35  2  11木才米치葉のされ葉材料費の計算を含む費目別計算は、日商２級工業等記の最大の難所です。材料費の計算を第２章で、労務費と経費の計算を第３章を使って、丁寧に説明していきますが、難しいと感じると思います。費目別計算を乗り切れば、 2級合格が見えてきますので、頑張って下さい。 1．材料費の分類どの製品のためにどれだけ消費したか明確に認識できるもの→主要材料費（原料費、素材費）、買入部品費ー定単位の製品の生成にあたって、直接的に肥識可能か否かによる分類どの製品のためにどれだけ消費したか不明確なもの→補助材料費、工場消耗品費、消耗工具器具備品費1 − 1
直接材料費の分類と計算
直接材料費(原料費、業材費)   ex. 鯛板
@AP @315
間接材料費X原則として、
〔補助材料費について〕
1.燃料は機械設備に投入されるもので、製品別の消費量は不明です。また、塗料も１ヶ月間の消費量は把握しても、製品別の消費量までは把握しないのが通常です。従って、製品別の仕掛品麹定に直接跡づけることができないため、間接材料費とされます。燃料B
どの製品がとれだけ消費したか不明なため、間接材料費として製造間接費勘定へ2.原料とするための鋼板の一部を試験研究目的で消費した場合も、補助材料費として処理されることになります。試験研究目的で消費されたため、特定の製品だけに跡づけるのではなく、その鋼板を利用している製品すべてに間接費として負担させるのが合理的だからです。

〔工場消耗品費について〕間接材料費＝ 1,000円or 700円？
工場消耗品の定義は論者によって異なりますが、とりあえず、「塗料や燃料のような補助材料よりも重要性が劣るため、１ヶ月間の消費量さえ記録していないもの」としておきます。消費量を把握していないため、１ヶ月間の買入額をそのまま消費額とします。ただし、未消費額が判明しているのであれば、未消費額はＢ/Ｓ計上して下さい。

〔消耗工具器具備品費について〕
本来固定資産とされるべき性格のものであっても、金額的重要性が低い、又は耐用年数が１会計期間に満たないものとして、買入額をそのまま消費額とするものをいいます。 1,000円
2．材料の購入原価（取得原価）
2 － 1    購入原価の範囲
材料の購入原価に、材料の納入業者に支払う購入代価だけでなく、材料を消費するまでに発生した付随費用（材料副費）を算入する場合があります。「原価計算基準」に従うと、対外的に支払われる材料副費（外部副費）は必ず取得原価に算入し、対内的に発生する材料副費（内部副費）は取得原価に算入してもしなくてもどちらでも構わないことになっています。材料の納入業者に対して支払う部分で、当然に購入原価を構成する。通常、相手勘定は「買掛金」となる。対外的に支払われる付随費用で、どの材料のためにどれだけ発生したか明確なため、購入原価に必ず算入する
※外部副費は、「原価計算基準」では、「引取費用」と呼ばれています。法日商２級では、外部副費と内部副費の区別やその具体的な費目の具体的内容までは問われないと思います。従って、「材料副費は取得原価に算入するもの」と考えておけばよいでしょう。日商１級や公認会計士へのステップアップを考えている方は、今の段階から、ここまで覚えるようにしておきましょう。今のところ、材料購入時の付随費用は、特に指示のない限り、取得原価に算入すると考えておけばいいわ。 2 – 2材料副費の処理（取得原価への算入方法）特定の材料のためだけに発生した材料副費ex.原料Ｔの引取運賃複数の材料に共通して発生した材料副費ex.各原料共通の保管費(1)特定材料の取得原価に直接時づける。 (賦課とか重課という) (2)複数の材料の取得原価に実際配慮する。 (3)複数の材料の取得原価に予定配慮する。 (1)材料副費を材料の取得原価に賦課（直課）する場合
× ×
較例1
次の取引又は処理について、仕訳を行いなさい。 ①　燃料Ｂ（購入代価100円/kg ）を掛けで2,000粒購入した。燃料B
6燃料Ｂの購入の際に、引取運賃10,000円を現金で支払った。引取運貸10,000現良10,000 @引取運賃  10, 000円を燃料Ｂの購入原価に旋量した。
双掛金
引取運賃①〜③の仕訳をまとめて、次のように解答させる場合もある。 「諸口勘定」を利用した場合
--------⇒ 諸口   210,000 (2)材料副費を各材料の取得原価に実際配膳する場合実際配版実際配赋とは、実際に発生した金額を何らかの仮定に基づいて、関係先に飾づける方法をいいます。材料副費の場合は、１ヶ月間の実際発生額を関係先の各材料の取得原価に購入数量基準又は購入代価基準で配分するのが一般的です。

良例2
原料Ｔ 7,000kg（購入代価120円/kg）と原料Ｍ 3,000kg（購入代価140円/kg）を掛けで仕入れた。材料副費である保管費の実際発生額30,000円を購入数量基準で各材料に実際配賦している場合の処理について、仕訳を行いなさい。
840, 000
420, 000

④保管費30,000円を原料Tと原料Mの購入原価に購入教量差準によって美原配慮した。
〔購入数量基準による原料Ｔへの実際配賦額の計算〕保管費30,000円- × 7,000kg  = 93月/kg  × 7,000kg  =   21,000円7,000kg  +    3,000kg美原田良幸配飲生準美豚発生飲生(3)材料副費を各材料の取得原価に予定配賦する場合予定配赋予定配賦とは、実際に発生した金額そのものを関係先に飾づけるのではなく、あらかじめ設定しておいた予定配賦率に配賦基準実際発生数量を乗じた金額を関係先に跡づける方法です。材料副費の予定配赋率が２円/㎏と設定されている場合は、１㎏購入するごとに２円ずつ取得原価に算入していくことになります。
材料副費を予定配賦すれば、材料購入時のタイミングで、材料勘定の記帳ができるのよ。
股例3
原料T 7,000kg（購入代価120円/kg）と原料M 3,000kg（購入代価140円/kg）を掛けで仕入れた。材料副費である保管費を購入数量基準（予定配賦率2円/kg）で各材料に予定配賦していた場合の処理について、仕訳を行いなさい。
420, 000

保管費を原料でと原料Mの購入原価に購入数量基準（予定配配車2円/kg）で予定配配した。
@
840,000
@
原料でを製品の加工作業のために5,000kg消費した。
材料副費配版差異
当月の材料副費勘定の借方には実際発生額30,000円が集計されていますが、貸方からは材料を１kg購入することに�２円ずつ振り替えられていきます。従って、よほどの偶然がない限り、材料副費勘定の貸借はバランスしません。この貸借差額が「材料副費配賦差異」です。 〔材料副費配膳差異の会計処理〕～ 〔原価差異を当月の売上原価に賦課する場合〕
不利差異なので、利益に不利になるように売上原価に10,000円を加える。
①材料副費配賦塾具10,000円を材料副費物定から、材料副費配賦塾具物定に張替えた。

②材料副貴配属差具10,000円を材料副貴配属差具徹定から、売上原価徹定に張替えた。

原価差異の会計処理は、「会計年度末まで繰り延べて、原則として、売上原価に賦課する。」ことになります。ただし、月間ベースの問題が多いので、「年間の売上原価」ではなく、「月間の売上原価」に賦課する問題も多く、上の勘定連絡図でも「月間の売上原価」に賦課してい法す。今回は、材料副費が30,000円発生しているにもかかわらず、両原料の取得原価に算入された材料副費は20,000円なので、材料勘定以降10,000円の原価が計上もれになっています。原価が計上もれとなっているため、原価が大きくなるように調整する必要があります。原価を大きくすると、利益に「不利」になるため、このように調整される差異を「不利差異」といいます。逆に、利益に「有利」になるように調整される差異を「有利差異」といいます。これから先、色々な原価差異が登場するけど、 ２級では、指示に従って、売上原価に賦課する問題がほとんとだから、すぐに慣れるよ。
設例4
ＦＩＮ製作所の５月の以下の取引に基づいて、材料元帳を作成しなさい。 4月から繰り越された原料Ｔ（0122円/kg）は、2,000kgであった。 5/1甲商店から原料Ｔ 8,000gを0118円/kgで購入した。この際、荷役費を40,000円支払5/3った。また、保管費を原料Ｔの購入原価に02円/kgで予定配賦する。
5/10製造部に対して、製品の加工のために原料でを7,500kg出庫した。払出仮定は先入先出法による。 5/16研究部に対して、試験研究用に原料Ｔを500kg出庫した。 5/31実地棚卸を行ったところ、原料Ｔの実際在高は1,800kgであった。
材料元帳は、材料副費を含んだ単価で記帳してね。材料勘定の記入方法直接材料費として仕掛品勘定へ間接材料費として製造間接費勘定へ間接経費として製造間接費勘定へ貸方のOAPは、先入先出法、平均法等の私出仮定に使う。予定消費価格（@BP）を用いるケース直接材料費として仕掛品勘定へ間接材料費として製造間接費勘定へ間接経費として製造間接費勘定へ貸方のOAPは、先入先出法、平均法等の私出仮定に使う。 © B Pは、材料として消費した分にしか適用できないの。だから、棚卸減耗費や期末材料は◎ＡＰで評価してね。 5 － 1 (1)先入先出法による主要材料費、補助材料費、棚卸減耗費などの計算と勘定記入股例４の教並例
諸口(2)総平均法による主要材料費、補助材料費、棚卸減耗費などの計算1, 244, 000 -l- 10,000kg = 5 — 2
予定消費価格を用いるケース
子定消費価格（EBP）とは、実際消費価格の短期（通常１年）平均値を見積もったものです。実際消費価格（BAP）が材料副費を含んだ概念ですから、予定消費価格も材料副費込みで見積ります。

(1)先入先出法による主要材料費、補助材料費、棚卸減耗費などの計算と勘定記入
子定消費価格を●120円/kgと設定していた場合の主要材料費の計算等は以下のようになります。なお、期末材料等の評価は、先入先出法の仮定によるものとします。
←材料勘定の貸借差額G Point @ＢＰは消費した材料にのみ適用されるため、棚卸減耗費や期末材料は@ＡＰで評価する。

(2)材料消費価格差異の会計処理
材料消費価格差異の会計処理は、材料副費差異と同様に「会計年度末まで繰り延べて、原則として、売上原価に賦課する。」ことになります。今回は、計算問題に多く見られる「当月の売上原価に賦課する。」場合の勘定記入を示しておきます。材料消費価格差異
原則として、売上原価へ賦課不利差具＝備方差具材料関連の〔資料〕に基づいて、以下の間に答えなさい。
[資料]
1.数量データ
原料Ｔの実際消費量(注) 8,000kgのうち、 7,500kgは5/10に製品Ａの原料として払い出された。残りの500kgは5/16に試験研究用として研究部に払い出された。原料Ｍは製品Ｂの直接材料として、補助材料Ｚは製造部の燃料として消費された。 (注)

2.原価データ
寄役費は実際発生額を各材料に賦課し、保管費は購入数量基準（ 2円/kg）に(注)よって各材料に予定配賦する。 3.その他のデータ(1)この他に、当月に購入した工場消耗品が242,000円ある。当工場では、購入時に(2)即時費用として処理している。 (3)使用する麹定科目は、以下の通りである。原料で、原料M、補助材料Z、工場消耗品費、引取運賃、保管費、荷税費買券会、現金預金、材料副東配属差具、仕掛品、製造間接費間1次の取引にかかる仕訳を示しなさい。 (1)原料Ｔの購入(2)原料Ｔの消費(3)原料Ｔの棚卸減耗費の把握間  2 〔資料〕から判明する当月の製造間接費の金額を求めなさい。 |同  3解答用紙に示した２つの特殊仕訳帳を参考にして、普通仕訳帳への合計仕訳を行いなさい。間1

(解説)

実際発生額を試験
予定国民
OAP 125間 2製造間接費の金額440, 100円(界説)原料Ｔ補助材料費0125×500kg +原料Ｔ棚卸減耗費0125×200kg +原料Ｍ棚卸減耗費 0147×100kg  + 補助材料Ｚ消費額 95,900円 + 工場消耗品費 242,000円= 440,100円原料M（FIFO） (1) (
製造間接費勘定へOAP 147円/kg