J-MONITOR連絡協議会新聞広告への期待は「他メディアでは届かない層へのリーチとWEBへの波及効果」 — J-MONITOR広告主アンケートを実施 —新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR (ジェイ・モニター)」に参加する19新聞(朝日新聞、産経新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞、北海道新聞、河北新報、東京新聞、新潟日報、信濃毎日新関、静岡新聞、中日新聞、京都新聞、神戸新聞、山陽新聞、中国新聞、西日本新聞、スポーツ報知、日刊スポーツ）と竜通、博報堂DYメディアパートナーズは2018年8～9月、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会（JAA）の協力を得て、企業・団体の宣伝担当者を対象に「J-MONITORについてのアンケート」を実施しました。回答者は103人。直近12カ月以内の新開出稿経験者のうちJ-MONITOR認知率は70.1%、エリアごとの利用経験は、首都圏が41.4%、近畿圏21.8%、中京圏16.1%となりました。首都圏においては認知者のうち83.7%が利用しています。今回の調査ではJ-MONITORに限定せず、新聞広告に関する効果測定の需要や、新聞広告に期待することについても広く聞いています。
■　新聞出稿の目的は、広告のイメ一ジアップと幅広いターゲット層へのリーチ
広告主がどんな理由から新聞に広告を出しているのかを聞きました（複数回答)。媒体特性の観点では、「読者の新聞への信頼感が広告のイメージを高める」58.3%、「一度に多くの人にメッセージを届けることができる」55.3%、が5割を超える高い水準となりました。クリエーティブの観点では、「文字を通じて広告の内容がよく伝わる」38.8％が最も高くなりました。ターゲットの観点では、｢シニア層に広告が届けられる｣ 62.1%、｢ビジネスパーソンに広告が届けられる｣ 43.7%、「購買者のみならず、取引先や関係者など多くの認知を得ることができる。」35.0%がそれに続いています。「信頼性」をはじめ、媒体特性やターゲットを背景に、新閉広告が使われている様子がうかがえます。
■　クロスメディア効果においても、新聞の借頼性は健在。WEBへの波及効果にも期待
新聞広告と他メディア広告とのクロスメディア効果で期待することを聞いたところ(複数回答)、「他メディアでは届かない層に広告を届けることができる」 46.6%が最も高く、「新聞広告を見て、ネットの検索が期待できる」40.8%、「新聞広告を見て、自社のホームページへのアクセス数の増加が期待できる」38.8% 「他メディアで見聞きした広告の信頼感を高めることができる」35.0%が続きました。他メディアとの掛け合わせやWEBでの検索、HPへのアクセスなど新聞以外への波及効果と、信頼感アップに対して新聞広告が期待もたれていることが分かります。
◾　新聞広告の効果指標は次の出稿に向けてのデ一タが望まれている
新聞広告を出稿した際の効果検証の状況とニーズを聞きました（複数回答)。調査全体では「次回の出稿での効果指標（KPI）を立てるためのデータや検定結果があるとよい」が87.4%と最も高く、「次回の出稿での効果が予測できるデータがあるとよい」が86.2%、「クロスメディアで統合した広告効果を知りたい」が85.1％となりました。次回の新聞広告出稿に向けてのデータ分析のニーズが高く、それに続いてクロスメディアでの広告効果といった内容面についても望まれていることがわかりました。
■■　J-MONITOR調査結果は各指標ともよく利用されている
個別定型・カスタム調査を利用する宣伝担当者がJ-MONITOR定型調査のなかで、広告効果を判断したり、社内説明したりする際によく利用するデータは「広告接触状況」93.1%、「広告評価（理解度・興味度・好感度・信頼度)」と「広告の印象・イメージ」がいずれも89.7%と続きました。このほか「自由回答」86.2%、 「広告接触前企業（プランド）認知」と「広告商品の購入意向・経験」がいずれも79.3%、「広告による態度変容」 75.9％など個別定型調査の8問すべてが60％超となりました。また、個別定型・カスタム調査の利用用途は「宣伝部門内で報告・利用している」が65.5%と最も高く、次いで「事業部や営業部門など関係部署で報告・利用している」が48.3%、「役員会で報告・利用している」も13.8%と、社内で広く活用されていることがわかります。
■■ J-MONITOR調査結果と自社の過去データや、同集種平均などと比較するデータが望まれている
J-MONITOR調査の結果を分析するデータについて、利用経験と、「今後」または「今後も継続して」の利用意向を聞きました（複数回答)。「自社の過去（時系列）データ」の利用経験は65.5％、今後（も）利用したい69.0%、「J-MONITOR参加全紙の平均値」の利用経験65.5%、今後（も）利用したい55.2%、「同業種の広告の平均値」の利用経験58.6%、今後（も）利用したい62.1%となりました。参加全紙の平均値よりも、自社の過去データや同業種の平均値との比較のニーズが高いことがわかります。 J-MONITOR 連絡協議会では、広告主の過去の調査結果や業種別の平均値との比較ができる「定型調査比較ツール」を参加各紙で持ち、結果データ報告の際に活用しています。こうしたツールを活用し、より多くの広告主に対応していく必要があることが分かりました。
【アンケート療要】
日本アドバタイザーズ協会(JAA)会員社、参加新聞社各地の広告協会加盟広告主ほか、調査対象者： J-MONITOR連絡協議会で選定の企業・団体調査エリア：全国インターネット調査（調査の依頼はメール、郵送または依頼書の持参で依頼)調査方法：調査実施機関・レターヘッド：ビデオリサーチ回答社数： 103社(業種内訳:食品【19】／車両【9】／宿泊・レジャー施設・式場【9】／金融【8】家電・精密・事務機器【6】／化粧品・トイレタリー【6】／など）調査期間： 2018年8月21日(火) ～9月21日(金)
【J-MONITORとは】
J-MONITORは新聞広告の広告効果測定を主目的とした新聞社共通の調査プラットフォームです。広告効果の測定システムを標準化・第三者化し、客観的な広告効果指標を確立することを目的として2011年4月にスタートしました。調査の運営・管理は、第三者機関である株式会社ビデオリサーチが担当し、共通の手続き•手順で各新聞社の読者モニターを募集•管理し、同じ条件•方法で紙面調査を実施しています。 J-MONITORの調査は2種類あり、一つは新聞に掲載された個々の広告についての掲載後の反響・効果測定で、広告主にフィードバックしています。もう一つは、広告計画立案のための指標データを蓄積する調査です。面や広告がどのくらい見られたかを示す面別接触率・広告接触率を調べ、主に広告会社を対象にデータを販売(販売代理:ビデオリサーチ)しています。現在の参加紙は18社19紙※です(※東京新聞と中日新聞は中日新聞社発行)。的に比較することが可能です。およびご利用の際は、各紙にご相談ください。 ＜本件に関するお問い合わせ先: J-MONITOR連絡協議会広報幹事＞静岡新聞社東京支社営業部北川(03-3571-5891)問い合わせメールアドレスpress@j-monitor.net J-MONITOR では広報窓口を参加新聞社の持ち回りで務めます。2018年度幹事社は静岡新聞社です。 J-MONITORオフィシャルサイト　 http://www.j-monitor.net/
● J-MONITOR認知エリア（対象：直近12ヶ月以内出稿経験者） ％
● J-MONITOR利用経験エリア(対象：直近12ヶ月以内出稿経験者）％
●新聞対広告効果指標需要性（対象：直近12ヶ月以内出稿経験者）％
「個別定型/カスタム調査」利用用途（対象：直近12ヶ月以内個別調査利用経験者）％
●「個別定型/カスタム調査」データ評価（対象：直近12ヶ月以内個別調査利用経験者）％
●「平均値データ」について（対象：直近12ヶ月以内個別調査利用経験者）％ ＜提供を受けたことがある＞
(n=適近12ヶ月以内個別調査利用経験者) ＜今後（も）提供を受けたい＞
(n=適近12ヶ月以内個別調査利用経験者) ●新閉広告出稿目的（対象：全体）％
●クロスメディア効果で「新聞出稿」に期待すること（対象：全体）%