(財)国土地理協会研究助成(2009/6～2011/3)研究活動実施報告書日本内地の土着マラリアに関する研究ー「マラリア五県」の発生状況を解明する一平成23年4月研究代表者 田中誠二順天堂大学医学部公衆衛生学講座
1.研究の全体像
本研究では日本(内地)に存在した「土着マラリア(indigenous malaria)」に着目し、その流行の実態を歴史的資料に基づき解明することを目的とした。 “療(おこり) ”と呼ばれた土着マラリアは、古くは、北は北海道、南は九州に至るまで全国的に発生が見られたが、大正期に入ると徐々に減少し始め、昭和10年頃には「マラリア五県」と呼ばれた地域、すなわち、富山県・石川県・福井県・滋賀県・愛知県の本州の中南をベルト状に横断する地帯に限局したことがわかっている。本研究では、特にこのマラリア五県の発生推移を注意深く検討することとした。マラリアは、病原体であるマラリア原虫( Plasmodium  spp.)を蚊(ハマダラカ属: Anopheles)が媒介することで人に感染する。流行の実態を検討するには、媒介蚊の発生に適した地理的環境を意識する必要があり、本研究ではこうした点を踏まえながら、土着マラリアに関する史資料群の把握・収集・検討作業に重点を置いた。研究の方法は、以下に記す2点に大別することとし、両者を同時並行的に進める計画とした。 i.土着マラリアの発生推移を数量的に把握する(グラフ化)。 ii.土着マラリアに関する論文･新聞記事･報告書等の記述を収集･整理する。
2.探索･収集された史資料群とその考察
本研究期間において多くの史資料を収集できたが、特に上記方法 i. による研究の推進については困難を極めた。滋賀県と福井県の流行状況については予備調査の段階でかなり順調に統計記録を収集することができており、残り3県についても同様の方法でグラフ化することをねらいとしていた。しかし、愛知県、石川県(富山県については現在も調査中)においてはマラリアに関する統計記録を確認することができず、数量的な把握が不可能であった。今後も引き続き調査を進めねばならないが、マラリアに関する統計情報の収集が困難であった理由として以下を考えることができる。 1897(明30)年、わが国では「伝楽病予防法」が制定された(この法律は1997(平10)年10月に廃止され、その内容は現在の「感染症法」に引き継がれている)が、この法律は、“コレラ”、“赤痢”、“腸チフス”、“痘痘”、“発疹チフス”、“猩紅熱”、“ジフテリア”、“ペスト”の、いわゆる「法定伝染病」の患者を診察した医師に届出を義務づけた。しかし、このなかにマラリアは含まれておらず、届出が実質的になされるようになったのは第二次大戦後、GHQ/SCAP(連合国最高司令官総司令部)による指令を受けた1946年５月以降のこととなる。各地での調査においても法定伝染病の記録は系統的に残されていたが、マラリアはたとえ確認できても、ある一時期に限られた断片的なものであった。一方、滋賀県、福井県の統計資料が残されていた背景としては、おそらく両県がマラリアを重要な健康問題と認識していたことが理由の1つと考えられる。マラリア五県のなかでも患者が際立って多く「両横網」とまで言われた滋賀県、福井県は、国の法律に従うだけでなく県レベルで（自主的に）マラリア情報の収集にあたったものと推測される。こうした状況を踏まえ、各県の統計記録の探索作業を継続しつつも、土着マラリアの全国的な動向を記述した論文や記事、報告書類なども含め、幅広い文献調査を行った。
(1)第二次大戦後の「マラリア問題」を契機とした議論を切り口に
本研究では、1935(昭10)年頃から1945(昭20)年前後の期間を対象に土着マラリア流行(消退)の様相を明らかにすることが目的であったが、わが国の学界において「土着マラリア」が問題の対象として取り上げられたのは、いわゆる「復員マラリア」（＝輸入マラリア）の発生が議論となった第二次大戦直後のことであった。そこで、1つの切り口として、第二次大戦(中・)後に出された論文・記事等の探索作業を行い、日本内地の土着マラリアに関する記述を収集・整理した。以下は、収集された資料の一部である。 【学術専門雑誌(論文)】 1）穴澤顕治「熱帯マラリアは内地に於て傳播せらるることあり子」、東西醫學、7(10)、P834-838、 1940年2） 澤田藤一郎「戰後の吾国のマラリア問題に就て」、臨床卜研究、25(10)、P481-489、1948年3） 水川希六「我國に於ける終戰後のマラリア流行(倉敷からながめたその姿)」、倉敷中央病院年報、第20年(1)、P5-14、1948年4)大鶴正満「戰後マラリアの流行學的観察」、日新醫學、36(8)、P339-347、1949年5) 6)佐々学ほか「北海道に見られた熱帯熱マラリアの流行」綜合医学、6(7)、P28-31、1949年澤田藤一郎「戰後マラリア(第45回日本内科學會總會報告(1948年))」、日本内科學會、 38(1)、P1-14、1949年7)澤田藤一郎・大鶴正満「熱帶熱マラリアの日本内地感染について」、日本醫事新報、(1365)、 P1620-1623、1950年8)柴田進・水川希六「太平洋戰爭のあとでマラリア大流行が起こらなかつた理由について」、日新醫學、P396-402、1951年9) 大鶴正満「戰後マラリアの流行學的観察」、日本醫事新報、(1470)、P2109-2113、1952年10)  Masamitsu OTSURU: Malaria Studies in Japan After World War II. Japan. J.    Exp. Med.,30(1): 23-32(Part I), 33-65(Part II), 1960 【苦籍】 11）大鶴正満「わが国において第二次大戦による輸入マラリアが土着性とならなかった理由について」『第22集地方病研究の動向』、緒方富雄編、金原出版、P107-137、1958年12）森下薫「外地より移入せられた諸種の寄生虫病の戦後日本に於ける土着問題に関する考察」 『第22集地方病研究の動向』、緒方富雄編、金原出版、P75-106、1958年13）森下薫「マラリア原虫の生物学及び疫学に関する研究」『日本における寄生虫学の研究III』、森下薫編、(財)目黒寄生虫館、P45-111、1963年【その他】 14)  GHQ/SCAP文書:国立国会図書館憲政資料室所蔵(マイクロフィッシュ) ※Public Health & Welfare Section (公衆衛生福祉局)記録文書Daily Journal (Memorandum for Records) / “Malaria”に関する文書した。感染症や疫学を専門とする研究者から多くのコメントを得ることができた。《別添: ppt資料》報告の要点をまとめると以下のようになる。 ●終戦後、海外から約600万人を超える軍人・軍属が、短期間のうちに国内に引揚げた。 ●東南アジアなどマラリア常在地域から引揚げた人びとのなかには、現地でマラリアに感染し体内に原虫を保有した状態で帰国した者が多数存在し、帰国後に日本で発症した例が全国各地で報告された。 (＝「輸入マラリア(imported malaria) 」) ●「国内に持ち込まれた輸入マラリアが流行し、かつそれが根付くことはないか」という問題について多くの研究者が議論に参加し、その過程で「土着マラリア」に関する言及が多くなされた。 ● ⇒結果として、輸入マラリアの流行は速やかに終息。何故か？ ●十分な量のマラリア特効薬(キニーネ)が供給されたことや日本内地に生息するシナハマダラカと外来マラリア原虫との親和性の問題などが議論された。 ●そのなかで森下や大鶴は、古くは全国各地に発生が見られた土着マラリアが大正期に入り漸次眞少したことを述べ、その要因として、土地改良の普及や水田耕作法の進歩が結果として媒介蚊の発生を減少させたことを取り上げた。 ● ⇒終戦を迎えた日本には、既にマラリアの流行に適さない条件が整いつつあり、「輸入マラリア」の脅威もはねのけることができた、との見方がなされた。 ● ＝「土着マラリア減少の波にのまれた、輸入マラリアの波」
(2)第二次大戦前に記された史資料の収集
(1)の作業とともに、戦前に記されたあらゆる文書(論文、報告書、新聞記事など)の収集に努めた。本研究で着目する「マラリア五県」についてだけでなく、全国的なマラリア発生の実情を知ることのできる貴重な資料を数点収集することができた。主なものを以下に取り上げる。 1)内務省衛生局「各地方」ニ於ケル「マラリア」ニ關スル概況」、内務省衛生局、1919年本史料は、1919年(大8年)に内務省衛生局保健衛生調査室が発行した書物で、「報告書」としての性格が強い。「本編ハ各地方ニ於ケル「マラリア」蔓延ノ状況ノ一端立之ニ對スル各地方離ノ調査状況を知ランカ為衛生局長ヨリ各地方長官ニ照會ヲ發シ其ノ回答ニ基キ編纂シタルモノナリ、～」 (P.1緒言)という記述から、各地方より報告されたマラリアに関する情報をまとめたものであることがわかる。なによりも、内務省が国内におけるマラリアの実態調査をおこなっていたことそのものが驚きであり、土着マラリアが広く全国的に流行していたことを物語っている。上図は本史料のP142とP143の間に差し込まれたもので、「大正七年一月ヨリ八月末日迄縣下各小学校マラリア罹児数」と記載されている（＊図は3頁に分けて描かれているが、上図は田中が繋ぎ合わせたもの)。琵琶湖周辺で罹患が多かったことを視覚的に確認できるが、特に琵琶湖の東岸で濃い色が付されているのがわかる。琵琶湖の湖底は北西岸で深く、東岸に近づくにつれ緩やかに浅くなるが、その延長線上に湖面を出た地域(湖東)でマラリアが多発したことを示す記録である。低地で湿気が強く水域が豊富に存在した地理的環境がマラリア媒介蚊の発生に適していたことを考察できる。ちなみに、東岸に位置する彦根市は県内でも有数のマラリア多発地帯であり、第二次大戦後にはGHQの勧告を契機にまちぐるみでマラリア撲滅運動に取り組んだ歴史をもつ(田中誠二ほか｢風土病マラリアはいかに撲滅されたか一第二次大戦後の滋賀県彦根市一｣日本医史学雑誌、 55(1)、P15–30、2009。本史料は国立保健医療科学院図書館より収集されたものである。マラリアだけでなく、地方病として各地に存在した疾患（例えば、「日本住血吸蟲病」、「ワイル氏病」、「象皮病及絲状蟲病」、「肺厳ヂストマ病」など13種）の発生状況や予防・撲滅の取り組みなどがまとめられている。マラリアの流行の分布については、以下のような記述を確認することができる。 「マラリアの荷羅地としては主に河川、湖沼、港灣等に隣接せる低濕、林義の地にして、主として夏期(六、七、八月)に於てのみ多少の流行を見る。即ち其の分布は本州東北部に於ては青森縣下津軽半島に在る岩木川の下流及十三湖附近、信越地方に於ては新潟縣下の信濃川及阿賀川の流域、關東地方に於ては埼玉、群馬、茨城及栃木四縣の境界を流る১利根川の沿岸、中部地方に於ては岐阜、愛知及三重三縣を流る১木曽、揖斐及長良各川の流域、近畿地方に於ては滋賀縣下の琵琶湖沿岸、京都府下巨掠池附近にして、四國に於ては高知縣下一圓、九州に於ては佐賀縣下の有明海近接地等にして、沖縄縣下に於ては石垣島、西表島及宮古島等を舉ぐべし。尚以上の外散在的にして且つ少數に發生する地方をも列記すれば、北海道、東京、千葉、静岡、山梨、富山、鳥取、山口、和歌山、熊本、鹿児島等なりとす。」 (P33)また以下のような図が挿入され、媒介蚊Anophelesの発生に適する水域の存在がマラリア発生の分布と深く関係していることが指摘されている。圖布外アリラマ勝潟新園布分アリラマ→が=埼流川根利圖布分アリラマ照单岐圖布分アリラマ府都京醫學博士北島多一氏の執筆に係る大正十一年五月内務省衛生局本史料は、1922 (大11)年に内務省衛生局が発行したもので、既述1)、2)が「報告書」的な性格をもった史料であったのに対し、「知識普及の目的を以て編纂」されたもので「教材」としての性格をもつ。漢字には読み仮名が付され子どもでも読めるよう配慮されている。また、上図(右)に示すようにマラリア媒介蚊 Anophelesの特徴を図入りで説明するなど工夫が見られる(ここでは他の蚊と違ってAnophelesは物に止まる時、頭を下げて尻を上方向にピンと向ける、と説明している)。以上、ここに記したもののほか、「マラリア五県」各地域の新聞記事や行政文書など土着マラリアに関するあらゆる史資料を収集することができた。統計資料についての収集が計画通りに進められなかった点は残念だが、これまであまり取り組まれてこなかった日本内地のマラリアに関する史資料群の探索・収集作業を集中的に進められた点は非常に満足している。
3.今後の課題
探索・収集された史資料における内容の検討はまだまだ十分ではなく、今後さらに継続して分析を深める必要がある。また、この度の東日本大震災の影響で（交通機関の混乱などから）、助成期間の終盤に予定していた富山県での調査をやむをえず中止した。本助成期間は終了したが、今後の課題とする。日本民族衛生学会、日本医史学会等での学会発表、論文投稿を目指し、本助成によって進めることのできた研究の成果を広く社会に還元する所存である。
-戦後のマラリア流行に関する議論を材料として-順天堂大学医学部公衆衛生学教室田中誠二2010.11順天堂大学医学部公衆衛生学教室ゼミナール配布資料
戦後占領期のマラリア発生推移
■ GHQ/SCAP文書に存在する各種感染症統計を復刻・整理■「なんだこれは！？」マラリア発生推移の謎2
輸入マラリア（imported malaria） 3 ■「土着マラリア」に関する記述の整理、戦前の統計をグラフ化
マラリア(Malaria)
■病原体は、マラリア原虫。 ■蚊(Anopheles :ハマダラカ)が媒介し、ヒトに感染。 ⇒日本における媒介蚊:シナハマダラカ(Anopheles sinensis)ヒトに寄生するマラリア原虫は以下の4種。 1)三日熱マラリア原虫2)四日熱マラリア原虫3)熱帯熱マラリア原虫4)卵形マラリア原虫輸入マラリア
■終戦後、海外から約600万人が、短期間に引き揚げ◾ ⇒マラリア常在地域から感染者（原虫保有者）も。 ①帰還者に含まれるマラリア感染者はどのような経過を辿るか。 ②彼らを感染源として国内に流行を起こし、かつそれが根付くことはないか。森下篤縄「日本における寄生虫学の研究II」、財⁄目黒寄生虫館、 P.45-111、1963
「輸入マラリア」に関する論文・記事
穴澤顕治「熱帯マラリアは内地に於て傳播せらるることあり乎」、東西醫學、 . 7(10)、P.834-838、1940年◾　澤田藤一郎「戦後の吾國のマラリア問題に就て」、臨床卜研究、25(10)、P.481- 489、1948年水川希六「我國に於ける終戦後のマラリア流行（倉敷からながめたその姿）」、 ■倉敷中央病院年報、第20年(1)、P.5-14、1948年大鶴正満「戦後マラリアの流行學的觀察」、日新醫學、36(8)、P.339-347、 ■ 1949年佐々学ほか「北海道に見られた熱帶熱マラリアの流行」、綜合医学、6(7)、 ■ P.28-31、1949年澤田藤一郎「戦後マラリア(第45回日本内科學會總會報告(1948年))」、日本.内科學會雑誌、38(1)、P.1-14、1949年澤田藤一郎「戦後マラリア特に流行並に媒介蚊に就て」、最新醫學の諸問題、 . P.205-214、1949年澤田藤一郎・大鶴正満「熱帶熱マラリアの日本内地感染について」、日本醫事.新報、(1365)、P.1620-1923、1950年柴田進･水川希六「太平洋戦爭のあとでマラリア大流行が起らなかつた理由について」、日新醫學、P.396-402、1951年大鶴正満「戰後マラリアの流行學的研究」、日本醫事新報、(1470)、P.2109- 2113、1952年Masamitsu OTSURU: Malaria Studies in Japan After World War II. Japan. J. : Exp. Med.,30(1): 23-32(Part I),33-65(Part II), 1960大鶴正満「八重山群島の戦後マラリアによせて」、日本医事新報、(2659)、 . P.67-69、1975年■　大鶴正満「わが国において第二次世界大戦による輸入マラリアが土着性とならなかった理由について」『第22集地方病研究の動向』、緒方富雄編、金原出版、 P.107-137、1958年◾　森下薫「外地より移入せられた諸種の寄生虫病の戦後日本に於ける土着問題に関する考察｣『第22集地方病研究の動向』、緒方富雄編、金原出版、P.75- 106、1958年◾　森下薫「マラリア原虫の生物学及び疫学に関する研究」 [日本における寄生虫学の研究III』、森下薫編、(財)目黒寄生虫館、P.45-111、1963年9
拍子抜けした研究者たち
結論からいうと、輸入マラリアの発生は速やかに終息した。 ■大鶴正満「戦後マラリアの流行學的研究」、日本醫事新報、(1470)、 P.2109-2113、1952年- ｢戦時中からあれほど心配されていた莫大な外地歸還者のもたらす輸入マラリアは、終戦後五年もたたない中に全く影をひそめてしまつた。眞に幸な事と言わなければならない。」 10 ■柴田進･水川希六「太平洋戰爭のあとでマラリア大流行が起らなかつた理由について」、日新醫學、P.396-402、1951年-「太平洋戦争が終つたとき、私たちはきつとわが内地にマラリアの爆發的流行が起ると思つた。＜中略＞終戦と同時にこれらの地域からマラリアにか入つた兵士が＜中略＞ひきあげて來て、有力な傅染源を形成すると憂慮されたからである。ところが案に相異してあしかけ5年後の今日おそれられた大流行がひとつもあらわれず、全く再發と小數の新感染散發だけで鎖静した。」 ⇒懸念されたほどの深刻な問題には至らなかった、とする見方が一般的であった。 11
大流行しなかったのか？
■森下薫「外地より移入せられた諸種の寄生虫病の戦後日本に於ける土着問題に関する考察」『第22集地方病研究の動向』、緒方富雄編、金原出版、P.75- 106、1958年a)治療または自然的に、速やかに再発が消失⇒帰還マラリア患者の「感染源的価値」が急速に低下b)日本株sinensisは、人血嗜好性人家飛来性が低い(外地のものと比べて) c)その発生は水田と密接な関係がある ⇒発生量は時期的に制限を受けるd)マラリア伝播には、一定数以上のアノフェレスが必要⇒それに達しない、達したとしてもその期間は短い12 ■大鶴正満「わが国において第二次世界大戦による輸入マラリアが土着性とならなかった理由について」『第22集地方病研究の動向』緒方富雄編、金原出版、P.107-137、1958年a)シナハマダラカのマラリア伝播性は微温的。それに加えて、土地改良事業の持続や農薬の普及によって、発生量そのものが減少してきたこと。 b)マラリアは一般に、再、重感染をまぬがれると自然治癒的傾向が大である。 c)十分な量のマラリア特効薬。蚊帳・蚊取線香などによる防蚊。 13 14
■わが国にとってマラリアは「未知の感染症」ではなかった。 「都道府県別死因別死亡者数統計データベース（友部・鈴木）」 (http://rekishow.ias.or.jp/CSDS/)を使用して作成15
■ 1919(大8)年
『各地方ニ於ケル「マラリア」ニ關スル概況』 (内務省衛生局) -本編ハ各地方ニ於ケル「マラリア」蔓延ノ状況ノー端並之二對スル各地方廳ノ調査状況ヲ知ラン力爲衛生局長ヨリ各地方長官ニ照會ヲ發シ其ノ回答ニ基キ編纂シタルモノナリ  (P.1絡言) ⇒程度の差はあれ、全国の大部分にマラリアが存在していた。 16 ■ 1922(大11)年『マラリアの豫防』 (内務省衛生局) -本編は「マラリア」に關する知識普及の目的を以て編纂したもので保健衛生調査會委員醫學博士北島多一氏の執筆に係る17 ■澤田藤一郎「戦後マラリア(第45回日本内科學會總會報告(1948年))」、日本内科學會雑誌、38(1)、P.1-14、1949年-戰前の吾國のマラリア   吾國には元來全國的に三日熱が存在して居つた様である。それが漸次減少して來て滋賀、福井、石川、富山、新潟、愛知等の諸縣、関東では栃木縣附近、四國では高知縣に所謂土着マラリアとして殘り、その他の地方では大体消失してしまつた様である。 19 ■大鶴正満「戦後マラリアの流行學的研究」、日本醫事新報、(1470)、 -地域的にも大體全國的に發生していた“おこり”マラリアが昭和十年頃には富山、石川、福井、滋賀、愛知の諸縣(特に福井、滋賀の両縣で過半數を占む)、すなわち本州の中南ベルト状に横斷する地帯に漸次限局して來たものと思われる。 al ▪森下薫「マラリア原虫の生物学及び疫学に関する研究」 [日本における寄生虫学の研究III』森下薫編、(財)目黒寄生虫館、P.45-111、1963年-一般的には、明治時代には全国各地に相当数発生していたのに、大正に入り漸次減少し、大正末期には殆んど消滅した地もあり、昭和に入っていよいよ減少し、只特別な地帯にのみ残存し、所謂中央マラリア帯を形成したとの考えがもたれている。 ⇒全国的に、土着マラリアは「減少の波」に乗っていた。 21富山県石川県福井県滋賀県愛知県22

土着マラリアの全国的減少の原因は？
■大森南三郎「Hyrcanus malaria」、長崎醫學會雑誌、26(3・4)、P.153-160、 1951年-大正の後半期に日本におけるキニーネの生産が高まり、国内に豊富に供給されたこと■大鶴正満「わが国において第二次世界大戦による輸入マラリアが土着性とならなかった理由について」『第22集地方病研究の動向』、緒方富雄編、金原出版、 P.107-137、1958年-土地改良事業による媒介蚊の自然発生水域の減少⇒系統的な予防作業の行われた地は殆どないに等しい。佐々:「ひとりでになくなったもの」「土地改良の普及と水田耕作法の進歩が、副産物としてハマダラカの発生をおさえた功績が大きい。」 (■佐々学「日本の風土病」、法政大学出版会、P.119-128、1959年） 24
■大鶴正満「わが国において第二次世界大戦による輸入マラリアが土着性となら人気を持っている。 P.107-137、1958年-結局、戦後の悪条件を伴った輸入マラリアもわが国の土着マラリアをかなり強力に減少せしめつつあった好条件の累積を逆転させるだけの影響力を持つていなかつたといえるわけである。 26
27ありがとうございました。本研究は、（財）国土地理協会学術研究助成「日本内地の土着マラリアに関する研究—「マラリア五県」の発生状況を解明する—」（研究代表者：田中誠二）の成果の一部である。 28