九病虫研会報36：103-107 (1990) Proc. Assoc. Pl. Prot. Kyushu 36 : 103-107 (1990)
井上栄明・深町「三朗'」(鹿児島県農楽試験場) Infestation and yield losses caused by Cnaphalocrocis medinalis Guenée under differential fertilization and control procedure. Hideaki INOUE and Saburo FUKAMACHI ( Kagoshima Agricultural Experiment Station, Kagoshima 891-01)コブソメイガは梅雨期に海外から発来侵入する水稲苦虫であり(永野ら, 1976;和田ら, 1980),飛来時期と侵入量には大きな年次変動がある。本種幼虫の加害が収量に影響を及ぼす時期は一般に水稲の幼穂形成期から出穂期であることが知られている(劇田, 1978;宮下, 1985：御厨ら, 1989)。本県での防除もこの時期の被害回避を狙って，おおむね7月下旬から8月上旬のほ場調査からその年の発続最盛期を予測し，防除時期が決定されている。しかしながら，本種の成虫密度や被害程度は稲の移植時期，品種，あるいは施肥量などの栽培管理条件によって異なることが知られている(深町, 1980;小川ら, 1986) 。本報では，施肥・防除体系が異なる圃場での本種の発生生態と教害および収量との関係について調査した結果を報告する。
試
方
法
旅
耕種效要試験圖場は早期・普通期水稲が混作されている鹿児島県農楽試験場内水田6aを用いた。1987年は普通水稲慣行均一栽培を行い, 1988年, 1989年は同一区画を第１表のとおり少肥区と慣行施肥区に区分し栽培した。1989年の多植時期は6月20日，品種はミナミヒカリ(晩生： 9月4日出穂)」を用いた。苗は苗質を揃えるためにポット育苗箱25日苗を用い、 1株2本を条間30cm,株間24cm (1 m当り13.9株)に手植えした。また，施肥条件以外に稲の生育経過を変える要因としてウンカ類防除の有無に注目し，第2表のとおり試験区内に防除区を設けた。コブノメイガの発生生態と被害の関査士成虫の発生消長は蛍光灯捕集箱（山下ら、1982)および顾場での追い
*)使用薬剤：ブプロフェジン水和剤およびBPMC乳剤1000倍＊ ＊)使用薬剤：カルタップ塩酸塩水溶剤1000倍出し法（各無防除区，午前中実施）で調査した。また，産卵数は8月上旬に各無防除区の稲を5株ずつ抜き取り室内で未孵化卵数を調査した。交尾率については農試場内の一般ほ場で揃い取りした雌成虫を解剖し精胞の有無により調べた。被害状況は施肥および防除体系の異なる組み合せ８区について，各区50株の上位3葉の被峇葉率を8月25日おセジロウンカの発生状況（成・幼虫合計虫酸, 10株当り)
2 3 2 2 1 1 4
トビイロウンカの発生状況（成・幼虫合計虫数、10株当り）
よび８月31日に胸査した。
ウンカ類の密度調査　ウンカ類の生息密度は７月１半旬から1区25株の見取り法，７月５半旬以降は無色粘着板への払い落し法によって調査した。稲の生育関査　稲の生育状況は草丈と茎数について,活着後l区20株を定め調査した。また，稲体管楽濃度と密接な関係が認められている集色（青森県農楽試験場, 1984）は調査対象株の上位５葉の集身中央部を葉緑素計(ミノルタ社製SPAD 502)を用い調査した。収墨調査　収量は施肥および防除体系の異なる組み合せ８区について，各区生育調査に用いた20株を含む１区100株を刈り取り調査した。本種の加害が収量におよぼす影響については，防除の有無による被害策率差が直接収量差に影響するものとして評価した。
結
果
施肥および防除体系の違いによる稲の生育1.発生したウンカ類はセジロウンカが主体で，７月上中句に慣行施肥・無防除区(K1)での密度が高かった(第3, 4表)。稲の草丈は鑽行施肥・ウンカ類防除区(K2, K4)で高かった（第１図）。また慣行施肥・無防除区（K1）では
８月上旬まで草丈の抑制が認められた。
茎数の推移を第２図に示した。側行施肥・ウンカ類防除区(K2, K4)では，生育前期に至数が顕著に多かったが，８月下旬（魏ばらみ期）には減少した。逆に，慣行施肥・ウンカ類無防除区(K1, K3)では，生育前期の茎数は頭箸に少ないが，８月下旬まで増加した。このように慣行施肥区ではウンカ類防除の有無によって，茎数推移が明らかに異なった。少肥区でも同様な傾向が認めらl
* *) 1区5株抜取り調査の結果を1株当り平均値で表示
*)雌成虫について，交尾個体数÷総調査個体数×100(%)で表示れたが、茎数増減の幅が慣行施肥区より小さかった。施肥区分による葉色の明瞭な差は８月上旬には認められなかった(第５表)。 2i
コブノメイガの発生生態と被害
蛍光灯捕集箱によるコプノメイガ成虫の日別捕虫数を第３図に示した。追い出し法による調査では，施肥区分による成虫生息数の頭著な差が認められ、慣行施肥区で
密度が高かった（第４図）。成虫の発生ピークは８月１半旬と８月３半旬に見られた。しかし、８月上旬の調査では前述のとおり，葉色の明瞭な差は認められず，また施肥区分による産卵量に明瞭な差は認められなかった(第５表)。魔成虫の交尾率は８月１半旬・３半旬に低く，２山型の成虫発生を獲づけた（第６表）。 8月3半旬に羽化した成虫に由来する幼虫の食害が8月25日以降に認められ，慣行施肥区で被害が大きかった(第７表)。
総依省策政教害策率(%)＝総領査築設
3.
・収量顕童結果
収量調査結果を第８表に示した。わら頂は，同一施肥区分ではウンカ類を防除した区で重く，同一防除区分では慣行施肥区が少肥区より重かった。また，わら重にはコプノメイガ加苦の影響は認められなかった（第５図）。玄米収量は，コプノメイガの加害によって減少した。また，ウンカ類無防除区とウンカ類防除区とでは被害薬率と収量の関係が異なる傾向が認められた（第６図）。本試験における被害集率と交米減収量の関係は以下のとおりに整理された。 1） 慣行施肥区の無防除区(K1)とコプノメイガ防除区(K3)の間には，上位３葉の被害葉率に約17%の差異があり，約４％の収量差をもたらした。 2) 慣行施肥区のウンカ防除区(K2)とウンカ・コプノメイガ防除区（K4）の間には，上位３葉の被害葉率に約17%の差異があり，約19%の収量差をもたらした。 3) 少肥区の無防除区(S1)とコブノメイガ防除区(S3)の間には上位３葉の被害策率に約8.5%の差があったが収量には差異はみられなかった。少肥区ウンカ防除区(S2)とウンカ・コブノメイ4)ガ防除区（S4）の間には上位3葉の被害集率に約8.5%の差異があり，約８％の収量差をもたらした。
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数
深町(1980)は6 , 7月飛来世代コプノメイガ成虫は日中繁茂した稲で靜止し、夜間に窒素の効いた若い稲に多く産卵することを報告したが，７月下旬以降に飛来した成虫については検討していない。今回，７月下旬以降の本種成虫生息数と産卵数について施肥体系の異なる無防除区で検討した。試験結果から無防除区の稲では８月上旬までは草丈・茎数・葉色に類著な相違が認められず，施肥体系の差異が８月上旬まで
の稲の生育に反映されていなかったと推察された。日中の追い出し調査では成虫の生息密度が少肥区よりも慣行施肥区で高かったが，施肥体系による産卵数の差は８月上旬では見られていない。これはこの時期の夜間の成虫密度および産卵選好行動に差がなかったことを示唆している。幼虫による被害は，少肥区に比べて慣行施肥区で大きく，８月６半旬に被害が顕著に進展した。これは新たな侵入僭体群と思われる８月３半旬の成虫による選択的な産卵の結果と考えられる。この点について，産卵選好条件の解明と併せ今後検討を要する。 い本試験の結果は，出穂期のコブノメイガ幼虫による被害の収穫への影響が生育経過によって大きく変動することを示唆している。稲の生育経過と収量成立にいたる通程については，施肥技術に関する問題として土壌肥料の分野で詳しく検討されている。その一部として清野ら(1979)は，もみ数を確保するための栄養生長期間の生育様式の差異が，登熱の良否に重大な影響をあたえていることを指摘している。本試験結果では施肥区分と生育前期のセジロウンカによる被害の差異によって，稲の生育経過が異なっている。その結果，稲体の形質として登熱歩合が上がりにくい生育状態となった区で、コプノメイガの被害が登熟低下に反映されたのではないかと推察される。宮下（1985）の試験結果では出穂期の上位2葉の被害築率10, 30, 50, 70, 90%での減収率をそれぞれ2, 8, 18, 34, 56%とし、御厨ら(1988)の例では上位３葉の被苦樂率10, 30, 50, 70, 90%で減収率をそれぞれ2, 5, 8, 11, 15%としている。また福岡県総合農業試験場(私信)」では５％減収の被害集率を上位３集で4.2%と推定された例がある。子実生産面では間接被害である被苦葉率と収量の詳しい関係は，高木（1970）が指摘しているように稲の収量構成に至る過程が数量的に表現されるモデルにおいて解析される必要があると考えられる。
奈
政
施肥・防除体系が異なる園場でのコブノメイガの発生生態と被害および収量との関係について検討した。施肥および防除体系の違いにより稲の生育経過の相違がみられた。 8月のコプノメイガ成虫の日中生息密度は少肥区に比べ慣行施肥区で高く，結果的に幼虫による被害も大きかった。稲の出穂前上位３葉のコプノメイガ幼虫による被害が玄米収量に及ぼす影響は，施肥体系およびウンカ防除の有無による稲の生育経過の相違によって変動した。これらのことから本種の加害による被害策率と収量との相関は，稲の生長・子実生産過程を数量的にあつかったモデルで解析する必要性が示唆された。
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は
1)青森県農業試験場指導奨励資料(1984)ミノルタ葉綾素計事例データ集53-55.山2)深町三朗(1980)九菊虫研会報26 : 93-96. 3)御冠初子・ロ木文孝・山口純一郎（1988)九窮虫研会報 34 : 103-105. 1944)御厨秀樹・山津憲治・宮崎秀端・中村秀芳・厌塚繁和・阿倍恭洋（1989）九病虫研会報 35 : 80-82. 5)宮下武則(1985)応動昆29 (1) : 73-76. 6) 永野道昭・樋口泰三・横溝徽世畝（1976) 九崎虫研会報  22 : 86-83. 7）小川義雄・中須賀孝正（1985）九菊虫研会報32 : 118-122. 8）清野警・本松輝久（1979）九州農楽試験場報告  19(4): 351-381. 9) 鳩田一明(1978) 九州農業研究40 : 100. 10)高木信一(1970)九騎虫研会報16：4-7. 11)和田節・小林正弘(1980)植物防疫 34(12)：523-532. 12)山下幸彦・深町三朗(1982)九病虫研会報28：111-113. (1990年6月12日 受領)