素を考慮して、政州あるいはフランスの関与の度合いがどの程度高いかを点数化し、それに応じて助成対象の認定を行っている。一般的に、映画興行において初めて公開(封切り)を迎える作品を「新作」と呼ぶ。その作品は、公開を終了した後に「旧作」となる。地域や映画館によって公開の時期が異なることもあり、「新作」と称する期間を厳密に規定することは難しい。なお、映像レンタル商品は、「旧作」と「新作」について映画興行とは異なる分類と定義を各社が行っている。 TSUTAYAでは、商品のリリース(販売開始)後3ヶ月程度を「新作」、リリース4ヶ月後から1年後程度を「準新作」、リリース13ヶ月後程度からを「旧作」としている。日本における自主映画または自主制作映画は、映画製作において、個人資本もしくは個人で製作費を調達して制作された映画を示す。興行を前提とする「商業映画」ではない映画の総称として用いられることもある。また、制作者による分類として、(映画制作により定期的な取入を得る)プロフェッショナルと区別した「アマチュア映画」や、高校生や大学生が制作した「学生映画」といった呼称も自主映画のなかに含まれる。映画が伝来したばかりの時期には、「自主映画」と「商業映画」の境界は未分化だったが、明治・大正期から個人でカメラを所有し、日常生活や風景を操影する映画愛好家が存在した。大正未期になり9.5ミリフィルムが登場し、昭和に入って8ミリフィルムが登場すると、個人による映画撮影が手軽なものとなり、16ミリや35ミリフォルムで制作された劇映画やニュース映画のような商業映画と区別して、「小型映画」「家庭映画」とも呼ばれる自主映画の概念が明確化していった。 1960年代後半から70年代にかけて、シングル8・スーパー8といったフィルムの規格が開発・提供されるようになると、ホームムービーだけでなく自主映画を制作する個人やグループが全国的に現れ、作品が次々に発表されるようになった。雑誌「ぴあ」や、1977年から開催された「ぴあフィルムフェスティバル」の存在やその支援が、こうした自主映画の制作や公開の増加に果たした役割は大きい。自主映画を制作し、映画祭等で評価を待た人々が映画・映像業界へ進み、日本映画の担い手として活躍している。今日では、自主映画がそのまま劇場で公開されるケースも増えており、製作資金の出資形態を除けば、商深映画との境界は曖昧なものとなっている。また、日本では、大手映画製作会社やその配給網に頼らない映画作品や制作者が「インディーズ」と一般的に呼ばれるが、そうした作品の多くが、個人資本または小規模の団体・組織による自主映画である。