ークス・アセット・マミジメン
客様向け咨料(隔月分配理)追加型投信／海外／株式マンスリーレポート(基準日: 2024年6月28日現在) 【運用実績】※１
【基準価額変動の要因分解】※2
【基準価額・純資産総額の推移】※3期間：設定日前営業日（2007年11月29日）～2024年6月28日※設定日前営業日（2007年11月29日現在）を10,000として指数化しています。 (※1） ■表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。■ファンドの過去のバフォーマンスは月末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのバフォーマンスは、税引前の分配金を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配金を1万口当たりで表示しています。（※2） ■金額は対象期間における分配金再投資基準価額の変動を表したものです。上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。■スパークス･アジア･インベストメント･アドバイザーズの内部データをもとに、スパークス･アセット･マネジメントが作成しています。■過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。（※3） ■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を用い.税引前の分配金を再投資したものとして計算しております。（※1、※3） ■過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。 ■当資料は販売用資料としてスバークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資価託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に合まれている過去の実績の数個および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。 -クス・アセット・マセッメン
(資産版長長型)追加型投信／海外／株式マンスリーレポート(基準日: 2024年6月28日現在) 【運用実績】※1
【基準価額変動の要因分解】※2

【基準価額・純資産総額の推移】※3
期間：設定日前営業日（2008年11月11日）～2024年6月28日(※1) ■表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。■ファンドの過去のバフォーマンスは月未値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのバフォーマンスは、税引前の分配金を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配金を1万口当たりで表示しています。（※2） ■金額は対象期間における分配金再投資基準価額の変動を表したものです。上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズの内部データをもとに、スパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。（※3） ■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を用い.税引前の分配金を再投資したものとして計算しております。（※1、※3） ■過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。 ■当資料は販売用資料としてスバークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資価託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に合まれている過去の実績の数個および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。
お客様向け資料マンスリーレポート（基準日：2024年6月28日現在）
【国・地域別構成（アジア太平洋）】※4 0% 5% 10% 20% 15% 25% 30% 【株式：通貨別構成（上位5位）】※4 10% 15% 20% 25% 30% 35% 5% 0% 【株式：業種別構成（上位5位）】※4 0% 5% 10% 15% 20% 25% 30% 35% （※4） ■表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。■「比率」は、ＳＰＡＲＸ-アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。P- NOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券を指します。ADRとは、主に米国で取引される、株式を代替する預託証書を指します。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスバークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。■配当利回りは実績値を記載しています。■スパークス･アジア･インベストメント･アドバイザーズ･リミデッドの資料をもとにスパークス･アセット･マネジメントが作成しています。■組入銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。 ■当資料は販売用資料としてスバークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。 ■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの連用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金-金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・連用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に合まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。スパークス・アセット・マネジメント株式会社お客様向け資料
マンスリーレポート（基準日：2024年6月28日現在）
【組入上位10銘柄】※4

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
台湾1台湾積休電路製造［TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ］（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.）は半導体メーカー。ウエハー製造、プローピング、組み立て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社のIC（集積回路）はコンピュータ、通信、消費者向け電子製品、自動車、産業機器などに使用される。 MediaTek Inc台湾聯発科技［ﾒﾃﾞｨｱﾃｯｸ］（MediaTek Inc.）は、無線通信およびデジタルマルチメディア・ソリューションのファブレス半導体メーカー。無線通信、高解像度テレビ、光ディスク、DVD、ブルーレイ製品向けのSOCシステムソリューションを提供する。 2
eMemory Technology Inc
台湾3力旺電子［eﾒﾓﾘｰ・ﾃｸﾉﾛｼﾞｰ］（eMemory Technology, Inc.）は、ロジック不揮発性メモリー技術を研究開発し、同社の知的財産を、世界各国の半導体メーカー、集積デバイスメーカー（IDM）、ファブレスデザインハウスなどにライセンスを供与。香港China State Construction International Holdings Ltd中国建築国際集団［ﾁｬｲﾅ･ｽﾃｰﾄ･ｺﾝｽﾄﾗｸｼｮﾝ･ｲﾝｳｰﾅｼｮﾅﾙ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ］（China State Construction International Holdings Limited）は建設会社。子会社を通じて、香港でビル建設や土木工事に従事する。 4香港AIA Group Ltd友邦保険控股［AIAｸﾞﾙｰﾌﾟ］（AIA Group Ltd.）は生命保険および金融サービス会社。個人・企業向け生命保険、傷害疾病保険、年金プランならびに健康管理サービスを提供。 5
中東地域の投資先企業
First Abu Dhabi Bank PJSC UAEファースト・アブダビ・バンク（First Abu Dhabi Bank PJSC）は銀行。預金、個人向けローン、e-バンキング、貿易金融、外貨取引、その他の銀|行サービスを手掛ける。世界各地で事業を展開。 1 2サウジアラビアSaudi Awwal Bankサウジ・アワール・バンク（Saudi Awwal Bank）は、預金業務、リテールおよびコマーシャル・バンキング・サービスを提供。消費者・シンジケートローン、仕組み債、プロジェクト金融、証券仲介、ファイナンシャル・プランニング、プライベート・バンキング、ミューチュアルファンド、ファクタリング、財務サービスなどを手掛ける。 ■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。 ■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金-金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで、様向け咨料マンスリーレポート（基準日：2024年6月28日現在）
株式市場の状況
《アジア株式》
当月、アジア株式市場はまちまちの値動きとなりました。日本を除くアジア太平洋市場に使用される一般的な指数であるMSCIアジア太平洋（日本を除く、米ドル建て）指数は、台湾、韓国、インドなどを中心に株価が上昇し、前月末比3.92％上昇しました。台湾市場と韓国市場は、テクノロジーセクターの上昇基調が引き続き追い風となりました。台湾で毎年開催されるCOMPUTEX TAIPEI（台北国際コンピュータ見本市）では、AI（人工知能）の能力が急速に向上し、速いベースで導入が進んでいることが明らかになりました。両国の企業はAIサプライチェーンの中で戦略的な立ち位置をとり、今後数年にわたって続くAIの進化の流れに乗ろうとしていると考えられます。インド市場では総選挙後しばらくの間、変動幅の大きい状態が続きました。モディ首相率いる国民民主同盟（NDA）は下院で293議席を獲得し、予想より少ないながらも、過半数を確保しました。株価はモディ政権発足直後にそ下落したものの、現行政策が継続されるという見方が投資家の間に広がったことで、力強く反発しました。中国市場と香港市場は4月と5月には好調なパフォーマンスを記録しましたが、当月は上昇基調が一服しました。これは中国政府が7月に開催される長期的な経済政策運営の方針を決める重要会議「三中全会」の後に大規模景気刺激策を打ち出すという見方が薄れ、景気回復のペースをより慎重に見定めようという姿勢が強まったためと考えられます。一方、香港の不動産セクターは引き続き業績が低迷しており、中古住宅価格の指標となる中原城市領先指数（CCL）は2016年以来の低水準に達しました。オフィス市場も苦戦しており、英不動産コンサルティング会社Knight Frank社は香港の空室率は過去最高の12.2%に上ると発表しました。また、ハンセン不動産指数の年初来の下落幅は約19％に達しました。 ASEAN諸国は内需と外需がいずれも低迷したことで、経済成長が総体的に鈍化しました。米ドル高によって新興国通貨にさらなる下落圧力がかかり、新興国経済の直面する課題がまた一つ増えた形となりました。
《中東株式》
当月、中東株式市場は堅調に推移しました。 MSCI GCC（湾岸協力理事会）諸国指数（米ドル建て）は、前月末比3.45%上昇しました。ブレント原油価格は前月から上昇して月を終えました。 《通貨》当月、アジア地域の通貨は、対日本円で上昇しました。特に韓国ウォン、タイバーツ、オーストラリアドルなどが対日本円で上昇しました。
ファンドの運用状況
《アジア株式》
当月、当ファンドが保有する株式のリターンはプラスとなりました。セクター別では、情報技術セクター、コミュニケーション・サービスセクター、金融セクターなどがプラスに貢献しました。国別では、台湾、インド、オーストラリアなどがプラスに貢献し、香港などがマイナスに影響しました。個別銘柄では、Taiwan Semiconductor Manufacturing Company（台湾／情報技術）、eMemory Technology（台湾／情報技術）、MediaTek（台湾／情報技術）などがプラスに貢献しました。一方で、AIA Group（香港／金融）、Haier Smart Home（中国／一般消費財・サービス）、Kweichow Moutai（中国／生活必需品）などがマイナスに影響しました。（次ページへ）客様向け咨料
マンスリーレポート（基準日：2024年6月28日現在） First Pacific（香港／生活必需品）-魅力的なディスカウント価格での新興市場エクスポージヤー当ﾌｧンドは当月、First Pacificへの新規投資を開始しました。同社は香港市場に上場しているコングロマリット企業で、主にASEAN諸国で各種事業を展開しています。 1981年にフィリピン人実業家のマニュエル・パンギリナン氏によって香港で設立され、インドネシアの財閥Salim Group社の力を後ろ盾に成長を続け、同地域を代表するコングロマリット企業となりました。同社は消費者向け食品、インフラ、通信、天然資源という4つの主要セクターに重点を置き、各セクターにおける有力企業の株式を戦略的に保有し、戦略面の意思決定や業務改善を積極的に後押しすることで、単なる資本拠出以上の価値を創出しています。主な投資先は以下の通りです。 Indofood Sukses Makmur社（持株比率50.1％）:製粉からアグリビジネス（農業生産とそれに関連する資材供給や加工分野における企業活動）、有名な即席麺「Indomie」の製造販売まで幅広く手がけるインドネシア最大の垂直統合型食品会社。インドネシアで圧倒的な市場シェアを持ち、アフリカでも高いシェアを誇る。 Metro Pacific Investments社（持株比率46.3％）:フィリピンで電力、水道、病院、LRT（Light Rail Transit、次世代型路面電車）を所有・運営するインフラ企業。フィリピン、インドネシア、ベトナムの有料道路運営権も保有。 PLDT社（持株比率25.6％）:モバイルと固定回線で高いシェアを持つフィリピンの通信事業者。デジタル銀行口座総数で大きく市場シェアを占めるMaya社（フィリピン）に出資。こうした企業に投資することで、First Pacificは人口構成の有利さ、中間層の消費支出拡大、継続的なインフラ整備といったアジア新興国に共通するトレンドの恩恵に浴することができます。同社は投資先企業の力によって継続的な利益拡大と配当を手にし、新たな成長分野への再投資を実現しています。企業の価値を考えたときに、First Pacificの投資先であるIndofood Sukses Makmur社とPLDT社の時価総額はそれぞれ約33億米ドル、約53億米ドルです。 Metro Pacific Investments社は、2023年の民営化の際、First Pacificが29.6億米ドルで株式の46.3％を購入しました。したがって、3社の企業価値を合計すると約44億米ドルになります（33億米ドル×50.1％＋53億米ドル×25.6%＋29.6億米ドル×46.3％）。そこから純負債14億米ドル分を差し引くと、純資産価値の総計は約30億米ドルになります（First Pacificが所有する他の投資先の企業価値は度外視した金額で、試算によると他の投資先の企業価値は総計約5億米ドル）。First Pacificの時価総額は約20億米ドルなので、つまり約35%のディスカウントがついていることになります（他の投資先の企業価値を含めると約40%）。同社の財務内容は健全で、2023年度の売上高は105億米ドル、純利益は5億100万米ドル、ROE（株主資本利益率）も高い水準を維持しています。また同社は緊進配当政策を維持し、現在の利回りは6.2%と魅力的な水準です。今後に目を向けると、同社は有料道路や再生可能エネルギーといった成長分野への再投資を通じて大きく成長する可能性を秘めています。たとえバリュエーションのディスカウント幅が縮小せずとも、同社には市場における優位性、安定的な収益力、高い配当利回りといった好材料があることから、投資先としての妥当性は損なわれないと考えています。当ファンドは、引き続き既存の投資先を注視しつつ、また今後の投資先候補の企業に関する調査も継続することで、優れたビジネスモデル、良好なバランスシート、平均以上の配当性向、持続的な成長の見通しを備えた「優良企業」を選別してまいります。 (次ページへ)客様向け咨料マンスリーレポート（基準日：2024年6月28日現在）
《中東株式》
当月は、First Abu Dhabi Bank（アラブ首長国連邦／金融）とSaudi Awwal Bank（サウジアラビア／金融）がプラスに貢献しました。企業と消費者の需要がいずれも旺盛であることから、今後も貸出残高が安定的に伸び続ける見込みです。 《通貨》当月、アジア地域および中東地域の通貨は対日本円で上昇し、全体としては当ファンドのリターンにプラスに貢献しました。
今後の見通し
米国の金利は、世界の株式市場にとって引き続き短期的な変動要因となっています。FRB（米国連邦準備制度理事会）の今後の政策予想の変化によって、世界の株式市場は上下動を繰り返しています。 2024年11月に行われる米国大統領選挙の結果は、米中関係に加え、ロシアとウクライナ、イスラエルとハマスの紛争に関わる政策の方向性にも影響を与える可能性があります。台湾市場とインド市場は力強い上昇局面にあります。台湾ではテクノロジーセクターが引き続き市場の成長を牽引していますが、その推進力となっているのはAIの進化です。これは台湾が半導体と情報通信産業のグローバルリーダーとしての役割を担っていることを裏づけとなっており、同国が世界のAIサーバー生産の大半を担っていることも、その証しと言えるでしょう。一方、インド株式市場の上昇要因は、主として国内経済の力強い成長にあります。同国経済のファンダメンタルズは引き続き堅調で、モディ氏が選挙に勝利したことで、現行政策の継続が期待されます。中国市場と香港市場は力強く反発していましたが、経済のファンダメンタルズの悪化、とりわけ不動産セクターの低迷により、その勢いは失われつつあるようです。ただし、一部優良企業のバリュエーションが割安な状態になっていることから、有望な投資機会がないか慎重に注視しておく必要があります。 ASEAN諸国の株式市場は、海外直接投資（FDI）やサプライチェーン再編に関して好ましい報道が出ているにもかかわらず、パフォーマンスが低調です。これは選挙や新興国通貨に対する下落圧力といった短期的要因に由来するものだと言えるかもしれません。しかし、人口構成による下支え、中間層の所得増加、継続的なインフラ整備といった好材料が揃っていることから、長期的な見通しは引き続き良好だと考えます。中東諸国、とりわけサウジアラビアでは、産業の多角化による石油依存からの脱却に向けた取り組みが勢いを増しています。サウジアラビアの非石油セクターは、財政政策の緩和、堅調な個人消費、公共投資施策の下支えにより、2023年の成長率が堅調に推移する見通しです。金融セクターは、こうした長期的経済成長と多角化戦略から恩恵を受ける立場にあります。当ファンドは組入銘柄に対して引き続き強い信頼感を持っています。当該銘柄は強固なバランスシートと目に見える形の一貫した収益とキヤッシュフローに支えられ、不透明な市場環境の中でも力強い耐久力を示してきました。かねてから述べているように、当ファンドは企業のファンダメンタルズに基づいて投資を行っています。マクロ経済は不確実性を伴うため、マクロイベントによってボートフォリオを構築することはきわめて困難であると考えます。まさにそうした理由から、当ファンドは一時的な逆風に耐え（特にアジアの新興国市場）、風が収まった時にさらに強くなれる優良企業の発掘に力を注いでいます。アジア経済の興隆とアジア企業の地位向上という長期的な投資テーマは健在で、今後も続くと考えられます。当ファンドは、「信頼できる企業｣への投資を継続しつつ、当ファンドが選好する｢次の優良成長企業になる潜在性を示しているアジア地域の新興企業｣の発掘に努めます。スパークス・アセット・マクソン・理由会社お客様向け資料
マンスリーレポート(基準日：2024年6月28日現在)
ファンドの目的・特色
ファンドの目的
各ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて、アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式に実質的に投資し、投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に運用を行います。
ファンドの特色
1アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に運用を行います。 ◆世界経済を牽引しているアジア太平洋諸国と今後急速な発展が期待される中東諸国の株式に注目します。 ◆アジア太平洋諸国および中東諸国の株式への投資にあたっては、コーポレート・ガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し、配当収益の確保を目指します。また投資機会を広げることで、キャピタル・ゲインの獲得も目指します。 ◆実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 2『隔月分配型』と『資産成長型』の2つの種類をご用意しました。 ３オルタナティブ運用においてアシア有数のＳＰＡＲＸグループの一員であるスパークス･アジア･キャピタル･マネジメント･リミテッドが実質的に運用を行います。 ◆アジア地域に特化したオルタナティブ運用で培った運用力を活用し、徹底した企業調査に基づき投資を行います。 ◆香港に拠点を構え、アジア中東諸国に根ざした投資活動を行います。
お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファントの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。 ■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金-金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。スパークス・アセット・マネジメント株式会社スパークス・アジア中東株式ファンドお客様向け資料(隔月分配型)  / （資産成長型)追加型投信／海外／株式マンスリーレポート(基準日：2024年6月28日現在)追加的記載事項収益分配金に関する留意事項●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。投資信託で分配金が支払われるイメージ●分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファントの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。 ■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金-金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。スパークス・アセット・マギングト株式会社お客様向け資料
マンスリーレポート(基準日：2024年6月28日現在)追加的記載事項（続き） ①配当等収益（経費控除後） ②有価証券売買益・評価益（経費控除後） ③分配準備積立金①収益調整金※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意下さい。 ●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の-部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の連用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。分析の一部が元文の一部独民して非常する場合分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合普通分配金：個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。元本払戻金：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別(特別分配金)分配金)の額だけ減少します。
お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。 ■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金-金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで、スパークス・アセット・マクジント株式会社スパークス・アジア中東株式ファンド(隔月分配型)  / （資産成長型)追加理教育／海外／報式お客様向け資料マンスリーレポート(基準日：2024年6月28日現在)
投資リスク
基準価額の変動要因
各ファンドは、主に投資信託証券に投資を行います。投資対象とする投資信託証券は、値動きのある外国株式などを投資対象としているため、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
価格交動リスク
各ファンドは、実質的に外国株式を主要な投資対象としますので、各ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。各ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。カントリーリスク一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。為者突動リスク各ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。 ※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。
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投資リスク（続き）
その他の留意点
●各ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。 ●法令・税制・会計方針などの変更に関する事項各ファンドに適用される法令・税制・会計方針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、金融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と比較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも高いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資行動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。 ● 購入・換金等に関する留意点・委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金(スイッチングを含みます。)申込受付を中止することおよびすでに受付けた購入･換金（スイッチングを含みます。)の申込受付を取り消すことができまti ・信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。 ・信託期間中の香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日、英国の金融商品取引所の休業日および銀行休業日、ケイマンの銀行休業日等には、購入・換金（スイッチングを含みます。）申込の受付は行いません。 ・当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
リスクの管理体制
・委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運用部門ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運用を行うよう留意しています。また、運用部門から独立した管理担当部門によりモニタリング等のリスク管理を行っています。 ・委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。 ・取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
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マンスリーレポート(基準日：2024年6月28日現在)手続・手数料等お申込みメモ
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手続・手数料等（続き）

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ファンドの費用

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手続・手数料等（続き）

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ファンドの関係法人について
● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第346号(加入協会)一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。 ●受託会社三井住友信託銀行株式会社委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。 ●販売会社下記一覧参照

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■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファントの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。 ■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金-金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。スパークス・アセット・マネジメント株式会社スパークス・アジア中東株式ファンド客様向け咨料(隔月分配型)  / （資産成長型)追加型投信／通外／株式マンスリーレポート(基準日：2024年6月28日現在)指数に関してMSCI AC Asia Pacific ex Japan Index 「MSCI AC Asia Pacific ex Japan Index」は、MSCI Inc. が開発した株価指数で、日本を除くアジア太平洋地域の先進国と新興国の大型・中型株で構成されています。また、MSCI AC Asia Pacific ex Japan Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。お問い合わせ先スパークス・アセット・マネジメント株式会社ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 03-6711-9170（受付時間：営業日9：00～17：00）電話番号お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。 ■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。 ■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金-金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。