【氏名】丁ユリ(チョンユリ) 【所属】(助成決定時)東京大学大学院人文社会系研究科韓国朝鮮文化研究専攻【研究題目】葬送に関する人類学的研究 —— 近年の韓国における葬送の変化を中心に【研究の目的】韓国では朝鮮時代半ば以来、孝と祖先崇拝という儒教観念の実践機制として、理葬(土葬)を中心とした葬送文化が望ましい「伝統」として堅く守られてきた。しかし、1990年代後半以降、大都市を中心に火葬率が急増し始め、 1991年に17.8%に過ぎなかった全国平均火葬率が2011年末には71.1%にまで達するなど、従来、異常な死に対する対処法として否定的な捉え方をされていた火葬が、今では韓国人の死の対処法として堂々と定着している。この背景には都市化による伝統的な共同体の解体、家族をとりまく制度と認識の変化、儒教観念の弱化、経済性・効車性の追求、火葬奨励キャンペーンによる言説の変化、火葬関連制度と施設の整備などの諸要因があると考えられる。ところで、2011年末の火葬率を見ると、釜山85.8%、仁川84.7%、蔚山79.8%、ソウル78.7%など大都市の高い火葬率に比べ、全羅南道51.9%、忠清南道53.7%、忠清北道54.7%と、農魚村の多い地域の火葬率は未だに50%台に留まっており、都市部との激しい差を示している。だが、その原因についてはまだ実証的な究明は見られず、一部のメディアが専門家の意見を借りて、儒教的観念が強い、埋葬墓地が足りている、火葬関連施設の整備が遅れている、自治体の関心が足りない、などの理由を挙げているだけである。報告者は2003年から韓国における近年の葬送の変容についてフィールドワークを行ってきたが、その対象が主に首都圏と釜山など都市部に集中しており、地方の推移や対応については調査することができなかった。したがって今回の調査では、全国で２番目に火葬率が低い忠清南道を調査地として選び、この地域の火葬率が他地域に比べて低い要因を究明し、またそのような要因が、地域をめぐる内的・外的な変化によってどのように解体されつつあるのかを明らかにしたい。
【研究の内容・方法】
今回の調査で、全国で最も火葬率が低い全羅南道ではなく、2番目にあたる忠清南道を調査地として選んだ理由は次の三点である。まず、忠清南道はソウルから車で大体1時間半～2時間で行けるような近い地域であり、首都圏の住民が｢遠征火葬」に出向くことも多い。つまり、火葬の急増という都市部の葬送の変容が伝播されやすい条件にあるにも関わらず、低い火葬率が疑問に思えたのである。次に、忠清南道の火葬率は、2008年40.6%、2009年44.5%、2010年48.4%、2011年53.7%と、近頃上昇の勢いをさらに増している。このような伸び具合は忠清北道、济州道でも共通的に見られるが、その背景に何があるのか非常に興味深いところである。最後に、最も重要な理由として、この地域にて大型公営葬祭施設である「銀河水公園葬礼文化センター」が2010年1月に開場して以来、どのような影響を与えているのか気になったためである。｢銀河水公園葬礼文化センター｣は、忠清南道の南東部に新たに設けられた「世宗特別自治市」にある。世宗特別自治市は地域の均衡的な発展、首都圏人口の分散を目指して、2012年7月1日に新設された行政中心複合都市で、2015年までには首都圏にあった9府、2署、2庁の政府機関が移転される予定である。｢銀河水公園葬礼文化センター｣は、この新しい自治体の計画段階からすでに建設が始まり、自治体の新設に先立って開場した。実はこの施設の建設には興味深い背景がある。 2006 年に亡くなった大手企業「SKグループ」の会長崔鍾賢氏は、狭い国土を効率的に利用するためには埋葬から火葬へと葬送文化を改善する必要があると主張し、｢立派な火葬施設を建てて社会に寄付しろ｣という遺言を残した。 SKグループはその遺志に従ってソウル市に立派な火葬施設を建てようと試みたが、建設予定地の住民の反対で実現されず、結局新しい自治体である世宗特別自治市に建設し、自治体に寄付したのである。約500億ウォン(約40億円）の工事費をかけた「銀河水公園葬礼文化センター」は、36万平方メ一トルの敷地に国内最高水準の施設を誇り、他の自治体のベンチマーキングの対象となっている。葬礼式場、火葬場、納骨堂、自然葬地、食堂、広報館などの付帯施設を揃えた大型公営葬祭施設の新設は、従来火葬率の低かったこの一帯にはたしてどのような変化をもたらしたのか、施設のオープン前後を比較すれば、有意味な示唆点を得られるのではないかと思ったのである。以上の三つの理由から、報告者は2012年、数度にわたって忠清南道の錦山郡、洪城郡、世宗特別自治市でフィールドワークを行った。地域役場の関連部署、地域文化院、葬儀屋、葬祭施設、村落を訪れ、関係者や地域住民とインタビューを行い、地域住民の葬儀に弔問客として、あるいはスタッフとして参加する機会も得た。
【結論・考察】
ここでは具体的な事例と葬儀の詳細は省き、忠清南道の火葬率が他の地域に比べて低い要因と、それが地域社会をめぐる内的・外的な変化によってどのように解体されつつあるのかだけを論じることとする。忠清南道の火葬率が他地域に比べて低い理由は、第一に伝統的な地域共同体が維持されていることにあると考えられる。この地域は離村の比率が比較的に低く、多くの青・壮年層が村に残り、共同体の中心をなしている。それはこの地域が農村とはいえ首都圏や大田市など大都市への通勤圏にあることと、半農半漁、近郊農業、高麗人参などの特産品の栽培などによって経済的な競争力を持っていたためであろう。大都市との距離の近さは離村民が故郷を訪れやすい要因にもなっており、地域ごと、世代ごと、性別ごとに互助会となる年齢組織が今でも維持されている。そのような組織は、村落内部はもちろん、地域住民と離村民の間の絆を堅く保つ役目を担ってきた。第二に、忠清南道は先山を造成しやすい低い山が多い地形で、先山を所有している一家が多いことが挙げられる。先山とは、父系親族集団の共同墓地で、祖先への孝と礼を尽くす儒教理念の実践の場であり、一族の結束と紐帯の象徴として長い間機能してきた。都市化や家族構造の変化などによって先山の維持と管理が困難になり、多くの先山がその機能を失いつつあるが、この地域の先山は都市からもそれほど遠くなく、墓地を確保しやすい、管理しやすい、訪れやすいという長所を持っている。そのため、親が亡くなるとそれぞれの先山に埋葬することが当然のことだと考えられている。一方、火葬は親不孝と考えられ、共同体の中で非難の対象となるので、火葬を選択したくても世間の目を意識せざるを得ない。つまり、他地域ではすでに早くから解体さつつあった地域共同体の絆や規制、儒教的規範が、近年まで依然として維持されてきたことが、忠清南道の低い火葬率の要因と思われる。ところが、世宗特別自治市の新設に伴ってこの地域の開発が進み、地価が上昇し、理葬空間が足りなくなった先山に代わって、新しい埋葬墓地を確保しにくい状況が生まれつつある。また、従来の農漁業による経済的競争力の減少や子供の教育のために、値上がりした土地を売って都市に出向く若者が増えている。その反面、開発ブームに乗って外部からの移住民の流入が目立つようになり、地域共同体の絆が解体され、再編成されつつある。そして、大手企業が建設し寄付した大型公営葬祭施設は、その圧倒的な規模と新しさ、立派さ、便利さがすぐさま噂され、青・壮年層を中心に肯定的に評価されている。それだけでなく、火葬を親不孝と猛烈に非難していた老年層までもeco、 well beingとwell dying、global mindを取り上げながらつつましげに火葬を口にするようになったのである。以上のような忠清南道の事例でも分かるように、都市部を中心として顕著となった葬送の変容が、一歩遅れて地方に伝播されているとは一律的に言いがたい。むしろ地域社会をとりまく多様な内的・外的変化によって、葬送においても変容が起きていると考えられる。今後は他地域の事例をさらに補い、地域・生活環境によって異なる葬送のあり方の多様性を実証的に究明していきたい。