様式第２号の１－①【(1)実務経験のある教員等による授業科目の配置】 ※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１ ー②を用いること。
保健科学部理学療法学科は2021年に募集停止のため、2～4学年のみ在籍。また、2年は新課程、3～4年は旧課程。リハビリテーション学部は2021年度開設のため、1学年のみ在籍。完成年度は2024年度。 2. 「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/information.php 3．要件を満たすことが困難である学部等
様式第２号の２－①【(2)-①学外者である理事の複数配置】 ※国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いるし
こ
1．理事（役員）名簿の公表方法ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/information.php
様式第２号の３ 【(3)厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】

○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
1．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。 (授業計画書の作成・公表に係る取組の概要)本学では、各授業科目の内容が、ディプロマ・ポリシーから導出される学習到達目標を体現したものとなるよう、適切なシラバスの作成に努めている。シラバスの記載項目は教務委員会において精査し決定している。また、各記載項目について記載要領等をまとめたシラバス作成要項を整備し、均質なものとなるよう作成者に配付している。各科目の単位認定者により作成されたシラバスは、各学科教務委員によりその適切性について点検・確認作業が行われ、必要に応じて単位認定者へ加筆修正を求めている。このような過程を経て完成したシラバスは、学内Webポータルサイトを通じて学生・教職員に公開され年度始めに運用開始となる。そして、毎年5月に大学ホームページを通じて学外にも公表している。ホームページ掲載授業計画書の公表方法https://www.paz.ac.jp/overview/syllabus.php 2．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。 (授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要)単位認定は、試験の成績（定期試験、授業内試験、レポート等）及び平常の成績（授業中の課題提出等)、出席状況等を総合的に判断して行われている。各授業科目の成績評価方法はシラバスに明示されており、学修到達目標及び成績評価方法に従って点数化し、60点以上であることを合格としている。
３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。 (客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要)成績評価は100点満点で行い、点数を5段階で評価して科目毎にGP評点を算出する。履修登録した科目についてそれぞれのGPに単位数を掛け、その合計ポイントを履修登録した単位数の総和で割ったものとしてGPAを算出している。
GPAは、学生本人への成績通知だけでなく、修学ポートフォリオに掲載することにより、学年担任、チューター等教員が随時閲覧し、個々の学生の学習成果の点検・評価及び学習支援に活用している。さらに、学科・学年ごとの学習成果の点検・評価のため、学科ごとに全在籍者のGPAを各学科の代表者が学内グループウェア・システム上で閲覧できる仕組みをつくっており、過年度からの推移や学年による特徴を比較検討し、教育活動の改善に活用している。客観的な指標の|ホームページ掲載算出方法の公表方法https://www.paz.ac.jp/overview/_pdf/2021binran.pdf 4．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。 (卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要)本学は、建学の精神に基づき保健医療専門職の質を高め、地域保健医療の発展に寄与することを大学の目的に掲げ、学部・学科毎に学位授与の方針を定めている。卒業認定は、学位授与の方針を踏まえた各授業科目の学習到達目標に対する到達度を適切に評価した結果として単位を認定し、本学に４年以上在学し、学則に定める授業科目を履修して所定の単位を修得することとしており、学科別の卒業判定会議、教務委員会、教授会の議を経て学長が承認する形で厳正に適用されている。卒業の認定に関する方針の公表方法ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/_pdf/2021binran.pdf様式第２号の４－①【(4)財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校) 】 ※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４

3．教育活動に係る情報
( 1 )自己点検・評価の結果
公表方法：https://www.paz.ac.jp/overview/university_evaluation.php
( 2 )認証評価の結果（任意記載事項)
公表方法：
①教育研究上の目的、卒業の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関する方針、入学者の受入れに関する方針の概要学部等名保健科学部教育研究上の目的（公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/_pdf/2021binran.pdf) （概要）保健科学部では、建学の精神である「平和で公正な社会の発展」を目指す豊かな教養と人問愛、そして情熱に基づいた人間性の滴養を基盤とし、地域保健医療、国際保健活動、災害時保健活動等に対応し得る、高度な専門知識・技術と幅広い連携・協働活動の能力を備えた保健医療専門職を養成することを目標としています。そのため、教育研究上の目的は、国際社会を生きる豊かな教養と人間性、科学的な思考力、人とかかわる力、創造する力、自ら学んでいく力を育てること、そして質の高い研究成果を、教育、地域の保健・医療・産業・経済、文化へと還元し、医療専門職として十分な貢献ができることを目指します。卒業の認定に関する方針（公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/_pdf/2021binran.pdf) (概要)保健科学部の教育目的に基づき、学生が卒業時に身につけるべき知識や能力を次のように定めています。これらを身につけたことを卒業要件とし、学位を授与します。 1．人権を尊重し、高い倫理観をもって社会に貢献する姿勢2．チーム医療を実践するための、コミュニケーション能力と協調性3．保健医療専門職としての基礎的知識と技術，及び社会人としての教養4．保健医療分野の諸課題を見出し、科学的洞察による的確な判断ができる能力5．生涯にわたって専門分野を探求し、その発展に貢献する意欲と姿勢教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/_pdf/2021binran.pdf) (概要)保健科学部では、ディプロマ・ポリシーに沿って、看護学科、検査技術学科、放射線学科、臨床工学科のそれぞれの専門性に応じてカリキュラムを編成しています。その教育課程は、教養科目群・共通基盤科目群、専門基礎科目群、専門科目群から構成されています。 1．教養科目群は社会人としての教養、問題解決能力、コミュニケーション能力を身につけるため、「人と社会及び自然の理解」の科目群と「情報と言語の理解」の科目群に大別された広範な科目を４学科共通科目として配置しています。 2．共通基盤科目群は、「大学の学びの基盤」として、大学の学び入門、大学の学び一専門への誘い一、多職種理解と連携の科目を４学科共通必須科目として配置しています。 ３．専門基礎科目群は、医療専門職を養成する４学科それぞれに展開される専門領域の理論、技能の習得のための学術的基盤となる科目を配置しています。 4．専門科目群は各学科の専門領域とそれに関連する理論、技能を学ぶ科目を配置し、さらに高い実践力を獲得するため、臨地実習の科目を配置しています。入学者の受入れに関する方針（公表方法：学生募集要項配布　ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/policy.php) （概要）豊かな教養と人間愛を兼ね備えた質の高い保健医療専門職を養成する保健科学部では、以下のような学生を受け入れている。 1.人に対する関心や思いやりがあり、相手の立場に立って物事を考えることができる人2 .保健医療専門職になる意志を持ち、積極的に学ぶ意欲を持つ人3.入学後の修学に必要な高等学校で学んだ基礎学力を有し、基本的生活態度が身についている人4.問題解決のために、協調性をもって最善を尽くす熱意のある人5.生命科学や医療専門職を生かし、多様な分野に貢献しようとする意欲のある人学部等名リハビリテーション学部教育研究上の目的（公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/_pdf/2021binran.pdf) （概要）リハビリテーション学部では、建学の精神である「平和で公正な社会の発展」を目指す豊かな教養と人間愛、そして情熱に基づいた人間性の涵養を基盤とし、地域の医療・福祉と生活上の困難を抱える障害を持った人々の自立及び生活の質の向上を支援するために、専門機関や施設において、多職種と連携し共同してその責務を果たすことができる知識・技術と実践能力を備えたりハビリテーション専門職者を養成することを目的としています。そのため、教育研究上の目的は、対象者の生活の質の向上と社会参加を目指すために、対象者の自分らしく生きようとする主体性を尊重し、対象者が必要とする機能の回復・代償あるいは残存能力の強化を最適に図ることができること、そして、地域社会3   I大学の概要を含めた生活環境づくりに医療専門職として参加し、十分に支援できることを目指します。卒業の認定に関する方針（公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/_pdf/2021binran.pdf) (概要)リハビリテーション学部の教育目的に基づき、学生が卒業時までに身につけるべき知識や能力を次のように定めています。これらを身につけたことを卒業要件とし、学位を授与します。 1．倫理親を持って障害の有無にかかわらず、人間の個性と尊厳を尊重する姿勢2．人間や社会に関する幅広い教養に根差し、リハビリテーションを取り巻く諸問題を認識できる能力3．リハピリテーションにおける専門領域に必要な基本的知識と技術4．多様化する地域社会の諸問題を理解し、多職種と連携してリハビリテーションを実践できる能力5．自己研鑽に励み、人格的成長を目指す姿勢教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/_pdf/2021binran.pdf) （概要）リハビリテーション学部では、ディプロマ・ポリシーに沿って、その専門性に応じ、次の趣旨を盛り込んだ科目によってカリキュラムを編成しています。特に、多職種連携の基礎となる科目と、国際生活機能分類（ICF）の概念に基づくリハビリテーションに対応できるよう授業科目を工夫しています。 1．豊かな教養、コミュニケーション能力の育成、人工知能や情報社会に対応する能力、人間を多側面から理解するために、 『人と社会及び自然の理解』と『情報と言語の理解』に区分した教養科目を配置しています。 2．『大学の学びの基盤』として、学び方入門、専門への導入、多職種理解と連携の科目を配置しています。 3．人間の運動や行動を解剖学、生理学、運動学、心理学、発達学的觀点から分析・考察でき、リハピリテーション専門職として必要な医学的知識を学ぶための科目を配置しています。 4．リハピリテーションにおける専門領域に必要な基本的知識と技術を身につけるため、各学科に『評価学』『治療学』『支援　I大学の概要７学』の該当科目を配置していまや5．保健医療チームとして、連携・協働を図りながら、社会参加、健康増進、障害予防の見方ができるように、「チーム医療とリハビリテーション」、「地域リハビリテーション学」を配置しています。 6．学内で学んだ知識と実践との経験を統合できる機会として、対象者との人間関係の構築、施設内外における多職種連携の構築を経験し、将来の人間像を形成する場として、 『臨床実習』を配置しています。 7．専門職として基盤となる科学的思考や自己研鑽力を身につけるため、研究の基礎につながる科目を配置しています。入学者の受入れに関する方針（公表方法：学生募集要項配布　ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/policy.php) (概要)地域の医療・福祉と生活上の困難を抱える障害を持った人々の自立及び生活の質の向上を支援する専門職を養成するリハビリテーション学部では、以下のような学生を受け入れます。 1．人に対する関心や思いやりがある人2．豊かな人間性、柔軟性、協調性を備え、他者との連携を保つことができる人3．物事に対して自ら積極的に学ぶ姿勢・態度を有している人4．入学後の修学に必要な、高等学校で学んだ基礎学力を有している人5．保雄・医療・福祉に対して強く関心を持ち、社会貢献しようとする意欲のある人6．基本的生活態度が身についており、心身の健康に気を配ることができる人②教育研究上の基本組織に関すること公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/information.php
④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者教その他進学及び就職等の状況に関すること
(備考)

⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること
(概要)本学では、各授業科目の内容が、ディプロマ・ポリシーから導出される学習到達目標を体現したものとなるよう、適切なシラバスの作成に努めている。シラバスの記載項目は教務委員会において精査し決定している。また、各記載項目について記載要領等をまとめたシラバス作成要項を整備し、均質なものとなるよう作成者に配付している。各科目の単位認定者により作成されたシラバスは、各学科教務委員によりその適切性について点検・確認作業が行われ、必要に応じて単位認定者へ加筆修正を求めている。このような過程を経て完成したシラバスは、学内ïebポータルサイトを通じて学生・教職員に公開され年度始めに運用開始となる。そして、毎年５月に大学ホームページを通じて学外にも公表している。
⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること
(概要)
単位認定は、試験の成績（定期試験、授業内試験、レポート等）及び平常の成績（授業中の課題提出等）、出席状況等を総合的に判断して行われている。各授業科目の成績評価方法はシラバスに明示されており、学修到達目標及び成績評価方法に従って点数化し、60点以上であることを合格としている。卒業の認定は、ディプロマ・ポリシーを踏まえた各授業科目の学習到達目標に対する到達度を適切に評価した結果として単位を認定し、本学に4年以上在学し、学則に定める授業科目を履修して所定の単位を修得することとしており、学科別の卒業判定会議、教務委員会、教授会の議を経て学長が承認する形で厳正に適用されている。
⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/information.php

⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
a.学生の修学に係る支援に関する取組(概要)担任制度を取り入れ、毎日の学習から普段の生活まできめ細かく支援している。入学当初の生活の悩みや学習の進め方についての相談から、３年・４年次では就職や国家試験についての助言など幅広いサポートを学生個人に合わせて行っている。看護学科では担任制度の他にチューター制度、放射線学科ではプレゼミナールを取り入れている。 b.進路選択に係る支援に関する取組(概要)学生支援センターにキャリア支援室を設け、進路相談やビジネスマナー指導などを行いながら、社会情勢と個々の適性を見極め、的確なアドバイスを行っている。コロナ禍のため、対面での相談の他に、電話やスカイプを利用したリモートキャリア相談も実施している。また、進路相談会等のイベントを毎年独自に開催している。 c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組(概要)学生支援センターに学生相談室を設け、臨床心理士の資格を有する専任のカウンセラーが中心となって適応支援・教育的支援を行い、学生の心理的援助・発達・回復を促進している。コロナ禍のため、対面の相談の他に電話やメールでの対応も行っている。また、学生の健康管理、健康相談の窓口として健康管理センターを設置している。 ⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法公表方法：ホームページ掲載https://www.paz.ac.jp/overview/information.php ※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。 ※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載するこじ
1.前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数※本表において、第１区分、第１区分、第五区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。 ※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。 2．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の教（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数年間0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の教
2020年度後期より休学し留年となった為、本来、給付奨学生の資格取消しに該当する学生がいるが、斟酌すべきやむを得ない事情に該当する為、給付奨学生の資格取消しは行われず、継続支援を受ける学生が1名在籍している。 ※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の教
(３)退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。 3．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。 ※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。