1.はじめに
今年9月、筆者両名（以下、筆者）は、日本の大学院における通訳教育ならびに通訳研究の今後のあり方を考える上での参考とするため、Monterey Institute of Inter- national Studies (以下、モントレー)、Kent State University（ケント）、School of Translation and Interpretation（STI）、University of Ottawa（オタワ）、Division of    Interpretation & Translation, Georgetown University （ジョージタウン）の４つの大学を訪れた。モントレーは米国で唯一大学院課程に日本語の通訳・翻訳のプログラムがあり、ケントはコンピュータによる翻訳の研究で知られている。オタワは今回訪れた中では唯一、2言語（英語・フランス語）国家であるカナダ政府の必要に応じた教育と人材を供給している。またジョージタウンは米国の政治的中心地であるワシントンDCにあって、同国で最も古くから通訳・翻訳教育を行ってきた。このように、それぞれ幅広い特色のある各校であるが、全体として実践的な側面に重点を置き、卒業生の進路についても社会や市場のニーズにきわめて敏感に反応している米国の大学院教育の姿を改めて確認することになった。こうした全体的な動向の中で、通訳理論研究については、講座のある大学もあるものの、プログラムの中心的な役割を占めているとは言いがたい。しかし、その中にあって、モントレーで比較的新たな試みとして2年次の必修科目として「通訳研究講読」(Readings in Interpretation Research)のクラスを設け、実践通訳のクラスと組み合わせて理論・実践両面の橋渡しを試みていることは注目に値しよう。日本においても、特に大学院レベルで通訳教育がより広く社会的な認知を得るためには、今後、通訳理論研究の充実、さらに理論研究と実践的な通訳者養成活動を有機的に関連付ける試みが行われることが望ましいと思われる。
2.日本の現状について
古くから大学が通訳者養成を担ってきたヨーロッパとは異なり、日本では近年まで会議組織のエージェントの付属機関を中心とする民間の職業訓練学校が通訳者養成の中心的存在であり、大学、特に大学院レベルで通訳者の教育や通訳研究が行われることはほとんどなかった。今後も職業訓練校を中心としたこの傾向自体は続くものと思われる。通訳者の大半は女性だが、若い世代のいわゆる海外帰国子女、また配偶者の海外赴任に同行して海外で何年かを過ごしたのちキャリア・チェンジを考えるより高年齢層の希望者をはじめ、通訳者を希望する女性は比較的多く、日本では通訳者養成のための職業訓練が商業的市場として成立してきたという事情がある。一方で良質の通訳者は常に不足する傾向にあるため、この傾向は今後も続くと思われる。しかしその一方、将来の少子化と18歳人口の減少を見込んだ大学が、生き残りのためにプログラムの多角化を図る中で、比較的最近になって特に英語を中心とした外国語教育、通訳者教育に注力をはじめたという事情も存在する。鶴田の所属する目白大学においても1999年4月より大学院における通訳教育プログラムが開講し、現在は日・英、日・中の言語で通訳教育が行われている。日・英の教育担当者として、北米の大学においてどのような通訳者養成のための教育が行われているかは大変興味のあるところであり、昨年のヨーロッパの大学院訪問に引き続き、今回の調査訪問を実施することになった。
３訪問および取材
新学年開始の慌しい時期にある４校を、北米大陸を横断する移動も含めて10日間で訪問するという限られた日程にもかかわらず、訪問にあたっては各校の関係者ともきわめて協力的だった。この場では取材協力者全員の名前を挙げることはできないが、調査研究面のみならず、交通機関や時には宿泊施設についても大変多くの方々にお世話になった。特に各校を代表して、モントレーの山本陽子助教授兼日本語学科プログラム長、ケントのシャロン・ベル助教授、オタワのジャン・ディリール教授兼翻訳通訳学部長、ジョージタウンのマーガレッタ・ボウエン教授兼通訳翻訳学部長のご厚意に改めて感謝の意を表したい。今回の取材で特に注目したのは以下の３点である。 •大学院レベルでどのようなカリキュラムを組んでいるか通訳・翻訳理論研究. ● 
3.1    モントレー   (Monterey Institute of International Studies)
同校では、英語に対して中国語、フランス語、ドイツ語、日本語、韓国語、ロシア語、スペイン語といった７カ国語の通訳・翻訳の大学院課程がある。専攻としては、会議通訳(Conference Interpretation)、翻訳・通訳 (Translation and Interpretation)、および翻訳(Translation)のうちひとつを選択する。日本語科の場合、志願者は定員のおよそ３倍で、1年次の学生数は20人前後、うち大半は2年次に進級する。1クラスあたりの規模は平均12名とのことで、1999年秋の場合、1年生が24名（日本人20名、米国人3名、インド人1名）、2年生19名（日本人15名、米国人4名）専攻の内訳は、会議通訳5名（うち米国人１名）、通訳・翻訳５名（同１名）、翻訳９名（同２名）となっている。全体としては、米国人以外の、たとえば日本語学科なら日本語を母国語とする学生の割合は、非西欧言語、いわゆるエキゾチック・ランゲージの場合の方が高いようだ。ただし、スペイン語学科ではスペイン語を母国語とする生徒の割合が高く、ロシア語でも２年前にロシア語を母国語とする学生数が米国人学生数を上回ったことがあった。フランス語では米国人学生とそうでない学生がそれぞれ約50%とのことである。新学年の2～3週間目という慌しい時期だったが、1年生の「逐次通訳入門」(Introduction to Consecutive Interpretation) と「翻訳基礎」(Basic Translation: Written and Sight) というふたつの授業を見学することができた。双方とも長さはひとコマ２時間であった。「逐次通訳入門」の講座では朝日新聞の天声人語を録音したテープを聞いた後、ノートを取らずに記憶から内容を再生し、後半は英語で同じ教材について同様に再生するよう求められていた。「翻訳基礎」の授業では、食物と旅を題材にした機内誌の記事を教材に、言語だけでなく文化的な価値観を考えた訳出の重要性が強調されていた。担当のソニヤ・フミコ・ソビエツキ教授は、米国の文化を理解し適切に翻訳するためには、聖書、フットボール、ポーカーの３つについて正確な知識が欠かせないことを指摘した。辞書やインターネットの使用、日頃から質問できる人脈のリストを作っておくこと、さらに単位時間あたりの報酬に言及するなど、非常に実践に即したアドバイスが豊富な講義内容だった。 「翻訳基礎」では翻訳とサイト・トランスレーションの2科目がそれぞれ1週間に1コマ２時間で必修となっている。また、１学年の前半では通訳の講座としては前記の「逐次通訳入門」のみが提供されている。同時通訳は学年の後半、「同時通訳戦略」(Strategies of Simultaneous Interpretation)のクラスで学習する。また、３年前からデヴィッド・ソーヤ一助教授とダイアン・デ・テラ学部長による「通訳研究講読」が会議通訳および翻訳・通訳専攻の2年生に対する必修科目となっている。生徒は学びながら自らの経験を理論に照らして考え、通訳能力向上のために利用するよう指導される。講座は２部構成で、講義、ゲストによる講義、グループ学習やグループ議論の形式を組み合わせている。第１部は会議通訳と翻訳・通訳専攻の学生、第２部は前者のみが必修科目となっている。また、この「通訳研究講読」の姉妹講座として「実践通訳」(Practicum in Interpretation)の講座があり、学生はキャンパス内や同大学が位置するモントレー・ベイエリアにおけるさまざまなゲストスピーカーの講演を実際に通訳する機会を与えられる。さらに、アクションリサーチ・プロジェクトにおいて、学生はその通訳経験を、講読する文献の理論と関連付け、弱点を克服して自らの通訳パフォーマンス向上に役立てるよう求められている。このように、生徒自らの学習経験を理論に反映させることは非常にユニークで興味深いアプローチに思われた。「通訳研究講読」担当のソーヤ一助教授によれば、 •　（ストレス状況下にある通訳者がどのようにパフォーマンスを行うかという)ストレス・マネジメント、 ●知識および語彙の取得、 ●会議通訳準備のための調査能力開発、 •各言語特有の戦略●ノート・テイキング●　同時通訳のプロセシングなどの分野に関心があるという。卒業後の進路についても、同校では学生を支援するために最大限の経営資源を投入している。非常に熱心に話してくれたのが印象的だったキャリア開発オフィスのディレクターによれば、約20人の日本語学科生のぼぼ全員が、1学年と2学年の間の夏期休暇にインターンとして通訳または翻訳の実務に就く。日本語の場合は常に需要が供給を上回る状態にあり、また就業ビザの関係から、卒業後は少なくとも１年間はおもに米国で就職する場合が大半である。学生20名のうち、卒業後すぐ日本に帰国するものが2名、最大の雇用先であるオハイオ州のホンダに就職するものが５名、ソフトウエア企業に就業する者が５名、翻訳会社に就職するものが５名、フリーランスで働くもの２名、そしてソフトウエアなどの製造業で企業内通訳者として働くものが数名となっている。
3.2  ケント州立大学（Kent State University）
取材の最初にグレゴリー・シュリーブ教授は、同校では研究対象としてはほぼ全面的に翻訳に注力していると述べた。その理由として、西海岸や東海岸ではニューヨークを例外とすれば、米国内での通訳者の市場が特に国土の大きさを考えると比較的小規模なことを指摘した。さらに、実社会での需要がおもに科学・技術・産業、とりわけコンピュータソフトウエア関係に集中していることも挙げられる。マイクロソフト社のような企業では30言語に及ぶソフトウエアを供給しており、ソフトウエアやコンピュータ言語などの関連技術に関する翻訳の需要は大きい。同教授によれば、同校卒業生のほぼ全員、おそらく95%がこの分野で言語関連の仕事に就いているという。同校大学院生の学部での専攻は多岐にわたっており、外国語、生物学などの理科系、また法律関係のバックグラウンドのある学生もいる。教授陣としては今後より多く技術系の素養のある生徒を受け入れたい意向である。同校ではかつて大学院に必修科目として通訳の講座があり、ドイツ語、フランス語、スペイン語での通訳を教えていたが、ソフトウエア現地化にともなう翻訳の需要が高まるにつれて必修科目から外れ、現在は選択科目となっている。シュリープ教授によれば、同校では大学院で翻訳課程を開始して13年になるが、卒業後通訳の職についた学生はひとりも思い浮かばないという。しかし一方で、通訳を将来の職業として考える学生であれば、最初から同校は選択肢として考えないというのも事実であろう。一方、翻訳に関しては同校は先進的な調査研究で知られており、シュリーブ教授によれば、米国のどの機関よりも多面的な角度から活発な研究活動を行っており、さまざまな大学との共同研究も実施している。1995年には4割が通訳、6割が翻訳という割合で、GileやMoser-Mercerはじめヨーロッパの第一線の研究者を招聘し、通訳・翻訳の双方における認知プロセスについての研究会議を行った。この会議についてはCognitive Process in Translation and interpreting , Shreve, G. & others (eds.)に詳しく記載されている。同教授によれば、ソフトウエア現地化の費用効率の向上一つまり、より少ない費用でより収益性の高いソフトウエアの現地化を進めるための研究が、現在も行われている。翻訳は通訳と同様、労働集約的である。しかしながら機械化については翻訳のほうが人間の手を煩わせずに行える余地がある。たとえばある分野に一定数の書類があり、使用される語集がある程度安定的に特定可能であれば、その書類のすべてを分析することによって、多言語でその膨大な数の書類の情報をプールしたり共有したりすることが可能になるかもしれない。インターネットをはじめとするさまざまな方法を利用し、同じ分野における多言語の情報を収集し、パターンを分析し、コンピュータのアルゴリズムを使って元の言語と訳出先の言語の関係を分析する。コンピュータ関連の他の方法論も駆使して数ヶ国の言語で単語や文章の対照表を抽出する。さらに、人間による翻訳についてこうした分析を行い、フィードバックを重ねれば、時間の経過につれてより正確なコンピュータ翻訳も可能になる。現在、同校ではこうした言語の翻訳および現地化や情報抽出の将来的な可能性に関連して、企業側ではどのような書類をどう利用したいのかについて理解を深めようとしている。また、分野を限ると同じプロセスが通訳にも適用可能なはずである。通訳者はプロンプタのような語彙のワークステーションを利用できるようになるかもしれない。こうした部分では、通訳・翻訳双方の研究で共通する部分は大きいと思われる。シュリープ・ゴムリチ両教授はコーパス言語についての関心も深く、20年間以上にわたりドキュメントタイプや翻訳との関係について調査研究を続けている。一方、ゴムリチ教授は同校ESL (English as a Second Language)分野の責任者でもあり、現在では思考のプロセスと外国語習得との関係について関心がシフトしたとのことである。さらに、外国語学習もある段階以上になると専門用語やフレーズの習得が必要になってくることから、英語を学ぶ学生に専門用語を教えることは言語習得のプロセスに役立つ。同教授は外国語としての英語教授法に関連した認識科学的な方法論にも造詣が深い。また同教授は外国語としての英語学習において内容中心のアプローチを重視しており、筆者は通訳養成においてもこのアプローチは重要と考える。現在、同校ではナショナルサイエンス基金から一時的なグラントの認可を得ている。対象となる調査は、中国語、日本語、韓国語を使用した、同校でドキュメント・テストベッドと呼ぶ書類群からの用語集作成についての試みである。また、シュリープ教授は、以下の分野を調査研究の興味対象として指摘した。 •調査能力（翻訳および通訳の能力には、用語集を調べたり記録を参照したりという調査能力にかかわるところが大きい）。 ●ターミノロジー、またコンピュータリテラシーの運用能力。 ●通訳理論。 ●通訳の実践（ストレス軽減、認知のプロセス、ノイズ削減など。またストレス下におけるノートテイキング）。 •通訳のプロトコル（米国では近年この分野が急速に拡大している。たとえば、医学や法廷通訳では通訳者は恣意的にオリジナルの言葉から付け足したり削ったりしてはならない。またこれは通訳の倫理にもかかわってくる。これらの分野に関連した適切な教育が行われなければならない）。
3.3  オタワ大学 (University of Ottawa)
同校では学部に翻訳・通訳の講座があるほか、翻訳の修士課程、修士レベルのスペイン語通訳の学位、博士課程の翻訳研究、会議通訳の学位を提供している。以下では筆者の関心の対象でもあり、またクラスを見学する機会もあった会議通訳の大学院課程に話を絞ることにする。この課程は、会議通訳者志望のフルタイムの学生を対象にした非常に専門性の高いプログラムである。カナダ市場における通訳者養成を目的としており、講座は英語またはフランス語で行われている。すべての学生は、2カ国が同程度の水準ではないしても、英→仏、仏→英の双方向の通訳を行うことができるように求められている。それに加え、もし学生の数が揃えばその他の言語を使うことも考えられる。翻訳以外の専攻で学位を取得した者、適切と認められた翻訳者としての職歴のない者、英語またはフランス語の能力が十分でない者は、最初に、翻訳専攻の学士の水準に達するまで資格取得のためのプログラムを学ぶように求められている。このプログラムの最終課程で会議通訳の大学院課程で学ぶために十分な水準に達していると認められなければならない。プログラムは1年で、そのため主としてフルタイムの学生を前提としている。しかしパートタイムで学習することも可能であり、その場合は４年以内に必要な課程すべてを修了しなければならない。学位取得のための必修科目は、逐次と同時通訳が各３単位、ラボでの実習が3単位、職業訓練実習が3単位、および卒業試験となっている。職業実習については、担当監督教官に十分なパフォーマンス水準にあると認められた最低10勤務日、またはこれに相当する時間が必要となっている。最終試験は年１回行われ、同校が指名した外部試験官による委員会が試験を執り行う。学生は逐次通訳、同時通訳、サイト･トランスレーションを行う。最終試験は職業実習の直後に行われ、それ以前のすべての課程と職業実習に合格していることが前提条件となっている。筆者はフランス語→英語の逐次通訳の授業を見学し、プログラムについてジャン・ディリール学科長、英語プログラムの責任者であるジャック・オーデの両氏から話を聞く機会を得た。両氏によれば、1999年には志願者7名のうち4名が入学を許可されており、うち1名は相当の翻訳実務経験があり、3名はフランス語圏の出身で、1名はエジンバラで学位を取得している。学生の水準は高く、よくやっているとオーデ氏は述べている。何か特別なことがない限り、全員が職業実習を行う見込みである。なお、実習にあたっては学生が働きやすい職業環境が配慮される。通常、カナダ政府国務省が最大の雇用先である。学生のほとんど全員が通訳者になり、就職先の確保についてもまったく問題はない。また、ディリール教授によれば、現在、同学科ではフェミニズムと翻訳、コーパスおよびコンピュータを駆使した研究、ディスコースと翻訳分析、バイリンガル辞書編纂、および翻訳史などの分野に関心があるとのことである。
3.4 ジョージタウン大学  (Georgetown University)
本年度の「会議通訳プログラム」(Interpretation Program)は、残念ながら十分な数の志願者がなかったため開講されなかった。同プログラムは１年（2学期）の課程で、修了者に授与される資格は正確には大学院の修士学位ではない。本プログラムの志願者数は近年減少傾向にあるが、1949年の開講以来多数の有能な会議通訳者を養成してきた。同校の会議通訳プログラムはかつて定員の２倍以上の志願者があり、また入学を許可された学生の7割から8割が全課程を修了した。しかしこの数年、志願者の数は1名から3名程度と減少している。マガーレッタ・ボウエン教授によれば、人気下落の理由は、高い授業科と卒業後の進路や給与水準を考えると、特に学生の親がビジネス、法律、エンジニア、医学など他の専門大学院に子供を行かせたがる傾向があるためである。ただし最近、ロースクールに行って欲しいという親の反対にもかかわらず会議通訳のプログラムを終了し、米州開発銀行の有能な通訳者として巣立った学生の例もあるとのことである。同教授によれば、かつて外国語を学ぶ学生が減少した時期に解決策として通訳者養成プログラムが考えられていたこともあったという。米国では60年代後半に外国語学部の人気が下落し始めたが、これは学生の関心が文学等からより実務的な分野に移ったためである。その当時は対策として通訳者養成プログラムが考えられており、米国翻訳者協会が門戸を開いたのもその頃であった。しかし結局、大幅な学生数の増加は見られなかった。逆に、現在ではジョージタウンを含む大学において、外国文学作品を英語で読むまでに外国語は人気が低下している。またボウエン教授よれば、世界中で英語が話されるようになったため、米国では今後も外国語人気の下落は続くだろうとのことである。多くの学生が外国語習得にかかる膨大な時間数を疑問視している。残念ながら、外国語を学ぶことは興味深く面白いと、誰もが思っている訳ではないようだ。同校では、当初、おもにフランス語またはスペイン語から英語への講座が設けられており、十分な数の学生数がある場合にはドイツ語のコースも開設されたことがある。会議通訳、また翻訳のプログラムでも、学生は英語をそれぞれの母国語に訳出する訓練を行っていた。そのため、たとえばスペイン語プログラムの学生はスペイン語を母国語としていなければならない。このため、米国の大学の通訳・翻訳プログラムでは米国人の学生よりも、ラテン・アメリカ諸国、スペイン、フランス、ベルギー、ドイツ、オーストラリアなどの国からの外国人学生の方が多いが、通常こうした外国人学生は入学時点においてすでに英語圏で相当の歳月を過している。入学のための条件として、学生は英語と母国語に堪能であるほか、学部のレベルで歴史、経済、哲学、政治学などを学んでいることが求められる。同教授によれば、学部レベルでこれらの素養があれば、必要に応じて会議通訳に必要な他の分野を学ぶ基礎になるという。また、会議通訳はさらに専門化されるべきか否かという問いに対して、米国の市場の状況ではそうした専門化の余裕はないとのことだった。プログラム終了のための必須条件として、最終試験は審査官を前にした通訳実技の形をとり、通常、国連その他の国際機関の主席通訳者が審査官に加わっていた。同校では、プログラム終了後の学生を支援する人材を選ぶなどして側面から学生を援助していた。また、時には卒業後すぐに就職先が見つかる学生もあった。ボウエン教授によれば、元来はジュネーブのETIからのアイデアとのことだが、同校では議会の議事手続きに関する論文を書くのが必修となっていたのがユニークだった。行政上の首都という土地柄もあり、政府機関で働く学生には必須の知識であろう。また同教授は、よく開かれることだが、フランス語の"スタージュ" (stage)    つまり教育実習には賛成しないと述べている。企業が学生の労働力を無料で利用するのはよいことではなく、学生には弁護士や医師など他の職業の専門家もボランティアで働いている場合にのみ、その企業･団体でのボランティア実習を奨励している。同プログラムのフルタイム専任教員は故人となった夫君とボウエン教授夫妻のみだったため、英語以外の言語は必要に応じ外部の非常勤講師を招聘していた。調査研究の大半は同夫妻が行っていた。また、一度入学を許可された学生はほぼ全員がプログラムを終了した。また、引退を翌年に控えたボウエン教授だが、2001年春には逐次通訳のノートテイキングに関する研究を米国翻訳者協会から出版する予定である。ちなみに、ハイデルベルグ大学は記号を使ったノートテイキングで知られているが、同教授は既存の記号の暗記を強いるようなノートテイキングには贅成しないとの意見である。また、現在、オーストラリアからの学生２名が同数授の指導のもとで、日本語と同様、動詞の語順が文章の最後になるドイツ語をどう先取りして通訳するかについての修士課程研究を行っている。
4.日本の通訳者教育を考えるにあたって
4.1所感
まず、訪問国のほかに日本など各地域の事情を交えながら今回の訪問を振り返り、訪問した各校についての所感を述べてみたい。今回訪れた中で、2言語政策を実施するカナダの、フランス語圏でかつ行政上の首都に位置するオタワ大学は、全般的な水準が高い印象を受けた。通訳者に対する社会的な需要を反映して実践的な通訳者養成プログラムが行われている。見学した授業は昨年訪問したパリのESITを彷彿させる水準で、少数精鋭という印象を受けた。過去に弁護士資格を持つ学生が在籍したこともあるという。文化面ではヨーロッパとアメリカの中間にあるという印象を受けたが、特にフランス語圏でもあり、ヨーロッパ各校との交流も活発なようだ。また、ヨーロッパ各国語の通訳教育を行うESITに比較して、英語・フランス語間のプログラムのみで小規模なためもあり、一度受け入れた生徒を最大限の設備と人的資源で支援する暖かい姿勢を感じた。政府翻訳省の担当官がフルタイムで出向して教育にあたるなど、高水準の需要と人材に恵まれ、徹底した２言語環境のカナダならでは、という印象を受けた。公立の教育機関が発達したヨーロッパ、カナダと比較して、私立の多い米国の高等教育機関は大学全体がいわば事業体として採算性を重視する傾向がある。極端な言い方をすれば、プログラムはビジネス、生徒は顧客であり、就職市場を通じて実社会へ供給する人材というプロダクトでもある。生徒や親に授業料に見合った教育内容と就職先というリターンを提供しなければ生き延びていけない。こう書くと探算しか考えていないようだが、実践に有用な理論の追求、さらに理論と実践を統合する試みにも見られるように、さまざまな意味で投入資源に見合った結果が問われるのが米国的なアプローチといえる。どれだけの効果をあげたかが厳しく評価される米国流のやり方から、その面が曖昧になりがちな日本の教育機関、教育者、学習者すべてが学ぶべき点も多いのではなかろうか。モントレーには米国で唯一、日本語通訳教育の修士課程があるが、志願者向けには競合する他国（イギリス、オーストラリア）の大学との比較分析を行い、日本語関係の需要の多い西海岸という立地条件を活用しつつ有能な教授陣を確保し、就職担当者がオハイオ州のホンダに足を運んで実績を積み上げるなど、入口から出口まで同校全体として努力してきたからこその結果であろうと思われる。ケントでは差別化という面もあり、おそらくは大都市から離れた地理的な条件も考慮して、通訳よりも翻訳研究活動に重点を置いている。残念ながら筆者は両名とも専門外だが、同校で進行中のプロジェクトはコンピュータや言語コーパスを駆使したスケールの大きいダイナミックな試みという印象を受けた。企業との連携を重視し、技術系の素養のある研究者を採用したいというのも実社会のニーズを反映している。また同校は今回訪問した米国の３校の中では唯一州立だが、遠距離教育の設備を充実するなど、地域への貢献を非常に重視している。ジョージタウンは米国の首都ワシントンにあって、ボウエン教授夫妻による通訳者養成プログラムが長年知られて来たが、教授の退官を間近に控え、通訳教育プログラムのあり方も曲がり角に来ている印象を受けた。個人や教育機関の事情もあろうが、むしろ米国全体の動向やニーズを反映していると思われる。外国語学部に対して、より実務的な分野の人気が相対的に上昇するという傾向は日本にも見られる。これにどう対応するかを考える上で、同校のケースは参考になるかも知れない。ただし、国全体として見ると米国と日本の言語事情は大きく異なる。陸続きで複数の言語や文化が並立するヨーロッパに比べ、海に隔てられ基本的に一言語であるという点は日本と米国に共通しているが、米国で外国語教育の人気が低下したのは他国の人々が英語を使うようになったという事情が大きい。対して、日本では、同時通訳をはじめ通訳・翻訳技術の発達で英語を中心とする世界の情報が時を待たず日本語で提供されるようになり、国内で普通に生活する限り、さして外国語習得の必要性を感じずに済むという点がよく指摘される。これを反映して、日本国内では通訳者・翻訳者の仕事も英語から日本語への需要が圧倒的に多く、また日本語から英語への通訳も日本人の通訳者が行う場合が大半である。通訳・翻訳のパフォーマンス評価に関しても、概して日本語への訳出に対しては高い水準が要求される一方、英語への訳出については必ずしも常に適切な評価が行われているとは言いがたい。今後は、情報化で世界との距離が小さくなり、こうした日本国内で一種閉ざされた言語事情も変化していくことが考えられる。たとえば、英語を介在したリレー通訳の機会が増加するかも知れない。大きな問題になるので本稿でこれ以上触れる余裕はないが、日本と世界の間の情報について、現在は圧倒的に情報量の入超という状況であり、今後は日本から世界へ情報や意見を発信すること求められている。こうした変化に対応して、事実上世界語となった英語をはじめ、外国語教育・通訳者教育のあり方を考えなければならない。
4.2社会的な認識
訪問したいずれの大学でも、教授も学生も通訳者・翻訳者はコミュニケーションに欠かせない重要な仕事を担っているというプライドが感じられた。どの職業でも誇りを持つことは大切だが、当然のことながら、通訳者・翻訳者に対する社会全体の認識は、その国の言語事情を反映している。日本での認識は人によって大幅に異なっている。また時として、外国語が堪能であることに対しての優越感と、通訳は機械的な技術であり、医師や弁護士といった職業ほどの専門性はないという認識に基づく劣等感が入り混じった複雑なものになっているような印象を受ける。この点はしばしば誤解されているが、通訳者はけっして機械的に通訳を行っていない。通訳をするためには、文化的要素、深い知識とコミュニケーション能力が不可欠だ。この点について、もっと社会の認識を高めていくために、通訳者および通訳者教育にかかわる者がなすべきことは多いと思う。マイクロソフト社のビル・ゲイツ氏は、2000年6月16日に立教大学で名誉博士号を授与された際、人間の言葉を翻訳・通訳する機械の可能性についての参加者からの質問に対して、そのためにはAI（人工知能）分野での研究の進歩だけでなく、さまざまな要因がかかわってくるため、（仮に可能だとしても）かなりの時間がかかるであろうと答えている。この点については、立教大学での授与式においてビル・ゲイツ氏にインタビューした鳥飼玖美子立教大学教授も同様の報告をされている（本年９月23日に行われた日本通訳学会の第１回年次総会）。また、最近はブースに自分のパソコンを持ち込む通訳者をよく見かけるようになった。現代の通訳者・翻訳者は、コンピュータ技術の発達の現状を踏まえた上で、機械の力を賢明に利用して自らのパフォーマンス向上に役立てるよう心がけるべきである。
4.3 技術の発達
ケントを訪問した後、通訳者は最先端の技術を賢く使いこなす利用者となるべきであり、コンピュータ支援による翻訳と機械翻訳を混同するべきではないと強く感じた。オタワ大学のジャン・ディリール教授、ハネロネ・リーハンケ博士、モニク・コーミエ共編による『翻訳の用語』(Translation Terminology)によれば、機械翻訳とは、コンピュータプログラムが「起源テクスト」(source text)を分析し、人の手を借りることなく「目標テクスト」 (target text)を訳出する翻訳のモードのひとつである。コンピュータ支援による翻訳とは、人間の「翻訳者」が「翻訳プロセス」を支援するよう作られたコンピュータのプログラムを使って「テクスト」を創造する「翻訳」のモードの一種であるとされている（注：コンピュータ支援翻訳では、コンピュータのプログラムが、最終テキストの訳出を基本的に決定する翻訳者を支援する。「機械翻訳」ではコンピュータがテクストを訳出し、その後で翻訳者によって編集が行われる一同書pp. 125-156）。言うまでもなく、必要分野における用語の知識は会議通訳者にとって必須事項である。理論の講座を設けていないオタワ大学にもドキュメンテーションの講座がある。ここでは、学生は議会の手続き、漁業、環境など、卒業後には早晩必要となるであろう分野を割り当てられ、用語集を作ってクラスで発表することで、必要な用語を準備し、専門分野の用語に馴染む機会を与えられる。
4.4外国語教育の教師との共同作業
ジュネープ大学のイルグ博士が1999年8月に東京で行なわれた第12回国際応用言語学会世界大会（AILA '99 Tokyo)の基調講演で述べたように、外国語の取得は通訳者養成教育に先立つ前提でなければならない。しかし、これは通訳者教育は長年蓄積された外国語教育の知恵や知識から学ぶところがないということを必ずしも意味しない。デヴィッド&マーガレッタ・ボウエンはその論文「通訳の適性」(Aptitude for Interpreting)の中で、通訳者と外国語教師は、教え方やテストの方法について最後には生徒が苦しむことになる誤解を避けるためにも、互いに情報交換をするべきであると述べている。モントレーのデヴィッド・ソーヤー助教授もこの点について、「意味深く、適切で、有用な評価     理論と実践の誤った分離がいかに通訳教育を損なうか」と題された論文を2000年春の米国翻訳者協会機関誌に投稿し、「テスティング理論を通訳教育に組み入れないことは、明らかに機会を逃してしまうことになる。通訳研究の発達に必要条件として学際化が求められ、理論と実践のダイナミックな共生が早急に求められる中で、心ある通訳教育者にとって外国語担当教員との共同作業の試みをはじめるのにあたり、測定やテスティングほど適した分野はない」と主張している。
5.おわりに
昨年のヨーロッパにおける大学院レベルの通訳教育機関に続いて、今年は北米の各大学を訪れたが、ある国で外国語教育がどれほど重要とみなされているかは、通訳者という職業に対するそれぞれの社会の認識との相関が深いことを改めて強く感じた。また、はじめに述べたように、通訳者教育がはたして大学院レベルの教育に値するかという認識とも相関がある。ヨーロッパにおいては、単一通貨への動きにもかかわらず、EUメンバーの各国間には、どれだけの手間と費用がかかろうが個別の言語と文化を大事にしようという確固たる意志がある。これに対し、政治的にソ連の崩壊後世界で唯一の超大国になり、強いドルにも支えられて英語が事実上世界語となった米国では、個人レベルで外国語を習得し、よい通訳者になろうという努力は、他の職業と比較して、見返りが少ないと受け取られているようだ。2言語を国家の政策としているカナダの社会では、隣国である米国に比べて通訳・翻訳の仕事が遥かに高く評価されている。日本では、通訳・翻訳の仕事は、優越感と劣等感が一種入り混じって認識されているようだ。日本国内で生活する限り、一般にはさして外国語の必要性が感じられない環境の反映かも知れない。一方、特に識者の間では、英語を第２公用語に採用する可能性も議論されている。TOEFLの試験で日本の受験生の平均得点が先進国の中でも最低レベルであるということもしばしば引用される。日本からの情報発信が求められる中で、外国語教育の効果、あるいは一方で外国語教育の必要性そのものが問われている。そうした状況で通訳者教育を考える時、外国語教育との関連が必要であり、有用であることは論を待たないだろう。極端に走ることなく、現在の日本で通訳者や通訳者兼教師が果たせる役割は大きいと筆者は思う。日本が国として国民の外国語運用能力を向上する必要があることは論を待たないが、国民ひとりひとりすべてが外国語に堪能になる必要もない。その意味において、通訳者や通訳者兼外国語教師が果たすべき役割はけっして小さくはないであろう。質の高い通訳を行うこと、誠意をもって一貫性のある質の通訳を行うこと、そして文化とコミュニケーションの橋渡しをすることで、それに応じて活躍する分野や社会の認識も変化することだろう。最後に、研究者・教育者が通訳理論を通訳者教育に活用し、理論研究と実践の橋渡しを心がけることを提言したい。また、通訳者の仕事の質を適切に評価する上で、外国語教育の専門家との共同作業も今後さらに重要になるだろう。 【謝辞】今回の調査に当ってお世話になった各大学の事務局関係者、および快くインタピューに応じていただいた先生方および生徒さんにこの場を借りて厚くお礼を申し上げます。また、今回の調査に当ってさざまなご支援をいただいたローン・スター・ジャパン社(Lone Star Japan Acquisitions, L.L.C.)および関係者の皆様に心より感謝します。本稿は2000年12月3日に行われた日本通訳学会研究例会における発表内容に加筆したものである。本報告の詳細については『目白大学紀要』(2001年第1号)掲載予定の論文“Interpreter Education: What can be Learned from Endeavors at Leading North American Institutions" (Chikako Tsuruta) を参照していただきたい。著者紹介：鶴田知佳子 (TSURUTA Chikako) 目白大学人間社会学部メディア表現学科助教授。現在、目白大学大学院および同大学短期大学部において、通訳入門の講座を担当。関心分野は英語教育と通訳者教育との関連。連絡先：Email: sugarray@246.ne.jp著者紹介：村田久美子 (MURATA Kumiko) ローン・スター・ジャパン会長補佐。現在、同社寺澤芳男会長の執筆・謙演活動を補佐する傍ら、翻訳・通訳活動に従事。関心分野は実践的英語・通訳者教育。連絡先：Email: Kmurata@lsja.co.jp
【参考文献】
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