緒
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本研究は、戦後台湾におけるプロテスタント・キリスト教の様相を、歴史観と信仰観を中心的な分析軸として整理・把握し、その台湾政治社会との関連を明らかにしようとするものである。今日の台湾におけるキリスト教徒の対人口比は3 ～ 4%と大きくはないが、キリスト教は政治・文化・思想・医療・福祉などの領域において重要な足跡を残してきた。とりわけ、台湾が中華人民共和国との国際的地位をめぐる争いに敗れつつあることが明確になった1971年、台湾に社会不安が広がったことを受けて、台湾基督長老教会がキリスト教精神に基づいて台湾住民の自決を求める「国是声明」を出し、台湾の民主化につながる精神的なバックボーンとなったことはよく知られている。一方、台湾基督長老教会を含めた民主化勢力を抑圧した国民党もまた、蒋介石をはじめ、多くがキリスト教と極めて密接な関係を有し、大陸に起源を有するプロテスタント教会の台湾における発展に一定の影響力を有してきた。このように、戦後の台湾キリスト教界は、「省籍矛盾」とも言われる、台湾社会における権力（「外省人」 =1945年以降、大陸より移民してきた漢族）対民衆(「本省人」1945年以前より台湾にいた漢族)」の二項対立構造を如実に反映するものであったが、1980年代以降の民主化に伴う台湾社会の多層化に伴い、二項対立だけでは説明できない多元的状況が生まれている。本研究は、そのような台湾のプロテスタント・キリスト教の今日的状況を理解するために、特に「歴史観」 (歴史理解の言説)と「信仰観」（信仰理解の言説）を分析の手がかりとし、戦後の台湾キリスト教史を理解するための枠組みを呈示すると共に、キリスト教という局面を通して見えてくる台湾社会全体の諸問題を指摘し検討することを目的とする。高井ヘラー由紀明治学院大学キリスト教研究所客員研究員(現明治学院大学キリスト教研究所協力研究員)
調査の方法
本研究では、戦後台湾のプロテスタント・キリスト教史に関わる主要資料として、当時の台湾キリスト教界を代表する三つの機関誌に箸目した。第一に、1885年に長老派宣教師バークレーによって『台湾府城教会報』として発行開始された台湾最古の定期印刷物で、今日でも刊行され続けている長老教会機関誌の『教会公報』である。この機関誌は、「三大宣言」を発表することによって本省人を代弁して国民党と対峙することになった台湾基督長老教会の立場を代表している。第二に、1960年代に台湾において開始した主流派プロテスタント教会による超教派運動を背景として1965年創刊された『基督教論壇報」である。当時の超教派運動関係者の立場を代表し、信仰理解・政治理解いずれにおいても穏健な立場を取っていたが、1970年代以降は政治的にデリケートな問題に関して一切沈黙することとなった。今日では台湾の福音派一般の立場を代表する機関誌となっている。最後に、1957年末に創刊され、無料で配布されていたといわれる『福音報』である。この機関誌は国民党エージェントともいえる黄約翰を発行者とした親国民党の政治色丸出しの機関誌で、1996年に突然終刊となったが、これは黄約翰の死によるものと思われる。鮮明に反共の立場を前面に出すキリスト教右派で、長老教会による「人権宣言」や「台独」（台湾独立運動）を猛烈に批判するなど、親国民党の外省人キリスト教徒の中でも最も極篇な政治的信仰的立場を代弁すると思われる。以上の機関誌のうち、『教会公報』の資料価値はこれまでも高く評価され、諸方面の歴史研究に用いられてきたが、『基督教論壇報」や『福音報』を資料として読み込んだ研究はほとんどなかった。本研究ではこれらの三機関誌が民主化以前の戦後台湾プロテスタント界における異なる歴史観や信仰観の形成過程を知る手がかりになると考え、詳細に読み込む作業を行った。資料調査の過程で、1960年代の台湾においてプロテスタント主流派のみならずカトリック教会をも含んで展開されていた超教派組織である中華民国教会合作委員会(Ecumenical Cooperative Committee of the Republic of China,以下ECC)議事録の存在会議記録が明らかになったため、検討対象に加えた。これらの資料調査と平行して、プロテスタント教会関係者へのインタビュー調査を行った。ただし、1960〜 70年代のデリケートな歴史に関していまだ公の立場を語り得ない教会がほとんどであるという現状を踏まえ、予定していたような複数の教派にわたる関係者へのインタビューは時期尚早と判断し、主に長老教会関係者へのインタビューに限定するとともに、長老教会関係者と親しい外省人教会関係者へのインタビューを試みた。
考察および結論
以上の資料調査およびインタビュー調査の結果、以下のことが明らかになった。まず、1947年の二二八事件以降の台湾社会における「省籍矛盾」にもかかわらず、台湾プロテスタント主流派である台湾基督長老教会（本省人系）、聖公会、メソジスト派、ルーテル派諸教会（以上外省人系）の間には、 「本省人」と「外省人」の隔たりを超えて連帯しようとする気運が1960年代に高まり、超教派組織であるECCが成立、プロテスタント主流派教会に加え、カトリック教会、メノナイト教会、YMCA、聖書協会、東海大学、基督教論壇報、台南神学院、基督教社会互談会、台湾基督教福利会、マカイ病院などが参入していた。このECCでは、キリスト教界内の合同という将来的な目標と同時に、超教派で協力することによって社会に向けて何ができるかという対外的な使命が追究された。たとえばキリスト教徒の社会的責任に関する研修会や、プロテスタントとカトリック協同の台湾語聖書翻訳計画など、当時の台湾の社会的政治的文脈では相当にリペラルかつラディカルな活動を展開しつつあった。そのような活動路線の中で、台湾に社会不安の広がった1971年、ECCとして公開声明を出すことが満場一致で賛成され、「国是声明」のもととなる草稿が作成されたのである。この草案は、ECCに連なるほとんどのグループが署名を拒否したため、結果的にそれを引き受けた台湾基督長老教会が単独で改訂を加えたうえで、「台湾基督長老教会対国是的声明及建議」として台湾内外に公開することとなった。以降、ECCにおける長老教会と他教会組織との隔たりは決定的になり、長老教会は国民党政権に対する批判的な立場を強め、「我們的呼籲（われわれの呼びかけ)」（1975年11月8日）、「台湾基督長老教会人権宣言」（1977年8月16日）を発表（「国是宣言」と合わせて「三大宜言」と呼ばれる）、その後、美麗島事件との関連で総幹事高俊明らの投獄事件が発生するなど、国民党政権からの締め付けを経験することとなり、今日に至るまで一貫して台湾の民主化を追究する存在となってきた。それに対して、ECCは政治的にデリケートな問題に関しては一切沈黙することとなった。長老教会と最も対極にあったキリスト教右派の『福音報』は、国家への祈り、ニクソンをはじめとする米国政治指導者への祈り、キリスト教を通じての「全面国民外交」を読者に呼びかけ、独自にニクソン、カーターらへの書信を誌面において公開する傍ら、台湾基督長老教会の台独派との関わりを糾弾した。また、キリスト教の政治関与についても、キリスト教徒は良き市民として政治に参与すべきであるが、教会は信仰の領域に留まることによって国家と社会に貢献すべきと主張、教会に社会を批判する預言者的役割を見出す長老教会とは異なる立場を明確にした。この見解自体は、『福音報』以外の、より穏健な外省人系の主流派教会一般にも支持されてきた立場といええ。 1960年代には差異を超えて一致を追究しようとしていた超教派運動は、このように、教会として公開声明を出すかどうかのプロセスにおいて、省籍や信仰理解の差異が前面に出る形で崩壊し、今日に至る複数の断層が形成されたと説明できる。その断層はこれまで、どちらかといえば省籍矛盾に基づく二項対立の構造において理解されてきた。しかし、外省人系主流派教会を含むECCがそれまでリベラルな活動を推進し、満場一致で公開声明を出すことが承認された事実、もとより主流派教会は政治に対して一定の関心を示すことが一般的であったことなどを鑑みると、結果的には親国民党の立場を堅持し教会として声を上げないことを選択した外省人系主流派教会群のうちにも、異なる考えが存在したことが察せられる。同時に、「国是声明」を出した台湾基督長老教会内にも、教会が政治的声明を出すことに対して真っ向から反対するグループが存在し、本省人系の同一教会内でも、教会の社会に対する責任をどのように実践するかという問題に対する理解は、一枚岩ではなかったことがわかる。また、このような長老教会内の相剋は1970年代になって初めて形成されたものではなく、戦前に遡るこ
とができる。
このように、台湾という極めて特殊な政治的社会的文脈における教会と政治の関わり方においては、1970年代当時から、省籍矛盾からくるナショナル・アイデンティティの相遠、戦前の大陸と台湾における西洋的キリスト教経験の相達、教会と社会の関係について、さらには教会と権力についての神学的理解の相違などの要素が複雑に絡み合って、さまざまに異なる立場を生み出していた。「国是声明」をどのように歴史的に評価するかという問題は、今日の台湾における教会のあり方を明確化することなくして不可能な作業であり、そのことによって教会の将来の方向を大きく規定する試金石なのである。当時沈黙した教会群が、今日においてもその沈黙を破ることが容易でない理由はここにあると思われる。
今後の課題
今回の調査では、個々の教会ごとの立場よりもプロテスタント界全体としてどのような異なる立場があったかを解明することに主眼を置いて、資料調査およびインタビュー調査を進めた。今後は、特に「国是宜言」への署名を拒んだ外省人系教会関係者へのインタビュー調査を通して、当時の関係者がどのような経緯や理由により「国是宜言」署名への拒否という選択をしたのか、そのことに対する現段階での理解はどのようなものなのかを知ることが不可欠である。また、ECCのリペラルな活動を方向付けたと思われる欧米宜教師の存在についても、より詳細な検討を行っていきたい。
勤
統
本研究を遂行するにあたり、公益財団法人三島海雲記念財団から平成25年度（第51回）学術研究奨励金を賜りました。これによって広範な調査をすることが可能になったとともに、その成果を日本台湾学会第16回学術大会において発表することができました。心よりお礼申し上げます。
文
敵
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