I .はじめに
病院及び一般診療所*りに従事するあん摩マッサージ指圧師(以下、マッサージ師と略)の数は、医療施設静態調査により３年ごとに公表されている。直近の統計リによると、病院に2,743.4人、一般診療所进り(以下、診療所と略)に4,639.3人のマッサージ師が従事していたが、これらは常勤換算注²」で算出されているため人員数は不明である。楽務内容や晴眼者と視覚障害者の構成比もこの調査ではわからない。また、マッサージ業務への他の医療職（柔道整復師、鍼灸師、理学療法士等)や無免許者(いわゆるカイロプラクター、整体師等)の関与の状況を明らかにした調査も見あたらない。さらに、今後の医療機関におけるマッサージ師数の動向を予測するための資料も確認できない状況にある。一方、医療機関内での鍼灸施術は、｢保険医療機関及び保険医療養担当規則」(昭和32年厚生省令第16号)の第18条が規定する「特殊療法等」に含まれる扱いを受けているため、統計法(医療施設調査規則）に基づく調査は行われていない。したがって、一部の医療機関で鍼灸が導入され、また、雇用される鍼灸師が増えている事実があるにもかかわらず、その実態は従事者数を含め不明である。医療社会学における空白地帯の領域であり、その基礎資料を得ることは、地域医療のみならず、鍼灸師を養成する学校養成施設の職域開拓の在り方に関する検討に少なからず寄与するものと考える。そこで、この度、医療施設調査の第１期として、診療所を対象に、マッサージ、鍼及び灸療法(以下、三療と略)に係る従事者の実態、三療に対する経営側の評価、マッサージ師・鍼灸師の雇用ニーズ等を調査し、一定の知見を得たので報告する。なお、本調査研究は、東洋療法研修試験財団の平成21年度委託研究費の助成により、[あん摩マッサージ指圧研究班」が実施したものである。
II.日的
本調査は、全国の診療所に従事するマッサージ師及び鍼灸師の就業者数ならびに業務実態を明らかにするとともに、これらの施術者に対する同診療所の雇用ニーズ等に関する意識を把握注1）一般診療所：医師又は歯科医師が医業又は歯科医業を行う場所であって、息者の入院施設を有しないもの又は患者19人以下の入院施設を有するもので歯科診療所を除く診療所。注2）常勤換算：非常勤者について、その職務に従事した1週間の勤務時間を、当該医療施設の通常の1週間の勤務時間で割った数。し、今後の地域医療ならびに当該学校養成施設の職城開拓の在り方について検討するための基礎資料を得ることを目的とする。
耳.方法
1.対対象
2008年12月1日現在における大阪府、福島県、茨城県、富山県、鳥取県、沖縄県に所在する診療所13,808件²)の中から、上記6地域ごとに比例抽出した2,000件(抽出比率14.6%)を対象とした。この票本数は、2008年10月1日現在における全国の診療所総数99,083件11の約2.02%の規模に当たる。
2.標本の抽出方法
(1)地域の抽出法
全国47都道府県を６ブロック（北海道・東北地区、関東地区、甲信越・北陸地区、東海・近畿地区、中国・四国地区、九州・沖縄地区）に分け、コンピュータ上で無作為に発生させた数字にしたがって、各ブロックから上記6地域を抽出した。
(2)診療所の抽出法
各地域の診療所の抽出は比例配当法によった。まず、福祉保健医療機構サイト（WAMNET)²リで上記６地域ごとの診療所を検索した後、同域内の診療所総数13,808件に占める地域別施設数の比率を求め、地域ごとの抽出比率とした。次にそれぞれの抽出比率に2,000を掛け、各地域に配当する標本数を割り当てた。当該標本を抽出するにあたっては、WAMNET上で公開されている府県ごとの診療所データベースを抽出台帳とし、起番号1、抽出間隔7 (≒13,808÷2,000)の等間隔法によった。6地域ごとの診療所数、抽出比率及び標本数を資料１に示した。
(3)データベースの作成
上記方法で抽出した診療所2,000件の名称及び所在地情報を収録した標本データベースを作成しした。
(4)調査形式
調査は質問紙郵送法で実施した。まず、各診療所長宛に、調査趣意書、質問紙調査票(資料)及び返信封筒を同封した封書を郵送し、無記名による回答を料金後納方式で依頼した。 (5)調査切用調査票を平成21年2月26日に発送し、3月10日（消印有効）を回答の締め切りとした。 (6)調査項目調査票は、次の３領域14項目から構成される(資料)。 1)属性に関する領域①所在地域、②開設診療科目、③有床・無床の別2)マッサージ療法に関する領域①マッサージ療法の導入状況②マッサージ業務従事者の現況（所持免許） ③マッサージ師の雇用人員（視覚障害者の有無) ④マッサージ師の楽務内容⑤技能認定等資格の取得状況⑥マッサージ師の費用対効果から見た満足度⑦マッサージ師の患者ニーズから見た満足度⑧今後のマッサージ師の雇用意向
3）鍼灸療法に関する領域
①鍼灸療法の導入状況②鍼灸業務従事者の現況（所持免許別） ③鍼灸師の雇用人員（（視覚障害者の有無） ④鍼灸師の費用対効果から見た満足度⑤鍼灸師の患者ニーズから見た満足度⑥今後の鍼灸師の雇用意向
IV.結果果
1.有効回答数と回答率
郵送した封書2,000通のうち、62通(3.1%)が[転居]転居先不明]閉院]等の理由で返送されてきたので有効配布封書数は1,938通(96,9%)である。また、回収された封書数は500通だったが、そのうちの２通は属性領域(設問1～3)以外の設問に非回答だったので無効とした。したがって有効回答は498通となり、全体の有効回答率（有効回答数÷有効配布封書数）は25.7% (498/1,938)」である（資料2)。この回答率を６地域ごとに見てみると、富山県(35.1%) 、福島県(33.5%)及び茨城県(31.8%)が３割を超えたのに対し、大阪府(21.7%)は富山県の約3分の2にとどまるなど、東高西低の傾向を示した。
2.標本の属性
(1)地域
前記した府県ごとの回答率を反映し、498施設に占める回答標本数の府県別構成割合は、大
阪府51.2%、福島県14.2%、茨城県15.7%、富山県8.0%、鳥取県4.4%及び沖縄県6.4%となり、府県間の幅は標本抽出率の構成割合(資料1)より縮小した。
(2)開設診療科日
マッサージと関連の深い「整形外科」と「リハビリテーション科」を標榜する診療所がどの程度あるかを見たところ、有効回答498施設のうち、 「整形外科」は74施設(14.9%)、「リハピリテーション科」は44施設(8.8%)であった。これらの割合を、平成20年の医療施設調査りにおける各開設件数(平成20年10月1日現在)と比べたところ、[整形外科」が1.9ポイント高く、「リハビリテーション科」は3.9ポイント低かった(資料3)。 (3)病床の有無有効回答498施設のうち、有床診療所は42施設(8.4%)、無床診療所は456施設(91.6%)であった。この割合を、平成20年の医療施設調査リにおける病床別構成割合(平成20年10月1日現在)と比べたところ、有床の割合が3.2ポイント低く、無床が3.2ポイント高かった（資料4)。
※平成20年医療施設調査の中の診療所統計（平成20年10月1日現在）資料４　一般診療所の病床の有無別施設数と構成割合（標本と医療施設調査11との比較）
※平成20年医療施設調査の中の診察所統計（平成20年10月1日現在）資料５　マッサージ、物理療法、運動療法実施施設(件数／複数回答） n=118
3.マッサージ関連領域について
(1)マッサージ導入施設の推定件数マッサージ、物理療法、運動療法のいずれかを実施している診療所は、回答のあった497施設中118施設(23.7%)で全体の約４分の１を占めた。この118施設のうちマッサージを導入している診療所は35施設29.7% (35÷118)にとどまり、物理療法の75施設(63.6%)、運動療法の39施設（33.1%）を下回った（資料5)。各療法の実施施設の有効回答全体に占める割合を見てみると、マッサージ導入施設7.0% (35 - 497)、物理療法導入施設15.1% (75 - 497)、運動療法導入施設7.9% (39÷497)であった。上記のマッサージを導入している施設の比率7.0%を、平成20年10月1日現在の診療所総数99,083件に単純に挿入すると、この時点における全国のマッサージ導入施設数は、〔0.07×99,083件〕の式から、6,978施設と推計された。 (2)マッサージを導入している「整形外科」・ 「リハビリテーション科」の推定件数マッサージを導入している35施設を開設診療科目別で見たところ、「整形外科」を標榜する診療所が20施設(57.1%)で最も多く、2位の「リハビリテーション科」の6施設(17.1%)を合わせると、全体の4分の3を占めた(資料6)。マッサージ療法が、主に運動器系を中心とした疾患に実施されている実態が伺える。一方、前項2. (2)で見たように、有効回答498施設のうち「整形外科」を標榜する診療所は74施設(14.9%)、「リハピリテーション科」は44施設(8.8%)であったので、「整形外科」を有する診療所の27.0% (20÷74)、「リハビリテーション科」を有する診療所の13.6%（6÷44）がマッサージを導入しており、両者の比率は2対1であった。この各々の比率を、平成20年10月1日現在の整形外科総数12,929件とリハビリテーション科総数12,566件に挿入すると、マッサージを導入している「整形外科」は、全国で推定3,491施設(12,929件×0.270)、「リハビリテーション科」は推定1,709施設（12,566件×0.136%）となり、合計5,200施設と推計された。 (3)マッサージ従事者の推定雇用施設数と推定人数マッサージを導入している35施設に対し、マッサージ業務に現に従事している者の人員をたずねたところ、常勤と非常勤を合わせて79人であった。したがって、１施設当たりのマッサージ従事者数は平均2.26人となる。よって、全国のマッサージ導入6,978施設に、推定で15,718人(6,978件×2,26人)がマッサージ業務に従事していることになる。一方、上記79人のマッサージ従事者について、所持している医療免許別に、雇用施設数と1施設当たりの平均人員数を見ると、マッサージ
師（はり師、きゅう師、柔道整復師免許の重複所持者を含む)は23施設(4.6% ; 23÷498)に33人が従事していたので、1施設当たりの平均従事者数は1.46人となる。同順で、柔整師（はり師・きゅう師免許の重複所持者を含む)は９施設(1.8%) ·21人·2.33人、鍼灸師は4施設(0.8%) · 7人・1.75人、理学療法士（以下、PTと略）は3施設(0.6%) ・6人・2.0人、看護師とその他の医療職は各1施設(0.2%)・1人・1.0人と推計された（資料７・８)。 1）マッサージ従事者の推定雇用施設数上記の各施設比(x ÷498)で全国の診療所総数99,083件を案分すると、マッサージ師雇用施設は、[0.046×99,083]の式から、4,576施設と推計された。同様の式から、マッサージに従事している柔整師の雇用施設は1,791施設、同鍼灸師雇用施設は796施設、同PT雇用施設は597施設、同看護師とその他の医療職の各雇用施設は199施設と推計された。 2)マッサージ従事者の推定人数よって、所持している医療免許別のマッサージ従事者数は、各々の１施設当たり従事者数と雇用施設数の積から以下のように推計された。マッサージ師6,566人(1.46×4,576)、柔整師4,178人(2.33×1,791)、鍼灸師1,393人(1.75× 796)、PT1,194人(2.0×597)、看護師とその他の医療職は各199人（1.0×199）。ただし、マッサージ師については上記33人の他に、業務内容不明が５施設に６人含まれていたので、マッサージ師免許所持者は28施設(5.6%)に39人(1施設平均1.39人)が雇用されていたことになる。このデータから推計すると、マッサージ師の雇用施設数は5,571施設、推定人数は7,760人となる。
3）医療免許非所持者（カイロ・整体師等）につ
いって
医療系免許を所持していないマッサージ従事者（カイロ・整体師、助手等）は５施設(0.1%)に10人含まれていたので、1施設当たりの平均従事者数は2,0人となる。これを全国に換算すると、マッサージに従事する医療免許非所持者(無免許者))を雇用している診療所は995施設(0.1×99,083)となり、従事者数は1,990人(2.0×995)と推計された。この人数は全従事者数15,718人のほぼ8分の1に当たる（資料8)。 (4)マッサージ師の視覚障害別人員診療所に雇用されているマッサージ師39人を視覚障害別で見たところ、「視覚障害あり」(身体障害者手帳所持者）が10人(25.6%)、「視覚障害なし」が18人（46.2%）、不明（無回答）が13人(28.2%)であった(資料9)。次に、「視覚障害あり」と回答した10人の障害の程度をカルテ文字の処理能力で見てみると、自力で処理できる程度の軽度視覚障害者(以下、軽度視障者と略)が4人(40%)、自力では処理できない程度の重度視覚障害者（以下、重度視障者と略）は6人（60%）であった（資料9)。 (5)免許の重複状況マッサージ師免許、はり師免許、きゅう師免資料９　マッサージ師の視覚障害の有無別人数n=39許の重複状況を見たところ、マッサージ師33人のうち、はり師免許ときゅう師免許を併せて所持する三療師と、マッサージ師免許の単独所持者が同数の15人(45.5%)であった。前項(3)で記した鍼灸師の７人は、この三療師１５人と柔道整復師(以下、柔整師と略)の免許重複所持者4人を除いた数値である。したがって、はり師免許またはきゅう師免許所持者は、これらを加えた26人であり、マッサージ従事者79人の3分の1 (32.9%)に当たる。次に、視覚障害を有するマッサージ師10人の免許の重複状況を見てみると、4人が三療師であり残る６人はマッサージ師免許の単独所持者だった。一方、柔整師免許の重複所持者は、マッサージ師が33人中３人（9.1%）にとどまったのに対し、鍼灸師は11人のうち４人(36.4%)で、その割合はマッサージ師の４倍であった。したがって、柔整師免許所持者は、単独所持者17人に上記７人の重複所持者を加えた24人となり、マッサージ業務従事者の30.4% (24÷79)を占めた。なお、視覚障害を有するマッサージ師10人の中に柔整師免許所持者はいなかった。 (6)マッサージ従事者の免許別構成から見た
診療所の類型
按摩、マッサージまたは指圧の施術を業として行うことができるのは、医師の他、マッサージ師に限られる(あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律〔昭和22年法律第217号〕第1条）。ただし、病院または診療所において、PTが理学療法として行うマッサージについては、前記法律第１条の規定は適用されない(理学療法士及び作業療法士法[昭和40年法律137号〕第15条第2項）。また、柔整師が柔道整復業の範囲の程度(骨折、脱臼捻挫の後療法)で行うマッサージについても通知行政で認められている（柔道整復師の業務範囲及び医業類似行為について[昭和32年9月18日医発第799号])。したがって、医師、マッサージ師、PT及び柔整師以外の者が診療所内でマッサージを葉として行うことは、法解釈上、認められていない。病棟等で見かける看護師によるマッサージ行為は、療養に伴う世話（健康保険法［大正11年法律第70号〕第63条）の範囲で行われるものであって、保険医療機関で診療報酬（消炎鎮痛処置料)の対象として行われる[マッサージ等の手技]とは区別される。この意味において本論では、マッサージ業務従事者を、便宜的ではあるが、「マッサージの法定医療従事者」(医師、マッサージ師、PT、柔整師)、「マッサージの法定外医療従事者」(鍼灸師、看護師等、法定従事者を除く医療免許者）及び「無免許従事者」(カイロ・整体師等)に区分した。その上で、マッサージ導入35施設をマッサージ従事者の各区分別の構成から次の３類型に分類した。 O類型I ;マッサージ従事者が「マッサージの法定医療従事者」だけで構成されている診療所○類型II；マッサージ従事者が「マッサージの法定医療従者」と、「マッサージの法定外医療従事者」または「無免許従事者」で構成されている診療所○類型II；マッサージ従事者が「マッサージの法定外医療従事者」または「無免許従事者」で構成されている診療所その結果、類型Iに属する診療所は25施設(71.4%)、類型IIと類型IIの診療所はともに5施設(14.3%)であった(資料10)。したがって、 [法定医療従事者]がマッサージ業務に従事している類型ＩとＩを合わせた診療所数は30施設
※※鍼灸師：はり師免許、きゅう師免許所持者のみ。三療師は含まない(85.7%)だったが、そのうち、マッサージ師を雇用している診療所は23施設(66.7%)で、35施設全体の3分の2にとどまった。一方、類型Iと類型IIを合わせた診療所10施設のうち、整体・カイロ等の無免許従事者を雇用している診療所は５施設（14.3%）であった（資料10)。 (7)マッサージ師の勤務形態マッサージ師免許を所持する41人を勤務形態別で見てみると、常勤21人(51.2%)、非常勤14人(34.1%)であったので、率で常勤は非常勤の1.5倍であった。なお、不明が６人(14.6%)を占めた（資料11）。次に、視覚障害のあるマッサージ師10人について見てみると、軽度視障者では常勤と非常勤が２人ずつだったのに対し、重度視障者では常勤４人に対し非常勤２人だった。
(8)マッサージ師の業務内容
35人(常勤・非常勤)のマッサージ師が現に行っている業務内容を見てみると、①「マッサージのみ」と②「マッサージと物理療法」がともに14人(40%)で最も多く、次いで、③「マッサージ、物理療法、運動療法」が４人（11.4%）などだった（資料12）。 n=35次に、上記の結果をもとに、マッサージ、物理療法、運動療法の業務別の従事者数（複数回答)を見たところ、マッサージに従事しているマッサージ師は35人中33人(94.2%)、同じく物理療法には19人（54.2%）、運動療法には６人(17.1%)が従事していた（資料13)。一方、視覚障害のある10人の業務内容を見たところ、上記①が８人(80%)、②が２人(20%)で、「マッサージのみ」の割合が全体の２倍と高かった。これを障害重度別で見ると、軽度視障者では①と②が２人ずつで全体の傾向と一致したが、重度視障者の６人は全員が①のみに従事していた。マッサージ業務には10人全員が従事していたが、物理療法の従事者は軽度視障者の２人だけで、運動療法従事者に視覚障害を有するマッサージ師はいなかった。このことは、診療所において、とくに重度の視覚障害者が物理療法や運動療法の業務に就くことの困難性を示している。 (9)技能認定等資格の取得状況マッサージ師免許所持者39人のうち、全国病院理学療法協会発行の運動療法機能訓練技能認定資格の取得者は３人(7.7%)、また、日本運動器リハビリテーション学会発行の運動器リハビ
リテーションセラピスト認定資格の取得者は1人（2.6%）にとどまった。 (10)マッサージ師雇用に対する満足度対象となる35施設に、マッサージ師を雇用していることに対する満足度を費用対効果と患者ニーズの二つの側面からたずねた。
1）費用対効果の満足度
まず、費用対効果の面では、回答のあった28施設のうち、「大変満足している」の６施設(21.4%)と「ある程度満足している」の11施設(39.3%)を合わせた「満足群」は17施設(60.7%)であった。一方、「あまり満足していない」の９施設（32.1%）と「全く満足していない」の２施設(7.1%)を合わせた「非満足群」は11施設(39.2%)で、概ね６対４の割合だった（資料１４）。 2）患者ニーズの満足度次に、患者のニーズの面では、回答のあった29施設のうち、「大変満足している」の12施設(41.4%)と「ある程度満足している」の10施設(34.5%)を合わせた満足群は22施設(75.9%)で4分の3を占めた。一方、「あまり満足していない」は７施設（24.1%）で、「全く満足していない」と回答した診療所はなかった（資料15)。 (11)今後のマッサージ師の雇用意向今後のマッサージ師の雇用意向の有無を全ての診療所にたずねたところ、回答のあった492施設のうち、「積極的に雇用したい」の9施設(1.8%)と「ある程度考えている」の38施設(7.7%)を合わせた「雇用意向あり群」が47施設(9.5%)だったのに対し、「あまり考えていない」の83施設と「全く考えていない」の362施設を合わせた「雇用意向なし群」は445施設（90.5%）で、両者の割合は概ね１対９であった（資料１６)。なお、「積極的に雇用したい」の1.8%を全国の診療所総数に挿入すると、1,783施設（0.18× 99,083)となる。次回は鍼灸に関する領域について述べる。
【参考文献】
1）厚生労働省大臣官房統計情報部.平成20年医療施設(静態・動燃）隣査・病院報告の概況(平成20年10月1日現在), 2009. 2)独立行政法人福祉医療機構.福祉保健医療総合情報サイト(WAMNET), http://www.wam.go.jp/,2008年12月.