1．はじめに
大学教員とは研究者であり、同時に、教育者でもある。研究者としては各自の研究領域があり筆者もそれは同様である。しかし、大学で教育に携わり日々学生と接していると、自分自身の研究領域を離れたところでも、さまざまな調査研究の必要性を感じる。たとえば、そのひとつが学生の就労をめぐる問題だ。一部の学生は、精神的な問題等から就職活動を思うようにできない状態にあり、特に大学4年次には彼らの就労へのプレッシャーは非常に大きいものとなる。就職や卒業後の進路は、個々の学生にとっては一生を左右する深刻な問題でありながら、このような学生の就労支援は一教員で対応できる範囲を超えており、組織的な支援体制が必要な領域である。そこで本稿では、筆者が教員として2014年4月以降、2年8ヶ月に渡って関わってきた2名の学生の事例を取り上げ、就労をめぐる彼らの困難に着目する。本稿の構成は以下である。まず、高等教育機関の障害学生数の増加とその内実、全国の大学で実施されている学生への就学支援の近年の動向を確認する。そして、就労に困難を抱える2名の学生を取り上げ、彼らへのインタビュー調査と、教員の立場で見開してきた彼らのこれまで経緯をもとに、彼らの置かれている状況や抱えている困難を明らかにする。その上で、就労が困難な学生に対して、大学という場でどのような支援体制の構築が必要かを考えていく。本稿は2名という少数の事例のみしか取り上げていない点、就労をめぐる困難は学生によって多様である点などから、あくまでも試論に留まる論考である。しかし2名の語りからは、精神的な生きづらさを抱えた学生た
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ちが、就職活動の局面でどのような困難を感じており、大学でどのような状況に置かれているかの一端を明らかにすることができるだろう。
2．学生の就学支援の近年の動向
2.1 「精神障害」・「発達障害」の学生の増加
日本学生支援機構は、平成18年度より大学、短期大学、高等専門学校における障害のある学生の就学支援のための調査を行っている¶。この調査に基づくと、在籍している障害学生数は、平成18年度には4,397人（在籍率0.16%)であったが、その後一貫して増え続け、平成27年には19,591人（在籍率0.66%）となっている（日本学生支援機構2007, 2015)。約10年問で4倍以上増加していることになる。では、障害学生数の内訳はどのようになっているのだろうか。平成18年度（図１）には、障害学生というと「肢体不自由」の1,751人(35.5%)、「聴覚・言語」の1,200人(24.3%)がその上位を占めていた。本稿で箸目していく精神的な問題を抱えた学生については、「発達障害」で127人(2.6%)となっており、平成18年の時点では「精神障害」は項目すら設けられていない。しかし、その後急激に学生数が増加していった項目が「精神障害」®と「発達障害」である。平成27年(図2)は、最も多いのが「病弱・虚弱」の6,462人(29,8%)であるが、次いで多いのが[精神障害]で5,889人(27,1%)、その次に多いのが「発達障害(診断書有)」で3,442人(15.8%)となっている。なお、発達障害の学生数については、医師の診断書がない場合は「障害学生数」には含まれていない。 「精神障害」や「発達障害」の項目に含まれる学生数の増加を、単純に、該当する学生の急激な増加と見なすことはできない。 [発達障害」の学生数の急増については、発達障害という診断名が、その定義や診断の範囲が曖昧なまま、急激に社会的に普及していった時代的背景も考慮すべきであろう。また、「精神障害」の学生数の増加の背景としては、精神的な問題を申告しやすくなった社会的風潮や、「精神障害」の学生を把握しようとする大学側からの学生への働きかけなどの影響も考慮すべきである。しかし、いずれにしても、精神面で何らかの支援を必要とする学生が高等教育機関で急増しており、支援体制の整備が求められていることは上記のデータのみからも確認できる。
2.2   障害のある学生への「進路・就労」支援の状況
上記の状況に対して、学生に対する大学等の支援の実施状況についての調査結果も出されている。平成27年度の報告書によると、障害学生への「授業以外の支援」は、「学生生活支援」、「社会的スキル指導」、「保健管
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理・生活支援」、「進路・就職指導」の４項目に分かれており、それぞれの調査結果がまとめられている（日本学生支授機構2015：33)。本稿で取り上げていくのは大学生の事例であるため、以下、短期大学と高等専門学校を除き、大学のみの支援の実施状況をみていく。本稿で特に着目していく「精神障害」、「発達障害」を対象とした場合、「保健管理・生活支摄」の項目のなかの「専門家によるカウンセリング」は「発達障害」で236校(76.9%)、「精神障害」で221校(77.3%)、「医療機関との連携」は「発達障害」で114校(37.1%)、「精神障害」で123校(43.0%)となっている。次に、「発達障害」、「精神障害」を対象とした「進路・就職指導」の実施状況をみていきたい。「キャリア教育」は「発達障害」で99校(32.2%)、 「精神障害」で50校(17.5%)、「障害学生向け求人情報の提供」は「発達障害」で81校(26.4%)、「精神障害」で33校(11.5%)、「就職支援情報の提供、支援機関の紹介」は「発達障害」で115校(37.5%)、「精神障害」で49校(17.1%)、「インターンシップ先の開拓」は「発達障害」で34校(11.1％)、「精神障害」で14校(4.9％)、「就職先の開拓、就職活動支援」は「発達障害」で74校(24.1%)、「精神障害」で33校(11.5%)となっている。「進路・就職指導」の実施状況はいずれも4割にも達しておらず、「インターンシップ先の開拓」や「就職先の開拓、就職活動支援」などの実施状況はさらに低いことがわかる。
３.就労に困難を抱える学生へのインタビュー
3.1 調査の対象と方法
以上、「発達障害」や「精神障害」の学生の現状と支援の実施状況を確認してきたが、本節では、筆者が教員として関わってきた、精神面での問題を抱えていることから就職活動に困難を抱えている2名の学生の事例を取り上げたい。 Tさん(20代後半／男性)は2016年３月に大学を卒業している。Tさんは大学入学前から現在まで精神的な困難を抱え続けているものの、特に診断名はついていない。筆者は、教員としてTさんが３年生の４月から関わっている。Tさんは就労先や進路が決まらない状態で卒業したため、筆者は卒業後も研究室等で数回会っており、近況や就労状況を開くなどしてきた。 Aさん(20代前半／男性)は2016年11月現在、大学に4年生として在学中である。Aさんは自分自身は「発達障害」であると考えており、大学でも、演習やゼミでは周囲の学生に自分が発達障害であることを自ら伝えている。しかし、医師の診断は必要が生じたら下してもらう方針であり、現時点では診断書があるわけではない。筆者は、教員としてＡさんが２年生の4月から現在まで関わっている。 Tさんは特別な診断名は下されておらず、Aさんもまだ医師による診断を下してもらっていないため、2名とも、2.1でみてきた障害学生数には含まれない学生といえる。 Tさんへのインタピューは2016年11月に3回行い、Aさんへのインタピューは2016年11月に2回行った。また、教員という立場での2年8ヶ月間の関わりのなかで見守ってきた彼らの経緯も、本稿に反映されている。なお、TさんとAさんには、インタピューの内容を論文化する許可は得ている。また、インタビュー後には、両者に、投稿前の原稿を確認してもらい必要な修正等を加えた。修正後の本稿についても両者に確認をしてもらい掲載の許可を得ている。以下、〈　〉内はＴさん、Ａさん自身の語りである。
3.2  Tさん(20代後半／男性／2016年３月大学卒業)
【Tさんのライフヒストリー】
Tさんは、13歳から17歳頃まで不登校を経験しつつも、高校は教員などからの配慮もあり普通科を卒業した。しかし卒業後、精神状態がすぐれないまま、しばらく予備校に通ってみたり、アルバイトをしたりしながら過ごしていた。状態が悪い時は学業やアルバイトもできなかったという。 24歳の時に、東京都内の私立大学に一般入試で入学した。精神状態がよくない時期がありながらも入学後は順調に大学に通い、留年することもなく、卒業論文も提出し4年間で卒業した。在学中は所属ゼミのBBQや忘年会、卒業バーティーなどの活動などにも積極的に参加していた。こうしたＴさんは、学内に友人もおり、学業にも特別な支障はなかったため、学生生活における支援は特に必要としていなかった。しかし、Ｔさんにとって大きな課題は就労であった。
【大学２年次一学内の就職支援課に相談する】
Tさんは２年生という早い時期に、既に、学内の就職支援課に就労相談に行っている。2年生という早い段階で就労相談に行った理由は、自分自身の年齢の高さのために、就職活動が不利になると考えたからであった。しかし、その時点では、ハローワークでも就職活動をした方がよいことと、ブランクの期間の説明ができるように、という助言を受けただけだったという。 Tさんも〈そういうものか〉とだけ思い、特にハローワークに通うこともなく、就職支援課にその後相談に行くこともなく３年生になった。
【大学３年次一学外の就労支援団体に相談する】
Tさんは３年生の後半に、働くことに悩みを抱えている若者を対象とした就労支授センターに相談に行ったという。年齢が高いことが就職に不利に作用するのではないかと考えたためだ。しかし、現役の大学生の相談や支援は行っていないとのことで、ここでは支援を受けることができなかった。
【大学4年次一地域の就職支援センターに相談する】
働くことに悩みを抱えている若者を対象とした就労支援センターでの支摄を受けられないことを知ったTさんは、今度は、地域の就職支援センターに相談に行った。ここでは、4年生の前期に、約半年間、週1回程度セミナーを受けた。しかし、実際の就職活動にはなかなかつながっていかなかった。というのは、当時のTさんには〈現実的に自分に仕事ができるのかがわからなかった〉からだという。こうしてエントリーシートを書く、履歴書を書く、という具体的な行動に踏み出せないまま就労へのプレッシャーは高まっていき、4年生の秋には体調も崩しがちになっていった。また、Tさんは夏前には学内の就職指導課にも、自分の年齢で新卒の求人に応募してよいか相談に行っている。しかしそこでは、〈年齢は気にしなくてよいというか、新卒だから大丈夫みたいな感じ）の受け答えをされ、この時点で28歳であったＴさんは、適切な助言を受けられなかったと感じたという。実際には就職活動で年齢が高いことは不利になると考えていたＴさんは、〈本当にこれを信じてよいのか、混乱した〉。その後も、同じ担当者に2回相談に行ったが、どのようなことに興味があるのかを聞かれたり、どのような業界に行くかについて相談には乗ってくれた。Ｔさんは、年齢の高い自分がマイナピ、リクナピのような新卒の求人に応募していいのか開いたものの、担当者にはやはり〈大丈夫〉と言われた。しかし、Ｔさん自身は〈本当にこのままで大丈夫〉なのか不安は大きかったという。ここまでみてきたように、Tさんなりに就労へ向けた努力はしてきた。しかし、ある時期からは次第に、就職活動を〈無理なのがわかりきった無謀な挑戦を続けさせられている〉と感じるようになり、実際には履歴書を3通書いただけで、就職先が決まらないまま卒業した。就職活動の期間は、〈息継ぎができず、ずっと溺れているような感じ〉だったと語る。 Tさんは、〈学内外に関わらずもっと就職支援の場所に足を運べば、仕事が見つかったんじゃないのと言われれば強く反論できない〉という。しかし、9月に２通履歴書を書いた時点で、もう精神的に〈いっぽいいっぽい）であった。結局、秋にはすでに調子を崩してしまっており、それ以降は就職活動どころではなくなってしまった。 Tさんは、自分なりに2年生の頃から就労に向けて動いてきたのだが、それをうまくサポートできる就労支援が学内外で整っていなかった側面があることは否めないだろう。
【卒業後】
卒業後も精神面の不調は改善されず、履歴書も書けないまま夏まで主に自宅で過ごし、就労へのプレッシャーや焦りのなか、精神的にさらに追い詰められていった。７月には心療内科に通い始め、薬の処方を受けた。この心療内科の精神科医は週に１回、Ｔさんが通っていた大学ではないが、都内の大学に出向いて就労相談も行っている医師であることから、就労を目指した通院という位置づけとなる。薬の効果かはわからないというが、８月の半ば頃から少しずつ外に出て活動できるようになっていった。そうした状態で、8月には、以前、大学生の支援は受け付けていないと断わられた働くことに悩みを抱えている若者の就労支援センターに再度相談に行くと、まずはアルバイトから探すことになった。アルバイトといっても、疲れやすく、思うように体が動かないＴさんは心療内科の医師と相談し、最初は週20時間程度のアルバイトを探し始めたという。 10月には3件の面接を受けた。 1件目は、就労のためのステップとして働きたいため長く働く気はないと正直に話してしまったことから不採用に
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なった。２件目は週５日働いてくれと言われたため断り、３件目は面接に行ってみたら就業条件が記載と異なっていたため採用が決まる前に辞退した。その後、さらにアルバイトの面接を2件受け、11月末には2件とも採用が決まった。そのうちの片方は辞退をし、年賀状の作成スタッフのアルバイトを12月から始めることになった。１日８時間（うち休憩１時間)、週４回の勤務である。こうして順調にアルバイトは決まりつつも、仕事内容がまだよくわからないため、〈結構不安がある〉という。不安の内容は、体力面と仕事がこなせるかどうかの両者だと語る。また、処方薬があると落ち着いていられるが、処方薬がなくなると不安や焦燥感が高まるとのことで、心療内科には定期的に通院をしている。 2017年の２月には、厚生労働省の委託事業である若者サポートステーションが企画する、「15-39歳で、就職、通学していない方向け」の２ヶ月間の就労支援プログラムに参加する予定だ。Tさんは、アルバイト、就労支援プログラムへの参加と、就労に向けて計画的に物事を進めている。将来への不安は大きく、精神状態が悪化することもあるというが、一歩ずつ、自分自身で道を切り開きつつある状況だ。
3.3    Aさん(20代前半／男性／大学4年生）
【Aさんのライフヒストリー】
Aさんは、小学校4年生の時に、診断は下さないけれど必要があれば「発達障害」という診断を下すと医師に言われている。小学校、中学校に通いながら、通級にも通っていた。通級とは、通常の学級に在籍しながら、個別に受けられる特別支援教育のことである。こうしたＡさんは、小学校1年生から中学校を卒業するまでいじめを経験しながらも、不登校の経験はない。一般入試で私立の高校に進学するといじめはなくなり、順調に通った。高校時代から、自分が発達障害であることを徐々に〈オープンにしてきた）いう。高校卒業後は、浪人もせず一般入試で都内の私立大学に進学した。
【大学入学後一発達障害であることを自ら宣言する】
大学2年生頃までは友人関係がほとんどなかったため、ノートを貸してもらえず講義を休めなかった。休んだ場合は、その時の授業はわからないままになったという。２年生の演習では、初日にクラスの自己紹介で、自分は発達障害であることを発言した。当時、発達障害者のことを〈アスペ〉などと呼んだりすることが世間的に流行っており、そういった（変なレッテル貼り〉をされることを避けたかったためだという。しかし、演習では対人関係で特に問題もなく、学業にも全般的に真面目に取り組んだ。
【大学３年次一アルバイトでの顔きとカウンセリングの利用】
Aさんは大学３年生の頃から、学内の無料カウンセリングに過1回通い始めた。理由は、アルバイト先での人間関係の悪化である。2年生の５月頃から週4日～５日、スーパーの青果の加工や品出しのアルバイトをし、学業と両立させていた。しかし、アルバイト先の人が変わり、新しい人との間でうまくいかず、同じアルバイト先の大学生に〈キチガイ〉などと呼ばれ、かなり精神的に追い込まれていったという。〈アルバイト中は息がとまりかける〉など、過呼吸も起こしやすくなっていたが、すぐには辞めずに4年生の5月頃まで継続した。 〈自分たちのような人は、アルバイトの時点で顔きやすい〉とＡさんは語る。Aさんのいう〈自分たちのような人〉とは、〈発達障害の人〉などを指す。仕事をやり忘れて怒られたりもしてしまい、自分は仕事がしっかりとできているかできていないのかの判断ができず、自分は仕事がうまくできていないと認識しがちだという。その上、アルパイト先では〈ここはダメ、ここはダメ）といった指摘を受け続け、Ａさん自身は頑張ろうとしても空回りしてしまい、さらに精神的に辛くなっていった。 【大学4年次一就職活動のプレッシャーとプレゼンテーションでの主張】大学4年生になってもなかなか進路は決まらず、就職活動もできなかった。人が多い会社説明会は、Aさんには音や光も強すぎる。会社説明会では、そうした大集団の中にいなければならず〈怖くて行きにくい〉が、それでも数回は行ってみたという。しかし、〈会社の人と話もできない〉ため意味は感じられなかった。 7月には両親とゼミの教員とで進路の相談をし、家族で就労サポートをすることになった。具体的には、地元の発達障害支援センターのような団
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体を両親に調べてもらい、本人に合ったところを見つけしばらく通ってみる、という方向でひとまず話はまとまった。しかしその後も、家族の動きはみられなかった。そこで、10月にはゼミの教員とともに学内の就職支援課にも行ったが、発達障害者の就労についてのサポートは学内では受けられない状態であった。学内には、長期的には就労を目指しつつも就労スキルを養成してくれるような、地域のNPO法人等との連携もないため、Aさんは4年生の11月の時点でも、卒業後の行先は決まらない。これまで継続してきた学内のカウンセリングで進路や就労の話はするものの、、ここで紹介される仕事はかなり重度の障害者向けの作業所などであり、Ａさんにとっては〈障害者向けの色が強すぎる〉という。Ａさんは、重い障害者向けの仕事が自分に適しているとは思えない。かといって、 〈何の支援もなしに健常者向けの仕事となると、難しすぎる〉と感じる。 〈会社で働くということも、多分できなくはないと思う〉が、健常者と比べると、自分は他者の負担になりやすいのではないかとも感じる。このように、Aさんに適した進路・就労はなかなか決まらず、学内カウンセラーと両親とともに、11月中旬に、今年度の就職活動は難しいという判断をしたという。とはいえ、派遣の軽作業などのアルバイトは週に2回程度は続けている。環境さえ整えば、安定的に働ける見込みを自分自身でも感じつつ、なかなか自分に合った就労先を見つけることは難しい。重度でもなく、普通の人とも違う自分は〈制度の網目をすり抜けがち〉で、自分に合った支援がなかなか受けにくいと語っていた。こうしたAさんだが、2016年の11月には学内のプレゼンテーション・イベントで自ら立候補し、100名以上の前でプレゼンテーションを行った。障害者をテーマにしたそのプレゼンテーションでは、ある人にとって何が困難であるのかは、〈その壁にぶち当たっている人が決めること〉なのであり、外部の人が決めてしまうことに問題があることなどを主張した。そして、〈困っているから助けたいという考えを抱くのは、大切なこと〉であると述べつつも、困っている人を助けるという行為を目的にしてしまうと、〈可哀そうという気持ちから、どこか見下している〉と受け取られかねないという。そして見下されるではなく、対等な関係であることを願っているからこそ、障害者の困っている側面だけでなく、それ以外の側面もメディア等では伝えて欲しいと述べた。こうした主張をしたＡさんは、プレゼンテーションの壇上では、決して困っている人ではなく、ひとりの登壇者であった。
3.4 追いつかない組織的な支援体制
Tさん、Aさんともに、それぞれが精神面、対人場面での困難を抱えながらも、学業面では全く問題がない。Ａさんは浪人も留年もしていない。しかし、両者ともに大学4年次の就職活動の時期には、プレッシャーを受けながらも活動ができないままに、精神状態を悪化させた。どのような人であれ、他者に心を閉ざし、何も語ってくれなければ支援もできない。しかし2名とも、ゼミの仲間とも打ち解けており、ゼミ担当教員には自分が抱える困難や自分自身の思いなどを率直に語っていた。また、Ｔさんは、懇意に就職相談にのってくれる教員にも相談をし、教員に推薦された本を読むなど前向きな姿勢を示していた。しかし、組織として支援体制が整っていない以上、一部の教員だけでこうした学生を十分にサポートすることは不可能だ。
4．就労困難な学生を大学でどのように支援するか
学生が抱える困難は多様であるためニーズはさまざまであるが、本稿ではＴさんとＡさんへのインタピューから、大学にあればよいと思われる支摄についていくつか挙げていきたい。
・年齢が高い学生への支援
Tさんが真っ先に挙げたのが、年齢が高い人への支援がなかった、という点であった。さまざまな理由で入学が遅れてしまう学生、また、入学年齢が高くなくとも在学期間が伸びることで高年齢化する学生もいる。そして、年齢の高い学生は、20代前半で就職活動をしている学生と同じように就職活動をすることには不安を感じている。少なくともＴさんは、自分自身の年齢に焦りと不安を抱えていたと語っているし、就労に向けた活動を継続している現在も、不安や焦燥感に絶えずさらされているという。
・種類のカウンセリング
就労支援という場合、カウンセリングは二つの異なる方向で必要になるだろう。
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1 ）就労へのプレッシャーの軽減、メンタルへするケアとしてのカウンセリングまず、いわゆる一般的なカウンセリングである。これは、本人を就労に直接的に繋げるわけではないが、就職活動のストレスやプレッシャーを話せる場があることで、気持ちを落ち着かせる効果がある。 Tさんはこうした制度の存在を知らなかったため、在学中は利用していなかった。他方で、利用中のAさんは、学内のカウンセリングは〈少しずつ自分の思いを話で出せることで楽になる〉とし、〈精神的な安定性を取り戻しやすい〉と語っている。Ａさんの語りからは、学内のカウンセリング制度が学生の支援になっていることがわかる。
2 ）進路、就労相談としてのカウンセリング
しかし、就労支援といった場合、精神的な側面をサポートするカウンセリングだけでは不十分である。就労に繋げるのであれば、障害や問題を考虚した具体的な就労相談が必要になる。他方で、就労が著しく困難な学生の場合は、卒業後に何等かの居場所を確保しなければひきこもってしまう可能性もある。この場合、就労以外も視野に含めて、卒業後の居場所をどうするかについてのカウンセリングが必要になってくる。
・不足している組織的な支援
2.2でもみてきたように、「発達障害」や「精神障害」への進路・就職指導としては、①キャリア教育、②障害学生向け求人情報の提供、③就職支授情報の提供、支援機関の紹介、④インターンシップ先の開拓、⑤就職先の開拓、就職活動支援が挙げられていた。こうした支援をひとつひとつ構築していくことが必要になっている。 Ａさんは、自分のように〈発達障害を抱えている〉先輩たちの情報がなく、彼らがどのように働いているのかを知りたいという。そのためには、地域の発達障害支援センターなどとの連携が必要だろう。また、Ａさんは人と話すことが苦手であり、面接で不利になりがちだという。そのため、何回も話をし、Ａさんの能力や苦手な部分を理解した上での就労ができればいいという。インターンシップ先の開拓、就職先の開拓、就職活動支援が課題となるだろう。 ・どのような支援が必要なのかは[本人にもわからない]ことを理解する今回のインタビューでは、大学にどのような支援があったらよいと思うかについてTさんとAさんに聞き、それについては上記で述べてきたが、いずれも、断片的なものに留まっている。今回のインタピューで印象的であったのは、TさんもAさんもともに、どのような支援があればよいのか〈わからない〉と語っていた点である。どういう支援が必要なのかは支援を必要としている本人にもわからない、ということも理解しておく必要がある。
5.おわりに
高等教育機関の基本は学業にあり、大学が、学生のメンタル・サポートや就労支援の場となることを疑問視する見解もあるだろう。しかし、現実を見据えると、学生の特性の変化や社会の変化に大学も対応せざるを得ない。文部科学省の高等教育局は、平成29年度概算要求のうち「社会で活躍する障害学生支援センター形成事業（仮称）のなかで、「障害のある誰もが活躍できる社会の実現のためには、大学等の高等教育機関において質の高い教育を受けることをとおして、社会で必要とされる力を十分に身につけ、社会に送り出されることが重要である」(文部科学省2016：11)としている。そして政策目標として、「関係機関が連携し障害学生の修学・就職支援に必要なノウハウ、リソースを共有すること等による支援体制の強化」、「大学等における障害学生に対する修学支援の一層の充実」、「高等教育を受けた障害学生の就労移行の円滑化による社会進出の促進」の３点を挙げている。障害学生数の急増に対応しきれず、大学側の支援体制の整備が追いついていない現状が何える。文部科学省が今後大学をどのような方向に導いていきたいのか、その意向の是非は本稿では問わない。また、大学をどのような場とみなすかについても、ここでは問わない。しかし現実的に、適切なサポートを受けることで卒業後の進路や就労を切り開ける可能性のある学生に支援が届いていない現状を目にして、筆者は、一教員として無力感にしばしばさいなまれてきた。彼らの現状が社会に知られることで、支援体制も構築されてくるだろうという期待を込めて本稿を執筆した。現在、大学の教員も職員もさまざまな業務を抱えてお
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り、短期間で十分な支援体制を構築することはできないが、できるところから始めていくしかない。そして、組織的な支援体制の構築を行うときに必要なのは教職員や専門家だけではない点を忘れてはならない。現在支援を必要としている学生は、今後支援を必要とする学生の気持ちを、ある意味、誰よりも理解できる人々なのであり、彼らの意見は重要だ。本稿はケースも少なく、事例報告の域に留まる試論であるが、2名の語りからは、日本学生支援機構の調査のような計量的な研究では見えてこない、学生たちの状況の一端を垣問見ることができた。就労困難な学生への支援の構築のためには、大規模な計量調査だけではなく、学生自身の声が直接的に反映された質的調査も平行して実施されていくことが望ましい。
注
1）調査の規模と回収率について、大学だけをみても、平成27年度の対象校数は国立86校、公立86校、私立610校、計782校であり、調査の回収率は100%である。規模も大きく、回収率も高い調査といえる。 2）「精神障害」の項目は、平成27年度調査より設定された。26年度までは、精神障害に該当する学生は「その他」の項目に含まれていた。なお「精神障書」の項目の内訳は、「統合失調症等」、「気分障害」、「神経症性障害等」、「摂食障害・睡眠障害等」、「他の精神障害」である（日本学生支援機構2015：4）。