令和3年11月15日発行 No.10第23回日本運動疫学会学術総会のご報告第23回学術総会大会長／武庫川女子大学　内藤義彦対面の集まりのありがたさも改めて感じました。久しふりに旧知の会員の皆さんと間近に（ティスタンスは確保して）接し会話することができ、 WEB会議では得られない仲間意識に高揚感を覚えました。学術総会だけでなく、懇親会も含め、対面で学会員同士が気楽にコミュニケーションができる日が早く戻ってくることを願ってい第23回日本運動疫学会学術総会は、コロナ禍の中、1年の延期を挟んだハイブリット型の開催になりましたが、これまでの学術総会に劣らず質疑応答も活発に行われ、運営上も大きな問題もなく終了できたことをご報告いたします。 2日間の現地参加者61人、WEB参加者138人でした。HPを公開していた期間（6/24 ～ 7/26）のWEB閲覧の延べ人数は1,645人でした。現地・遠隔を問わず、熱意ある皆様のご参加とご協力により、感染の大波の合間に開催し感染者を出すことなく終えることができたこと、衷心より感謝申しあげます。本学術総会では、「運動疫学の守備範囲と今後の課題を考える」をメインテーマとし、運動・身体活動と健康・疾病・介護等との関連を検討する従来の研究の流れの中で、現在そして未来に向けて重点的に取り組むべき話題を採り上げ、各ブログラムの演者の方に様々な角度から論してもらいました。また、今般のコロナ禍による身体活動不足が懸念される中、現状報告とその対処の実例についてご報告・議論していただきました。運動疫学の社会的役割の観点からは、現在の厚生労働省の取り組みと、改定が間近に迫っている「健康づくりのための身体活動基準」の話題について、特別講演およびシンポジウムの講師の方々から最新情報を提供していただきました。他の特別講演やシンポジウムでは、この学会の守備範囲を確認・拡げることをねらい、他分野と運動疫学との境界に立つあるいは両方に跨がっている方々に話題提供していただきました。教育講演は、学術総会のプログラム全体のボリューム拡大と、視聴の利便性および内容理解の向上を期待し、今回はオンデマンド配信にしました。一般発表は、ポスター発表と一般講演を一体化して発表内容を予めオンデマント配信し、その中から学術委員会のメンバーが事前に投票し評価順にセレクトしたものを当日リアルタイムに発表してもらいました。多くの発表を受付けかつ全ての発表を視聴することもできること、時間制限が少なくなること等、工夫次第で更なる活用が期待できそうです。現地と遠隔参加というハイブリッド型開催方式は、コロナ禍が無ければ実施を検討することはなかったと思うのですが、いざやってみると良いとこが結構あり、平穏な日々が戻ってきても活用すべきと考えます。今回のイベントで試みて良かったこと、反省点と課題が、今後の運動疫学会の諸事業の拡大・発展に多少とも役立つことを願っています。以上が学術的議論の場におけるパフォーマンスの観点からの報告ですが、
第24回日本運動疫学会学術総会のご案内
第24回学術総会大会長／東海大学　久保田晃生第24回日本運動疫学会学術総会は、東海大学湘南キャンバス（神奈川県平塚市）を会場として2022年6月25日(土)・26日（日）に対面で開催する予定です。来年度も不透明ですが、ワクチン接種も進み、皆様方も対面の活動が少しずつ増えてきているかと思います。最近開催されているオンライン学会大会にも良い面もありますが、休憩時間や懇親会などでのちょっとした学術的交流を図る機会は、やはり対面でお会いすることが貴重です。多くの皆様に会場で直接お会いできることを楽しみにしております。現在の準備状況として、実行委員会を組織しました。大会長は久保田晃生が務め、副大会長に萩裕美子先生、事務局長に松下宗洋先生、委員に野坂俊弥先生（ここまで東海大学）、小熊祐子先生（慶應義塾大学）、齋藤義信先生（神奈川県立保健福祉大学）をお願いしました。経験豊富な先生方と一緒に、多くの方が会場に足を運んでいただけるよう準備をしていきたいと思います。 CONTENTS 1.第23回日本運動疫学会学術総会のご報告……1 2.第24回日本運動疫学会学術総会のご案内……1 3.第6回運動と健康：分野横断型勉強会のご報告……2 4. 2021年度オンラインセミナー (第一弾)のご報告……2 5.第7.回日本体力医学会大会:シンポジウムのご報告・ 6.私と運動疫学 …………………………………33 7.最近の注目論文 ………………………………33 8. COVID-19と身体活動のワーキンググルーブ活動報告……4 9. [日本運動疫学会ブロジェクト研究]新規採択のお知らせ……4 10.日本の身体活動ガイドラインの方向性……4
2021年9月16日に「第6回運動と健康：分野横断型勉強会」がWeb開催されました。2年ぶりとなった今回は、世界中の取組や研究に影響を与えるであろう、WHOの新たな身体活動・座位行動ガイトラインをテーマとして取り上げました。当日は、この2020年に公表されたガイドラインの概要と主な改定ポイント（例：対象者の追加、基準を緩和する方向での推奨変更）について、天笠志保先生（東京医科大学）から最初にご講演いただき、続いて課題と展望を考えるために、３名の先生にご登壇いただきました。初めに澤田亨先生（早稲田大学）から、現在改定作業が進む国内ガイドラインとの相達点・類似点について解説いただきました。ルーツは異なるものの、公衆衛生やポビュレーションアプローチといった目指す方向性はほぼ同じというメッセージが印象的でした。2番目の演者である宮下政司先生（早稲田大学）からは、身体活動連続時間を考慮しない是非について、運動生理学の視点に基づき歴史的経緯も交えてお話しいただきました。運動効果の人種差が存在することから、日本人でのエビデンス蓄積の重要性を強調されました。最後に甲斐裕子先生（明治安田厚生事業団体力医学研究所）から身体活動が行われる文脈を考慮しない是非について国内外の知見を基にお話しいただきました。より健康効果が高い身体活動の方法を見つけ、実践していくために、文脈が健康に及ぼす影響を多角的に検証していくことが求められます。指定発言では笹井浩行先生（東京都健康長寿医療センター）からガイドライン作成の在り方に関わる情報（例：推奨値の決め方やました。その後の質疑応答でも活発なやりとりが続きました。今回は70名の事前申込みがあり、学術委員会委員／帝京大学　桑原恵介当日も60名以上の方々が参加されました。想親会には約20名が参加し、カイドラインの在り方について活強会は、本学会会員だけでなく、非会員（特に他分野）の方が運動疫学を知り、参画していただく契機となる貴重な場です。次年度も開催予定ですので、ぜひお誘い合わせの上、ご参加くださいい。最後に、今回の開催にあたり、学術委員会委員長原田和弘先生（神戸大学）、同委員天笠志保先生、中田由夫先生（筑波大学）、日本運動疫学会事務局の皆様には企画立案の段階から多大なご尽力いただきました。この場をお借りして御礼申し上げます。 2021年度オンラインセミナーが2021年8月21日（土）に開催されました。従来の合宿形式でのセミナーが開催できないなか、セミナー委員会としてオンラインで開催した初めての企画でした。第一弾は『査読にまつわるエトセトラ』と題し、研究活動の根幹を支える査読をテーマに設定させていただきました。50人限定の企画として募集を開始したところ、募集開始から24時間で残り数枠となり、多くの会員の皆様に興味を持っていただけたことと思います。本セミナーでは、まず査読に関する編集者の視点から講演が行われ、本学会の機関誌『運動疫学研究』の編集委員長である笹井浩行先生（東京都健康長寿医療センター研究所）と日本疫学会の機関誌『Journal of Epidemiology (JE)』のAssociate Editorを務める澤田亨先生（早稲田大学）にご登壇いただきました。笹井先生、澤田先生のご講演のあとは、 2021年度日本運動疫学会優秀査読者賞を受賞された安藤大輔先生（山梨大学）にご登壇いただき、査読者の視点から、どのようなマインドを持って実際にどのように査読を行っているのか、コメントをする際はどのような点に気をつけているのかについて、具体的なお話をいただきました。 3人の先生方のお話を拝聴し、すべての会員の皆様に聴いていただきたかった内容だったと感じました。参加査読者にお願いしたいこと断らないでくださいすぐ返事してください2人目の査読者から学んでくださいだまされないでください研究室積にしてください運動疫学セミナー委員長／東北大学 門間陽樹された会員の皆様の今後の研究活動に役立てていただき、さらに、査読を担当することになった際は、ぜひ積極的に取り組んでいただけるようなマイントが芽生えたことを強く望んでいます。次回のオンライセミナーの日時や内容は未定ですが、12月～ 1月にかけて第二弾をご案内できるよう企画、運営を進めてまいります。詳細は随時、メール、学会ウェブサイト、学会Facebook等でお知らせいたします。次回も多数の方のご参加を心よりお待ちいたしております。最後に、改めまして、ご講演いただいた笹井先生、澤田先生、安藤先生に心より感謝申し上げます。
学術委員／東京都健康長寿医療センター清野諭オンライン開催となった第76回日本体力医学会大会にて、学術委員会企画シンポジウム「オンライン社会における運動疫学研究の展開：コロナ禍を契機として」が開催されました。当日は、井上茂先生（東京医科大学）、甲斐裕子先生（明治安田厚生事業団）、重松良祐先生（中京大学)、塩谷竜之介先生（千葉大学）からBefore • With • Afterコロナの運動疫学研究についてご発表いただき、現状のエビデンスや今後の取り組みが議論されました。甲斐先生からは本学会の「COVID-19と身体活動ワーキンググループ」の活動もご紹介いただきました。他にも、本学会の先生方が多くのシンポジウムを企画され、大変活発な議論がなされました。来年度は皆様と現地でお会いできるのを楽しみにしております。最後に、本企画立案にご尽力いただいた原田和弘先生（神戸大学)、本田賞紀先生（九州大学)、門間陽樹先生(東北大学)に、この場をお借りし感謝中し上げます。 「運動疫学研究会」は、設立当初から参加していたと記憶しています。荒尾先生や下光先生、川久保先生をはしめとする先生方が、「健康日本21」策定への貢献を考えておられた頃です。体脂肪分布や身体組成の評価法がテーマだった自分が携わるイメージはありませんでしたが、疫学研究から研究の重要性が語られる海外と比べ、日本における疫学研究の成果や研究者が圧倒的に少ないと感していました。その後、米国の研究所（PBRC）に留学し、いわゆる「隠れ肥満」と代謝マーカーとの関係などについて論文にしたりしました。これは「疫学研究」と呼べそうです。ちょうど留学中に、日本初のヒューマンカロリメーターを立ち上げるために、国立健康・栄養研究所の岡純先生がPBRCに見学に来られ、その4か月後に国立健康・栄養研究所の公募情報を教えていただきました。その前の茨城大学の場合は、身体組成研究に精通していた服部恒明先生を訪ね、その約2年後に公募情報を教えていただきましたが、事前に何度も会っていたわけではありません。人脈が大事とは言え、どこでどう繋がるかはわからないものです。国立健康・栄養研究所では、食事摂取基準のエネルギー必要量に資する研究が中心でしたが、その一環として、活動量計の開発や妥当性など身体活動量の評価法も検討しました。簡便で正確な身体活動の評価ツールは、疫学研究において、エネルギー必要量の推定以上に重要な要素です。また、2005年版の食事摂取基準の策定法にならい、「健康づくりのための運動基準2006」や임指針策定のために、システマティツクレヒューを担当しました。カイトラインは、広く国民が利用できる評価法や目標値が必要ですが、研究用には、侵襲性や簡便性、費用等を考慮しつつ、なるだけ正確な方法を使いたいところです。これらの様々な方法間のギャップのは、国際的にも未だ大きな課題だと思います。本学会は若手の熱意と能力が非常に高いので、さらなる発展に期待しています。 An evidence-based assessment of the impact of the Olympic Games on population levels of physical activity, Lancet 2021:398;456-464オリンビック（五輪）の開催によって、スポーツを実践する国民は増えるのだろうか？五輪の開催・招致にあたっては、様々な「レガシー（遺産）」の実現が期待されている。筆者も研究メンバーとして参画した本研究では、過去約30年分・15大会の五輪開催地立候補ファイルや公式文書が調べられた結果、2008年北京大会以降に、国民や開催都市住民のスポーツ実践や身体活動の促進が、期待されるレガシーとして明言されるようになったことが示された。しかし、開催都市・国における全国(都市)調査データを2次利用して分析した結果、ほとんどの国もしくは都市において、五輪の開催前後で国民・住民のスポーツ実践率や身体活動量に変化が確認されなかった。 1998年長野大会（冬季）では、スポーツ全般の実践率が増加していたが、ウインター・スポーツに限定するとそのような傾向は見られず、大会とは別の要因の影響が考えられた。また、2008年北京大会前後の身体活動実践率も増加の傾向が見られたか、３時点のみのデータに基づいており、検証データが不十分であった可能性も残る。一方、2012年ロンドン大会を対象として、人々のインターネット検索の傾向を分析したところ、運動（exerci se）に関する検索が大会後にイギリス国内で増えており、国民の運動に対する「関心」は高まった可能性が示された。意識だけでなく、国民のスポーツ実践や身体活動の普及といった「行動」の変容につながるレガシーを実現するためには、大会組織委員会、国際オリ東京大学　鎌田真光ンピック委員会（IOC)、国・地域の行政機関、そしてスポンサー企業などが一体となって戦略的に取り組む必要があると考えられる。この研究成果は、The Lancet誌が五輪開催年に発刊している身体活動特集号の掲載論文として、東京2020大会の開催に合わせて発表された。五輪と直接関連する内容を扱う論文が特集号に掲載されるのは初である。今後の五輪の進化と、日本におけるレガシー実現に期待したい。 COVID-19と身体活動に関する情報を収集し、行政や企業の健康づくり担当者および運動指導者へ発信することを目的に2021年2月に活動をスタートさせました。10月現在、国内外の学術論文、レポート、ガイドライン、事例など60件の報告を日本運動疫学会HPに公開しており、以下の4区分で整理（Excelリストのダウンロード可能）していますのでご活用いただけますと幸いです。1）COVID-19の身体活動への影響を検討した研究、2）身体活動の変化による健康への影響を検討した研究、3）身体活動のCOVID-19への影響を検討した研究、 4）その他（解決策など）。学会員の皆様には、FacebookグルーブページへのCOVID-19と身体活動に関する情報（論文や事例）の投稿へのご協力をお願いいたします。WG担当者が取りまとめHPにアップいたします。 「日本運動疫学会プロジェクト研究」新規採択のお知らせ代表者：東京都立大学 田島敬之先生『身体活動ガイドラインの認知度調査並びに評価尺度の開発』ガイドラインを用いた身体活動介入や政策の短期・中期的指標としてガイドラインの「認知」や「知識」、「信念」の評価に着目する必要があると考えていますが、既存の評価指標では課題となる点も多く、評価指標を新たに開発したいと考えています。加えて国内において縦断的なガイドライン認知度調査の基盤づくりにも取り組みたいと考えております。ぜひみなさまからのご意見やお力添えを頂けますと幸いです。よろしくお願いいたします。代表者：甲南女子大学 金居督之先生『歩行困難な回復期脳卒中者における身体活動量計を用いた理学療法実施中の活動強度の測定精度:多施設共同構断研究』プロジェクト研究の募集期間は、毎年2月1日～ 4月30日、7月1日～ 10月重度な歩行障害を有する脳卒中者に対しては、身体活動量計による活動強度の推定をする際に過小評価または過大評価する可能性があります。本プロジェクト研究では、歩行困難な脳卒中者に対して、身体活動量計を用いて活動強度の測定精度を明らかにすることを目的にしています。本プロジェクト31日です。研究の相談は随時受け付けています。学会ホームページ(http://研究によって、妥当性の高い測定条件を示すことができれば、脳卒中者を対象とした運動疫学研究の発展に寄与できるものと思われます。当該分野のトップランナーの先生方に学術的なご指導・ご支援をいただきながら、成果を発信できるように努めてまいりまp 。 jaee.umin.jp/news161210.html)をご確認の上、奮ってご応募ください。澤田亨日本における成人を対象にした身体活動ガイドラインは、厚生労働省が公表している「アクティブガイト」です。これは、成人を対象にした日本の身体活動ガイドラインとしては第３版となります。現在、第４版の作成に向けた作業が進んでいます。これまでは運動生理学を専門とする先生方が原案作成の中心でしたが、第４版は運動疫学者が中心になっています。そして、それは世界的な傾向です。第4版作成のための厚労科研の研究班は、岡浩一朗班(日本運動疫学会理事長)、小熊祐子班(副理事長)、中田由夫班（副理事長）、井上茂班（理事・前理事長）、桑原恵介班（学術委委員）丸藤祐子班（総務委員）、澤田亨班（顧問）で構成されており、9班あるうち、8班の班長は日本運動疫学会のメンバーです。そして、各班には研究協力者として多くの会員が参加し、活躍されています。若い研究者のみなさん、10年後、20年後の担当はみなさんたちだと思います。ドラインを作成していただきたいと思います。日本運動疫学会の最新情報は公式ホームページ
•会員の投稿論文を募集しています。 •会員の運動疫学研究を支援しています（セミナー、勉強会）。 •新規会員を随時募集しています。発行：日本運動疫学会編集：日本運動疫学会広報委員会日本運動疫学会事務局〒 359-1192埼玉県所沢市三ヶ島2-579-15早稲田大学スポーツ科学学術院内E-mail:jaee.info@gmail.com