受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。さて、『スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド』は、このたび、第16期の決算を行いました。当ファンドは、主としてスパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド受益証券を通じて、日本の上場株式のうちマイクロ・キャップ銘柄（超小型株式）に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行いました。ここに、運用状況をご報告申し上げます。今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。くお問い合わせ先＞スパークス・アセット・マネジメント株式会社東京都港区港南一丁目2番70号品川シーズンテラスリテール・ビジネス・デベロップメント部電話：03-6711-9200(代表)受付時間：営業日の9時～17時ホームページアドレス：https://www.sparx.co.jp/当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。 ＜閲覧方法＞上記ＵＲＬにアクセス⇒「スパークスの投資信託」より「投資信託一覧」の当ファンドを選択⇒「運用報告響(全体版)」を選択UD FONT 見やすく読みまちがえにくいユニバーサル

デザインフォントを採用しています。交付運用報告書スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド愛称価値発掘追加型投信／国内／株式第16期(決算日2023年7月24日)作成対象期間(2023年1月24日～2023年7月24日)
ものとみなして計算しています。
連用経経區
■基準価額等の推移(2023年1月24日～2023年7月24日)第16期首：21,724円第16期末：25,185円(既払分配金230円)膳落率：  17.0%(分配金再投資ベース) ※分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。 ※分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。 ※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)」です。 ※ 参考指数は期首(2023年1月23日)の基準価額に合わせて指数化しております。 1
■基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド（以下、マザーファンドといいます。）への投資を通じて、日本の株式市場のうち、時価総額において下位2％以下に属している小型株企業（超小型株）に投資をしております。超小型株は、世界経済や産業動向よりも個別企業の製品やサービス、経営力などの個別企業要因が変動の最も大きな要因と考えます。また、超小型企業は売上規模が小さいことから、一般的には売上変動率が大きく、利益の変化率も高いことがリスクです。加えて、超小型株は流動性（出来高）が低いことから、株式市場の動向で売り圧力が高まった場合に企業の実態活動とは関係なく株価が変動しやすく、株式市場の需給環境は大きな変動要因となる可能性があります。短期的には投資家動向が変動要因となることがあります。今期は海外投資家の買いが顕著であったことから、株式市場を押し上げる結果となりましたが、大型株中心で超小型株は相対的には上昇幅が鈍い状況となりました。
(注1)期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。 (注2)各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。 (注3)各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。 (注4)実績報酬は、決算期末に確定した1万口当たりの金額です。なお、解約時に確定した金額は考慮していません。
(参考情報)
○総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は5.39%です。 (注)当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。 (注)各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。 (注)各比率は、年率換算した値です。 (注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。 ※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。 ※分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。 ※参考指数は2018年7月23日の基準価額に合わせて指数化しております。
※参考指数は[MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)」です。参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。
■投資環境
当期の株式市場は、米国の経済動向と金融政策に大きく影響を受けました。期初は、金融引締めの雑続による米国経済の悪化の影響が懸念されました。しかし3月に入り、米国シリコンバレーバンクの破綻をきっかけに金融不安が高まる中で金融引締め姿勢が緩和され、また良好な経済指標が発表されることが増加したことから、金融緩和と経済の改善という株式市場にとってプラス材料が期待されたため米国だけでなく日本の株式市場にとって良好な環境となりました。また日銀の金融政策動向にも注目が集まりました。植田新日銀総裁により、今までの金融緩和の政策の変更がなされるかが注目されました。結果的には前総裁からの政策が踏襲され、金融緩和が継続したことは、今期の日本の株式市場にとってプラスに働きました。中国経済の動向も懸念材料でしたが、想定よりも改善しなかったことが失望されましたが、米国と日本の経済動向が好調なことが、市場を支えました。株式市場にとって重要な日本の企業業績は、昨年対比で、コロナ禍からの正常化、半導体部品不足の解消による生産回復、来日観光客の回復などから好調に推移し、全般にはプラス要因となりました。
■ポートフォリオ
＜スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド／価値発掘＞
当ファンドは、主としてマザーファンドを通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本としています。マザーファンドの組入比率は90%以上を原則として維持いたしました。
＜スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド＞
マザーファンドでは、運用方針通りに日本の株式市場の中で下位2％以下、当期の時価総額上限では、約200億円以下の銘柄に投資いたしました。今期は、内需関連銘柄中心に、株価が下落して割安感が高まったと考えられた12銘柄程度に新規投資いたしました。一方で、株価の急上昇や業績の改善期待が薄れた銘柄など12銘柄程度を全売却した結果、保有銘柄数には変化がありませんでした。
(主なプラス要因)
当期のパフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄はTAKISAWA、エフテック、東京鉄鋼など、株価純資産倍率（PBR）が割安な製造業です。 TAKISAWAは、自動車生産などに使われる工作機械の製造企業です。コロナ禍からの業績回復で株価が上昇傾向でしたが、ニデックによる同社へのTOBが発表されたことから、その価格まで大きく上昇いたしました。自動車部品メーカーのエフテックは、自動車生産が低迷していた影響で2021年度までは厳しい葉績でしたが、昨年度より葉績が回復傾向、今年度もさらなる回復が期待され株価が上昇いたしました。電炉による鉄鋼生産を行う東京鉄鋼は、原材料や電気料金の値上げなどで、2022年3月期は赤字決算となりましたが、価格転嫁や需要回復から大きく業績が回復したことが株価上昇の要因と思われます。

(主なマイナス要因)
当期のパフォーマンスにマイナスに影響した主な銘柄は、東京ラヂエーター製造、メディカルシステムネットワーク、テイクアンドギヴ・ニーズなどです。東京ラヂエーター製造は、トラック向けラヂエーターを生産する企業ですが、昨年株価が上昇した反動と、親会社マレリによる株式売却が発表され、売り圧力懸念で下落したと思われます。メディカルシステムネットワークは調剤薬局の経営などを行う企業ですが、薬価改定による収益悪化が継続したことが悲観されたと考えます。結婚式場を運営するテイクアンドギヴ・ニーズは、前期には、コロナ禍からの回復期待で株価が上昇していたことから、その反動と考えます。
〔組入上位10銘柄〕

前期末(2023年1月23日)
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■ベンチマークとの差異
※当ファンドはベンチマークを設けておりません。右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数との対比です。 ※ 参考指数は、  [MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)」です。 (注)基準価額の騰落率は、分配金込みです。
■分配金
当期の収益分配につきましては、基準価額水準、市場動向等を勘案して、1万口当たり230円（税込）とさせていただきました。なお、留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。
〔分配原資の内訳〕

(注1)円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があります。 (注2) 該当欄に数値がない場合は「－」、小数点以下のみの数値の場合は「0」にて表示します。 (注3)当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
今後の運用方針
＜スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド／価値発掘＞来期も当期と同様に、マザーファンド受益証券の組入れ比率は、設定解約状況を見ながら90％程度を維持し、引き続き信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド＞
投資戦略には大きな変更はありません。今後の利益成長が期待できる超小型株に属する株式に投資し、値上がり益の獲得を図りたいと思います。ポートフォリオ戦略としましては、株式組入比率を原則90%以上に維持いたします。銘柄選別におきましては、株価が急上昇し超小型の規模より大きくなった銘柄は利益確定売りを進める一方、割安感があり経済活動の正常化に伴い業績回復が期待できる銘柄を発掘、新規投資してまいりたいと考えております。日本経済は長期のデフレ環境からの脱却により、法人、個人とも滞留していた資金を積極的に投資、消費に回すことで、インフレに対抗しようとする前向きな動きが高まっております。この動きに乗って、大きく利益成長が期待できる企業、株価の評価が高まる企業に新規投資を検討してまいりたいと思います。今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。お知らせ該当事項はありません。

(参考情報)
ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較 （2018年7月末～2023年6月末） (注1)  2018年7月～2023年6月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。 (注2)全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 (注3)当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。 (注4)上記の雛落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※各資産クラスの指数
日本株・・・東証株価指数(TOPIX)(配当込み)先進国株・・・ MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)新興国株・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)日本国債・・・ NOMURA－BPI国債先進国債・・・ FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)新興国債・・・ FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース) *海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。 *詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。
■組入資産の内容  （2023年7月24日現在）く組入ファンド＞
く通貨別配分> ※比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。 ※組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。
純資産等

(注)当期中における追加設定元本額は2,054,655,909円、同解約元本額は1,358,305,988円です。
■組入上位ファンド(銘柄)の内容【スパークス・日本株・マイクロ・キャップ・マザーファンド】（2023年7月24日現在）く基準価額の推移＞ <組入上位10銘柄>
報告書(全体版)に記載されています。
＜ 1万口当たりの費用明細＞

く通貨別配分> (注1) 1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。3ページ(1万口当たりの費用明細)の項目の概要および注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは2023年7月24日現在のものです。 (注2)各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。 (注3)国別配分は、発行国を表示しています。
指数に関して
・ファンドの参考指数である「MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)」について
MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)は、MSCI Inc.が開発した株価指数です。
また、MSCI Japan Micro Cap指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
＜代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数＞
日本株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチTOPIXは、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下[JPX]といいます。)の知的財産であり、
JPXはTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。先進国株：MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース) MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース) MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成さ
れています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
日本国債：NOMURA－BPI国債
NOMURA－BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社(以下「NFRC」といいます。)が公表している指数で、NOMURA－BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権
利は、NFRCおよびその許諾者に帰属します。NFRCは、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。先進国償：FTSE世界国償インデックス(除く日本、円ベース) FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
新興国償：FTSE新興国市場国償インデックス(円ベース)
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての種利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。 ※上記指数はファクトセットより取得しています。