研究代表者松田晋哉（産業医科大学医学部公衆衛生学・教授）研究分担者  村松圭司（産業医科大学医学部公衆衛生学・准教授）要旨東日本の一自治体の医療保険レセプトデータベースを用いて2014年4月から2019年3月までの間に、DPC対象病院に薬物中毒（DPC上6桁＝161070）で入院した患者について、その前後１年間の医療機関の受診状況、傷病の状況、処方案剤の状況を分析する。経時的な変化については、受診前後を１～３か月、4～６か月、7～9か月、10～12か月に区分し、それぞれの機関における医療機関の受診回数、処方薬の状況（例えば、薬効分類上3桁が112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）の処方量）の変化を分析した。分析の結果、薬物中毒で入院した精神疾患を持つ患者において、6－18歳の男性及び75歳以上の女性を除いて、入院前に処方量が増加する傾向にあることが確認された。特に、6－18歳の女性では入院前に処方量が急増している。ただし、処方の絶対量は中高年層に比較して若年層では少なかった。自殺予防のためには、精神科医薬品の処方量の変化について、診療や処方にあたる医師、薬剤師が注意することが重要であると考えられる。今後、わが国では電子処方箋が一般化していくと考えられるが、そのデータをもとに、処方量の変化を診察や処方を行う医師や薬剤師に情報提供するような仕組みを構築することが必要である。
1.研究目的
過去の研究では自殺者のほとんどがその直前はメンタルヘルス面での問題を持っていること、薬物の過剰摂取で用いられる薬物は処方された精神安定剤や向精神薬であることが知られている。そこで、本研究ではDPCデータとレセプトデータとを連結して、自殺企図前の医療機関の受診状況及びそこで処方された医薬品の状況、自殺企図後の生存例についてその後の精神科の受診状況及び医薬品処方の状況を分析する。そしてこの分析結果をもとに、自殺企図の予兆につながる診療上の特徴（例えば、自殺企図前の精神科関連医薬品の処方状況の変化など）を明らかにし、自殺予防のための臨床的兆候について検討する。
2.研究方法
令和４年度は産業医科大学医学部公衆衛生学教室が、これまで国内13自治体と契約して取集・構築した医療介護レセプト連結データベース（約1400万人を個人ベースで連結、最長15年間追跡可能）を用いて、薬物の過量摂取でDPC対象病院に入院した者の、入院前後の医療機関の受診状況及び精神科医薬品の処方状況について分析を行う。令和４年度研究では、東日本の一自治体のデータベースについて2014年４月から2019年３月までの間に、DPC対象病院に薬物中毒（DPC上6桁= 161070）で入院した患者について、その前後1年間の医療機関の受診状況、傷病の状況、処方薬剤の状況を分析する。経時的な変化については、受診前後を1〜3か月、4〜6か月、7〜9か月、10〜12か月に区分し、それぞれの機関における医療機関の受診回数、処方薬の状況（例えば、薬効分類上３桁が112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）の処方量）の変化を分析する。当教室の保有するレセプトデータでは、DPCの様式1に記載されている自殺企図の詳細情報がわからないため、その推計が容易である薬物中毒（おおむね過量服薬）以外の自殺企図者における医療機関の受診状況や服薬状況を分析することができない。そこで、厚生労働省の保有するレセプトデータベースであるNDBとDPCデータの連結データの提供を申請する。図表1に本研究の概要を示した。
倫理面への配慮
分析に利用するデータは協力自治体側で匿名化されており、研究者及び第三者が個人を特定することはできない。なお、本研究の実施にあたっては産業医科大学倫理委員会の審査承認を受けた(R04-067)
3.研究結果
図表２は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を全年齢・男女計について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。
図表3は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を6 ー １８歳の男女計について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。特に精神神経用剤で増加の程度が大きい。図表4 は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を19- 40歳の男女計について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表5は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を41- 65歳の男女計について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。増加量は41歳以前に比較すると軽度である。図表6 は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を66- 75歳の男女計について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表7は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を76歳以上の男女計について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに明確な変化はない。図表8は図表2から図表7を表にまとめたものである。
図表9は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を全年齢・男について求めたものである。112（催眠鏡静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表10は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を6- 18歳の男について求めたものである。人院月に近づくにつれて減少傾向にある。処方量は少ない。図表11は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を19- 40歳の男について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表12は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を41- 65歳の男について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表13は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を66- 75歳の男について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表14は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を76蔵以上の男について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表15は図表9から図表14を表にまとめたものである。
図表 16 は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を全年齢・女について求めたものである。112（催眠鏡静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表17は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を6- 18歳の女について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。催眠鎮静剤・抗不安剤は6か月前から、精神神経用剤は3か月前から急増している。図表18は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を19- 40歳の女について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表19は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を41- 65歳の女について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表20は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を66- 75歳の女について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに増加傾向にあることが分かる。図表21は薬物中毒で入院した患者（精神疾患の診断あり）の入院前の精神科医薬品の処方状況を75蔵以上の女について求めたものである。112（催眠鎮静剤，抗不安剤）および117（精神神経用剤）ともに経時的な変化はない。図表22は図表16から図表21を表にまとめたものである。

4.考察・結論
令和3年度の本事業において我々はDPCデータを用いて生存例も含めた自殺企図症例について分析を行い、以下のことを明らかにしているり。精神疾患の併存は死亡確率を有意に低くする（特に人格障害、精神遅滞）。 20歳未満に比較して他の年齢階級は死亡確率が高くなる。女性は男性より死亡確率が低い。救急部門に精神科医がいることは死亡確率を下げていた。手首自傷を対照とすると、総頚、飛び降り・飛び込み、服毒、刃物による自傷は死亡確率が高い。男性はこれらの死亡率が高い自殺手段が多いのに対し、女性は薬物の過量服薬、手首自傷といった死亡率の低い手段が多い。自傷行為・自殺企図による入院は月曜日・火曜日の週初めに多いが、死亡率は金曜日から日曜日のウィークエンドに高くなっている。女性に過剰服薬が多いことはOkumuraらのNDBを用いた研究でも明らかにされている²ﾘ。Okumuraらの研究によると過剰摂取入院の年間率は、100.000人口あたり17.0であった。また、過剰服薬の状況には性差があり、女性は19～34歳(100,000あたり40.9)と75歳以上(100,000あたり27.8)の２つの入院率ピークがあるのに対し、男性は75歳以上で入院率ピークが観察されるのみであった(100,000人あたり23.7)。さらに処方状況をみると、過量摂取前の90日以内に、19～49歳の患者の60%以上と9%以上が、それぞれベンゾジアゼピンとバルビツレートの処方を受けていたことが明らかになっている。他方、75歳以上の患者の59%が過量摂取前にベンゾジアゼピンの処方を受けていた。入院前の精神科治療を受けた患者の割合は、年齢とともに減少しており、35-49歳の患者で65.1%であるのに対し75 歳以上の患者で 13.9%であった。本研究では薬物中毒で入院した精神疾患を持つ患者において、6－18歳の男性及び75歳以上の女性を除いて、入院前に処方量が増加する傾向にあることが確認された。特に、6－18歳の女性では入院前に処方量が急増している。ただし、処方の絶対量は中高年層に比較して若年層では少ない。令和４年度は未成年の自殺者が増加したことが報道されている。自殺企図も含めると相当数に上ることが推察される。こうした若者の少なからぬ敎の者が、自殺企図前に医療機関を受診していると考えられる。こうした患者について、その処方量の変化に注意することが、自殺予防のために重要であることを本研究は示していると考えられる。自殺に関しては誕生月や新学期の開始時に多いことがこれまでの研究で明らかになっているがﾘｺﾄs)、こうした節目の前に処方量の変化がないかについて診察にあたる医師や処方を担当する薬剤師は注意することが必要だろう。今後、わが国では電子処方箋が一般化していくと考えられるが、そのデータをもとに、処方量の変化を診察や処方を行う医師や薬剤師に情報提供するような仕組みが有用であると考えられる。また、自殺死亡のハイリスク要因としては過去の自殺歴が重要であることが明らかになっている。したがって、過量服薬で自殺企図を行った生存患者についてはその後のフォローアップを十分に行う必要がある。
5.政策提案・提言
本研究によって、精神科医薬品の処方量をモニタリングすることで、自殺企図の兆候を把握できる可能性が明らかとなった。今後、わが国では電子処方箋が一般化していくが、この情報を用いて、処方量の変化について、診療や処方にあたる医師や薬剤師に情報提供を行うような仕組みが自殺予防に有用であると考えられる。
6.成果外部への発表
(1)学会誌・雑誌等における論文一覧（国際誌0件、国内誌0件）特になし(2)学会・シンポジウム等における口頭・ポスター発表（国際学会等0件、国内学会等0件）特になし(3)その他外部発表等特になし
7.引用文献・参考文献
1)令和３年度革新的自殺研究推進プログラム「DPCデータによる我が国の自殺の現状に関する研究」報告書（研究代表者　松田晋哉）令和（2022）年3月2) Okumura Y, Sakata N, Takahashi K, Nishi D, Tachimori H: Epidemiology of overdose episodes from the period prior to hospitalization for drug poisoning until discharge in Japan: An exploratory descriptive study using a nationwide claims database, Journal of Epidemiology, Vol. 27 (8): 373-380, 2017. 3) Matsubayash T, Ueda M.: Suicides and accidents on birthdays: Evidence from Japan, Social Science & Medicine, Volume 159: 2016: 61-7. 4) Boo J, Matsubayashi, Ued M: Diurnal variation in suicide timing by age and gender: Evidence from Japan across 41 years Journal of Affective Disorders, Volume 243(15) 2019: 366-374. 5) Matsubayashi T, Ueda T, and Yoshikawa K: School and Seasonality in Youth Suicide: Evidence from Japan. Journal of Epidemiology and Community Health, 70 (11): 2016: 1122-1127.
8.特記事項
(1)健康被害情報
本研究では、既に匿名化されている情報（特定の個人を識別することができないものであって、対応表が作成されていない）を利用するものであることから、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の適応外と考えられる。しかしながら、論文発表や、また厚生労働科学研究費補助金の申請において倫理委員会の承認が要求されることがあるため、この指針にそった情報の取扱いを行った。研究の実施に当たっては、産業医科大学倫理委員会の承認を得た（第R04-067号）。 (2)知的財産権の出願・登録の状況特になし