Abstract

1.はじめに
2013年7月12日、北海道南西沖地震から20年を迎える奥尻島では、津波避難訓練や各種追悼行事が実施された。島内各地には報道関係者をはじめとする多くの来島者の姿があった。筆者はこれまで、奥尻島の追悼行事や防災教育の推移を通して、災害文化の形成と継承について調査を進めてきたﾘｯﾌﾟ｡ 2010年度までの典尻島は、島外への災害伝承は依頼に応じて行っているものの、島内での積極的な伝承に困難があり、災害経験の潜在化・風化が懸念される状況であった。しかし、東日本大震災の発災後、災害対応や復旧・復興、防災対策などの観点から、突然奥尻島への注目が高まり、視察等を目的とする来島者が増加した。その影響を受けて、2011年度以降、奥尻町の追悼行事や防災教育に変化が見られるようになった。そこで本稿では、北海道南西沖地震後の奥尻町を対象として、追悼行事と防災教育の推移を整理し、特に2011年以降に生じた変化と、その理由について若干の考察を行う。追悼行事は災害伝承を直接の目的とした行事ではものの、北海道南西沖地震以降形を変えながら継続している活動であり、東日本大震災の影響を顕著に受けたもののひとつである。そのため、本稿では追悼行事と、災害伝承の手段でも目的でもある防災教育に着目することとする。
2.奥尻町における追悼行事と防災教育の変容
2-1地域の概要
奥尻町は北海道最西端の奥尻島に位置し、人口は2,962人、世帯数は1,577の自治体である（2014年1月末現在）。基幹産業は漁業と観光業であり、観光客は夏に集中している。この奥尻島は、過去約30年の間に2度にわたって津波災害を経験した。日本海中部地震（1983年）では、島南部の青苗地区を中心に被害を受け、2名の犠牲者があった。その10年後に発生した北海道南西沖地震（1993年）では、奥尻島内の死者・行方不明者は198名、被害総額約664億円という表大な被害を受けた。その後の奥尻町は集落のかさ上げや高台移転、防潮堤の建設などの復旧・復興事業を展開した。表１では、奥尻町における追悼と防災教育に関する主な出来事を示した。1998年3月には「完全復興宣言」を行い、追悼行事についても大きな転換点を迎えた。次項では、北海道南西沖地震以降の追悼と防災教育に関する主な出来事について、資料調査と聞き取り調査の結果から、実施主体別に整理を行う。 2-2奥尻町における追悼行事の推移北海道南西沖地震後の奥尻町における最初の追悼行事は、災害発生の2日後に営まれた合同通夜である。その後、多様な実施主体によって、形を変えながら様々な追悼行事が行われてきている。これらの追悼行事の主要な担い手は、①行政（奥尻町）、②遺族会連合会、③地区遺族会、④遺族を中心とした住民有志、⑤遺族以外の住民を中心とする有志に区分される。それぞれの実施時期と主な特徴を次頁の表2に示した。 ①行政が主催する追悼行事は、災害発生日
である７月１２日に毎年開催していたが、5年目以降は町単独の追悼行事を行わない意向を示した。しかし、島原市などの他の被災地の前例にならい、その後は10周年、20周年という節目に大きな行事を行う形へと変わっていった。なお、20周年を迎えた2013年で行政主催の追悼行事は終了することが告知されている。個別法要改良尻②遺族会連合会は③の地区遺族会道(1997-)の集合体である。連合会の会議には版松江毎年開催魚各地区遺族会の代表者が参加し、活(1997--)動方針などを決めている。連合会が活動休止竹苗(1998-)結成された1998年以降、町主催の遺族中心の住殺やかに継10周年行事が開催された2003年を民有志(1994-)家除いて、13回忌である2005年まで住民有志「ろう内容を変更毎年法要を行っていた。その後費用そくを灯す会」し活動雑誌(1999-)面の課題と、地区遺族会の活動との兼ね合いから、回忌毎の開催へと回数を変更することになった。
③地区遺族会は、犠牲者の多い稲穂、奥尻、松江、青苗地区で結成された。結成時期は 1995年から1998年の間であり、地区慰霊碑の建立時期とほぼ対応している。稲穂地区では毎年６月22日～23日に水離犠牲者などの供養をする「寮の河原祭り」が開催されており、祭りの前に地区の犠牲者の名前が刻まれた慰霊碑の前で法要が行われている。奥尻地区は斜面崩落により宿泊施設が被災し、観光客の犠牲者が多数にのぼった。そのため、島内在住の遺族が少ないという除慈雨を鑑み、早い段階で地区遺族会としての活動を休止した。松江地区では、毎年７月12日18時に慰霊碑前で法要をし、会食をしながら交流の時間を持ち、地震が発生時刻の22時17分に慰霊碑前で黙祷をするという形式を続けている。青苗地区遺族会は町内最大の被災地である青苗地区の遺族で構成されており、会員数も多かった。そのため方向性を定めて活動を続けることに困難が生じ、地区遺族会主催という形をやめ、後述する遺族有志の活動へと変化していった。 ④遭族を中心とした住民有志による追悼行事は、前述の青苗地区遺族会会員が中心となって行われている。青苗地区では、災害の翌年に老人クラプが独自の慰霊碑を作成し、津波に耐えた建物の活用を模索するなど、独自の活動が目立っていた。2005年には青苗岬にモニュメントのようなものを作り、独自の行事を行う会員も見られたが、近年は７月12日の19時過ぎから青苗岬で灯籠流しをするという形に落ち着きつつある。町の慰霊碑「時空翔」の近くで開催していることもあり、慰霊碑を訪れて灯籠流しに加わる青苗地区以外の人々の姿も散見される。 ⑤遺族ではない住民有志による追悼行事は、主に「ろうそくを灯す会」が主催しているものである。この会は1999年から活動を始めているが、キーパーソンであるSさんが声をかけた人々が手伝う形で実施されることが多い。そのため、Sさんのつきあい状況によって、手伝う人々の属性に変化が見られる。一貫して行っている活動は、町の慰霊碑「時空翔」周辺にろうそくを並べ、点灯するというものである。初期の頃は数名で数百個のろうそくを並べていたが、近年は活動が認知されてきたこともあり、青苗地区の子ども達や教員をはじめ、地域の人々の参加も増えてきている。特に15周年以降は、他団体と協働し、「時空翔」で独自の行事を展開するようになっている。2011年からは島の若手の語り部Mさんが災害ミュージアム「準波館」で島の子ども達に紙芝居の読み聞かせをするようになり、災害伝承と追悼を組み合わせた行事を展開している。また、2011年以降はこれまで以上にメディア対応を精力的に行い、意欲的な活動を行っている。
2-3奥尻町における防災教育の推移
奥尻町の防災教育の担い手は、主に①学校、②観光協会、③個人に区分される。 ①学校については、継続的な取り組みである避難訓練と、学校独自の取り組みがみられる。地震避難訓練は日本海中部地震（1983年）を契機として学校教育で実施されるようになった。非常ベルが鳴ると机の下に隠れ、次の放送を聞いて体育館または屋外に避難するという形式である。北海道南西沖地震（1993年）後は、町内の小中学校で災害の発生した7月12日前後に訓練を実施し、南西沖地震に関連づけた学習を行うようになった。しかし、学校教育ではそれ以外に継続的な防災教育は実施されていない。奥尻町教育委員会では、文部省(当時)の委託を受けて、防災教育推進委員会を組織し、平成8年度と9年度にわたって町内の各学校を対象に、研究会などを実施した。その成果として、児童・生徒向けのホスターと、『学校防災教育の充実に向けて〈2カ年の取組〉』という冊子を発行した。ポスターは掲示されたが、冊子が活用される機会はないようである。加えて、事業終了後は、学校防災教育については各校の裁量にゆだねられている。各学校の取り組みは年度による変動が大きく、避難訓練前後の時間を活用して、全校的な学習の時間を設ける時もあれば、担任の教員の判断によって、特定の学年が総合的な学習の時間を活用して北海道南西沖地震について学ぶ機会を設けるといった試みが行われるときもある。学校で北海道南西沖地震について扱う場合には、災害そのものに関する客観的な事実を学ぶ場合と、消防職員などにインタビューをすることによって、個人の体験や思いを学ぶ場合に大きく分けられる。奥尻町では災害からの時間経過と共に、災害経験がある保護者に対して、経験をもたない教員と児童・生徒が増加していった。そのため、保護者への配慮から、個人の被災体験につながる学習を避け、災害の概要を学ぶような学習を行う傾向が見られている。その一方で、2004年以降は「被災地の学校」としての役割が期待されるようになってきている。行政と住民団体が共催した2008年の15周年行事では、青苗地区の子ども達が慰霊の歌を合唱し、ろうそくに点灯をするという役割が与えられた。追悼行事の参加を通して、過去の災害について学ぶ機会が与えられたのである。また、前述のように島内の小中学校は7月12日前後に地震避離訓練を実施しているが、特に青苗小学校については、国内外からの見学者や、報道関係者の取材を受け入れる機会が多い。特に2011年度以降は見学・取材が大幅に増えている。島外の人間が大勢訪れることにより、訓練にさらなる緊張感と「奥尻の子ども」としての外部からの期待に触れる機会になっている。 ②観光協会による防災教育は、来島者を対象としており、2004年のスマトラ島沖地震後に始まった試みである。1994に北海道南西沖地震について学ぶ教育旅行が企画されたが、継続的な取り組みには結びつかなかった。しかし、2004年以降は、防災教育を目的とした修学旅行の行き先として奥尻島が選ばれるようになり始めた。最初の大型教育旅行の受け入れは2005年であり、都立高校生約280名が来島した。その後、北海道内の中学校を中心に、修学旅行先として選ばれるようになってきた。その後、2010年からは函館市内の私立高校が青苗地区でロールプレイング方式の訓練を実施するようになった。これらの教育旅行は、当初役場で対応していたが、やがて観光協会が担当するようになった。また、2011年度は北海道内の中学校数校が、修学旅行の行き先を東北から奥尻島に変更し、震災学習に訪れるケースも見られた。このような経緯から、奥尻町は防災教育を観光のコンテンツのひとつに位置づけられると判断し、2011年12月に「奥尻島における防災推進プロジェクト」として、防災教育旅行の受け入れを発表した。現在の主な受け入れ先は観光協会であり、青苗地区の防災フットパスを歩くプログラムなどを実施している。 ③個人の活動については、個人の語り部として活動していた人と、組織の中で語り部的役割が求められていた人、新規にできた「語り部隊」に登録されることによって活動するようになった人が見られる。元々個人の語り部として活動していたのは、自営業のHさんと島の消防士のMさんである。Hさんは自身の経営する民宿が準波により流失し、高台に再建した宿で宿泊客に対して講話をするようになった。一時期休止していたが、近年は活動を再開している。また、消防士のMさんは、2005年にタイに招かれて自らの体験を語り、町内の学校で講話をするというような形で活動をしていた。町内の活動については過去の辛い体験を思い起こさせるのではないかという批判的な声もあった。しかし、東日本大震災以降は、Mさん自身が防災教育の重要性を再認識することとなり、ますます精力的な活動を行っている。自らの体験を元にした自作の紙芝居を制作するなど、島の子ども達や訪問者を対象とした発信に加え、東北被災地などでも語り継ぎ活動を行っている。また、組織内で語り部的役割が求められていたのは、主に役場職員である。北海道南西沖地震の災害対応や復興事業を経験した職員に対する講演、視察対応などの依頼は継続的に見られていたが、2004年以降は海外からの視察に加え、東南海・南海地震で被災する可能生のある地域からの視察も増えている。そして、2011年度は東日本大震災の被災地や被災地に関わる個人・団体からの依頼が激増した。東日本大震災関係の依頼内容の推移については定池（2011）おで報告しているが、時間の経過に伴い、情報ニーズは災害対応に関する内容から復旧・復興に関わるものへと変わっていった。島外からの災害伝承、教訓発信についての期待の高まりもあり、 2012年4月には、北海道桧山振興局の補助事業により「奥尻島津波語り部隊」が発足した。これは、島外から隊員の派遣依頼を受けた場合、道が旅費等を補助するというものである。語り部隊の構成員は元々個人や組織の一員として災害伝承に関わっている人々が中心となっている。そのため、他の被災地と異なり、被災者個人の視点で避難行動や生活再建などについて語ることのできる隊員は少なく、今後は一般町民を語り部として発掘していくことが期待される。
3.奥尻町における津波災害伝承の変容
前節では、奥尻町における追悼行事と防災教育の推移をたどってきた。ここで、津波災害伝承について若干の考察を加えておきたい。奥尻町における追悼行事は、時間の経過に伴って実施主体、行事内容、参加者などが変化しながらも、ゆるやかに継続している。行政主催の追悼行事は、町として公に犠牲者を悼むだけではなく、支援に対する感謝や、復旧・復興に関わるメッセージを内外に発信するという場にもなっていた。しかし、災害発生後5年後以降は行事回数の減少に伴い、発信の機会も少なくなった。 2013年で行政主催の行事が終了すると告知されているため、今後は追悼行事以外の方法で北海道南西沖地震に関するメッセージを発する機会が必要とされる。遺族会連合会、地区遺族会が主催となる追悼行事は、目的が犠牲者の供養という明確なものである。中でも松江地区遺族会は、毎年法要・会食・黙祷という形式を保っていることと、来訪者を受け入れているという点で特徴的である。近年は取材などを目的とする来訪者が増加しているため、来訪者への災害伝承の機会にもなっている。遺族有志、遺族以外の有志が中心となっている追悼行事は、灯籠を流す、ろうそくに火をつけるといった内容であり、やや開かれた行事である。灯籠流しは近年同じスタイルが保たれている一方で「ろうそくを灯す会」は、特に2011年以降は島外からの役割期待を鑑みて活動内容が大幅に変化している。そのため、マンパワーは確保されつつあるが、行事の方針が定まらず、参加者に共有されていないため、現場で混乱する姿も見受けられるようになっている。また、奥尻町の防災教育は、2004年のスマトラ島沖地震後、津波防災に関心を持つ島外からの視察や学習が増加し、対外的な発信の機会が増えていった。そして2011年以降、典尻町への注目の高まりが発信の機会の増加につながり、教育旅行という形で主体的に発信しようとする動きが見られている。つまり、現段階では災害の非常襲地である奥尻町の防災教育は、島外から注目され続けることにより、「津波被災地の先輩」という被災地役割を認識し、主体的に災害伝承を始めようとする段階に入りつつあるといえるだろう。
4.おわりに
本稿では、北海道南西沖地震後の奥尻町における追悼行事と防災教育の推移をたどり、災害伝承の変容について若干の考察を行った。奥尻町の津波災害伝承は、2005年以降、津波防災の先進地であるという期待が国内外から寄せられるようになり、外部からの求めに応じて教訓発信を行い、教育旅行を受け入れるようになってきた。東日本大震災後は島外からの注目が一気に高まり、視察や教育目的の来島者が増加した。それを機に、観光戦略の中に防災教育を位置づけ、島外に向けて災害伝承を行おうという気運が見られるようになった。その一方で、島内の子どもに対する災害伝承は、特定の個人や学校の裁量に委ねている状況である。そのため、島内で災害を伝承していくためには、子ども達への継続的な学習の機会を設けることが必要とされる。北海道南西沖地震20年のメモリアルが終えた奥尻島は、東日本大震災の節目の時期を除くと、平常時の落ち着きを取り戻しつつある。今後も奥尻島への注目度合いの変化が予想される中で、島内外への災害伝承がどのように展開していくのか、継続的に注目していくことが望まれる。本稿は文部科学省科学研究費補助金(若手研究(B) ) 「準波被災地における地域社会の復興と被災者の生活再建のあり方を巡る社会学的研究」（平成24～26年度）の成果の一部である。また、本稿の作成にあたりご協力をいただいた，奥尻町役場、遺族会、観光協会をはじめとする奥尻町の方々に感謝の意を表します。 1）定池祐季(2009)「津波被災地における災害文化−北海道奥尻町を事例として−」『北海道大学大学院文学研究科研究論集』 (9), pp.255-274. 2）定池祐季(2012) ｢津波災害からの復興過程における防災教育の変遷～北海道南西沖地震から19年を経た奥尻島を例に」『第14回日本災害情報学会学会大会予稿集』2012,  pp.364-365. 3）定池祐季（2011)「東日本大震災と北海道南西沖地震」『人間・環境学会誌』(28)，pp.21-24.