<Cコース>
受益者のみなさまへ
<Dコース>
アライアンス・バーンスタイン株式会社

アライアンス・バーソスタイン・米国威長株披信Cコース毎月決算型(詰替ヘッジあり)予想分配金提示型アライアンス・バーンスタイン・米国威長株投信Dコース毎月決算型(着替ヘッジなし)予想分配金提示型追加型投信／海外／株式第94期(決算日2022年７月15日） 第95期(決算日2022年８月15日） 第96期(決算日2022年９月15日)第97期(決算日2022年10月17日） 第98期(決算日2022年11月15日） 第99期(決算日2022年12月15日)作成対象期間(2022年６月16日～202年12月15日)毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し上げます。さて、[アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｃコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型」「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型」は、このたび第99期の決算を行いました。当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資し、企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティプ運用を行います。第94期から第99期もこれに沿った運用を行ってまいりましたので、その運用状況をご報告申し上げます。今後とも一層のお引き立てを賜りますよう、お願い申し上げます。したもので、小数第２位を四捨五入して表示しております。 (注)純資産報額の単位未満は切り捨てて表示しております。 〒100-0011　東京都千代田区内宰町二丁目１番６号日比谷パークフロントお問合せ先　お客様窓口電話番号  0 3 - 5 9 6 2 - 9 6 8 7 (受付時間：営業日の午前９時から午後５時まで)ホームページアドレスhttps://www.alliancebernstein.co.jp ○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち車要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書(全体版)に記増しております.〇連用報告書(全体版)は、受益者の方からのご請求により交付されます。書面での交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。 ○当ファンドは、伝託約数において運用報告書(全体版)に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、アライアンス・バーンスタイン株式会社のホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。 ＜[運用報告書(全体版) ]の閲覧・ダウンロード方法＞上記ホームページアドレスにアクセス➡ [基準価額一覧(国内投資信託)]を選択➡ [株式型]の表内の当ファンド名を選択➡ [運用報告書(全体版)]のリンクを選択


アライアンス・パーンスタイン・米国成長株投信Ｃコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型(以下「当ファンド」ということがあります。)の運用状況をご報告いたします。作成期間中の基準価額等の推移(2022年6月16日～2022年12月15日)第94期首：7,973円第99期末：8,390円(既払分配金(税込み)：0円)騰落率： 5.2% (分配金再投資ベース) (注)分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド連用の実質的なパフォーマンスを示すものです。 (注)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。お客様の損益の状況を示すものではありません。 (注)上記義落率は、小数第２位を四捨五入して表示しております。 (注)分配金再投資基準価額およびペンチマークは、作成期告（2022年６月15日）の傷が基準価額と同一となるように指数化しております。 (注)ベンチマークは、Ｓ＆Ｐ 500株価指数（配当金込み、円ヘッジペース）です。詳細はＰ４をご参照ください。
○基準価額等の推移
基準価額(分配金(税込み)再投資)は前作成期末比で上昇しましたが、ベンチマークであるＳ＆Ｐ500株価指数(配当金込み、円ヘッジベース)を下回りました。 ○基準価額の主な変動要因上昇要因保有するヘルスケア関連銘柄や一般消費財・サービス関連銘柄などの株価上昇下落要因保有するコミュニケーション・サービス関連銘柄などの株価下落1
結果です。 （注）各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。ただし、平均基準価額は円未満切り捨て。 (注)元真委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。 (注)各比率は、１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を作成期間中の平均基準価額で除して100を果じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。
(参考情報)
○絡経費率
作成対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。)を作成対象期間の平均受益権口数に作成対象期間の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.75%です。 （注）当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。 (注)各費用は、原則として、募集手数料、元買委託手数料および有価証券取引税を含みません。 (注)各比率は、年率換算した値です。 (注)当ファンドの費用は、親投資借託が支払った費用を含みます。 (注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの価はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
最近５年間の基準価額等の推移
(注)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。 (注)分配金再投資基準価額およびベンチマークは、2017年12月15日の価が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）税資産報額の単位未満は切り捨てて表示しております。 （注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。 (注)ベンチマークは、Ｓ＆Ｐ 500株価指数（配当金込み、円ヘッジベース）です。
●ベンチマークに関して
○ S & P 500株価指数(配当金込み、円ヘッジベース) S & P 500株価指数とは、米国の主要500銘柄を時価総額で加重平均し算出したものです。 S & P 500株価指数(配当金込み、円ヘッジベース)は、 S & P 500株価指数(配当金込み、米ドルベース)をもとに、為替ヘッジにかかる費用相当分を考慮して委託会社が円ヘッジベースに換算したものです。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
投資環境
当作成期の米国株式市場は、前作成期末比で上昇しました。 2022年８月中旬にかけては、市場予想を上回る企業決算や、資源価格の軟化によりインフレ懸念が和らいだことなどを好感し、上昇基調で推移しました。しかしその後は、金融当局者の相次ぐタカ派的な発言に加え、ジャクソンホール会議でパウエル米連邦準備理事会(FRB)議長が、インフレ抑制のために積極的な利上げの必要性を強調したことを背景に長期金利が上昇したことから、株式市場は下落しました。10月中旬以降12月初旬にかけては、FRBが過度な金融引き締めによる景気低迷を回避するため、利上げペースを減速するとの期待が高まったことや、11月の消費者物価指数(CPI)の伸びが市場予想を下回ったことが好感され、株式市場は再び上昇基調に転じました。当作成期末にかけては、12月の米連邦公開市場委員会(FOMC)で2023年末の政策金利の見通しが上方修正されたことを受け、利上げ継続と景気減速への警戒感から上げ幅を縮めました。
当ファンドのポートフォリオ
(2022年6月16日～2022年12月15日)
＜当ファンド＞
当ファンドはアライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)受益証券への投資を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式へ投資することにより、信託財産の成長を目指します。実質外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ります。当ファンドは、ほぼ全額をマザーファンド受益証券に投資しました。
＜マザーファンド＞
ボトムアップによるファンダメンタル分析を行い、高い利益成長もしくは持続的な利益成長の可能性が高いと判断される銘柄を厳選します。運用にあたっては、利益成長や高い収益性など、ファンダメンタルズの優れた銘柄を中心に投資する方針で臨みました。その結果、セクター配分においては、ヘルスケア・セクターや生活必需品セクターの組入比率が上昇した一方、コミュニケーション・サービス・セクターや情報技術セクターの組入比率が低下しました。
(注)組入比率はアライアンス・パーンスタイン・米田大型グロース株マザーファンドの轮資産総額に対する割合です。セクター配分は、MSCI／S&PのGlobal Industry Classification Standard (GICS)の分類で区分しています。個別銘柄では、モンスター・ビバレッジを買い増しました。同社は、値上げの実施や、原材料高の主因であったアルミニウム価格の下落により、利益率の向上が見込めると考えています。また、株価下落局面で割安になったと判断したユナイテッド・ヘルス・グループを買い増しました。一方、株価上昇に伴う利益確定のため、バーテックス・ファーマシューティカルズを一部売却しました。株式の組入比率は当作成期間を通じて高い水準を維持しました。
当ファンドのベンチマークとの差異
(2022年6月16日～2022年12月15日)ベンチマークとの比較では、ヘルスケア・セクターにおける銘柄選択や、情報技術セクターを高めに保有していたことなどがマイナス要因となりました。一方、ヘルスケア・セクターを高めに保有していたことや一般消費財・サービス・セクターにおける銘柄選択などはプラス寄与となりました。 (注)ベンチマークは、 S & P 500株価指数（配当金込み、円ヘッジベース）です。詳細はP 4をご参照ください。
分配金
(2022年6月16日～2022年12月15日)
当作成期間の収益分配については、配当等収益に基づき、基準価額水準、市場動向等を勘案し、見送ることとしました。なお、収益分配に充てなかった利益については、信託財産内に留保し「運用の基本方針」に基づいて運用を行います。
○分配原資の内訳

(注) 「当期の収益」、「当期の収益以外」は小数以下切り捨てで算出しているため合計が「当期分配金」と一致しない場合があります。 (注)上記表は、経費控除後の数値です。
今後の戦士の針
＜当ファンド＞
引き続き、マザーファンド受益証券にほぼ全額投資する方針です。
＜マザーファンド＞
FRBによるインフレ抑制のための金融引き締め政策はしばらく続くことが想定されます。金利上昇やインフレ圧力などマクロ環境が逆風のなか、株式市場ではセクター/銘柄間格差はますます拡大し、二極化が加速するとみています。こうした環境下では、外部環境に左右されにくい強固なビジネスモデルをもち、利益を再投資することで高い利益を維持することが可能な「持続的な成長企業」を見極めることが重要だと考えています。マザーファンドでは、革新的な商品やサービスで高い市場シェアを持つ「卓越したビジネス」を擁し、 [外部環境に左右されにくく」、「健全な財務体質」を有する「持続的な成長企業」に投資することで、長期的に安定したリターンを創出することを目指します。 ※将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
該当事項はございません。

(参考情報)
○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較(単位：%)
(注)上記グラフは、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて、2017年12月～2022年11月の５年間の各月末における西近１年間の騰落率の最大・最小・平均を表示し、定量的に比較できるように作成したものです。なお、すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 (注)当ファンドの年間騰落率は分配金再投資基準価額に基づき計算した騰落率ですので、実際の基準価額に基づき計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
〈各資産クラスの指数〉
日本株……TOPIX (東証株価指数、配当込み)先進国株……MSCI - KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）新興国株……MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）日本国債……NOMURA – BPI国債先進国債……FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）新興国債……JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイド(円ベース) ※各指数についての説明は、P24の「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。 (注)海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
組入資産の内容(2022年12月15日現在)
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体敬）に記載しております。 ○資産別配分(注)比率は当ファンドの統資産総額に対する割合です。 （注）国別配分につきましては発行国を表示しております。 ○国別配分○通貨別配分
純資産等


アライアンス・パーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型(以下「当ファンド」ということがあります。)の運用状況をご報告いたします。作成期間中の基準価額等の推移(2022年6月16日～2022年12月15日)第94期首：9,767円第99期末：9,957円(既払分配金(税込み)：600円)落率：   7.9% (分配金再投資ベース) (注)分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド連用の実質的なパフォーマンスを示すものです。 (注)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。 (注)上記魏落率は、小数第２位を四捨五入して表示しております。 (注)分配金再投資基準価額およびペンチマークは、作成期告（2022年６月15日）の億が基準価額と同一となるように指数化しております。 (注)ベンチマークは、 S & P 500株価指数（配当金込み、円ベース）です。詳細はP15をご参照ください。
○基準価額等の推移
基準価額(分配金(税込み)再投資)は前作成期末比で上昇しましたが、ベンチマークであるＳ＆Ｐ500株価指数(配当金込み、円ベース)を下回るパフォーマンスとなりました。
○基準価額の主な変動要因
上昇要因
保有するヘルスケア関連銘柄や一般消費財・サービス関連銘柄などの株価上昇円安米ドル高となったこと下落要因
(2022年6月16日～2022年12月15日)
結果です。 (注)各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。ただし、平均基準価額は円未満切り捨て。 (注)元貫委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。 (注)各比率は、１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を作成期間中の平均基準価額で除して100を果じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。
(参考情報)
○絡経費率
作成対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。)を作成対象期間の平均受益権口数に作成対象期間の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.75%です。 (注)当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。 (注)各費用は、原則として、募集手数料、元買委託手数料および有価証券取引税を含みません。 (注)各比率は、年率換算した値です。 (注)当ファンドの費用は、親投資借託が支払った費用を含みます。 (注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの価はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
最近５年間の基準価額等の推移
(注)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。 (注)分配金再投資基準価額およびベンチマークは、2017年12月15日の価が基準価額と同一となるように指数化しております。
(注)純資産栽額の単位未満は切り捨てて表示しております。 （注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。 (注)ペンチマークは、 S & P 500株価指数（配当金込み、円ベース）です。
●ベンチマークに関して
○ S & P 500株価指数(配当金込み、円ベース) S & P 500株価指数とは、米国の主要500銘柄を時価総額で加重平均し算出したものです。 S & P 500株価指数(配当金込み、円ベース)は、 S & P 500株価指数(配当金込み、米ドルベース)をもとに、わが国の対顧客電信売買相場の仲値を用いて委託会社が円ベースに換算したものです。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
投資環境
【株式市場】
当作成期の米国株式市場は、前作成期末比で上昇しました。 2022年８月中旬にかけては、市場予想を上回る企業決算や、資源価格の軟化によりインフレ懸念が和らいだことなどを好感し、上昇基調で推移しました。しかしその後は、金融当局者の相次ぐタカ派的な発言に加え、ジャクソンホール会議でパウエル米連邦準備理事会(FRB)議長が、インフレ抑制のために積極的な利上げの必要性を強調したことを背景に長期金利が上昇したことから、株式市場は下落しました。10月中旬以降12月初旬にかけては、FRBが過度な金融引き締めによる景気低迷を回避するため、利上げペースを減速するとの期待が高まったことや、11月の消費者物価指数(CPI)の伸びが市場予想を下回ったことが好感され、株式市場は再び上昇基調に転じました。当作成期末にかけては、12月の米連邦公開市場委員会(FOMC)で2023年末の政策金利の見通しが上方修正されたことを受け、利上げ継続と景気滅速への警戒感から上げ幅を縮めました。
【為替市場】
前作成期末比でやや円安米ドル高となりました。前作成期末は1米ドル＝ 135円台でしたが、米国長期金利の低下を背景に、８月上旬には1米ドル＝ 130円台まで円高米ドル安が進みました。しかしその後は、FRBのタカ派姿勢の強まりを受けて米国長期金利が上昇に転じ、日米金利差が拡大したことから円安米ドル高が進行し、10月中旬には1米ドル＝ 150円台となりました。その後は、日本銀行(日銀)の為替介入や米国長期金利の低下から円高米ドル安が進み、当作成期末は、１米ドル＝１35円台となりました。
当ファンドのポートフォリオ
＜当ファンド＞
当ファンドはアライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)受益証券への投資を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式へ投資することにより、信託財産の成長を目指します。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。当ファンドは、ほぼ全額をマザーファンド受益証券に投資しました。
＜マザーファンド＞
ボトムアップによるファンダメンタル分析を行い、高い利益成長もしくは持続的な利益成長の可能性が高いと判断される銘柄を厳選します。運用にあたっては、利益成長や高い収益性など、ファンダメンタルズの優れた銘柄を中心に投資する方針で臨みました。その結果、セクター配分においては、ヘルスケア・セクターや生活必需品セクターの組入比率が上昇した一方、コミュニケーション・サービス・セクターや情報技術セクターの組入比率が低下しました。
(注)組入比率はアライアンス・パーンスタイン・米田大型グロース株マザーファンドの税資産税額に対する割合です。セクター配分は、MSCI／S&PのGlobal Industry Classification Standard (GICS)の分類で区分しています。個別銘柄では、モンスター・ビバレッジを買い増しました。同社は、値上げの実施や、原材料高の主因であったアルミニウム価格の下落により、利益率の向上が見込めると考えています。また、株価下落局面で割安になったと判断したユナイテッド・ヘルス・グループを買い増しました。一方、株価上昇に伴う利益確定のため、バーテックス・ファーマシューティカルズを一部売却しました。株式の組入比率は当作成期間を通じて高い水準を維持しました。
当ファンドのベンチマークとの差異
(2022年6月16日～2022年12月15日)ベンチマークとの比較では、ヘルスケア・セクターにおける銘柄選択や、情報技術セクターを高めに保有していたことなどがマイナス要因となりました。一方、ヘルスケア・セクターを高めに保有していたことや一般消費財・サービス・セクターにおける銘柄選択などはプラス寄与となりました。 (注)ベンチマークは、Ｓ＆Ｐ 500株価指数（配当金込み、円ベース）です。詳細はP15をご参照ください。
分配金
(2022年6月16日～2022年12月15日)
当作成期間の収益分配については、配当等収益に基づき、基準価額水準、市場動向等を勘案して決定しました。各決算期の分配金については、以下をご覧ください(当作成期間合計：600円)。なお、収益分配に充てなかった利益については、信託財産内に留保し「運用の基本方針」に基づいて運用を行います。
○分配原資の内訳

(注) 「当期の収益」、「当期の収益以外」は小数以下切り捨てで算出しているため合計が「当期分配金」と一致しない場合があります。 (注)上記表は、経費控除後の数値です。
今後の戦士の針
＜当ファンド＞
引き続き、マザーファンド受益証券にほぼ全額投資する方針です。
＜マザーファンド＞
FRBによるインフレ抑制のための金融引き締め政策はしばらく続くことが想定されます。金利上昇やインフレ圧力などマクロ環境が逆風のなか、株式市場ではセクター/銘柄間格差はますます拡大し、二極化が加速するとみています。こうした環境下では、外部環境に左右されにくい強固なビジネスモデルをもち、利益を再投資することで高い利益を維持することが可能な「持続的な成長企業」を見極めることが重要だと考えています。マザーファンドでは、革新的な商品やサービスで高い市場シェアを持つ「卓越したビジネス」を擁し、 [外部環境に左右されにくく」、「健全な財務体質」を有する「持続的な成長企業」に投資することで、長期的に安定したリターンを創出することを目指します。 ※将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
該当事項はございません。

(参考情報)
(単位：%)
大・最小・平均を表示し、定量的に比較できるように作成したものです。なお、すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 (注)当ファンドの年間騰落率は分配金再投資基準価額に基づき計算した騰落率ですので、実際の基準価額に基づき計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
〈各資産クラスの指数〉
日本株……TOPIX (東証株価指数、配当込み)先進国株……MSCI - KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）新興国株……MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）日本国債……NOMURA – BPI国債先進国債……FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）新興国債……JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイド(円ベース) ※各指数についての説明は、P24の「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。 (注)海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
組入資産の内容(2022年12月15日現在)
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体敬）に記載しております。 ○資産別配分(注)比率は当ファンドの統資産総額に対する割合です。 （注）国別配分につきましては発行国を表示しております。 ○国別配分○通貨別配分
純資産等

当マザーファンドの当記計算期間の運用経過等については、[運用報告書（全体取）をご覧ください。運用報告書（全体取）の入手方法は、表紙ページの一番下の段に記載しております。
(注)上記項目の概要につきましては、運用報告書(全体版)をご参照ください。 (注)期中の費用(消費税等の課されるものは消費税相当額を含めて表示)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です. (注)各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。ただし、平均基準価額は円未満切り捨て、 (注)各比率は、1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を果じたもので、項目ごとに小数第３位未酒は四捨五入してあります。
(注)比率は、総資産総額に対する割合です。
(注)組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、連用報告書（全体版）に記載しております。 (注)田（地域）につきましては発行国を表示しております。 (注)比率は当マザーファンドの統資産報額に対する割合です。 （注）団別配分につきましては発行団を表示しております。
く代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞
TOPIX (東証株価指数、配当込み)
TOPIX（東証株価指数、配当込み）は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社が算出し公表する、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。
omsci – Kokusaiインデックス（配当込み、円ベース）
MSCI  – KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。 ○MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース） MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
onomura — BPI国債
NOMURA － BPI国債は、野村證券株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA － BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社に帰属します。
○FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。 ○JPモルガン・ガバメント・ポンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド(円ベース) JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。