<Cコース>
受益者のみなさまへ
<Dコース>
アライアンス・バーンスタイン株式会社

アライアンス・バーソスタイソ・米国威長株投信Cコース毎決算型(語へッジあり)予想分配金提示型アライアンス・バーンスタイン・米国威長株投信Dコース毎月決算型( )替ヘッジなし)予想分配金提示型追加型投信／海外／株式第64期(決算日2020年1月15日)   第65期(決算日2020年2月17日)   第66期(決算日2020年3月16日)第67期(決算日2020年４月15日)   第68期(決算日2020年５月15日)   第69期(決算日2020年６月15日)作成対象期間(2019年12月17日～2020年６月15日)毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し上げます。さて、[アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｃコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型」「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型」は、このたび第69期の決算を行いました。当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資し、企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティプ運用を行います。第64期から第69期もこれに沿った運用を行ってまいりましたので、その運用状況をご報告申し上げます。今後とも一層のお引き立てを賜りますよう、お願い申し上げます。したもので、小数第２位を四捨五入して表示しております。 (注)純資産報額の単位未満は切り捨てて表示しております。 〒100-0011　東京都千代田区内宰町二丁目１番６号日比谷パークフロントお問合せ先　お客様窓口電話番号  0 3 - 5 9 6 2 - 9 6 8 7 (受付時間：営業日の午前９時から午後５時まで)ホームページアドレスhttps://www.alliancebernstein.co.jp ○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち車要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書(全体版)に記増しております.〇連用報告書(全体版)は、受益者の方からのご請求により交付されます。書面での交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。 ○当ファンドは、伝託約数において運用報告書(全体版)に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、アライアンス・バーンスタイン株式会社のホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。 ＜[運用報告書(全体版) ]の閲覧・ダウンロード方法＞上記ホームページアドレスにアクセス➡ [基準価額一覧(国内投資信託)]を選択➡ [株式型]の表内の当ファンド名を選択➡ [運用報告書(全体版)]のリンクを選択


アライアンス・パーンスタイン・米国成長株投信Ｃコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型（以下「当ファンド」ということがあります。）の運用状況をご報告いたします。作成期間中の基準価額等の推移(2019年12月17日～2020年6月15日)第64期首：10,804円第69期末：11,219円(既払分配金(税込み)：700円)騰落率： 10.5% (分配金再投資ベース) （注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド連用の実質的なパフォーマンスを示すものです。 (注)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。 (注)上記魏落率は、小数第２位を四捨五入して表示しております。 (注)分配金再投資基準価額およびペンチマークは、作成期告（2019年12月16日）の僑が基準価額と同一となるように指数化しております。 (注)ベンチマークは、Ｓ＆Ｐ 500株価指数（配当金込み、円ヘッジペース）です。詳細はＰ４をご参照ください。
○基準価額等の推移
基準価額（分配金（税込み）再投資）は前作成期末比＋10.5% *と、ベンチマークであるS & P 500株価指数（配当金込み、円ヘッジベース）の同－ 3.9%を上回るパフォーマンスとなりました。亲基準価額の騰活率は、各決算期末の税込み分配金を当概決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスを示しています。税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。
○基準価額の主な変動要因
上昇要因保有する情報技術関連やヘルスケア関連銘柄の株価上昇1下落要因保有する一般消費財・サービス関連銘柄の株価下落
結果です。 (注)各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。ただし、平均基準価額は円未満切り捨て。 (注)元貫委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。 (注)各比率は、１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を作成期間中の平均基準価額で除して100を果じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。
(参考情報)
○絡経費率
作成対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。)を作成対象期間の平均受益権口数に作成対象期間の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.73%です。 （注）当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。 (注)各費用は、原則として、募集手数料、元買委託手数料および有価証券取引税を含みません。 (注)各比率は、年率換算した値です。 (注)当ファンドの費用は、親投資借託が支払った費用を含みます。 (注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの価はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
最近５年間の基準価額等の推移
(注)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。 (注)分配金再投資基準価額およびペンチマークは、2015年６月15日の億が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）税資産報額の単位未満は切り捨てて表示しております。 （注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。 (注)ベンチマークは、Ｓ＆Ｐ 500株価指数（配当金込み、円ヘッジベース）です。
●ベンチマークに関して
○ S & P 500株価指数（配当金込み、円ヘッジベース） S & P 500株価指数とは、米国の主要500銘柄を時価総額で加重平均し算出したものです。 S & P 500株価指数（配当金込み、円ヘッジベース）は、S & P 500株価指数（配当金込み、米ドルベース）をもとに、為替ヘッジにかかる費用相当分を考慮して委託会社が円ヘッジベースに換算したものです。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
投資環境
(2019年12月17日～2020年6月15日)当作成期の米国株式市場は、前作成期末比で下落しました。当作成期初から2020年２月中旬にかけては、米中通商協議「第一段階」における合意や、好調な米国企業の決算発表などを背景に米国株式市場は上昇し、S & P 500種株価指数は史上最高値を更新しました。しかし２月下旬以降は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けた経済活動の停滞への警戒から、投資家のリスク回避姿勢が一気に広まり、歴史的な大暴落となりました。３月下旬には、大規模経済対策や未曽有の金融緩和を下支えに株式市場は反発し、その後当作成期末にかけても、株価は上昇基調を維持しました。新型コロナウイルス第２波への警戒や、長期にわたる米国経済低迷への懸念は重しとなったものの、経済再開に向けた都市封鎖措置緩和の動きや新型コロナウイルスのワクチン開発などが好感されました。
当ファンドのポートフォリオ
(2019年12月17日～2020年6月15日) ＜当ファンド＞当ファンドはアライアンス・パーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンド（以下「マザーファンド」ということがあります。）受益証券への投資を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式へ投資することにより、信託財産の成長を目指します。当ファンドは、ほぼ全額をマザーファンド受益証券に投資しました。
＜マザーファンド＞
ボトムアップによるファンダメンタル分析を行い、高い利益成長もしくは持続的な利益成長の可能性が高いと判断される銘柄を厳選します。運用にあたっては、利益成長や高い収益性など、ファンダメンタルズの優れた銘柄を中心に投資する方針で臨みました。その結果、セクター配分においては、情報技術セクターや一般消費財・サービス・セクターの組入比率が上昇した一方、生活必需品セクターの組入比率が低下しました。
セクター配分は、MSCI／S&PのGlobal Industry Classification Standard (GICS)の分類で区分しています。個別銘柄では、アマゾンを新規に組み入れました。同社は、小売事業の収益改善やアマゾン・ウェブサービス事業の成長余地が大きいことを勘案すると、情報技術セクター内で株価が相対的に出遅れていると判断しました。また、株式市場の下落で割安感が高まったと判断したマイクロソフトやザイリンクスを買い増しました。一方、リジェネロン・ファーマシューティカルズを一部売却しました。同社株は、メディケア・フォー・オール法案をめぐる政治的リスクが和らいだことで株価が急回復したタイミングで利益を確定しました。主要製品であるEylea（加齢黄斑変性向けの治療薬）の競争が今後激化するリスクも勘案しました。また、プッキング・ホールディングスも一部売却しました。新型コロナウイルス危機収束後も、レジャー・旅行支出の回復が緩やかなペースにとどまるリスクを考慮しました。アップルについては、業績懸念が高まり割高と判断したことから、全て売却しました。株式の組入比率は当作成期間を通じて高い水準を維持しました。 (2019年12月17日～2020年6月15日)ベンチマークとの比較では、金融セクターのアンダーウェイトやエネルギー・セクターを保有していなかったこと、またヘルスケア・セクターやコミュニケーション・サービス・セクターにおける銘柄選択が主なプラス要因となりました。 (注)ベンチマークは、 S & P 500株価指数（配当金込み、円ヘッジベース）です。詳細はP 4をご参照ください。
分配金
(2019年12月17日～2020年6月15日)
当作成期間の収益分配については、配当等収益に基づき、基準価額水準、市場動向等を勘案して決定しました。各決算期の分配金については、以下をご覧ください（当作成期間合計：700円）。なお、収益分配に充てなかった利益については、信託財産内に留保し「運用の基本方針」に基づいて運用を行います。
○分配原資の内訳

(注) [当期の収益]、[当期の収益以外]は小数以下切り捨てで算出しているため合計が「当期分配金」と一致しない場合があります。 (注)上記表は、経費控除後の数値です。
今後の戦士の針
＜当ファンド＞
引き続き、マザーファンド受益証券にほぼ全額投資する方針です。
＜マザーファンド＞
米国株式市場は、米中間の緊張の高まりにもかかわらず、経済活動再開への楽観的な見通しに支えられ、大きく上昇しました。新型コロナウイルス抑制策が緩和される中での正常化までのペースや、所得や需要の喪失による副次的な影響など、不透明な見通しが続くことが予想されます。そうした環境下、マザーファンドでは、“持続的な成長企業”を組み入れることで、下落相場でも強い耐性を発揮し、長期的に市場をアウトパフォーム出来るようなポートフォリオ構築に注力しています。引き続き安定した収益性の高さを維持するとともに、総資産利益率や予想利益成長率が高く、長期的成長が期待される企業に注目してまいります。 ※将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。の双方をを2019年12月17日以降において、当ファンドの信託約款について、以下に掲げる事項を内容とする変更を行いました。信託約款第４条（信託金の限度額)第１項中、[金5,000億円]とあるのを「金１兆円」に変更しました。 (変更日：2020年２月２1日)当ファンドの運用を継続し、投資機会を引き続き提供させていただくことが受益者の皆様に有利であると判断しましたので、信託期間を10年延長し、信託終了日を2024年６月17日から2034年６月15日に(変更日：2020年３月13日)変更しました。

(参考情報)
○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較(単位：%)
最小・平均を表示し、定量的に比較できるように作成したものです。なお、すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 (注)当ファンドの年間騰落率は分配金再投資基準価額に基づき計算した騰落率ですので、実際の基準価額に基づき計算した年間騰落率とは異なる場合があります。 (注)当ファンドにつきましては、2015年９月以降の年間確済率を用いています。
〈各資産クラスの指数〉
日本株……TOPIX (東証株価指数、配当込み)先進国株……MSCI - KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）新興国株……MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）日本国債……NOMURA – BPI国債先進国債……FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）新興国債……JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイド(円ベース) ※各指数についての説明は、P24の「代表的な資産クラスとの醸落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。 （注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
組入資産の内容(2020年6月15日現在)
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体敬）に記載しております。 ○資産別配分○国別配分(注)比率は当ファンドの統資産総額に対する割合です。 （注）国別配分につきましては発行国を表示しております。 ○通貨別配分
純資産等


アライアンス・パーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型（以下「当ファンド」ということがあります。）の運用状況をご報告いたします。作成期間中の基準価額等の推移(2019年12月17日～2020年6月15日)第64期首：10,851円第69期末：11,019円(既払分配金(税込み)：700円)騰落率：  8.1% (分配金再投資ベース) （注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド連用の実質的なパフォーマンスを示すものです。 (注)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。 (注)上記魏落率は、小数第２位を四捨五入して表示しております。 (注)分配金再投資基準価額およびペンチマークは、作成期告（2019年12月16日）の僑が基準価額と同一となるように指数化しております。 (注)ベンチマークは、 S & P 500株価指数（配当金込み、円ベース）です。詳細はP15をご参照ください。
○基準価額等の推移
基準価額（分配金（税込み）再投資）は前作成期末比＋8.1％率と、ベンチマークであるS & P 500株価指数（配当金込み、円ベース）の同－ 5.0％を上回るパフォーマンスとなりました。亲基準価額の騰活率は、各決算期末の税込み分配金を当概決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスを示しています。税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。
○基準価額の主な変動要因
上昇要因保有する情報技術関連やヘルスケア関連銘柄の株価上昇
下落要因
保有する一般消費財・サービス関連銘柄の株価下落円高ドル安となったこと
結果です。 (注)各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。ただし、平均基準価額は円未満切り捨て。 (注)元真委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含み#マ(注)各比率は、１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を作成期間中の平均基準価額で除して100を果じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。
(参考情報)
○絡経費率
作成対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。)を作成対象期間の平均受益権口数に作成対象期間の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.73%です。 (注)当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。 (注)各費用は、原則として、募集手数料、元買委託手数料および有価証券取引税を含みません。 (注)各比率は、年率換算した値です。 (注)当ファンドの費用は、親投資借託が支払った費用を含みます。 (注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの価はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
最近５年間の基準価額等の推移
(注)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。 (注)分配金再投資基準価額およびペンチマークは、2015年６月15日の億が基準価額と同一となるように指数化しております。
(注)純資産栽額の単位未満は切り捨てて表示しております。 （注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。 (注)ペンチマークは、 S & P 500株価指数（配当金込み、円ベース）です。
●ベンチマークに関して
○ S & P 500株価指数（配当金込み、円ベース） S & P 500株価指数とは、米国の主要500銘柄を時価総額で加重平均し算出したものです。 S & P 500株価指数（配当金込み、円ベース）は、 S & P 500株価指数（配当金込み、米ドルベース）をもとに、わが国の対顧客電信売買相場の仲値を用いて委託会社が円ベースに換算したものです。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
投資環境
【株式市場】
当作成期の米国株式市場は、前作成期末比で下落しました。当作成期初から2020年２月中旬にかけては、米中通商協議「第一段階」における合意や、好調な米国企業の決算発表などを背景に米国株式市場は上昇し、S & P 500種株価指数は史上最高値を更新しました。しかし２月下旬以降は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けた経済活動の停滞への警戒から、投資家のリスク回避姿勢が一気に広まり、歴史的な大暴落となりました。３月下旬には、大規模経済対策や未曽有の金融緩和を下支えに株式市場は反発し、その後当作成期末にかけても、株価は上昇基調を維持しました。新型コロナウイルス第２波への警戒や、長期にわたる米国経済低迷への懸念は重しとなったものの、経済再開に向けた都市封鎖措置緩和の動きや新型コロナウイルスのワクチン開発などが好感されました。
【為替市場】
為替市場は、前作成期末は1ドル＝ 109円台でしたが、2020年２月下旬にかけては日本の景気減速を意識した円売りから112円台まで円安ドル高が進みました。しかし３月上旬には、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を背景に安全通貨とされる円が買われ、102円台まで急速に円高ドル安が進みました。その後３月下旬には、111円台までドルが買い戻されました。４月以降は、米中対立の深刻化を受けて106円台まで円高ドル安が進む場面もありましたが、投資家心理の改善とともに再びドルが買われ、６月上旬には109円台となりました。その後、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で2022年末までゼロ金利政策の維持が示唆されたことでドルが売られ、当作成期末は、１ドル＝１07円台となりました。
当ファンドのポートフォリオ
＜当ファンド＞
当ファンドはアライアンス・パーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンド（以下「マザーファンド」ということがあります。）受益証券への投資を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式へ投資することにより、信託財産の成長を目指します。当ファンドは、ほぼ全額をマザーファンド受益証券に投資しました。
＜マザーファンド＞
ボトムアップによるファンダメンタル分析を行い、高い利益成長もしくは持続的な利益成長の可能性が高いと判断される銘柄を厳選します。運用にあたっては、利益成長や高い収益性など、ファンダメンタルズの優れた銘柄を中心に投資する方針で臨みました。その結果、セクター配分においては、情報技術セクターや一般消費財・サービス・セクターの組入比率が上昇した一方、生活必需品セクターの組入比率が低下しました。
(注)組入比率はアライアンス・パーンスタイン・米田大型グロース核マザーファンドの紙資産型類に対する割合です。セクター配分は、MSCI／S&PのGlobal Industry Classification Standard (GICS)の分類で区分しています。個別銘柄では、アマゾンを新規に組み入れました。同社は、小売事業の収益改善やアマゾン・ウェブサービス事業の成長余地が大きいことを勘案すると、情報技術セクター内で株価が相対的に出遅れていると判断しました。また、株式市場の下落で割安感が高まったと判断したマイクロソフトやザイリンクスを買い増しました。一方、リジェネロン・ファーマシューティカルズを一部売却しました。同社株は、メディケア・フォー・オール法案をめぐる政治的リスクが和らいだことで株価が急回復したタイミングで利益を確定しました。主要製品であるEylea（加齢黄斑変性向けの治療薬）の競争が今後激化するリスクも勘案しました。また、プッキング・ホールディングスも一部売却しました。新型コロナウイルス危機収束後も、レジャー・旅行支出の回復が緩やかなペースにとどまるリスクを考慮しました。アップルについては、業績懸念が高まり割高と判断したことから、全て売却しました。株式の組入比率は当作成期間を通じて高い水準を維持しました。
当ファンドのベンチマークとの差異
(2019年12月17日～2020年6月15日)ベンチマークとの比較では、金融セクターのアンダーウェイトやエネルギー・セクターを保有していなかったこと、またヘルスケア・セクターやコミュニケーション・サービス・セクターにおける銘柄選択が主なプラス要因となりました。 (注)ベンチマークは、Ｓ＆Ｐ 500株価指数（配当金込み、円ベース）です。詳細はP15をご参照ください。
分配金
(2019年12月17日～2020年6月15日)
当作成期間の収益分配については、配当等収益に基づき、基準価額水準、市場動向等を勘案して決定しました。各決算期の分配金については、以下をご覧ください（当作成期間合計：700円）。なお、収益分配に充てなかった利益については、信託財産内に留保し「運用の基本方針」に基づいて運用を行います。
○分配原資の内訳

(注) 「当期の収益」、「当期の収益以外」は小数以下切り捨てで算出しているため合計が「当期分配金」と一致しない場合があります。 (注)上記表は、経費控除後の数値です。
今後の戦士の針
＜当ファンド＞
引き続き、マザーファンド受益証券にほぼ全額投資する方針です。
＜マザーファンド＞
米国株式市場は、米中間の緊張の高まりにもかかわらず、経済活動再開への楽観的な見通しに支えられ、大きく上昇しました。新型コロナウイルス抑制策が緩和される中での正常化までのペースや、所得や需要の喪失による副次的な影響など、不透明な見通しが続くことが予想されます。そうした環境下、マザーファンドでは、“持続的な成長企業”を組み入れることで、下落相場でも強い耐性を発揮し、長期的に市場をアウトパフォーム出来るようなポートフォリオ構築に注力しています。引き続き安定した収益性の高さを維持するとともに、総資産利益率や予想利益成長率が高く、長期的成長が期待される企業に注目してまいります。 ※将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。の双方をを2019年12月17日以降において、当ファンドの信託約款について、以下に掲げる事項を内容とする変更を行いました。信託約款第４条（信託金の限度額)第１項中、[金5,000億円」とあるのを「金１兆円」に変更しました。 (変更日：2020年２月２1日)当ファンドの運用を継続し、投資機会を引き続き提供させていただくことが受益者の皆様に有利であると判断しましたので、信託期間を10年延長し、信託終了日を2024年６月17日から2034年６月15日に変更しました。 (変更日：2020年３月13日)

(参考情報)
○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較(単位：%)
(注)上記グラフは、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて、2015年６月～2020年５月の５年間の各月末における直近１年間の微落率の最大・最小・平均を表示し、定量的に比較できるように作成したものです。なお、すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 (注)当ファンドの年間騰落率は分配金再投資基準価額に基づき計算した騰落率ですので、実際の基準価額に基づき計算した年間騰落率とは異なる場合があります。 (注)当ファンドにつきましては、2015年９月以降の年間確済率を用いています。
〈各資産クラスの指数〉
日本株……TOPIX (東証株価指数、配当込み)先進国株……MSCI - KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）新興国株……MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）日本国債……NOMURA – BPI国債先進国債……FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）新興国債……JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイド(円ベース) ※各指数についての説明は、P24の「代表的な資産クラスとの醸落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。 (注)海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
組入資産の内容(2020年6月15日現在)
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体敬）に記載しております。 ○資産別配分(注)比率は当ファンドの統資産総額に対する割合です。 （注）国別配分につきましては発行国を表示しております。 ○国別配分○通貨別配分
純資産等

当マザーファンドの当記計算期間の運用経過等については、[運用報告書（全体取）をご覧ください。運用報告書（全体取）の入手方法は、表紙ページの一番下の段に記載しております。
(注)上記項目の概要につきましては、運用報告書(全体版)をご参照ください。 (注)期中の費用(消費税等の課されるものは消費税相当額を含めて表示)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です. (注)各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。ただし、平均基準価額は円未満切り捨て、 (注)各比率は、1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む)を期中の平均基準値額で除して100を果じたもので、項目ごとに小数第３位未酒は四捨五入してあります。
(注)組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。 (注)田（地域）につきましては発行国を表示しております。
く代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞
TOPIX (東証株価指数、配当込み) TOPIX（東証株価指数、配当込み）は、東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。 omsci – Kokusaiインデックス（配当込み、円ベース） MSCI  – KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。 ○MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース） MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
onomura – BPI国債
NOMURA － BPI国債は、野村證券株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA – BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社に帰属します。 ○FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース） FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。 ○JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド(円ベース) JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。