令和４年１０月１１日公益社団法人日本薬剤師会本会では、薬剤師の調査・研究活動への意識向上並びに調査・研究内容のさらなる質の向上に資することを目的に、第４８回日本薬剤師会学術大会（鹿児島大会）より、ポスター優秀賞を創設しています。第５５回大会（令和４年１０月９日・１０日、宮城県仙台市）においては、開催方式を「現地開催」と「WEB開催」のハイプリッド形式とし、３年ぶりに現地でのポスター掲示、示説を行いました。ポスター優秀賞審査委員会では、発表データについて、学術性、新規性、将来性、医療等への貢献等、総合的な観点から審査を行い、下記の通り、最優秀賞１題、優秀賞４題が選考されましたので、ここに発表いたします。
記

演題番号：P − 1 6 1演題名:保険薬局薬剤師によるトレーシングレポートを活用した薬学的介入と残薬解消への介入から得られる医療経済効果発表者: ○越野　優希¹ 2 ［香川県］、田中　裕章3 、篠原　尚樹、水岡　大策3 、立道貴清¹、木村英明¹、小坂信二²³属: 1 有限会社木村ファーマシー  きむら調剤薬局牟礼店、2 香川大学大学院医学T系研究科薬剤学、3香川大学医学部附属病院薬剤部#
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【目的】
本邦において，保険薬局薬剤師は医師への情報提供や薬学的介入の手段のひとつとしてトレーシングレポート（以下，TR）を活用している。しかし，TRの有用性を医療経済学的に評価した報告は少ない。本研究は保険薬局薬剤師によるTRを活用した薬学的介入及び残薬解消への介入事例を解析し，TRの有用性を医療経済学的に評価したので報告する。
【方法】
2020年11月～2021年10月の1年間に香川大学医学部附属病院薬剤部で受信したTR267件及び該当患者の診療録を後方視的に調査した。なお，本研究における薬学的介入は保険薬局薬剤師のTRを活用した情報提供や処方提案により，医師の処方変更や指示変更が確認された事例と定義した。薬学的介入のうち副作用回避事例について田坂らの報告（医療薬学、2014、40(4)，208-214）を参考に医療経済効果を推算し、治療効果の向上事例については疾患等の背景により経済効果が異なると考えられるため，医療経済効果の評価は行わなかった。また，残薬解消への介入による医療経済効果は削減された薬剤の薬価に基づいて算出した。
【結果】
TR267件のうち薬学的介入は81件（副作用回避52件，治療効果の向上29件）、残薬解消への介入は15件、情報提供のみや処方変更等に至らなかった介入が171件であった。また，267件のうち107件が患者フォローアップを契機としたTRであり，そのうち21件が薬学的介入であった。TRを活用した薬学的介入による医療経済効果は10, 480, 000円/年と推算され、このうち患者フォローアップを契機としたTRを活用した薬学的介入による医療経済効果は4, 765, 000円/年と推算された。また，残薬解消への介入による医療経済効果は337, 002円/年と推算された。
【考察】
薬学的介入においてTR1件あたり39, 251円，患者フォローアップを契機としたTR1件あたり44, 533円,残薬解消への介入においてTR1件あたり1, 262円の医療経済効果が推算され,保険薬局薬剤師によるTRの活用は医薬品による副作用の重篤化回避や未然回避、残薬解消に伴う薬剤費削減等を介して有益な医療経済効果をもたらす可能性が示唆された。また，本研究結果は保険薬局薬剤師が行う薬学的介入や残薬解消への介入,患者フォローアップ等の対人業務が医療経済に貢献する可能性を示唆している。 【キーワード】トレーシングレポート，医療経済効果，薬学的介入，残薬解消，患者フォローアップ
(演題番号順)
演題番号：P − 0 6 5
演題名:副作用機序別分類に基づく調剤前患者ヒアリングによる効果発表者: ○佐藤　ユリ[宮城県] 、太田　貴之'、朝倉　敏夫'、国井　亨'、畠　玲子'、菅谷　貴之¹、恩田　光子²属: 1 NP0法人どんぐり未来塾、2大阪医科薬科大学薬学部 我

【背景】
服薬指導時の副作用確認は、待ち時間等への配慮から短時間で実施せざるを得ない場合が多く、副作用症状の見逃しが起こる可能性がある。したがって、薬剤師が標準化された手順で、患者に起こりうる症状等を調剤前のタイミングで網羅的に評価することが望ましい。
【目的】
副作用機序別分類に基づく、薬局薬剤師による調剤前の患者ヒアリングが、副作用モニタリングの精度を上げ、薬物治療の安全性を向上しうるかを検証する。
【方法】
研究デザインは、多施設共同、単群前向き比較試験とし、対象は80歳以下の2型糖尿病患者のうち、処方日数が原則1か月以下で、フォローアップ期間中に継続して来局が見込める者とした。主要アウトカムについて、ベースライン（介入実施前３か月：通常業務）の値と、申請者らが開発した副作用モニタリングプログラムに沿って3か月間業務を実施した後の値を比較した。当該プログラムには、「調剤前のヒアリング」 「モニタリングシステムへのデータ入力」「副作用症状の評価（機序別分類）」「服薬指導」「薬歴への記載」が含まれている。主要アウトカムは、対象患者に占める副作用を発見した患者割合、対象患者に占める処方医へのフィードバック（トレーシングレポート･面談･電話）が発生した患者割合を含む複合エンドポイントとした。分析方法はMcNemar検定を用い、有意水準は5%とした。また、参考値として、副作用を発見した患者1人当たりの副作用発見件数、処方医へのフィードバック全件に対する副作用の内容が占める割合を算出した。
【結果】
参加同意を得た31薬局から330名の患者データを回収した。副作用を発見した患者割合は20.9%⇒33.9%（p < 0.001）、処方医へのフィードバックが発生した患者割合は0.3%⇒3.0%（p = 0.012）と増加した。また、副作用を発見した患者1人当たりの副作用発見件数は1. 2件⇒1. 9件、フィードバックにおいて副作用の内容が占める割合は0% ⇒90%と変化した。副作用症状は290件報告され、機序別分類の内訳は、薬理作用：91. 0%、過敏症：23. 8%、毒性：33. 8%、不明：15. 9%であった。
【考察】
調剤前の症状確認は、副作用の兆候が把握できた患者割合を増加させ、副作用モニタリングの精度が向上したことを示唆した。また、副作用の機序別分類は、根拠に基づく処方医へのフィードバックを増加させ、薬物治療の安全性向上に寄与していることを示唆した。 【キーワード】調剤前確認、副作用
演題番号：Ｐ－０６７
演題名:外来がん治療患者のフォローアップにおける治療方向性の一致に関する検証発表者:〇丸田　勇樹¹.²［茨城県］、菊池　俊裕¹、酒井　理恵¹、中西　正人¹所     属: 1 (株) フロンティアフロンティア薬局日立店、2 国際医療福祉大学大学院薬学研究科医療・生命薬学専攻
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【目的】
安全ながん薬物療法を実施するにあたり、薬局薬剤師と医師、病院薬剤師等との密な連携によるシームレスな医療を実践する必要が不可欠である。すなわち、保険調剤薬局には、医療機関との連携の構築および外来がん薬物療法施行後の医療機関へのフィードバックが求められ、医療機関においては、保険調剤薬局から収集した患者情報を次回の診療や処方に役立てることが可能となり、より適切な治療を行うことが期待されている。本研究では当薬局から処方元病院へのトレーシングレポート（TR）によるフィードバック内容を調査し、当薬局の取り組み状況を明らかにする。
【方法】
来局した患者のうち、調査期間内に外来がん治療後の初回電話フォロー（TF）を行った95名を調査対象とした。調査期間は2022年2月1日～4月29日とした。本調査では、 TF後に記入したTRの内容により「経過報告のみ実施（経過報告）」「処方追加・変更提案の実施（処方提案）」に分類し、次回TF後初回処方内容との関連を調査した。結果は「処方変更あり」と「処方変更なし」の群に分け、カイ2乗検定と残差分析により統計解析した。統計解析ソフトは、IBM SPSS Statistics 28（日本IBM（株）東京）を用い、それぞれの検定において有意水準は5%未満とした。本研究は茨城県薬剤師会倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号：202102）。
【結果】
カイニ乗検定と残差分析を行った結果、有意な差が得られた（ χ ² (1)=11. 62, p ＜. 001）。残差分析の結果、「処方変更あり」（n=32）では「処方提案」（17件）に有意に関係することが、また「処方変更なし」（n=63）では「経過報告」（51件）に有意に関係することが示された。TFを行った95件において、処方元病院と当薬局薬剤師の治療方向性が一致した考えられた割合を「治療協調率」として求めた結果、71. 6%が該当した。
【考察】
TFを行った7割以上のケースで治療方向性の一致をみることができ、薬局薬剤師が医療連携体制のなかで存在感を示すことができたと考えている。その一方で、治療方向性が一致しなかったケースから目を逸らすことはできない。シームレスな医療連携体制の構築に向けて、処方元病院との研修会を重ね、治療方針の理解を深め、適切な薬学管的判断を行うことが治療協調率を高めるために重要となる。
【キーワード】
外来がん治療電話フォロー トレーシングレポート
演題番号：P − 1 5 9
演題名:医師・薬剤師を対象としたトレーシングレポート記載事項の有用性に関するアンケート調査発表者: ○松岡　梨奈¹［岡山県］、廣戸　敬毅²³、冨永　真志³、松尾　匡記³、村井　心梨名¹、尾上　洋²、廣田　美祐紀²、監物　英男²、伊達　元英²、立野　朋志²、田坂　祐一¹.²属：1 就実大学薬学部臨床薬学研究室、2 一般社団法人岡山県薬剤師会安全管所理特別委員会、3 一般社団法人岡山県薬剤師会津山支部少
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【目的】
トレーシングレポート（服薬状況提供書）は、医療機関と保険薬局との連携を目的とした情報共有ツールである。現在は、保険薬局薬剤師（薬局薬剤師）により情報提供の必要性が高いと判断された内容が記載される場合が多いが、記載事項の医療機関における有用性は十分に検討されていない。そこで本研究では、医師の診療上あるいは病院薬剤師の業務上有用性の高いトレーシングレポート記載事項を明らかにすることを目的としてアンケート調査を実施した。
【方法】
対象は岡山県津山市の医療機関に勤務する常勤の内科医師（診療所・クリニックのみ）、病院薬剤師および薬局薬剤師とし、2022年4月25日～5月13日の期間に無記名のアンケート調査を実施した。得られた回答はCS分析により解析を行い、対象者がトレーシングレポートを用いた情報提供が重要と考え、かつトレーシングレポートを用いた情報提供自体の有用性との関連が高い項目を「重要記載項目」と定義した。なお、本研究は就実大学・就実短期大学教育・研究倫理安全委員会の承認を得て実施した。
【結果】
医師26施設27名、病院薬剤師8施設25名、薬局薬剤師59施設86名から回答を得た。トレーシングレポート記載事項のうち、医師が診療によく活用している上位5項目は、服薬状況、残薬の状況、併用薬の有無、他科・他院の受診情報、医師に話していない症状であった。また、医師の重要記載項目として、服薬状況、残薬の状況、併用薬の有無、相互作用の有無（併用注意）、副作用の発生・経過、他科・他院の受診情報が抽出された。一方、薬局薬剤師の重要記載項目としては、服薬状況、残薬の状況、薬局での服薬指導内容（経口抗がん剤）、医師に話していない症状（抗がん剤）、医師に話していない症状（抗がん剤以外）が抽出された。そのうち、服薬状況、残薬の状況、医師に話していない症状（抗がん剤以外）は病院薬剤師の重要記載項目としても抽出された。
【考察】
本研究から、医師がトレーシングレポートを用いて情報提供された場合に診療上の重要性が高いと考える項目が明らかとなった。このうち、併用薬の有無、相互作用の有無（併用注意）、他科・他院の受診情報は薬局薬剤師の重要記載項目としては抽出されず、これらのより積極的な情報提供は、トレーシングレポートの医療機関における有用性を高める可能性が示唆された。 【キーワード】トレーシングレポート、内科医師、病院薬剤師
演題番号：P − 2 0 3
演題名:日本で初めて明らかとなった全国の薬局から収集した調剤情報に基づく抗菌薬使用動向とその影響因子の探索発表者: ○村木　優一¹［京都府］、前田　真之²、家瀬　諒¹、高橋　正夫³、河上英治4 、堀越博一5 、橋場元5 、宮崎長一郎5属：1 京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野、2 昭和大学  薬学部  臨床薬学講座  感所染制御薬学部門、3 高橋薬局ファミロード店、4 かわかみ調剤薬局、5 日本薬剤師会技
駅:
【背景】
日本における抗菌薬使用の約9割は経口薬であり、適正使用を推進するには、薬局薬剤師による積極的な介入が不可欠である。しかし、介入の評価に必要な抗菌薬の使用状況はこれまで明らかにされていなかった。本研究では、新たな指標としてDPM (DDDs/1,000prescription/month)を定義し、全国の薬局から収集した調剤情報に基づく抗菌薬の使用動向とその影響因子を明らかにすることを目的とした。
【方法】
本調査への参加を同意した2638の薬局から抗菌薬の調剤教量と処方箋受付枚数、施設情報を収集した。調査期間は2019年、2021年の1月と6月とし、各月における抗菌薬の調剤数量から力価を算出し、世界保健機関の定義する維持投与量で除した後、処方箋受付枚数で補正したDPMを算出した。また、線形重回帰分析を行い、第3世代セファロスポリン系薬、キノロン系薬、マクロライド系薬のDPMに関連する因子を同定した。共変量は、集中率が70%以上、処方せん受付枚数（1000枚単位）、処方せん受付医療機関数（50件単位）、主な処方箋の発行元（診療所または病院）、最も処方箋の受付頻度の高い診療科とした。
【結果】
処方箋の発行元に関わらず第3世代セファロスポリン系薬、キノロン系薬、マクロライド系薬の使用は、2019年から2021年にかけて減少していることが明らかとなった。一方、受付頻度の高い診療科別で分類した場合、耳鼻咽喉科では、抗菌薬の使用が诚少しているにも関わらず、他科よりもDPMは高かった。線形重回帰分析でも、全ての期間において耳鼻咽喉科が第3世代セファロスポリン系薬、キノロン系薬、マクロライド系薬が独立して関連していた。
【考禁】
本結果は、全国の傾向と同様であり、今回の手法は薬局における抗菌薬使用を把握するための代替指標として活用可能であることが推察された。また、厚生労働省は、 2022年の診療報酬改定で耳鼻咽喉科に対しても抗菌薬適正使用支援加算を新設しており、本政策の効果を評価する上でも、継続的な全国調査が必要である。
【結論】
全国の薬局から収集した調剤教量を用いて抗菌薬の使用動向を初めて明らかにした。また、薬局が主に受け付けている診療科により抗菌薬の使用状況が異なることがわかり、それぞれに適切な対策を講じる必要があることが示唆された。