要旨目的このレポートは長時間労働と疾病、災害、健康に関わる行動、パフォーマンスとの関連を調査した52編の総合的なレビューを紹介したものである。ここでは時間外労働に関する見解や方法論に限定して明らかにすることとし、長時間労働に関する重要な問題点が網羅的に議論されたわけではない。見解や方法論は原著どおりに要約され、研究方法に関して質的に批判的吟味はしていない。
要約
一般的な健康影響について研究されている22編のうち16編では、時間外労働による自覚的健康度の低下、事故発生率の上昇、疾病の増加、または死亡率の増加と関連が述べられている。 1つのメタ分析では若干ではあるが早期出産との関連が示唆されていた。その他2編の研究で不健康な体重増加、３編のうち2編で飲酒量の増加、2編のうち1編で喫煙量の増加、1編の研究で神経心理学検査成績の低下との関連がそれぞれ挙げられている。いくつかの報告ではこれらの傾向は認められず、３編の研究のうち２編で長時間労働と余暇時間の身体活動との間に関連がなかったこと、1編の研究で薬物乱用と関連がなかったことが挙げられていた。長時間労働に伴う精神生理的検査成績の低下や災害についての傾向が複数の研究に共通して認められており、特に、極めて長い勤務シフトの時や、12時間の勤務シフトが週40時間超の勤務となった場合などで見られている。 4編の研究で、9時間から12時間に及ぶ勤務時間は、注意力の低下、疲労感の増強、認識機能の低下、業務に対する警戒感の低下、または事故の増加と関連することが報告されている。2編の研究では、極めて長いシフトの勤務を医師に行わせて、いくつもの認識力の測定値が低下したことを報告している。 12時間の勤務シフトがその他の作業関連の要求と重なった場合は、より結果が悪化する傾向が研究間で共通して認められている。週40時間超の勤務になった12時間の勤務シフトについての6編の研究では、身体症状の訴えの増加、業務遂行の悪化、業務ペースの低下などが報告された。 8時間の勤務シフトと12時間の勤務シフトを日勤と夜勤とで比較した2編の研究では、12時間の夜間シフトが疲労、喫煙、飲酒の増加と関連していたことが報告された。12時間の勤務シフトの開始時間についての2編の研究では、注意力の低下や身体症状の訴えが早朝の午前6時の勤務開始と関連していたことが報告された。温熱作業環境での12時間勤務シフトについての1編の研究では、より短時間の勤務シフトの場合と比べて、業務ペースがより遅かったことが報告された。 12時間勤務シフト中の高い作業負荷を与えたその他の研究では、より短時間の勤務シフトの場合と比べて不快感の増加と業務遂行の悪化が示された。 8時間と12時間の勤務シフトの間の差について、さらに明確に述べることは、研究間での勤務スケジュールに一貫性がないことから、困難である。勤務スケジュールは、一日の時間帯（例えば、昼間、準夜、夜間など)、固定式またはローテート式、ローテートの速さ、時計回り・反時計回りなどのローテート、週当たりの労働時間数、連続の勤務日数、週末の休日日数などにより異なる。これらの全ての因子は、時間外労働がどのように健康と安全と関連するかについて影響を及ぼし得る。さらに、長時間勤務シフトのいくつかの研究では、研究参加者の週当たりの労働時間がどのくらいであったか、およびその他の勤務スケジュールの詳細には言及されていなかったが、これらのことは知見の説明に関わり得ることである。その上、研究によっては、シフトローテーションの方向、週当たりの労働時間が一定していない労働者群を対象にしており、結果の評価を混乱させるもとになっている。交替勤務と時間外労働の関連や、労働者が労働時間や命じられた残業に対してどれくらい裁量があるかということが健康に及ぼす影響などについて調べられた研究はほとんどない。いくつかの研究では、労働時間の1時間目から12時間目の間で能力や事故発生について与える影響を調査しているが12時間以降の調査はなされていない。女性や高齢者に対する長時間労働の影響についての研究もなされていない。長時間労働が健康問題を抱える労働者に対して与える影響や、症状や慢性疾患の経過に与える影響についての研究もなされていない。長時間労働者の健康や安全に対して職業上の曝露（化学的・温熱・騒音・重量物運搬など）が与える影響についてのデータもほとんどない。長時間労働について発表されている文献の数は増加しているように思えるが、多くの研究は時間外労働や拡大された勤務シフトが労働者の健康や安全に与える影響にどのように影響しているかという命題に留まっている。アメリカにおける年間の労働者1人あたりの労働時間は、日本や主要なヨーロッパ諸国を上回っている　 2002年ILO報告より
1 追京
アメリカにおいて時間外労働は一般的であり、1970年から1990年代にかけて確実に増加している[Hetrick 2000;Rones et al. 1997]。 2002年ILOによると、年間の労働者1人あたりの労働時間教はアメリカが日本や主要ヨーロッパ諸国を上回っているとしている。Figure 1には2003年のILOの報告による年間の総労働時間数が示してある。それをみるとアメリカの総労働時間数を上回っているのはタイ、香港と韓国だけである。 1つのメタ分析を含む75の研究報告においては以下のようなクライテリアで識別された。 1.時間外労働もしくは長時間勤務シフトに焦点をあてたもの2.  1995年から2002年に出版されたもの3.論文審査をうけ発刊されたもの4.英語で出版されたもの文献検索に用いたデータベースはMedline, Current Contents, PsycINFO, ScienceDirect.で、キーワードとしてovertime, extended work shifts, work hours, work schedule tolerance, 12-hour shifts, 10-hour shiftsを用いた。加えて参考文献は適切な研究報告であるか調べられた。研究は様々な健康と安全に関する問題を扱っており、それは疾病や事故から社会生活や仕事の満足感まで多岐に及んでいる。今回取り上げた文献はこれらの研究の中でも、長時間労働と疾病、災害、健康に関わる行動、パフォーマンスとの関連に関して述べられているものに限られている。健康に関わる行動には身体活動、喫煙、アルコール量、体重が含まれている。パフォーマンス測定にには交通事故、認知機能検査、職務執行能力、主観的な集中力、心血管系の疲労、筋骨格系の疲労が含まれている。 75文献のうち51の報告と1つのメタ分析がこれらについて述べられており、以下に要約されている。残りの23文献は疾病や災害、健康に関わる行動、パフォーマンスについて述べられていなかったため除外した。 2 勤務スケジュールと標本の説明時間外労働や長時間勤務シフトと、健康や安全との関連を調べるために52文献を内容により以下の4つのカテゴリに分類した。 1） 時間外労働:多くの研究がフルタイム勤務者を調査し労働時間数で比較しており、他の勤務スケジュールについては述べられていない。 2）長時間勤務シフト: 10時間や12時間の勤務シフトと8時間勤務シフトとで比較しており、週40時間勤務を基準としている。しかし、いくつかの研究においては週何時間勤務かはっきり報告されていないものもある。 3） 週 40時間以上に及ぶ長時間勤務シフト: 12時間勤務シフトと8時間勤務シフトの比較が多くの研究でなされている。 4） 超長時間勤務シフト(32時間オンコールの内科レジデントや48時間勤務スケジュールのタクシードライバー)これらの分類は、勤務スケジュールの記述が十分でない場合に困難となった。例えば、12時間勤務シフトを調査した研究において週何時間の勤務となるかはっきりと記載されていなかったりした。それゆえにいくつかの分類ミスが生じている可能性はある。加えて様々な勤務シフトが52文献の比較や総合的な見解を得ることを困難なものにしている。勤務スケジュールは多岐に渡り、世界的には1万通りと超える勤務シフトが存在するという報告がある[Knauth 1998]。労働の時間帯（日勤、準夜、夜間など）、固定式またはローテート式、仕事の裁量の程度、1日あたりの労働時間、休日までの連続勤務日数、週当たりの労働時間数、休日の日数、週末の休日回数などはすべてこの分野の研究において同時に扱うべき要素である。シフトの長さや週あたりの労働時間数の個に対する影響を調べた研究においては、勤務時間帯や勤務スケジュールなどの特徴が影響してくる。そのため長時間労働や長時間勤務シフトに関しての研究を特徴づけたり、見解を解釈するにあたっては注意が必要である。表１と2は研究がなされた国と業種のリストである。約20%の研究がアメリカでなされ、 28%はアジア、35%はヨーロッパである。これらの研究は3つの研究機関の調査を除いてフィールドでなされている。最も多く研究された業種は医療職、ホワイトカラー、製造業である。年齢は若年成人から60代にまで及ぶが、2つの研究では年齢と健康影響との関連について述べられていた。 40%は男性のみに関する研究で10%は女性のみを調査している。
Note. Table covers all 75 publications examined.
Note. Table covers all 75 publications examined. Frequency counts will not sum to total number of publications, as some publications used multiple
3　健康および安全に関する知見
以下に、心血管系疾患や他の疾病、災害、健康に関わる行動、パフォーマンスに関する知見の要旨を述べる。これらの知見は、はじめに並べられた4つのwork schedule categoriesのそれぞれの点で考察されている。
3.1.時間外労働と関係のある知見
21の研究と1つのメタ分析によって、時間外労働とその結果の関係について調べられている。これらの研究は、日本(10)、アメリカ(5)、スウェーデン(5)、ドイツ(2)、韓国(2)、カナダ(1)、香港(1)、オランダ(1)、タイ(1)および英国(1)で、実施された。これらの研究では、労働時間に基づいて対象をグループ化するために様々な基準を用いている。たとえば、労働時間が少ない群を定義する際に使われる基準として、研究期間中の労働時間が1週間あたり35～60時間であることなどが挙げられる。
3.1.a時間外労働および心血管系疾患との関連に関する知見
表３に、時間外労働と心血管系疾患との関連を調べた研究について、その方法及び結果を示す。日本人労働者に対する2つの症例対照研究では、最近1ヶ月の時間外労働に関連して急性心筋梗塞のリスクが上昇すると報告された。2002年Liuらは、週61時間以上の労働または1ヶ月に2日未満しか休日がない労働者では、リスクが2倍以上であると報告した。1998年SokejimaとKagamimoriは、U字型の相関関係があると述べている。すなわち、7～9時間／日の労働に比べて、それより短い労働時間（7時間／日未満）も、それより長い労働時間（11時間／日以上）も両方ともリスクが高いというものである。高血圧に関しては、4つの研究すべてで相反する結果であった。1998年Iwasakiらは、中高年のセールスマン（50～60歳）のうち、通勤時間と労働時間を合わせて週61時間を超えて働いている労働者は、57時間以下しか働いていない労働者に比べて収縮期血圧が有意に上昇すると報告した。若年労働者（20～49歳）では、相違は報告されていない。1996年Hayashiらは、月平均84〜96時間の時間外労働を行っているホワイトカラー労働者群は、月25〜43時間の時間外労働を行っている群に比べて血圧が上昇すると述べている。しかし、2001年Nakanishiらは、異なった結果を公表した。それは、10時間／日以上労働しているホワイトカラー労働者は、８時間／日未満の労働者と比べた場合、高血圧になるリスクが小さいというものだった。最後に、2001年Parkらは、最近１ヶ月の労働時間平均が、52～89時間／週の間である韓国人技術者において、血圧と労働時間の間には相関関係がないと報告した。なお、この研究に協力した技術者で週の労働時間が52時間未満だった者はいなかった。
差なし（not significant）、OR=オッズ比（odds ratio）、PR=張忠リスク比（prevalence risk ratio)
3.1.b時間外労働と心血管系疾患以外の疾病
表4に、時間外労働と心血管系疾患以外の疾病を調べた研究について、その方法及び結果を示す。時間外労働と一般的な健康状態との間には、4つの研究のうち3つの研究（Ettner and Grzywacz 2001; Kirkcaldy et al. 2000; Siu and Donald 1995; Worrall and Cooper 1999）において、ごくわずかな程度であるが相関を認めたとする報告があった。また、頚部や筋骨格系の違和感の訴えが増えたとする研究が2つ（Bergqvist et al. 1995; Fredriksson et al. 1999)、死亡率が増えるとした研究が１つ、生産力の低下が見られるとした研究が１つ(Tuntiseranee et al. 1998)あった。 2000年Mozurkewichらは、1987年から1997年までに発表された10の研究についてメタ分析を行い、長時間労働と早産の間には相関がないと報告した。一方、さらなる質の高い6つの研究では、長時間労働と早産との間にわずかな相関があることがと示唆された(オッズ比1.24、95％信頼区間1.04〜1.48)。対照的に、2001年Vossらは、スウェーデンにおける研究で、最近1年間における50時間以上の時間外労働がかえって罹病期間を少なくすると報告している。糖尿病との相関については、日本で行われた2つの前向き研究があるが、それぞれ結果が異なっている。1999年Kawakamiらは、1ヶ月当たりの時間外労働が50時間以上の場合、25時間未満の場合に比べて糖尿病になるリスクが上昇すると報告した。対照的に、Nakanishiらは１日当たりの労働時間が11時間以上の場合、8時間未満の場合に比べてリスクが下がると報告している。どちらの研究も、最初の面接で労働時間に関する情報を収集しており、数年にわたって長時間労働の影響を考察するには至っていない。まとめると、羅病率や死亡率の上昇と相関があるとした研究が12文献のうち8文献あり、一つのメタ分析が時間外労働と早産との関係にわずかな相関がある可能性を示唆している。 2001年van der Hulstらは、オランダの郵便局員における時間外労働への強制と報酬の関係について考察している。報酬は、貨金、仕事の保障、昇進の機会によって評価されている。この研究では、時間外労働への強制が強く、かつ報酬が少ない場合、時間外労働への強制が弱く、かつ報酬が多い対照群に比べて身体愁訴が３倍上昇すると報告された。対照的に、時間外労働への強制が強く、かつ報酬も多い場合は、対照群と差がなかった。対象者の95%は一週間で50時間未満しか働いていなかった。 1995年SiuとDonaldもまた、時間外労働と報酬の関係について報告している。すなわち、時間外労働に対してまったく貧金が支払われていない香港の男性は、貧金が支払われている男性に比べて身体愁訴が強いとしている。 2001年Mizoueらは、空間分煙がほとんど進んでいない職場で働く日本の自治体職員を対象に、時間外労働とシックハウス症候群の関係について調べている。それによると、最近１ヶ月の時間外労働が30時間以上である場合、全身倦怠感や皮膚や粘膜の刺激症状などの症状が生じるリスクが2.6倍になるとされている。 1999年Fredrikssonらは、スウェーデン内の広範囲にわたる職種において、家事による影響と時間外労働との関係について調べた。時間外労働を行っている男性及び女性双方において、家事が加わった場合、頚部疾患の累積罹患率と累積有病率のリスクが上昇するとしている。
略語： BMI =ポティ・マス・インデックス（BMI）、CIR =票镜発生比（cumulative incidence ratio）、D=日中、E=夕方、N=夜間、NS=有意差なし（not significant）、OR=オッズ比（odds ratio）、PR=罹患リスク比（prevalence risk ratio) a Mizoue文献は表6にも記載あり
3.1.c 時間外労働と災害
表５に、時間外労働と災害の関係について調べた研究について、その方法及び結果を示す。2つの研究によると、土木作業員あるいは医療従事者では、時間外労働と業務上災害につながる確率の上昇とに相関関係があるとしている（1998年Loweryら、2000年SimpsonとSeverson）。しかし、2002年Akerstedtらは、スウェーデンにおける20年間に及ぶ前向き研究の結果、週50時間以上の労働と死亡災害に相関はないと報告している。
3.1.d 時間外労働と健康に関わる行動
表６に、時間外労働と健康習慣について調べた研究の方法及び結果を示す。1998年のNakamuraら及び1999年のShieldsは、時間外労働によって男性で不健康に体重が増加する可能性が増すと報告した。Shieldsはまた、週40時間の労働からより長時間の労働へと変化することによって、男性、女性の双方において喫煙する可能性が増すと報告した。対照的に、2001年Parkらは、最短でも週52時間、最長で週89時間働いている技術者においては、労働時間で分けた3群の間に喫煙による違いは見られなかったと報告している。飲酒量の違いに関しても、研究によって様々である。1999年Shieldsは、U字型の相関があると報告した。すなわち、最近2年間のうちに一週間あたりの平均労働時間が長くなったあるいは短くなった女性の場合、両方とも飲酒量が増える可能性が高くなるというものである。1998年TrinkoffとStorrは、看護婦において月あたりの超過勤務シフトが増えると飲酒量が増加すると報告した。2001年Parkらは、最短でも週52時間、最長で89時間働いている技術者においては飲酒との関連がないと報告した。 2001年Mizoueらは、時間外労働が増すにつれて、定期的にスポーツをしている労働者の比率が有意に減少したと報告した。しかし、1999年にはShieldsが、1998年にはKageyamaらが、長時間労働と余暇時間中の運動との間には優位な相関はないと報告している。
3.1.e時間外労働と作業能力
表6に、時間外労働と作業能力について調べた研究の方法及び研究を示す。1996年Proctorらは、交替制勤務に従事している248の自動車労働組合の労働者について調査を行った。研究者らは、認知機能テスト(Trail-making Test、Wisconsin Card Sort Task、Symbol Digit Substitution Task、Visual Reproduction、Pattern Memory、Vocabulary Task）において作業能力が低下することや、時間外労働を行っている労働者がそうでない労働者に比べて実行機能（職務に優先順位をつけたり計画したりする能力）が低下することを報告した。1997年Kirkaldyらは、医療従事者において労働時間が増すにつれて自動車事故や業務上の「医療事故」が増すことを報告した。
窓なし（not significant）、OR=オッズ比（odds ratio）、PR=罹患リスク比（prevalence risk ratio)
差なし（not significant）、OR=オッズ比（odds ratio）、PR=張思リスク比（prevalence risk ratio) a Mizoueの文献は表4にも掲載、b Trinkoff、Storrの文献は表7にも掲載
3.2.長時間勤務シフトに関連する知見
12の実地調査と３つの実験室研究で、交替制勤務の残業とその結果の関係について調べられた。現地調査は、アメリカ(4)、オーストラリア(2)、スウェーデン(2)、英国(2)、フランス(1)、ドイツ(1)において実施された。これらの研究では、様々な延長された勤務スケジュールについて比較された。すなわち、12時間の昼間帯勤務と12時間の夜間帯勤務、8時間毎の交替と10時間毎の交替などである。長時間シフトのはじめの1時間から12時間までのすべての時間帯において、災害の有無や作業能力について調べた。表7に研究の方法及び結果を示す。
3.2a長時間勤務シフトと疾病
Lipscombらは12時間以上の交替勤務は8時間交替勤務と比較して看護師の腰背部疾患のリスクが上昇すると報告している(2002年)。Prunier-Poulmaireらは12時間の回転の速い交替勤務(1週間に１回以上は勤務時間が変わる)は日勤に比べて足の痛みや目の症状の訴えが増加すると報告している(1998年)。また８時間の三交替勤務は日勤に比較してさらに足の疼痛や循環器症状、消化器症状の訴えが多いことも明らかにしている。一方、JohnsonとSharitらは12時間の回転の速い交替勤務は8時間の三交替勤務に比べて健康であると感じている人が多く、消化器症状の訴えは少ないと報告している(2001年)。 Smithらは12時間の開始時間の決まっていない、日中あるいは夜の交替勤務と12時間の開始時間の決まっている交替勤務とでは循環器症状の訴えに差異がないとしている(1998年)。
3.2b長時間勤務シフトと災害
Häneckeらはドイツの2つの国民調査で得られた120万件の災害を検討し、いずれの勤務帯であっても勤務後8時間ないし9時間後に災害の危険が高いことを報告している。その報告では日勤帯より夕方あるいは夜のシフトで明らかにリスクが高くなるとしている(1998年)。Maciasらはアメリカのある大学病院における院内小事故報告(インシデントレポート)を30か月実施させ、針刺し事故や生体液ばく露の発生率は12時間勤務の終了前2時間に増加しており、8時間勤務の終了前2時間では増加していないことを報告している(1996年)。しかし、JohnsonとSharitは8時間勤務から12時間勤務に変更した製造業の労働者では、変更後、記録に残されるような事故や時間をとられるような小事故は増加していないと報告している(2001年)。
3.2c長時間勤務シフトと健康に関わる行動
TrinkoffとStorrは長いローテーションあるいは夜勤をしている看護師では飲酒のオッズ比が高いこと、長時間勤務シフトにある看護師では喫煙のオッズ比が高いことを報告している（1998年)。労働時間と薬物乱用との相関は報告されていない。
3.2d長時間勤務シフトと遂行能力(パフォーマンス)
2つの研究において長時間勤務シフトでパフォーマンスが低下するとされている。Rosaらは組み立て作業を3回の回転負荷で3回繰り返す模擬実験を行い、12時間勤務の日勤と夜勤のローテーション2週間と8時間勤務の日勤と夜勤のローテーション2週間とを比較している(1998年)。それによると時間が長い方においてすぐに極度の疲労が見られ、それは夜勤の方ですぐ生じた。疲労の程度は12時間の夜勤で最も高かった。MacdonaldとBendakは12時間勤務とより標準的な日勤(7.2時間)とを実験的に比較し、長時間の日勤は文法的思考能力や注意力の低下に相関することを報告している(200年)。一方、4つの実地研究で長時間勤務シフトにおいてパフォーマンスを測定すると差異がないことが報告されている(1998年)。Schroederらは航空管制官では4回の10時間シフトと5回の8時間シフトでは文法的思考能力や反応時間、数字の足し算のテストで有意差はないが、その週で横断的に見ると両グループのパフォーマンスは低下していることを報告している(1998年)。同様にSmithらは原子力発電所の交替勤務者で8時間勤務と12時間勤務とでは注意力や認識行動の低下に有意差はないとしている(1995年)。Axelssonらはスウェーデンの発電所の労働者で8時間勤務と12時間勤務では単純な反応時間と注意力を測定して比較すると有意な差はないことを報告している(1998年)。また、Lowdenらは８時間勤務から12時間勤務に変更した交替勤務者で反応時間といった簡単なパフォーマンス測定で一貫した違いがなかったことを報告している(1998年)。 ３つの研究で他の勤務スケジュールや仕事負荷、職場環境が勤務時間とパフォーマンスの関係に影響を及ぼしていることが証明されている(1998年)。Smithらは12時間の日勤と夜勤のローテーション勤務において開始時間が決められている場合より変更可能な方が、注意力が改善することを報告している(1998年)。MacdonaldとBendakの実地研究では仕事負荷が大きい12時間勤務の者では8時間勤務で仕事負荷が大きい者と比較して、文法上のエラーが増加したり、手作業の確実性、注意力が著明に低下したり、不快の訴えが多かったりすることを報告している(2000年)。 BrakeとBatesらはオーストラリアの地下坑夫における長時間勤務シフトと暑熱ストレスとの関係を研究している(2001年)。連続心拍数モニタリングで心血管系の疲労を測定すると、6時間勤務と自己裁量制の長時間勤務シフト(10時間～12.5時間)とでは差異は見られなかった。さらにエルゴメーターでモニタリングした心拍数についてはシフトの最初の半分で増加したが、後半半分では減少した。これらの結果から後者の長時間勤務シフトでは坑夫の負荷を軽減し、自身のペースで仕事ができるようにすることを推奨している。加齢の影響について検討した研究もある。ReidとDawsonは若年と高齢の被検者で実験的に12時間勤務させ、その精神神経行動を調べている(2001年)。高齢者は若年者より12時間勤務でパフォーマンスを維持することができなかった。
mean; N=夜間、NS=有意差なし（not significant）、OR=オッズ比（odds ratio）、PR=罹患リスク比（prevalence risk ratio）、R = ra b Trinkoff Storr文献は类6にも掲載
3.3長時間勤務シフトと週に40時間以上の労働時間との相関について
６つの実地研究において長時間勤務シフトで週に４０時間以上に及ぶものについて検討している。このセクションでは教週間にわたって週に平均40時間以上の労働をしている者について明確に述べている。これらの研究はアメリカ(2)、プラジル(1)、カナダ(1)、イギリス(1)のものである。8時間勤務と12時間勤務の様々な違いを比較した研究である。表8は長時間勤務シフトで週に40時間以上にのぼる場合の研究方法や結果を示している。
3.3a 週40時間以上の長時間勤務シフトと疾病
Lipscombらは週40時間以上の長時間勤務シフトは、1日8時間、週5日の勤務に比較して頚、肩、背中の疾患のリスク上昇に有意に相関しているとしている(2002年)。一方、MitchellとWilliamsonは12時間の日勤/夜勤の早いローテーションでは8時間三交替1週間の遅いローテーションより訴えが少ないとしている(2000年)。 Tuckerらは(1998a)12時間交替勤務と８時間勤務の三交替勤務者で開始時間が早い場合と遅い場合を検討している。どちらの勤務スケジュールでも週に1回以上はシフトを変更した。12時間勤務では８時間勤務に比べて心血管系および筋骨格系の症状が多かった。12時間勤務の労働者ではシフト変更時期を早くすると心血管系および筋骨格系の症状が多くなった。
3.3b 週40時間以上の長時間勤務シフトと災害
MitchellとWilliamsonはオーストラリアの発電所の労働者は８時間交替から12時間交替に変更した後でも同じように、８時間勤務で2件、12時間勤務で1件の災害が発生したと報告している(2000年)。
3.3c 週40時間以上の長時間勤務シフトと健康に関わる行動
MitchellとWilliamsonは8時間三交替で毎週ローテーションしている労働者の47％は睡眠導入にアルコールを使用しており、比べて12時間勤務の早いローテーションをしている労働者ではそれが17%であると報告している(2000年)。また8時間勤務者では高率に喫煙習慣をもっていたともいっている。
略語： BMI =ポティ・マス・インデックス（BMI）、CIR =黒積発生比（cumulative incidence ratio）、D=日中、E=夕方、N=夜間、NS=有意差なし（not significant）、OR=オッズ比（odds ratio）、PR=張思リスク比（prevalence risk ratio) a Lipscomb文献は表7にも掲載
3.3d 週40時間以上の長時間勤務シフトと遂行能力(パフォーマンス)
4つの研究で週40時間以上の12時間勤務でパフォーマンスが低下したとしている。NovakとAuvil-Novakは週4日12時間勤務の看護師をとりあげ、思わぬ結果が得られたとしている(1996年)。ほとんど全ての看護師が過去12か月に12時間の夜勤の後、帰宅時に運転中、自動車事故あるいはニアミス事故を経験していた。また、同看護師らにおいて睡眠時間と起床時間が一定であれば仕事上のパフォーマンスに影響はないが、夜勤から日勤に変更すると疲労が生じパフォーマンスに影響するとしている。Fischerらの実地研究(2000年)ではプラジルの石油化学工場の労働者における12時間勤務のうち2時間目、6時間目、10時間目の状態を検討しており、日勤でも夜勤でも勤務開始後10時間目で主観的な注意力に有意な低下が見られたとしている。同様にMitchellとWilliamsonはオーストラリアの発電所の労働者で勤務開始直後に比較して12時間勤務の日勤および夜勤では監視業務のミスが多かったが、８時間勤務では影響はなかったとしている。一方で、勤務開始直後に比べると12時間勤務の終了前の方が単純な反応時間や文法的思考能力のテストで有意な改善が見られた、ともしている(2000年)。Dutchonらはカナダの鉱夫において8時間勤務と12時間勤務とでは、その認識能力や精神運動に差異はないけれども、心拍数は12時間勤務者の方が少なかったとしている(1997年)。
3.4長時間労働について
3つの研究で長時間労働と免疫機能あるいはパフォーマンスの関係について検討している。これらの研究はアイルランド、日本、ニュージーランドでなされたものである。表9に長時間労働について検討した研究の方法と結果を示している。
3.4a長時間労働と他の疾病
中野らは定時間勤務の運転手に比べて時間外労働が認められている運転手の方が、免疫機能が良好であるとしている(1998年)。この日本における研究は48時間あるいはそれ以上勤務しているタクシー運転手について1992年および1993年の不景気に入る前と渦中において実施している。
3.4b長時間労働について
Leonardらによるアイルランドの研究では32時間の待機業務のあるレジデントに2つのテストをおこなった際、注意力と集中力が低下していたと報告している(1998年)。精神行動遂行能力や記憶力では明らかな低下はみられなかったとしている。ニュージーランドの麻酔科医についての研究では長時間労働が医療ミスの事故報告数に相関していたとしている(Ganderら2000年)。時間外労働が自覚的健康度の低下、事故発生率の上昇、疾病の増加、または死亡率の増加と関連していることは、22編の研究のうちの16編で示されている
差なし（not significant）、OR=オッズ比（odds ratio）、PR=罹患リスク比（prevalence risk ratio)
4要約
4.1.時間外労働時間外労働は、22編の研究のうちの16編で、自覚的健康度の低下、事故発生率の上昇、疾病の増加、または死亡率の上昇と関連があった。長時間労働についての1編のメタ分析では、早期出産との弱い関連の可能性が示唆された。時間外労働と関連が認められたものとして、2編の研究で不健康な体重増加、3編のうち2編で飲酒量の増加、2編のうち1編で喫煙量の増加、1編の研究で神経心理学検査成績の低下が、それぞれ挙げられている。いくつかの報告ではこれらの傾向は認められず、3編の研究のうち2編で長時間労働と余暇時間の身体活動との間に関連がなかったこと、1編の研究で薬物乱用と関連がなかったことが挙げられた。
4.2.長時間勤務シフト
長時間労働の実施中に、精神生理的検査成績の低下や事故発生についての傾向が複数の研究に共通して認められており、特に、極めて長い勤務シフトの時や、12時間の勤務シフトが週40時間超の勤務となった場合などで見られている。4編の研究で、勤務の9時間目から12時間目が、注意力の低下と疲労が増加する感覚、認識機能の低下、業務への集中力の低下、または事故の増加と関連することが報告されている。勤務の12時間目より後の効果については調べられていない。 2編の研究では、極めて長いシフトの勤務を医師に行わせて、いくつもの認識力の測定値が低下したことを報告している。 12時間の勤務シフトがその他の作業関連の要求と重なった場合は、より結果が悪化する傾向が研究間で共通して認められている。週40時間超の勤務と重なった12時間の勤務シフトについての6編の研究では、身体症状の訴えの増加、業務遂行の悪化、業務ペースの低下などが報告された。8時間の勤務シフトと12時間の勤務シフトを日勤と夜勤とで比較した2編の研究では、12時間の夜間シフトが疲労、喫煙、飲酒の増加と関連していたことが報告された。12時間の勤務シフトの開始時間についての2編の研究では、注意力の低下や身体症状の訴えが早朝の午前6時の開始と関連していたことが報告された。温熱作業環境での12時間勤務シフトについての1編の研究では、より短時間の勤務シフトの場合と比べて、業務ペースがより遅かったことが報告された。 12時間勤務シフト中の高い作業負荷を与えたその他の研究では、より短時間の勤務シフトの場合と比べて不快感の増加と業務遂行の悪化が示された。 8時間と12時間の勤務シフトの間の差について、さらに明確に述べることは、研究間での勤務スケジュールに一貫性がないことから、困難である。勤務スケジュールは、一日の時間帯（例えば、昼間、準夜、夜間など)、固定式またはローテート式、ローテートの速さ、ローテートの方向、週当たりの労働時間数、週末の休日日数などにより異なる。これらの全ての因子は、時間外労働がどのように健康と安全と関連するかについて影響を及ぼし得る。さらに、長時間勤務シフトのいくつかの研究では、研究参加者の週当たりの労働時間がどのくらいであったか、およびその他の勤務スケジュールの詳細には言及されていなかったが、これらのことは知見の説明に関わり得ることである。その上、研究によっては、シフトローテーションの方向、週当たりの労働時間が一定していない労働者群を対象にしており、結果の評価を混乱させるもとになっている。
4.3.その他の勤務スケジュール特性
健康に対する交代勤務と時間外労働の複合影響を調査した研究は少ししかなかった。Rosaら(1998年)による実験研究では、週当たり4回の12時間勤務シフトは、5回の8時間勤務と4回の12時間勤務に比べて、最も高い上肢筋疲労と関連があったことを報告している。TrinkoffとStorr（1998年）は、長時間夜間または長時間ローテーションシフトの勤務を行う看護師は飲酒のオッズが上昇すること、および長時間夜間シフトは喫煙のオッズが上昇することを報告した。いくつかの知見が示唆しているのは、労働時間を制御する能力は健康障害に影響を及ぼしていたかも知れないことである。例えば、Smithら（1998年）は、12時間勤務シフトで開始時期に融通性を持たせた場合は、それを固定した場合と比較して、睡眠の質、心理学的な幸福、および注意力などがより望ましくなることを報告している。要約した52編の研究のうちの1編では、時間外労働を強制的または非自発的に行わせた場合の影響を直接調べている。時間外労働の高いプレッシャーと低い報酬とが複合した場合の影響について、  van der HulstとGeurts（2001年）は全身的な訴え、回復しにくさ、燃え尽き、仕事と家庭の両立しにくさなどがあるとしている。これまでに報告された文献レビューは、強制的な時間外労働の健康と安全への影響について言及していない(Rosa 1995年、Sparksら 1997年、Spurgeon ら1997年)。しかしながら、GoldenとJorgensen（2002年）は、時間外労働の強制的な性質は、労働者の睡眠および健康回復の機会を制限し、子どもの養育やその他の家族の責任を全うする機会を制限するかも知れないことを警告している。したがって、強制的時間外労働と自発的時間外労働の健康と安全への影響は異なるものと考えられる。
4.4.補償、長期休暇、通勤時間
SiuとDonald（1995年）およびvan der HulstとGeurts（2001年）は補償が健康障害を減少させるかも知れないことを示唆している。Nakanoら（1998年）は経済的状況（景気後退や不景気に比べての好景気）が貧金、時間外労働、および健康と安全の関連に影響することを示した。しかしながら、補償が長時間労働と健康と安全の関連に影響するかどうかを系統的に調査した研究は少ししかない。長期休暇と通勤時間の長さもまた、時間外労働と健康と安全の関連に影響する。年間の休暇日数が多いことは休息をもたらし、時間外労働の影響を和らげるであろう。さらに、通勤時間は仕事の緊張を増加させ、時間外労働の関連に影響を及ぼすであろう。長期休暇または通勤時間の長時間労働と健康への影響についての研究は少ししかない。
4.5.性別と年齢
男性労働者への関心が、女性労働者に比べて、研究でより多く払われており、女性における時間外労働と長時間勤務シフトの健康と安全への影響はあまり分かっていない。カナダの国家統計(2000年)では、女性は仕事以外での時間を子どもの養育と家事への責任のために費やす傾向があり、そのために睡眠と仕事の疲労の回復に充てる時間が減る可能性があることが示されている。 Fredrikssonら（1999年）は、長時間労働に家庭業務負荷が加わった場合は、筋骨格系障害のリスク増加が支持されることを報告した。その他に考慮されていることは、長時間労働の妊娠出産への影響である。１編のメタ分析によれば、時間外労働と早期出産との弱い関連の可能性が報告されており、その他の研究では長時間労働と少産との関連が報告されている（Mozurkewichら2000年、Tuntiseraneeら1998年)。妊娠女性、前周産期や周産期における死亡率や疾病発生率については、妊娠率と同様に、長時間労働と長時間勤務シフトの影響を検討した研究は少ない。 １編の実験研究で、年齢と長時間勤務シフトの影響が調査され、長時間勤務シフトでは、高齢者に比べて若年者のほうがより望ましい業務遂行が得られたことが報告されている（ReidとDawson2001年)。しかしながら、実際の作業環境において、労働者の年齢が業務遂行または健康と安全に及ぼす影響を検討した研究は少ししかない。さらに、さまざまな業務内容やその他の作業関連因子がどのように年齢に影響を及ぼすかについてはほとんど分かっていない。
4.6.
長時間労働の研究により、健康な労働者が急性心筋梗塞、糖尿病、高血圧、少産、および早期出産を生じるリスクについて検討された。しかし慢性の健康障害を有する労働者における症状の管理や疾病の発現についてのデータはほとんど得られていない。 Yelinら（1999年）によれば、米国の健康および退職研究からの1992年のデータは51歳から61歳の全人口の83％に自己申告上の慢性健康障害があることが示唆されたとしている。
4.7.職業性ばく露
要約した52編の調査のうち2編で職業性ばく露（例えば、化学的、温熱、騒音、重量物挙上）が時間外労働と長時間勤務シフトとの関連で取り上げられている。Mizoueら（2001年）は時間外労働がシックビルディング症候群の症状とより強く関連していたことを報告しており、BrakeとBates（2001年）は鉱山労働者が温熱環境に長期シフトで勤務すると、自分自身でペース配分を行い、その結果、労働量が減っていたことを報告した。その他の職業ばく露については少ししか報告されていない。長時間勤務シフトと時間外労働はばく露期間を遷延させ、回復時間を短縮するが、健康影響は明らかにされていない。高齢労働者、女性、健康問題を有するもの及び有害な職業性ばく露のある労働者において、長時間労働が健康と安全にどのように影響を及ぼすかについて検討した研究はごくわずかしかない。 5巻末言時間外労働と長時間勤務シフトについて検討した研究の数は増加しているようである。時間外労働に言及した最近のレビューによれば、およそ34編の研究報告が約32年間のうちに発表されたとしている（Sparksら1997年、Spurgeonら1997年）。それに比べ、過去8年間に発表された報告を検索した今日の研究では、75編の時間外労働、長時間勤務シフト、または極めて長いシフトを取り扱った研究があったとされた。 van der Hulst（2003年）による長時間労働の最新のレビューでは、1996年以降に発表された13編がさらに含まれている。長時間労働への関心が今日で高まっているにもかかわらず、研究の対象になっているのは、依然として時間外労働と長時間勤務シフトによる健康と安全への影響の及ぼし方についてである。週当たりの労働時間、交代勤務、勤務スケジュールの制御の程度、時間外労働の補償、およびその他の勤務スケジュール特性がどのように相互作用を及ぼし、健康と安全に関連しているかについて取り上げた研究は少ししかない。高齢労働者、女性、健康問題を有するもの、および有害な職業性ばく露のある労働者において、長時間労働が健康と安全にどのように影響を及ぼすかについて検討した研究はごくわずかしかない。先行研究が示唆することは、時間外労働と長時間勤務シフトが健康と安全に及ぼす影響は多くの勤務スケジュール特性、すなわち、業務内容、作業者特性、補償、通勤時間、職業性ばく露などの複雑な相互作用と深く関係していることである。したがって、今後の研究を行う際は、この文書が言及しているような勤務スケジュールやその他の因子についての明確で完全な記述が参考になるであろう。こうしたアプローチにより、研究間の知見の詳しい比較が促進されるものと思われる。週当たりの労働時間、交代勤務、勤務スケジュールの制御の程度、時間外労働の補償、およびその他の勤務スケジュール特性がどのように相互作用を及ぼし、健康と安全に関連しているかについて取り上げた研究は少ししかない。 ↑ indicates paper not discussed in this document. 1) Åkerstedt T, Fredlund P, Gillberg M, Jansson B [2002]. 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