(1)イネドロオイムシ
発生期 並
発生量少発生面積率 1.4% (平年：9.9%)被害面積率0.0% (平年：0.5%)
発生経過の概要：
・予察田における産卵初発期は、長沼町で平年並、北斗市で平年より遅く、比布町では産卵が認められなかった。 ・予察田における幼虫の発生量及び被害は、長沼町では平年よりやや多く、比布町及び北斗市では平年より少なかった。 ・一般田における発生面積率は1.4%と平年より低かった。被害は認められなかった。
発生要因の解析：
・近年、効果の高い箱施用剤の使用が増えており、地域内の発生密度が低めに推移している。 6月は平温多雨に経過し幼虫の発生がだらついたが、７月は高温となり平年並に終息した。 ・防除面積率95. 2%、平均防除回数1. 1回。
の発生推移(令和４年　中央農試、上川農試、道南農試)発生期やや早発生量やや少発生面積率  9.1% (平年：16.3%)   7被害面積率 0.3% (平年： 0.2%)
発生経過の概要：
・畦畔すくい取りによる越冬幼虫及び第１回成虫の発生期は平年よりやや早かった。 ・春季の畦畔すくい取り捕獲頭数はいずれの地点とも平年並であった。予察田におけるすくい取り数、予察灯による誘殺数は平年よりやや多かった。 ・一般田における発生面積率は9.1%と平年よりやや低く、被害面積率は0.3%と平年並であった。一部で発生が目立った地域があった。
発生要因の解析：
・前年秋の発生が多く越冬密度は高かったと推測される。春季から７月にかけての高温は増殖に好適であったと推測されるが、一般田では適切に防除が行われた。縞葉枯病常発地域においては箱施用剤による防除が行われている。 ・防除面積率95.5%、平均防除回数2.1回。 ·縞葉枯病の常発地域では箱施用を実施している。夏季はアカヒゲホソミドリカスミカメ等の他害虫との同時防除が主体。
(3)アカヒゲホソミドリカスミカメ
図21　予察田におけるヒメトビウンカの発生推移（令和４年　中央農試、上川農試、道南農試） ※水田すくい取り数：20回振り合計数

発生経過の概要：
・予察灯による第２回成虫の最盛期は、北斗市で平年より早く、長沼町では平年よりやや早く、比布町では平年並であった。 ・予察灯による第２回成虫誘殺数は、長沼町及び北斗市で平年より多く、比布町で平年並であった。７月下旬から８月の水田すくい取りによる成虫捕獲頭数は、長沼町及び比布町で平年より多く、北斗市では平年並であった。 ・割殺率は北斗市で平年より高く、比布町では平年よりやや低く、長沼町では平年より低かった。斑点米率は、比布町及び北斗市で平年より高く、長沼町では平年並であった。 ・一般田における発生面積率は26.7%、被害面積率は0.5%といずれも平年並であった。発生要因の解析： •前年の発生は平年並で越冬密度も平年並であったと推測される。７月の高温は増殖に好適で、水田への飛び込みは多かったものと推測されるが、８月上中旬は多雨で増殖や水田内への飛び込みはやや抑制された。 ・一般田では、防除が適切に行われた。 ・防除面積率99.6%、平均防除回数2.3回。予察田によるアカヒゲホソミドリカスミカメ成虫の予察灯による誘殺数の推移(令和４年　中央農試、上川農試、道南農試)発生量少発生面積率 1.5% (平年：8.8%)  7被害面積率0.0% (平年：0.2%)
発生経過の概要：
・予察灯による第２～３回成虫の誘殺数は北斗市で平年並、比布町では平年より少なかった。長沼町では誘殺が認められなかった。予察田における被害策率は、長沼町及び比布町で平年より低く、北斗市では被害が認められなかった。 ・一般田における発生面積率は1.5%と平年より低かった。被害は認められなかった。発生要因の解析： ・近年発生は減少傾向で、越冬密度は低かったと推測される。 ・一般田では、イネドロオイムシ対策で使用される薬剤による併殺効果もあったと推測される。 ・防除面積率60. 9%、平均防除回数1. 2回。 (令和４年　中央農試、上川農試、道南農試)
2）イネドロオイムシの殺虫剤感受性低下について
(平成27年指導参考事項)
イネドロオイムシは、過去に有機リン系やカーバメート系殺虫剤に抵抗性の個体群が確認され、現在は、これらとは作用性の異なるネオニコチノイド系やその他系統薬剤による育苗箱施用剤が、防除の主流となっている。しかし近年、ネオニコチノイド系薬剤やその他系統剤に対する薬剤感受性の低下が認められている。道総研上川農業試験場がフィプロニル（商品名：プリンス）とネオニコチノイド系殺虫剤であるイミダクロプリド（商品名：アドマイヤー）とクロチアニジン（商品名：ダントツ）について薬剤感受性検定試験の結果は次のとおりであった。
(1)薬剤感受性検定試験の結果
ア　イミダクロプリドおよびクロチアニジン
殺虫剤の抵抗性について一般的な基準である抵抗性比10以上で判断した。イミダクロプリドについては、士別市、和寒町東和、愛別町、当麻町、旭川市東旭川、東川町、美瑛町、芦別市、新十津川町、美唄市、三笠市、岩見沢市、月形町、由仁町の14個体群で抵抗性比が10以上となり、これらの個体は抵抗性と判断した。クロチアニジンについては、ＬＤ５０の地域間差が小さく抵抗性個体群は確認されなかった。調査では確認されなかったものの、地域によって感受性に差異が生じ始めている段階と考えられた。
イフィプロニル
フィプロニルについては、本剤の抵抗性が確認されている東北・北陸地方３県のＬＤ50および抵抗性比を参考にして判断し、旭川市神居古潭、苫前町、共和町の３個体群で抵抗性が確認された。
− ：未検定網掛け：抵抗性個体群と判断した抵抗性比注）各薬剤のＬＤ50が最小の市町村を1.0とし、抵抗性比の基準とした。
(2)防除対策
ア　ほ場で育苗箱施用薬剤の防除効果が以前より低下したと思われる場合は、次年度別系統の薬剤または別系統を含む混合剤に切り替える。イ　薬剤抵抗性の発達を遅らせるためには、農薬登録内容を遵守するとともに、長期にわたり同一系統の育苗箱施用薬剤を連用せず、別系統の薬剤とのローテーションで使用する。
【用語解説】
○抵抗性個体群：薬剤感受性検定を実施して抵抗性が確認された個体群。イミダクロプリドおよびクロチアニジンについては、抵抗性比10以上を抵抗性とし、フィプロニルは東北・北陸地方３県のＬＤ50および抵抗性比を参考に抵抗性を判断した。 ○感受性低下個体：抵抗性比が10未満でも薬剤の防除効果が低下している個体群○抵抗性比（ＬＤ50比）：最も小さなＬＤ50を示した個体群を基準（1.0）とした比率。 O L D50（半数致死量）：半数の個体が死亡した薬量。

(1)発生生態と被害
成・幼虫ともに茎葉から汁液を吸汁するが、それによる被害は軽微である。しかし、穂部の吸汁によって生じる斑点米は品質を低下させるため経済的被害が大きい。成・幼虫は出穂以降は穂に集まり、登熱中の鉤合部から支米に口吻を挿入して吸汁する。吸汁された棚は、後にその傷口から侵入した細菌によって変色し、斑点米となる（図25、写真21）。
穂の加害ステージと斑紋の位置「ほしのゆめ」の斑点米の生じやすさは、「きらら397」や「ゆきひかり」の　約２倍である（図26）。
防除体系
(2) 茎葉散布剤による防除対策
ア　現行品種では、出穂期及びその７～10日後の２回は基幹防除とし、必ず防除する（図27)。イ　基幹防除以降の防除は、散布予定日の２～３日前に水田で20回振りすくい取りを行い(写真22)、「きらら397」などでは２頭、割殺率の高い品種「ほしのゆめ」などは「きらら397」に比べると約２倍斑点米が生じやすいため、１／２の発生量である１頭に達した場合に追加防除を行う（表29）。ウ　防除が必要な期間は、出穂期７日後から約30日間である。
(3)アカヒゲホソミドリカスミカメの性フェロモントラップを用いた斑点米の要
防除水準（平成21年指導参考事項）
性フェロモントラップを活用して、成虫の発生消長を掌握、防除精度を高めるために開発された技術である。これを基に要防除水準を定めた。材料：園芸用鉢底ネット（4 mm目20cm×30cm）針金（径2.6mm程度）110～120cmビニタイ（ミドリ園芸用）10cm　５本金竜（粘着スプレー）設置時、追加用誘引裂剤（４成分）アース・バイオケミカルにて販売①　徐放性誘引製剤と捕獲部分が網円筒からなる性フェロモントラップ（以下、トラップ）は、長期間にわたり安定した誘引捕獲性能を示した。 ②　トラップは、概ね半径30mの範囲の虫の発生を捉える。 ③　トラップを外周部から30m以上水田側に入った細い畦畔沿に設置することで、水田での発生を捉えることが可能である。発生密度調査の確度を高めるには、トラップの誘引範囲や設置場所による捕獲虫数のばらつきを考慮し、同一防除でまとまった区域に少なくともトラップ３基設置する。 ④　予察灯の光が届く範囲（200m程度）にトラップを複数カ所設置し、それらの捕獲虫数を平均した消長は、予察灯による捕獲消長と各ピークがほぼ一致する。 ⑤　半旬毎または期間合計のすくい取りとトラップ捕獲虫数の関係は、ばらつきが大きいが正の相関がみられた。トラップ捕獲虫数はすくい取りの約３～５倍を示し、低密度で虫の検出性能が優れた。トラップは、水田及び畦畔での発生消長を安定した精度で捉えている。
イ　要防除水準の適用性の検討
①　斑点米率0.1％以下にする７日間のトラップ捕獲虫数を防除要否の判断基準として追加防除を行うと、「ほしのゆめ」及び「きらら397」で、斑点米率が0.1％以下となった
(表30)。
②　現地慣行防除水田においても、出穂後約30日間のトラップ積算捕獲虫数が多くなると斑点米率は高くなった。また、トラップによる虫の検出率は高く、各圃場での発生状況を簡易に捉え、防除時期や必要性などが把握できた（表30、31）。ウ　追加防除における防除要否の判定の手順以上から、本カメムシの性フェロモントラップによる捕獲虫数調査によって、追加防除における防除要否の判定の手順を示した（図30）。これにより適正な斑点米の防除を行う。
エ注意事項
①　性フェロモントラップは、地域の広域的な発生状況の把握に活用する。 ②　誘引製剤および粘着式トラップはアース・バイオケミカルにて市販されている。日本植物防疫協会ホームページＪＰＰＡオンラインストアにより申し込みが可能である。
防除はエトフェンプロックス乳剤1500倍を散布8 /29穂黄化始め（きらら）黄化（ほしのゆめ）
対省防除1回目H相後:出態７日後：基幹防除2回目出物28日後：追加防除図30性フェロモントラップを用いた防除要否の判定および防除の手順
(4)水稲のアカヒゲホソミドリカスミカメに対する水面施用粒剤の残効特性と施
用時期（平成20年指導参考事項）
ア　試験目的
人体や環境への負荷を低減する水面施用粒剤を活用し、水稲のアカヒゲホソミドリカスミカメに対する茎葉散布剤の使用回数を削減した新たな防除体系を確立するため、水面施用粒剤の残効特性を明らかにし、最適な施用時期を提案する。
イ　成果の概要
①　薬剤の施用後残効日数
カメムシ放飼試験において、水面施用粒剤は各薬剤とも同様の残効特性を示し、出穂期以前の施用による残効日数が出穂期以降の施用による残効日数より長くなった。
②　水田試験における各薬剤の斑点米率
水田試験において、水面施用粒剤の1回施用で高い防除効果（各年次における無処理区の斑点米率を100とした場合の無処理区比30以下）を示す施用時期が認められた（表33)。 ③　各水面施用粒剤は、１回の施用で少なくとも出穂期後第２週目まで残効が認められ、茎葉散布剤の２回散布（出穂期および出穂期７日後）と同等の防除効果が期待できるので、水面施用粒剤を１回使用することで２回の茎葉散布を省くことができ、減農薬が可能になると考えられる（表34）。 ④　水面施用粒剤はその種類、あるいは施用時期によって出穂期後第２週目以降も残効が期待できるが、出穂期後第３週目にはすくい取りなど発生モニタリングを行い、カメムシの発生動向に十分注意することが必要である（表29）。
2）網掛け部分：高い防除効果（無処理区の斑点米率を100とした場合の対無処理比30以下）が認められた薬剤施用時期3）茎紫散布：エトフェンプロックス乳剤散布をH18上川では３回（出、出＋７、出＋14）、その他では２回（出、出＋７）矢施
第１週目：出穂期～７日後　第２週目：出穂期８日後～14日後　第３週目：出穂期15日後～21日後第４週目：出穂期22日後～28日後　●：薬剤の有効施用時期　網掛け部分：残効期間
ウ注意事項
水面施用粒剤の施用に当たっては湛水状態で均一に行い、施用後７日間は湛水状態を保ち、落水およびかけ流しを行わない。
(5) 斑点米カメムシの基幹防除期における効率的防除技術（平成27年指導参考事項）
ア　試験目的
斑点米発生時期と防除時期の解明するとともに、基幹防除2回の出穂期防除の必要性を再検討し、効率的な防除法を確立する。
イ　成果の概要
①　斑点米の発生時期斑点米は出穂14日後（乳熟期始）～35日後（成熟期）まで発生し、出穂21日後の前後で発生が多かった（図31）。率津)処
②　防除時期の検討
斑点米防除効果の高い時期は、出穂７日後から14日後の間であった。この時期は出穂が完了して、斑点米が発生する直前の時期にあたる（図32）の関係③　出穂7日後1回防除は基幹2回防除と同等の効果が認められた。出穂期1回防除の効果は低く、データのふれが大きかった。出穂期７日後と10日後１回防除は同等の効果となった（図33）。 ④　品種については「ほしのゆめ」以外の品種でも同様の結果となった。 ⑤　１回散布に使用する薬剤については、ジノテフラン液剤（1000倍）、エチプロール水和剤Ｆ（1000〜2000倍）は斑点米防止効果が高く、同等の効果が見られた。多発条件下でも斑点米を低く抑える効果があり、本防除法の使用に適する。ジノテフラン液剤の残効期間はおおよそ散布後10日間程度であった。 ⑥　現地生産者ほ場における確認を行い、出穂10日後１回防除は基幹２回防除と同等の斑点米率となり、有効性が確認された（表35）。
試験場所：せたな町現地圖場。品種：H24年、25年は「ほしのゆめ」、H26年は「ななつぼし」。防除：無人へり防除。出穂期防除：エトフェンプロックス・トリクシラゾール５倍、出穂10日後防除：ジノテフラン液剤8倍。斑点米調査：１区３カ所から各々100株収穫、各10,000粒調査。1,90mm目で選別した精文米。発生量：すくい取り及びフェロモントラップによるカメムシの発生量許価。少： 0 ～10、中：11～ 30、多：31～100、極多：101以上。
ウ 効率的防除法
アカヒゲホソミドリカスミカメの防除は基幹防除期の出穂７～10日後に１回防除の効果が高く、残効性の長いジノテフラン液剤、またはエチプロール水和剤Ｆ、スルホキサフロル水和剤を散布することで出穂期防除を省略することが可能となる。
エ注意事項
追加防除は、従来どおり基幹防除後の発生予察により実施する。
4）フタオビコヤガの防除対策
(1)  要防除水準
被害許容水準は第１回目幼虫（６月下旬）の食害業面積約51c㎡、第２回目幼虫（７月下旬）の食害業面積約210c㎡、第３回目幼虫（８月下旬）の食害業面積約630c㎡である。被害許容水準を幼虫数に換算すると、株当たりの幼虫数は第１回目幼虫で2.7頭、第２回目幼虫で8. 7頭、第3回目幼虫で26頭である（表36）。
(2)　モニタリング方法
フタオビコヤガの近年の発生予察データをみると、要防除水準に達している年はほとんど認められない。したがって、イネドロオイムシ、いもち病、アカヒゲホソミドリカスミカメなどの主要病害虫に対するモニタリングを行う際に、フタオビコヤガの幼虫が認められた場合もしくは被害が目立つ場合に、10株の幼虫被害の有無を調査し、被害株率が100％に達した場合にのみ被害策率を調査し、要防除水準を活用する。第１回目：６月下旬に被害業率が44％に達していなければ防除不要。第２回目：７月下旬に被害策率が65％に達していなければ防除不要。第３回目：８月下旬に被害葉率が100%に達していなければ防除不要。

【被害の様子】
若齢幼虫は葉脈の間を縦に食害するので、イネドロオイムシに似たかすり状の食痕を残すが、中齢以降の幼虫は、中脈だけを残して葉を縁から鋸歯状または階段状に食害する。