5.1 .輸組5.1.1 -  48 5.1.2則各階の張り間方向及びけた行方向に設置する耐力壁の量及び配置については、建築基準法に基づく計算によるものとし、特記による。台　1.土台の断面寸法は、柱と同じ寸法以上かつ105mm×105mm以上とし、120mm×120mmを標準とする。
火打土台     火打土台は、土台のすみずみに取付ける斜材で、土台のゆがみを防ぎ、建物のすみを平面的に固めるので耐覺、耐風上有効である。従って、仕口にゆるみがあっては効果が乏しくなるので注意が必要である。
( )都工学の法)
土台の繼手    水平外力によって、建物（直接には土台）が基礎に対して容易にずれを生じないよう基礎と土台は、アンカーボルトで緊結しなくてはならないが、このアンカーボルトの効果を減殺しないような位置に継手を設ける必要がある。 (宮崎県)柱の欠き込み      すみ柱[120mm×120mm]以上（通し柱であるすみ柱は原則[135mm×135mm]以上）とある柱の断面寸法は「挽き立て寸法」により判断するが、はり、開差などの取合い部分や、面材耐力壁を構成するために構造用合板等を柱に取り付ける場合には、必要最小限の範囲で柱を欠き込むことができる。間柱寸法:外装仕上げ材の剥落等を生じにくくするためには、下地面材や胴縁を間柱にしっかり留め付ける必要がある。留め付ける際に問柱の割れや接合具の打ち損じなどを防ぐために、十分な寸法を確保することが望ましい。参考図5.1.2-1  土台の継手(豚掛けあり継ぎ)参考図5.1.2-4   土台T字取合仕口(大人れあり掛け)参考図5.1.2-2　土台すみ仕口(大入れこねほぞ差しくさび締め)参考図5.1.2-3 土台すみ仕口(片あり掛け)参考図5.1.4  柱寸法の緩和条件の例参考図5.1.9-2 90mm×90mm以上を用いたたすき掛筋かいsister to the sta
ヌ、トに掲げる仕口を２組用いたものル.その他の接合方法としたもの( 2017年)柱と横架材とでできた矩形の骨組の対角線の方向に入れた斜材で、風圧又は地震などの水平力を受けた場筋　か　い合、矩形の背組のゆがみを防止するために設けるものである。筋かいえりの壁は、外力に対して最も重要な部分となるので、筋かいが有効に働くよう端部の仕口は十分注意し、出来るだけつり合いよく配置することが大切である。接合金物の防錯措置接合金物は、防錆効果を高めるために、亜鉛めっき処理など防錆措置を施したものを使用することが望ましい。亜鉛めっきを施したものとしては、Zマーク装示金物がある。しかし、亜鉛めっきされている接合金物に亜鉛めっきされていない接合具（くぎやボルト等）を使用すると、かえって錆の危険性が高くなる。これは、粟種金属間の電位差によって腐食が起こるためである。よって亜鉛めっきされた接合金物には同じく亜鉛めっきされた接合具を使用しなければならない。また、亜鉛めっきに限らず、興種金属（ステンレスと鉄等）を組み合わせて使用する場合にも同様に電位差が発生するため、金物を選択する際には注意が必要である。
参考図5.2.1-2 筋かいの端部の仕口
(A)厚さ30mm以上で幅90mm以上の木製筋かい
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軸組の仕口等の緊結方法筋かい端部等の緊結方法については、従来から各種接合金物をはじめ、ボルト縮、かすがい打、込み栓打が用いられているが、どのような部位にどのような緊結方法を用いる必要があるのかについての明確な規定はなかった。阪神・淡路大震災においては、筋かい帰部を突きつけ、簡単に釘を斜め打ちしたもの等、端部が適切に緊結されていなかった住宅についての地震被害が荘大であった。地震時の被害を少なくするためには、筋かい端部について適切な緊結方法を用い、筋かいを入れた壁に、耐力壁としての十分な性能を発揮させることが重要である。また、壁が強固に作ってあっても、土台との繁結がなされていない場合には、柱の引き抜き力等により、抵抗力が発揮できないこととなる。平成12年に改正された建築基準法施行令第47条において「継手又は仕口は、ボルト締、かすがい打、込み栓打その他の建設大臣が定める構造方法によりその部分の存在応力を伝えるように繁結しなければならない」と規定され、「建設大臣が定める構造方法」については、平成12年5月31日付け建設省告示第1460号「木造の継手及び仕口の構造方法を定める件」において、筋かい端部等の緊結方法について明確に示された。それぞれの緊結方法については、軸組の種類（壁倍率がそれぞれ異なる）や柱の配置に応じて、告示の規定（表5.2.2参照）に悲づき、本章5.2.2（耐力壁となる軸組の柱と横架材の仕口）に列挙する仕口から適切に選択する必要がある。ただし、表5.2.2によらない他の緊結方法を用いる場合には、柱頭、柱脚における引張力が、当該部分の引張耐力を超えないことを確認したうえで、その仕様を特記する。なお、本章5.2.2（耐力壁となる軸組の柱と枕架材の仕口）のイからヌに列挙した仕様については、当該仕口の引張耐力の低いものから高い順番に記載しており、必要耐力以上の複数の仕口から選択すれば良い。具体的には、例えば、「チ」の仕口を選択することが必要な箇所については、「チ」の他に「リ」若しくは「ヌ」の仕様を選択することができる。

(宮崎県)
軸組仕口の告示を満たす接合金物  平成12年建設省告示第1460号で要求されている性能を満たす接合金物には、①告示で規定されている鋼板の厚さや寸法、釘の本数などの仕様と一致するもの、②告示の仕様と一致していないが同等以上の耐力を持つ接合金物の2種類がある。①の例としては、参考図4.1.6のZマーク装示金物があり、告示を満たす接合金物として用いることができる。また、②の例としては、Zマーク表示金物と同等の性能があるものとして(財)日本住宅・木材技術センターが認定している同等品があり、同じく告示を満たす接合金物として認められる。それ以外の金物であっても、必要な耐力を示す試験データがあれば、告示を満たす接合金物として、用いることができな参考図5.2.2-1　軸組の種類による筋かい端部及び柱脚・柱頭の緊結方法の例る場合の柱寸法は120m以上必要となる。二の仕口(筋かい30×90の場合) 胴差部分0
取り扱うための
引張耐力計算（N値計算）による接合金物の選択    本章5.2.2 (耐力壁となる軸組の柱と横架材の仕口)に記載している仕様は平成12年堪設省告示第1460号に記載されている表を示したものであるが、告示の表は上階と下階で同じ種類の耐力壁が使用されるという想定でつくられているものであり、一般的に安全側で厳しい仕様が示されているものと言える。一方、同告示の二では「ただし、当該仕口の周囲の軸組の種類及び配置を考慮して、柱頭又は柱脚に必要とされる引張力が、当該部分の引張耐力を超えないことが確かめられた場合においては他の方法でもよい」こととされており、検討対象の柱について、下記に示す簡易的な「引張耐力計算（N値計算）」を行って「N値」を算出するか、著しくは別に求めた必要引張耐力に対応して接合金物を合理的に選択（表1 ）することができる。なお、下記の式をオーバーハング部に適用する場合には、オーバーハングを支える横架材断面や下階の近傍の柱の柱頭柱脚接合部について、力の流れを考慮して安全な仕様とする必要がある。
引張耐力計算（N値計算）手法
( 1 )平屋建の場合若しくは2階建ての部分における2階の柱N = A, × B, — L N：表1に規定するNの数値A, :柱の両側における軸組の倍率の差。ただし、筋かいによる軸組（筋かいと構造用面材を併用した軸組も含む。）の場合には、(3)に示す「筋かい補正値」を加えたものB1：0.5（出すみ柱の場合には0.8） L ：0.6 （出すみ柱の場合には0.4)
（２）　２階建ての部分における１階の柱
N = A 1 × B 1 + A 2 × B 2 − L N：表Iに規定するNの教使A,：柱の両側における軸組の倍率の差。ただし、筋かいによる軸組（筋かいと構造用面材を併用した軸組も含む。）の場合には、(3)に示す「筋かい補正値」を加えたものB 1 : 0.5 (出すみ柱の場合には0.8) A 2：当該1路柱に連続する2階柱の両側における軸組の倍率の差。ただし、筋かいによる軸組（筋かいと棒造用面材を併用した軸組も含む。）の場合には、(3)に示す「筋かい補正値」を加えたもの（当該2階柱の引き抜き力が他の柱等により下階に伝達され得る場合には、0とする。) B 2 : 0.5  ( 2階部分の出すみ柱の場合には0.8) L : 1.6 (出すみ柱の場合には1.0)

（３）筋かい補正値について
軸組が筋かい(筋かいと構造用面材を併用した軸組も含む。)の場合には、下記の補正価を用いる(Ar又はArに加気する)。筋かいが片側からのみ取り付く柱における補正値炎2
装3筋かいが両側から取り付く柱（両側が片筋かいの場合）における補正値

技4
筋かいが両側から取り付く柱（一方がたすき掛け筋かい、もう一方が片筋かいの場合）における補正値
(注)両側ともにたすき掛け筋かいの場合は補正値は０（加算しない）
(日本の日本)
仕口部分に異なる種類の接合金物（山形プレート＋ホールダウン金物）を用いても、期待接合金物の引張耐力の加算される引張耐力を単純加算することはできない。ただし、ホールグウン金物同士であれば、例えば柱の直交する面に一つずつ付ければ、両者とも引抜きに抵抗するので2個分の耐力となるものとしてよい。 (長体例)すみ柱と土台の基礎に20kN用ホールダウン金物の使用が必要な場合→　すみ柱のX方向、Y方向の直交する面それぞれに10kN用ホールダウン金物を設けてもよい。 (なお、ホールダウン専用アンカーボルト（若礎とホールダウン金物を直接繁結する）を用いず、土台用専用度金付きポルトを用いる場合には、度金付きポルトの芯より150mm内外にアンカーポルトを埋め込む。) 45 mm×90 mmの筋かい
5.2.3耐力壁でない 1.柱の増部と横架材との仕口（すみ柱と土台の仕口は除く。）は次のいずれかによる。軸組の柱と横一口イ、柱の上下端とも短ほぞ差しとし、山形プレートを当て釘打ちとする。架材の仕口□小.柱の上下端とも長ほぞ差しとし、込みせん打ちとする。 □=、柱の上下端とも短ほぞ差しとし、ひら金物を当て釘打ちとする。 □ホ、柱の上下端とも短ほぞ差しとし、かすがい打ちとする。 □へ、イ、ロ、ハ、ニ又はホと同等以上の緊結が保たれる方法で特記による。 2.すみ柱と土台との仕口は次のいずれかによる。口イ、房ほぞ差し又は短ほぞ差しとし、かど金物を当て釘打ちとする。 □ロ、長ほぞ差しとし、込みせん打ちとする。 □ハ、属ほぞ差し又は短ほぞ差しとし、かすがい打ちとする。 □ニ。局ほぞ差し又は短ほぞ差しとし、ホールダウン金物を用いて繁結する。 □ホ、土台木口と隅柱との取り合いを落しありとする場合は、かど金物を両面に当て釘打ちとする。 ]へ。イ、ロ、ハ、ニ又はホと同等以上の繁結が保たれる方法で特記による。
(A)班ほぞ差し、山形プレート(VP)当て釘打ち（B)短ほぞ差し、かど金物(CP・T)当て釘打ち（C）長ほぞ差し、込み栓打ち(D)短ほぞ差し、ひら金物当て訂打ち(E)短ほぞ差し、かすがい打ち
参考図5.2.3-2 耐力壁でない軸組のすみ柱と土台の仕口
(E)土台木口と隔柱の取り合い(落しあり)、かど金物を両面に当て釘打ち