作
F
1. 序   言
「水質汚濁物質」の種類・項目，並びに定義については，公告対策基本法に定められており，その定量法，又は計測法については，日本工業規格（J I S）の「工場排水試験方法」「上水試験方法」「下水試験方法」等のほかに，「昭和46年経済金画庁告示第21号」『環境庁告示第64号』等において詳しく示されている。さらに今後も，省令や告示等によって新しい有害物質が指定され，その分析方法が規定されていくことになるであろう。したがって，これらの方法に準拠して忠実に分所を行えば，一定の正しい値が得られるはずである。しかし，実際の状況をみると，同一試料についての分析結果であるにもかかわらず，分析機関によってまちまちの値が提出されていることがしばしば起きている。とのため，算査を実施した行政機関への不信級が起こり，種々の問題をひき起こすととにもなりかねない。又，経年の長期調査においては，分析機関を変更した場合の異常偏差も発生しており，調査の意味さえ疑問視されることがある。とのような問題は，すでに関係者の間でもとりあげられ，その対策が要望されているが，更めてとの原因を究明して対策に資するため，「水質汚濁物質の分析法並びに分析装置に関する問題点」と題するアンケート調査を企画し，各方面の分析機関（担当者）にご協力を依頼したととろ，下記の方々から熱心など回答をいただいた。本稿は，主としてこれらをまとめたものであり記して深く感謝の意を表する次第である（到着順敬称略)。
使次郎*

なお，（社）産業公害防止協会発行，「公害防此の技術と法規（水質篇）」日本化学工業会「工場排水試験方法ＪＩＳＫ0102一1971児直し原案作成に対する要望意見アンケート結果」及び水質測定分析技術委員会「現行各種試験法に関する意見調査のまとめ（その１）（その２）」等も参考にした。
2.分析偏差を生する一般的原因と
留意すべき点
( 1 )   「試料の取扱かい方」に関する問題点
分析室に連ばれてきた試料は，定められた方法で貯蔵し，速かに分析を終了することが必要であるが，無神経に直射日光の当る場所に放置されていたり，容器の栓が不十分なため蒸発しているととがないであろうか。つまり，分析者の手に渡るまでの試料については，茶外無責任に処理されていることがある。これでは，いくら優れた分析者が定められたとおりの方法で分析を行っても，正しい結果が得られようはずがない。又，長時間放置されたヘドロの場合には，分子の凝集・雕栽等のために成分の位置的不均化が起こっているから1 3 1 1実験試料をとり出すとき丹念にかくはんすることが必要である。 （２） 「試料の前処理方法」に関する問題点1）希釈，又は濃縮操作分析に先立ち，試料を最適濃度に希釈，又は濃箱する必要があるが，分析しようとする成分の濃度は未知であるから，分析に成も適した濃度範囲に翻整するための前処理方法が問題となる。すなわち，もし濃度が非常に大きい場合には，希釈するための一定量を採取する場合，ピペットを用いるか天秤を用いるかによって，箱度がかなり違ってくる。前者は操作が早くて便利であるが，後者よりも不正確であり，温度も関係する。また，同一試料の中の2種以上の成分を分析しなければならないとき，しかもその濃度が著しく異っている場合には，それぞれ異った適正濃度に希釈，又は濃縮するための操作を各成分について別々に行う必要があるが，果してとれが忠実に守られているであろうか。
2）妨害物質の影響
ＪＩＳには妨害物質の影響についての記述がかなりよくなされてはいるが，如何にしてそれらを調べるかについての指示がない。したがって，分析担当者はこれを無分別にやり過ごすことを余儀なくされており，バラつきの原因となっているのではなかろうか。 （3）標準試料の分析並びにクロスチェックの必要性水質分析は，微量成分の定量が多いので，分担当者は常に細心の注意を払わねばならないが，試製の純度，分析機器の精度等にトラブルがあることもあるから，実試料の分析の間において，標準試料の分析を行っておくことが必要である。また適宜に抜きとった試料についてクロスチェックを行うことも必要である。
3.各項目に関する問題点
(1) BOD.
1）植種の適定，培養及び添加量について(t)　試料に対する植種物質の適，不適，並びに添加量による測定値のバラつきが大きい。 (引)試料に応じた最適植種液をその都度調数することは不可能に近い。化）植種する微生物の培養方法について評しい解説が必要である。自植種量は「一般細菌数として103/mLLL上になるように添加する」と改むべきである。 2）希釈操作について(1)　希釈倍率の逆び方如何により測定値にバラつきが起きる。 (ロ)　希釈操作が被継すぎる。 （）希釈倍率の予想方法についての解説が必要である。消費酸素濃度を3.5～ 6 pp mにすることは大変むづかしい。ＣＯＤ偵から予想を立てるのも一方法である。 (-)　注(31)の「0.6ppm以上」は多すぎる「約0.2ppm」にすべきではないか。 3）妨害物質について(1)　妨害物質の予測はむづかしい。 [中] 敵化湿元性物質(Cl², NO²²)の処理についての指示が欲しい。か　妨害金属類の種類並びにその限界濃度に関する資料が欲しい。 4）その他について(1)    B O D価4以下のデータは宿動性，再現性に乏しい。 (p)　ＢＯＤに使用する水は，長期間溜め置きしたものの方がよい。 (小ガスビュレット力式の装置は未だ問題点が多い。たとえば、温度差による読みの設定，改楽減量に対応する水銀柱の変化量と読み取り調査が大きいようだ。 (ニ)　水マノメーター方式酸茶消費量測定変置は操作が容易で，５日間又はそれ以上の期間にわたる敵茶吸収過程も追跡できて、良い方法である。仲　ＢＯＤのデータは信頼性に乏しいのでＢＯＤ潤定装置の製作は中止し，代りにＴＯＣの測定装置を製作している（Y製(EB)。 (4)　現行のＢＯＤ値は見掛けの汚濁指標を表わすだけで，潜在的なものが経時的に頭在化する要素を無視している。したがって，酸薬供給法ＢＯＤ自助測定装置（ — 4 —此海式）を用いるのがよいと考えるが，データの取り扱いについては考慮すべき点がある。
(2) COD
1.）検水量について
N /40—KMnO4消費量の範囲を規定すべきではないか。「私以上残るように」では誤解を招く。一般には，KMnO4の消費量が4 ～ 6 mlの範囲が理想であるが，文流化すると8 ppm以下の測定ができなくなるから、『私以上残るように』というととになっていると思うが，これは好ましい表現ではない。「½量士10％」とすればよい。 2 ).加熱操作(1)加熱温度，時間についてもっと具体的に規定して欲しい。30分加熱は不安定前域である。60分にしてはどうか。 (ロ)　「沸騰水中に30分間加熱」とあるが， 100℃に昇温することはむづかしく，通常94〜98℃である。蒸し器を利用するとよい。 (4) 振発性有機物を含む場合は還流器をつける必要がある。 (=)    C O D值のバラつきの最大原因は加熱温度と時間にある。試料の個数によって沸騰水浴の温度も変化するから，「試料の液温が何度にて何分間」と規定すべきである。 3）塩茶イオンを多量含む試料（たとえば，部水） (t)海水の場合はアルカリ法を採用すべきである。 (ロ)　塩茶イオンを多量含む試料については自動測定拨置は問題である。け海水の塩茶イオン除去に「硫酸鍋１９添加」は少ない。粉末度も問題である。に発生する多量の沈澱物のため，終点が不明瞭となり，再現性が悪い。 4）その他(4)    C O D値10ppm以下は信頼性が低いというが，実際には測定せざるを得ない場合が多い。分析法を規定してほしい。 (中)　ガラス容器は蒸留水で軽く洗い，洗剤は使用しない方がよい。け最終満定操作はヨードメトリーであるから，遊龍ョウ菜が抑散しないように注立する必要がある。 (=) KMnO4法よりもK2Cr2O7法（J I Sの15番を見直して）の方がＴＯＣ，ＴＯ Dに近い値が得られて，よいと思う。だだし，その陸液処理が建点。 （3）浮遊物質量（ＳＳ）〔環境庁告示第64号付表第４０ 1.）経時変化(1)　試料をあまり長時間放置しておくと,沈澱の生成又は溶解が起こることがある。同夏季にはカビの発生が起こり, ＳＳとして測定されることがある。 2)る過操作(t)吸引速度によりバラつきが起こる。 (ロ)　グラスフィルター３Ｇ２では恒量値が得にくい。サイズを小さくしてはどうがあ(4)　グラスフィルターでは，ろ紙とガラス機との間際ができ易い。したがって，ろ紙を敷いた上，アスベストを２～３amの厚さで積層すると良い結果がえられる。日　ＪＩＳによれば，２mm目のフルイを通過したものをＳＳとみなすととになっているが，河川水ではこの中に自然砂が含まれていることが多く，人口的ＳＳとの区別ができない。また逆に，２ mm目以上の人工的ＳＳは測定されないことになだ(水)　ＪＩＳのろ紙法では塩分　(Nacl等)が吸着されるため真のＳＳが測定されないばかりでなく，空試験の補正に伴う認法も生ずる。しかし，環境庁告示第64号付表第４の方法ではＳＳ測定専用のＧＦ P（東洋織紙ＧＳ－25,ミリポアＡＰ－ 40等）が使用され，改善された。 3）その他(↑)　ＧＦＰは強度が不足で，ろ過器の装脱資のとき破損しやすい。メンブランフィルターの方がよい。 (9)　濁度計を用いてＳＳの航定をする方法は、検水が乳化又は着他している場合には適用できない。 （4）油分（n一ヘキサン抽出物質）〔環境庁舎示第64号付装第５０ 1）サンプリング(t) 採水方法を具体的に示してほしい。J ＩＳの「全居試料の採収」はむづかし(中)  実用的な採取用具がない。 2)抽出換作(イ)　エマルジョンができたときの処理法が不明確である。アセトン，アルコールの添加は有効であるが，加温は操作がむづかしく、引火性のため危険（火傷）である。遠心分離法もよいのではないか。 (ロ)　試料に対するn一ヘキサンの使用量によって揃出率が変るようである。もう少し洛剤の量を増す必要はないか。 (4)　5 ～10ℓの試料を振るのは容易ではなく。位険性もある。 3）その他(f) 5 ppm以下の値の信頼性はさわめてあやしい(σ)。 n一へキサン抽出物質中に蒸気圧の高いものが含まれている場合には，使用する容器，たとえばビーカーか，流俗フラスコかによって、かなりの相違がでる。 (4)もの」は何であるのか明確でない。水溶性有機物も油分であるのか？また，動植物性油分と鉱油系油分との分別分析法が与えられていない。同赤外分析法などの新方法を早く開発してほしい（Y製作所では，四塩化炭茶による抽出と亦外分析の組合せ法による自動測定装置を製作している)。
(5)シアン(CN)
1）前処理 C J  I  S K 0102  29.1 J (1)　残留塩茶が多い場合には亜硫酸ナトリウム溶液を1：1で加えても，必ずしも1：1で反応しない。 (d)多量の亜硝酸塩を含む場合, N/30一HNO3, N/10—KMnO4による酸化処理は容易でない。 (4)　NO2-　イオンが多量含まれている場合には，尿茶を添加するとよい（NO 2 ）は前の設定を生する）。自多量のH 2 S, NH 3を含む場合，節度形創液では十分マスキングできない。由 湿元性物質，とくに硫化物が含まれている場合には，検水をまず酸化処理しないで蒸留し，その留出液を蒸留フラスコに入れ、20%商商用組落後10ml。20%商酸10品を加え（pH約3.5）, MnO2の沈液が生ずるまでKMnO4を加える。さらに１～８㎝加え，液量を500mlとして再落留する。硫化物が多量のときは稲山液を再度酸化処理する必要がある。同収牢は95〜100%であるが，一般に低く出v - H  硫化物が多い場合には，「硝酸・KMn O4」処理法よりも，「硫酸亜鉛・アンモニア溶液」による方法の方がよい。 2）チオシアン酸第二水銀法C J I S  K 0102 29・30定成原理は、 2 CN-+Hg(SCN) 2 — > Hg(CN)2+ 2 SCN- 3 SCN - + Fe3 - - FeSCN²**（橙亦色） (t)塩茶イオンもシアンイオンと同様にチオシアン第二水銀と反応してチオシアンイオンを遊贈するから，手，汗などの微量塩茶イオンによる汚染に注意する必要だある。 (司) 硫化物,チオ硫酸塩,シロゲン,有機シアン化合物などが含まれている場合には，過大値を与えるととがあるので， 0.5ppm以下のシアンイオンの定量にはピリジン一ピラゾロン法を併用することが望ましい。 3）ピリジンーピラゾロン法[J1S K0102 29. J (1) 検水の質により，留出液に発色液を添加し30分静置しても，正常な評色とならす。灰色となるととがある。 ーン16 ー (中)発色時に自濁する場合には、「シアノリンプル0.27 9 +ピリジン20al +水100高!」の液を加えると白濁しない。化）ピリジンの使用は健康上好ましくないので，イソニコチン酸一ピラゾロン法を推奨したい。ただし、pH適用がきおめて狭いので，要注意。［文献分析化学， 22, 448 (1973) J 4）イオン電極法(1)定量感度においてはピリジン一ピラゾロン法に劣るが，機種の保守・管理を適格に行えば，簡単で良い方法である。 (ロ)  電極特性がメーカーによって若干異るようである。 ( )　0.01ppm以下の低濃度では再現性に関部がある。 5）その付(1)アクリロニトリルのような有機シアン化合物が含まれている場合には，酸化処理によりシアンの値として評価される場合がある。 (ロ)チオシアン,イソシアネートなどを含む場合には，蒸留時にシアンが発生すveいイオン浪度計は妨害成分についての検討がなされなければ使用できない。
( 6 )有機リン
1）有機リンの定義：公告基本法で定義する有機リン化合物は，パラチオン化合物（パラチオン, ＥＰＮ,メチルパラチオン)及びメチルジメトンの４種である。 2)アベルーノリス法( J I S  K 0102 23. 1. 20又はパラニトロフェノール法[ J I S K0102 23.1.3 ]によるバラチオン化合物の定量法(1) 芳香族＝トロ化合物の定量法であるから，東のバラチオン化合物を定量しているかどうか疑問である。 (中)検出感皮が悪く，操作も煩雑である。 ς）海層クロマトグラフ・モリブデン背法によるメチルジメントンの定量法〔環境庁告示第64号付表第１１ (1)　メチルジメトンは分解しやすいので,細心の注意が必要である。 (ロ)　操作が煩雑でむづかしい。 4）ガスクロマト法（ＦＣＤ－ＧＣ法）〔両境庁告示第13号） (t)。麻薬施薬物の検定方法に採用されているガスクロマト法は、４成分の同時一括分析が可能で，精度もよく，操作も簡単である。
（7）全水銀〔環境庁告示第64号付表第23
1)前処理。
(f)  湯式分解処理に逆流冷却器を用いても上部から振敵する恐れがある。 (ロ)　過剰のKMnO4を塩酸ヒドロキシルアミンで湿元したら、底ちに測定しないと低価を与える。もし，放置するときは過剰のKMnO4残存のままにしておくとتا(小)塩酸ヒドロキシルアミンの添加量は過剤のKMnO4分野に必要な最小限にすること。過剰になると水銀の抽出を妨害する。なお，ヒドロキシルアミンを添加するとき泡の取込みがないように部かに振とうかくはんするよう注意しなければならない。日　油脂，合成樹脂等を含む場合には，混式分解及び加熱気化法ともに殖点があネッ2）原子吸光光度法(f)　J I S法には，A法「直接噴霧法」， B法「惡元気化循環法」，C法「加熱気化吸引法」となっているが，環境庁告示法は「湿元気化法」となっており，これには密閉循環方式と開放送気方式とがある。この二つの方式は湿元気化速度に影物を与える物質が共存しないときは大差ない。「加熱気化吸引法」は装置も複雑となり，固体，油脂の直接加熱を目的とする場合以外は（水の場合には）メリットが少ない。 (中)　検出限界はきわめて低いが，再現性に問題がある。 3)その他(f)　為具，容器の履歴汚染に十分注意する必要がある。 (d) 0.5ppbを定量するには試製のブランクテストをもする必要がある。け　酸化性，還元性物質を予めチェックできる方法はないものか。 (注)環境庁舎示第64号(昭・49・9・30)の発令と同時に経企庁告示第21号（昭・46）は廃止された。したがって，吸光光度法による全水銀，又はアルキル水銀の定量法は用いられない。 （8）アルキル水銀化合物〔環境庁告示第64号付法第３０ 「ガスクロマト法」と「微脳ガスクロマト(TLC)分離一原子吸光光度法」が適用される。 (1)　環境庁告示法はＪＩＳにくらべて改良されている点が多い。たとえば，検水からペンゼン岡への抽出時に塩酸濃度の変更，L一システイン濃度の変更グルタチオン溶液のL一システインへの変更、 T L C展開後の原子吸光法の実施等であve (中　硫化物が多量に含まれているときは塩敵々性としてH2Sの大半を除いたのち塩化銅を加えた方がよい。添加量は十分過剰に加えること。 (4)ベンゼン, L ーシステイン等からもアルキル水銀と同一保持時間のガスクロマトピークが現われることがあるから，吸注意である。り　ＴＬＣ展開後はすみやかに次の操作を連続して行うことが大切である。（メチル水銀は振発しやすい。）仲　ベンゼンによる回収率が良くない。 (4)　ガスクロマトの検出器が汚染されやすいので，洗浄操作をひんばんに行うことが大切である。 (H    n一ヘキサン・クロロホルム( 1：9 )の溶媒では，市販のシリカゲルを使用したとき，TLCのR r値が小さく，分離が不十分で時間がかかる。しかし、との溶媒にメタノールを添加すれば，R r値は大きくなり，分離が良くなる。 n —ヘキサン・アセトン・メタノール(70： 30：５）を使用すれば，展開時間が短かくなる。展開距離は10cmでもよい。 ( 9 )全クロム( T一Cr) 〔環境庁告示第64号はJ I S  K0102 51.1.1を規定) 1）原子吸光光度法（J I S K0102 51. 1 - 1う(r)  Feか多量存在すると，「備考３」に従ってもなお籍度が悪い。 (p) KMnO 4の微紅色が消えたならば……微紅色が残るまでこの操作を続ける…… |とあるがとの方法がうまくいかない。化）「備考３」のほかに，次を追加してはどうか。 「試料を硝酸＋硫酸で分解後Cr³+をKMnO4で酸化した後NH4OHで中和し，Fe等を沈澱ろ別する。ろ液は濃縮してそのまま分析に供するか。モール氏塩でCrg+を湿元後木文操作によってCrを沈澱させ,吸光光度法,又は原子吸光法で定位する。」 (-)　検量線は試料と同様にFeを加えて作成すべきである。仲　除鉄法として，クロムを酸化後アルカリ性下にてFe (OH) 3 として分離する方法がよい。 2）クロムの原子吸光法 [ K 0102 51.1 . 20 (t)　との方法は「環境庁告示第64号」には採用されていない。（問題が多い） (ロ)　N2Oーアセチレン炎を用いる方が妨害が少なくて良いとされているが，盛度的には空気一アセチレン炎と火差はなく。 Cr6+の分離抽出をうまくやればN2O—アセチレン炎を用いる必要はない。分離抽出にゼフィラミンとのイオン会合体を用いる方法〔分析化学, 23,187 (1974) 』はよいといわれる。 (10)  6価クロム（クロム酸）〔環境庁告示第64号はＪＩＳＫ0102 51.2.1を規定し(1)　油があると孔化して困る。また，着色試料については適用が困難である。 (ロ) H2SO4 (1:1)を使用し, KMnO4液化後その過剰をNaNO2で分析する方法は，Crの敵化に問題があるようである。HC104 · H3PO4を使用し、過剰のKMnO4の脱色にNaN3を使用する方はが出して(11)カドミウム(Cd) 〔爆境庁告示第64号はJ 1 S  K0102 40, 2を規定し1）ジチゾン吸光光度法C J I S  K 0102 40.1 2 (1)　この方法は「風境庁告示第64号」には採用されていない。 (ロ) Znが共存すると（一般に共存することが多い），これが抽出されて抽出終点の判定がむづかしい。また，Mnが存在するとジチゾンを消費し、沈澱を消費する恐れがある。 (4) Caを多量含有する場合には，Caも同時に抽出されるため，抽出回数が増大し繁殖となる。 2）原子吸光光度法（J I S K O 102 40.2 ) (1)　バーナーを全噴霧型にするか予混合型にするかにより多少興なるが，一般的には溶媒が非存していない方のが感度は悪いが，妨害の影響が少ない。同前処理法は，妨害物質が多いときはジチゾン抽出法が良い場合もあるが，DD TC, APDC抽出法の方が汎用性がありたとえば DDTCの場合Fe、Mn鏡体の安定性を配慮すれば, Cu, Zn, Fe, Mn, Co, Ni等との一括処理も容易である。けCdの中空除極管は比較的寿命が短いか，定量感度は高い。 (12)ひ索(As) 1）モリプデン背吸光光度法CJ I S  KO 102 48.1 ). (t)　リン酸イオンの存在はプラスの調差を与えるので要注意。 (ロ)　定量感度が悪い。 2 ）ジェチルジチ木カルバミン酸銀吸光光度法[ J I S  K0102 48.2 ] (1)赤の発色が悪く，定量感度が悪い。 (e) Cu, Cr, Ni, Pb等が多量存在すると，ひ化水茶（AsH3）の発生を妨害するので，あらかじめこれらを共沈で十分阶去すること。け　使用する Zn 来の品質と粒度に要注定。古い Znの表面は酸化亜鉛（ZnO）となっているため使用直前に希塩酸で軽く池浄する必要がある。 (=) AsH3をジエチルジチオカルパミン酸(DDTC)鉄のピリジン溶液に吸収させるとき、ピリジンが抵敵して最差の庭风となるから，吸収後ビリジン液晶を５mlに調整する必要がある。なお，ピリジンの使用は悪臭のため好ましくないので, DDTC (0.5 9) —ブルシン(0.1 9) —クロロホルム(200ml)が良いが、このときは液量の調整に一層要注意。ただし吸光度は低下する。は） AsH3の発生速度が早すぎないように水浴を25℃に保つこと。 3)その他(1)　アルコンー水染炎を用いる原子吸光法（高盛度のメリットがある）が検討されている。 (p)　Zn　カラムを用いる原千吸光法も好ましいといわれる。 【商生化学，21， 77 (1975)  . (4)　ひ菜の分解処理に使用するガラス忍具は硬質ガラスを使用すること。 (13)フェノール類1）前処理（J I S  K 0102  20 ・1 ） (t)　水中のフェノール類は菌により分解されたり，化学反応により変化しやすいので，４時間以内に分析できない場合にはリン酸を加えてpHを4とし，硫酸剤（ 1 9 / ℓ )を加えて5 ～10℃の暗所におき，24時間以内に分析すること。 (ロ)　酸化性物質，湿元性物質，芳香族アミン類，正金属イオン，油，タール分等は妨害成分であるから，蒸留操作は必須の前処理要件である。け　落留操作においては，検液のほとんど全域を留出させる必要があるので，フラスコを損傷するおそれがあり，十分注意すること。 2）4一アミノアンチピリン法〔J I S K 0102 :20 • 20 (t) 4一アミノアンチピリン水溶液及びフェリシアン化カリウム水溶液は，試薬として不安定であるから，保存期間に祖父を要する。 (ロ) アミノアンチピリン色楽はpH 9.8～ 10.2の間で栽高発色し、10.2以上になると最色が激減する。pH 10の調節が火切である。 (4)　発色した色素は時間とともに使かながらも変化するので，発色から吸光度測定までの時間を一定にするととが大切であv . （≒ 0.5ppm以上のフェノール類を含む検水に対しては，４一アミノアンチピリン直接法（Ｂ法）を，0.5ppm以下の検水に対しては，４一アミノアンチピリン一クロロホルム抽出法（A法）を適用する。前者の定量範囲は0.05〜0.5mg，後者は0.0025～0.05mgである。
4.
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(1)水質分析機関相互間のバラツキの原因と対
策について
上述のとおり，水質分析における分析機関相互間のバラッキの原因としては，分析担当者，分析方法，試薬，検体，前処理方法等，多種多様の要因があげられる。したがって， PPMオーダーの測定値を論ずる水質のデータに対しては，十分な注意と配慮が必要であり，また，そのデータのパラツキを可及的に減少するための対策が必要である。本報告がそのために少しでも役立つならば幸いである。
( 2 )分析機器の自動化について
工場排水の水質基準並びに公共水域の環境基準が制定されたことに伴い，その管理，監視，又は処理プラントの制御等のため，自動分析機器が当然要望される。しかし、水質の分析原理・操作は前述のとおり、きわめて多くの複雑困難な問題を含んでいる。たとえば，測定成分の濃度が欠然大きく変動したり、突然的に妨害成分が混入すると分析方法そのものを変更しなければならない場合があり（例，フェノール領），また特別の前処理か必要となる場合があるが，自動分析製證は直ちにはこれらに対応できない。したがって，千差万別の検水を取扱わねばならない一般の分析機関においては，どうしても手分折によらざるを得ない。しかし、手分析ではまた、個人の能力差や不注意等による不測の誤差がおこり得る。然に迅速・精密・正確な完全自動分析装置が開発されることが期待される。 （3）今後の有害物質の規制と分析法の確立についで今後新しく有害物質として規制されるものとしては、PCB（ポリ塩茶化ビフェニール）とベンツピレンなどが予想されるが，これらの分析法についてはいずれもきわめてむづかしい問題点があるようである。また，赤潮の原因の１つと目されている客茶及びリン化合物についても，その形態と濃度に応じた分析法の研究が必要である。このような，分析方法に関する問題点が解明され，正しい分析法が早急に確立されるよう希望する次第である。 (昭・51・1・30福岡市における,日本機械学会第425回講習会「環境管理のための計測技術」において講義）