安藤財団は、創設者安藤百福の「食とスポーツは健康を支える両輪である」という理念のもと、子どもたちの健全な心身の育成と、食文化の発展に貢献する公益事業を実施しています。 ２０２１年度も、新型コロナウイルス感染症の影響が続き、緊急事態宣言等の発出により、大阪池田の発明記念館が臨時休館したほか、主催･共催･後援事業の中止もしくは縮小を余儀なくされました。この２年間、コロナ禍により青少年のスポーツや体験学習の機会は制限され、国民の心身の健康の悪化も社会課題となっています。 ２０２２年度も、パンデミックの先行きは不透明ですが、安全・安心を確保しながら、既存事業の活性化、更に「ＪＢＡバスケットボールＵ１８リーグ戦の後援」、「ＪＡＰＡＮ ＴＲＡＩＬ提唱支援」、「食分野における主観的ウェルビーイング指標開発」等の新たな事業に取り組み、公益財団としての役割を果たしてまいります。 ＜公益目的事業＞ (1)公1.スポーツ支援事業( 2 )公2．自然体験活動支援事業(3)公3.食文化振興事業(4)公4.発明記念館運営事業＜収益事業等＞ ( 1 )収1.施設賃貸および物販等の業務受託
＜公益目的事業＞
■公1．スポーツ支援事業
1．小学生陸上競技大会等の後援事業(１)第３８回全国小学生陸上競技交流大会の事業後援子どもたちにあらゆるスポーツの基本である正しい走法を学ばせること、スポーツを通じて友情を育んでもらうことを目的に、全国の小学５年、６年生を対象とする陸上競技大会の都道府県代表を決定する地方大会と、全国大会を後援します。催：公益財団法人日本陸上競技連盟H実施日: ①地方大会   2 0 2 2年5月～ 7月②全国大会２０２２年８月１９日(金) ～２１日(日)所：①地方大会全国４７都道府県の競技場場②全国大会横浜・日産スタジアム参加者数：約１５万人（選手、関係者）公益財団法人日本陸上競技連盟と協議し、発育・発達時期における過度な練習、成糖至上主義に陥ることがないよう、指導者の教育を進めるとともに、子どもたちの意欲、才能を開花させる取り組みとして、複数の陸上種目に取り組むコンバインド種目を取り入れています。コロナ禍により、２０２０年度は全国大会が中止、２０２１年度は選手団の規模縮小等がありましたが、２０２２年度は、憧れのトップ選手や、ほかの都道府県選手と
2．少年少女陸上競技指導者表彰「安藤百福記念章」表彰事業
子どもたちの健全な心身の育成には優れた指導者の存在が不可欠であるとの考えから、小学生の指導者を顕彰する少年少女陸上競技指導者表彰「安藤百福記念章」を、４７都道府県から選出された指導者に贈呈し、今後一層の活躍を期待して表彰します。実施日：２０２２年８月２０日(土)場所：横浜・日産スタジアム
3.「安藤財団グローバルチャレンジプロジェクト」支援事業
２０１５年９月、当財団と公益財団法人日本陸上競技連盟は、若手アスリートの海外挑戦を支援する「安藤財団グローバルチャレンジプロジェクト」をスタートしました。世界のトップ選手が集うトレーニング環境に飛び込み、現地のコーチに指導を乞い、切確琢磨する中で大きな刺激を受けながら、練習できる機会を提供します。本プロジェクトを通じて、トップアスリートとして求められる資質を身につけ、将来、国際大会におけるメダリスト誕生をサポートします。 ＜支援内容＞・対象：オリンピック等国際大会でメダル獲得を志す満１６歳以上の企業に所属していない個人・支援：旅費、遠征費、コーチフィー等を助成
4．スポーツ全般におけるジュニアアスリート育成の後援事業
公益財団法人日本オリンピック委員会に加盟している各競技団体を対象とし、全国的な組織またはそれに準ずる団体を通して、ジュニアアスリート育成を支援することで、青少年の健全な心身の育成を図ります。 (１)男子テニストップジュニア育成強化プログラムの後援国内開催の国際大会や全国大会、地方大会での成績優秀者を選抜して開催するトップジュニアキャンプや、海外遠征等を支援し、子どもたちが夢を実現する活動を応援します。主催：公益財団法人日本テニス協会支援：・トップジュニアキャンプ選手・指導者約１００名（年代別に３回開催） ・海外遠征（ＩＴＡワールドジュニアツアー/オランダ遠征等） ・その他国内での強化合宿、大会視察等
(２)バスケットボールＵ１８リーグ戦の後援（新規事業）
高校生世代（U 1 8）のバスケットボール競技のレベルアップと裾野の拡大を図る青少年の健全な育成の新たな支援事業を開始します。現在、高校生世代（U 1 8）のバスケットボール界は、高校での部活動、クラブチームでの活動に区別されており、相互に交流がないことが育成・普及面での課題となっています。また、高校の部活動はトーナメント方式のため、試合機会や対戦相手の分析力（スカウティング）を養う機会の不足も指摘されています。公益財団法人日本バスケットボール協会では、両者が参加できるＵ１８リーグ戦（トップリーグ、ブロックリーグ）を創出し、これらの課題解決に取り組むものです。当財団は趣旨に賛同し、事業後援として支援いたします。主催：公益財団法人日本バスケットボール協会支援：９月～１１月に開催されるトップリーグ、ブロックリーグの遠征費、大会運営費等を支援・トップリーグ戦試合数  5 6試合参加者約1 , 0 0 0名•ブロックリーグ戦試合数２０８試合参加者約３,６７０名
■公2．自然体験活動支援事業
｢自然とのふれあいが子どもたちの創造力を豊かにする｣という考えのもと、青少年の健全な心身の育成を目的に、子どもたちの自活力を育む自然体験活動の普及と活性化を図る次の事業を推進します。 1．自然体験活動支援事業「第２１回トム・ソーヤースクール企画コンテスト」の実施「トム・ソーヤースクール企画コンテスト」では、自然体験活動の企画案を公募し、選考の上、ユニークで創造性に富んだ企画を立案した５０団体に実施支援金を贈呈します。そして、支援した団体から提出された活動報告書を審査し、優秀団体を表彰します。 ・表彰式：２０２３年１月２８日(土)
2．安藤百福センター事業
２０１０年５月、子どもたちの自然体験活動を推進するための人材育成や、アウトドア活動の普及を目的として、「安藤百福記念自然体験活動指導者養成センター」（略称：安藤百福センター）を長野県小諸市に設立しました。安藤百福センターの事業活動を通して、日本における自然体験活動の中心的な役割を果たします。 ＜事業内容＞
（1）自然体験活動振興事業
子どもたちを身近な自然に案内する指導者の養成や、自然体験への興味を喚起する講座・セミナー等を実施し、自然体験活動の更なる普及と底辺の拡大を図ります。 ・安藤百福センターおよび周辺フィールドでの指導者養成セミナー、講座等の開催・自然体験活動に係るシンポジウムの開催・小諸ツリーハウスプロジェクトの開催( 2 )ロングトレイルの普及と安全対策事業への支援子どもたちの自然体験の主な活動場所は、山･川･海や身近な森林、キャンプ場が中心であり、どのフィールドでも「歩くこと」が基本となります。青少年教育の有効なツールのひとつとして考えられるロングトレイルの普及・振興のための事業や、子どもたちが安心して自然体験が楽しめるよう安全対策事業を支援し、自然体験活動の更なる振興、活性化を図っています。 ２０２２年度はこれを更に発展するべく、ＮＰＯ法人日本ロングトレイル協会が提唱する「ＪＡＰＡＮ ＴＲＡＩＬ」プロジェクトの支援を拡大します。これは、日本列島を南から北に一本道でつなぐ「歩く山旅の文化」を社会に提案するもので、コロナ禍の影響を受けた国民の心身の健康、青少年の自然体験機会の増加、環境保全意識向上等に寄与するものです。 ・「ＪＡＰＡＮ ＴＲＡＩＬ」提唱事業への支援・ロングトレイルの情報収集と発信、広報活動支援・ロングトレイルシンポジウムの共催・全国のロングトレイル運営団体との交流・登山安全対策事業への支援
3.ホームページ[自然体験.com]の運営
自然体験活動に関する情報や専門家によるノウハウを掲載しているホームページ「自然体験.com」を通じて、保護者や指導に携わる方々へ自然体験に関する情報を提供し、子どもたちの「自活力」を育む自然体験活動の輪を広げる事業を行います。 • URL   http://www.shizen-taiken.com
■公３．食文化振興事業
1．食創会「第２７回安藤百福賞」表彰事業の実施新しい食の創造を推し進め、食品産業の発展に貢献することを目的に『食創会』を主宰し、食科学の振興並びに新しい食品の開発に貢献する独創的な基礎研究、食品開発、ベンチャー等を表彰する「安藤百福賞」表彰事業を行います。 ・表彰式講演会 2023年3月7日(火) 2．食科学の進展に寄与する学生への「安藤百福Scholarship」奨学支援事業日本国内では、経済的理由で就学が困難な学生を支援するためのさまざまな奨学金制度がありますが、大学院生に特化した奨学金制度は十分ではなく、アルバイトや家庭からの仕送りで学費や生活費を工面している学生が少なくありません。今般のコロナ禍において、この問題は深刻化しています。大学院は、研究者や高度な専門家を養成することから、日本の将来を担う優秀な人材が、経済的な理由で大学院への進学を断念する、または大学院の休学、退学を余儀なくされると、新たなイノベーションを創出する人材を失うことにもなりかねません。当財団は、食科学のイノベーションをコロナ禍で停滞させてはならないとの思いから、これまでの食文化振興事業の経験を活かすことができる本奨学支援事業を２０２１年度からスタートしました。２０２２年度も食科学の進展に寄与する大学院生１００名に、年額１００万円の奨学金を給付します。このコロナ禍にあっても、食文化の向上、振興を担う将来の人材の育成を図ります。 3．「食分野における主観的ウェルビーイング指標開発」調査研究事業（新規事業） WHOは、「健康とは、身体的・精神的・社会的にウェルビーイングな状態」と定義しています。ウェルビーイングは、客観的な側面と主観的な側面に分かれており、特に食分野における「主観的ウェルビーイング＜満足度・幸福度＞」について基礎となるデータの蓄積が乏しく、革新のための知見が足りない状況です。当財団は、公益財団法人Well-being for Planet Earthと連携し、食文化の向上に資する研究や開発につながる「食分野における主観的ウェルビーイング指標開発」調査研究事業をスタートします。新しい食品の研究や開発をはじめ、食文化のさらなる進展、革新に貢献してまいります。

■公４．発明記念館運営事業
1．安藤百福発明記念館大阪池田（池田市、以下「池田記念館」） １９９９年１１月に開館した池田記念館では、「人間にとって一番大事なのは創造力であり、発明・発見こそが歴史を動かす」という財団創設者安藤百福の考えに基づき、新しい食文化となったインスタントラーメンの発明の歴史展示や体験工房等、体験型食育ミュージアムを運営します。
2.安藤百福発明記念館横浜（横浜市、以下「横浜記念館」）
２０１１年９月に開館した横浜記念館では、「クリエイティブシンキング＝創造的思考」をコンセプトに、安藤百福の言葉や思考、行動の本質を現代アートの手法で表現し、世界に通じる新しい食文化や産業を生み出す原動力となった安藤百福の自由な発想、創造的な考え方を体感でき、広く子どもたちの「創造力」や「発明心」を育む活動を展開し、発明・発見の大切さを伝えます。池田、横浜記念館では、公益財団法人日本博物館協会が定める感染防止ガイドラインに沿って、入館者数の制限、一部体験の休止等感染防止策を講じて運営しています。 ２０２２年度は、コロナ禍での安心・安全の確保、学校教育での来館促進や来館定員枠の拡大等、より多くの方々にご来館、ご体験いただく仕組みづくりを行ってまいります。本事業においては、両記念館の食育体験コーナーの一部を賃貸した施設賃貸料と、横浜記念館における入館料（ただし、高校生以下は無料）による収益等を、事業実施のための財源として充当します。
＜収益事業等＞
■施設賃貸および物販の業務受託
当財団が所有する発明記念館（池田記念館、横浜記念館）の一部を、物販コーナーとして賃貸します。本事業による収益については、公益目的事業を行うために充当します。
以上