文化庁委託事業令和3年度　次代の文化を創造する新進芸術家育成事業　文／と弁「日本のバレエ教育に関する全国調査」報告書文化庁委託事業令和3年度　次代の文化を創造する新進芸術家育成事業　文／と弁「日本のバレエ教育に関する全国調査」報告書
このたび昭和音楽大学バレエ研究所では、文化庁の令和3年度「次代の文化を創造する新進芸術家育成事業」として、日本のバレエ教育に関する全国調査を行いました。この調査は、日本全国にバレエ学習者やバレエ教室、あるいはバレエ教師等がいったい何人、いくつあるのかといった全数調査をはじめとして、バレエ学習者の年齢層別在籍率、男女別バレエ学習者教等を割り出し、その実態を把握するものです。 2011年に初めてこの調査結果を公開した際には大変多くの反響をいただき、「バレエ大国」という言葉が使われるきっかけとなりました。以来、5年毎に同様の調査を実施し、時代の流れに応じたバレエ教育環境の変化を具体的な数字で表しております。本報告書に記載させていただきましたとおり、３回目となりました調査結果は、前回の推移と比較するとかなり大きな変化が生じていることがわかりました。２年に及ぶ新型コロナウイルスの影響をはじめ、もろもろの社会変化を反映していることが推測されます。調査の分析ならびに報告書の執筆は、東洋大学社会学部教授であり、弊研究所のアドヴァイザーメンバーにもご就任いただいております海野敏先生にお願いいたしました。ぜひ最後までお読みいただけますと幸いに存じます。そして、このようなバレエ教育環境を客観的に示す基礎データが、バレエ教育や実演の現場において有用なものとなり、今後の更なる成長を陰ながら支えるものとなりましたらこの上ない喜びに存じます。最後になりましたが、本調査を文化庁事業として実施できますことを深く感謝いたしますとともに、調査研究全般にご協力、ご尽力いただきました関係各位に、この場をお借りして厚く御礼を申し上げます。今後も日本唯一の大学附属バレエ研究機関として、バレエ教育のさらなる発展に向けて、その一助となるような調査研究に注力してまいります。引き続きご指導ご鞭捷を賜りますよう、どうぞよろしくお願い申し上げます。 2022年3月昭和音楽大学バレエ研究所所長小山久美
1. 1
1.  2  調査方法と回収率 14
2. 1 バレエ人口の推定17 2. 2 バレエ学習者の実態 19 2. 3 バレエ教室の実態 24
3. 1 バレエ教師の実態と変化 29 3. 2 バレエ教育内容の実態と変化 31
4. 1 分析手法 34 4. 2生徒数減少 36 4. 3新型コロナウイルス 37 4. 4バレエコンクール 39 4. 5 バレエ教師の資質と資格 41 4. 6 公的支援 43 5まとめ…研究概要
昭和音楽大学バレエ研究所
研究の趣旨
「日本のバレエ教育に関する全国調査」は日本におけるバレエ教育の基礎データ整備と実態把握を目的とした調査である。昭和音楽大学バレエ研究所（以下バレエ研究所）は日本で唯一の大学附属バレエ研究機関であり、2006年の設立より日本のバレエ文化等に関する調査・研究等を行ってきた。日本においてバレエ教育は民間のバレエ教室が多くを担っているが、その実態はあまり研究されていない。本調査は唯一の日本におけるバレエ教育の全数調査であり、その成果は学術研究や政策立案の現場、またメディア等で幅広く活用されることが見込まれている。
研究の内容
日本におけるバレエ学習者数、バレエ教師数、バレエ教室数、男女別バレエ学習者等の調査を行った。全国のバレエ教室一覧を作成し、その全てに調査票を送付し、回収された調査票を元に分析を行った。本調査は５年ごとに実施しており、2011年に第１回目、2016年に第２回目を行った。本年度の調査は第３回目にあたる。５年ごとに本調査を行うことで、現状の把握だけでなく、経年変化の分析を行うことが可能である。
実施期間
2021年4月1日～2022年3月31日
調査作業内容
本事業では調査に際して以下の作業を行った。作業実務にはバレエ研究所２名（所員１

研究組織
本事業は以下の研究組織のもとに調査を実施した。

事業協力
本事業は以下の団体にご協力を頂き実施しました。公益社団法人日本バレエ協会、一般社団法人日本バレエ団連盟、チャコット株式会社調査報告
海野(東洋大学社会学部教授／昭和音楽大学バレエ研究所アドヴァイザー)
1　調査の概要
日本のバレエ教育環境については、10年前まで実証的なデータに基づいた全国規模の把握がされていなかった。そこで、昭和音楽大学バレエ研究所では2011年から「バレエ教育に関する全国調査」を実施して、バレエ教育環境の実態把握に努めている。本節では、当研究所が2011年、2016年、2021年に実施した「バレエ教育に関する全国調査」に関して、調査対象（1.1)、調査方法と回収率（1.2)を説明する。
1. 1調査対象
バレエ教育環境を把握するための調査単位としては、バレエ学習者、バレエ教育者、バレエ教育者、バレエレエ教育機関が考えられる。このうちバレエ学習者とバレエ教育者は全国規模での網羅的な名簿の作成は現実的に不可能であるが、バレエ教育機関はある程度網羅的な住所録の作成が可能である。そこで当研究所では、バレエ教育機関の住所録を作成し、これに基づいた悉皆調査「バレエ教育に関する全国調査」（以下「全国調査」）を実施してきた。本調査の最大の特徴は、標本抽出を一切行わず、可能な限り全国すべてのバレエ教育機関に協力を求めて行っていることにある。調査対象としたバレエ教育機関は、いわゆる“バレエ教室”だけでなく、バレエのコースを有しているカルチャーセンターやスポーツクラプなどの生涯学習機関や、課外授業としてバレエ教育を組み込んでいる幼稚園・保育所、小中学校・高校、専門学校などを広く含めた。しかし、以下ではバレエ教育機関の総称として「バレエ教室」という語を用いる。 2011年の第1回調査に際し、バレエ教室の網羅的な住所録として『全国バレエ教室データベース』（以下「教室データベース」）を構築した。データベース構築のために、まずNTTのインターネット版電話帳『ｉタウンページ』を「バレエ」というキーワードで検索し、住所等の情報を収集した¹。さらに日本バレエ協会ホームページ掲載の「全国バレエスタジオ案内」²、ウェブ上で検索可能なバレエ教室の情報、その他一般に公開されているバレエ関係の各種名簿類を収集して参照した。この「教室データベース」は、その後も当研究所において、日常的に修正・更新を行ってきた。とりわけ2016年の第2回調査、2021年の第3回調査にあたっては、再び可能な限りの調査を行い、全面的な改訂を行った。まずNTTの『タウンページデータベース』3で「バレエ教室」「ダンス教室」「カルチャーセンター」のいずれかに分類されている全国約5,000件の住所・電話番号のデータを入手し、「教室データベース」との照合を行った。照合の結果「教室データベース」に未登録の2,183件について、バレエ教育の実施を確認した。また、多店舗型のカルチャーセンター、スポーツクラプについては、バレエ教育を行っている店舗のみを調査対象にするために、各店舗の教育内容をウェブで１件ずつ精査した。ウェプで確認できない場合には、メールや電話で問い合わせた。以上の作業に加えて、登録済みのバレエ教室についても、閉室したものがないかを１件ずつ点検した。さらに、登録から漏れている教室の情報を発見するたびに「教室データベース」へ追加した。 Googleマップのストリートビューでバレエ教室の所在地を確認するなど、ウェブで一般公開されている検索サービスも可能な限り活用して調査を行った。結果として、2021年9月時点の「教室データベース」への登録総数は、閉室した教室のデータや経営主体が同じ重複したデータもすべて含めて、7,147件となっている。
1． 2　調査方法と回収率
調査方法は郵送法を採用した。調査票は第１～３回いずれもA4判4ページで、質問の数は、第１回が19間、第２回が20間、第３回が17間である。第１～３回でほとんどの質間は同一であるが、第2、3回は一部の質問を誤読されないように修正したり、選択肢の表現を変えたり、補足説明を追加したりした。さらに、回答しやすいように質問の順番を部分的に変更した。質問の内容は、バレエ教室の経営主体、稽古場の数、生徒数、生徒の性別・年齢層、教師数、教師の属性や資格、教えているレッスンの種類、バレエコンクールへの参加など多岐にわたっている。資料Aに、第3回全国調査の調査票全文を示した。 2021年の第３回全国調査は、まず４月より「教室データベース」のデータを精査して、送付先を決定した。5月より調査票の点検・修正を行い、少数のバレエ教室の協力を得て子備調査を実施した。７月より調査票のための準備を行い、８月３１日に調査票を発送した。送付先は4,489のバレエ教室である。各バレエ教室に1通ずつ調査票を送付し、バレエ教室の代表者またはその代理人が回答するように求めた。もしも経営主体が同じ別の教室に調査票が届いた場合は、教値等の回答が重複しないよう配慮を求めた。さらに、多店舗型のカルチャーセンター、スポーツクラブについては、漏れがないように団体本部へ事前に協力を依頼した。調査票の返送期限は９月20日とし、ハガキによる督促を１回行った。 11月上旬まで回答済み調査票の回収に努め、最終的に1,554件の調査票を回収した。以上の第３回全国調査のスケジュールについては、資料Bに詳細を示した。表1·1は、第1〜3回の「全国調査」について、発送数、返送数、回収率を比較したものである。回収率は、3回ともおよそ3分の1であるが、第2回から第3回で2ポイント増加した。また、回収の結果、バレエを教えていないと回答した教室が一定数含まれていたので、表1-1にはバレエを教えていると回答した教室の数と割合も示した。
表1-2は、第3回全国調査について、都道府県別の発送数、回収数、回収率をまとめたものである。回収数の多かった都道府県は、1位：東京都（317）、2位：神奈川県（155）、 3位:愛知県（100）、4位:埼玉県（99）、5位:大阪府（92）である。また、回収率が50%を超えた都道府県は、岩手県(60.0%)、佐賀県(58.3%)、青森県(54.2%)、新潟県(53.1%)の4県であった。

2 バレエ教育環境の全体像
「全国調査」の集計結果を用いて、まず全国のバレエ学習者とバレエ指導者の総数を推定し（2.1）、次にバレエ学習者（2.2）とバレエ教室（2.3）の全体像を説明する。
2. 1バレエ人口の推定
「全国調査」の集計結果から、バレエ学習者（生徒）とバレエ指導者（教師）の総数を推定した。表2-1に、第1～3回の「全国調査」の結果から推定した数値を示した。最下段の日本総人口は、総務省の発表した各年10月1日現在の人口推計である4。
以下、第３回全国調査のデータを例として、推定の手順を具体的に説明する。第３回全国調査では、表1-1に示した通り、全国のバレエ教室の網羅的な名簿作成を行って4,489のバレエ教室へ調査票を送付し、1,554件を回収した。このうち1件の調査票は全問無回答だったため、有効回答票は1,553件であった。また、回収の結果、バレエを教えていない教室（以下「非バレエ教室」）が送付先に若干含まれていた。そこで、送付先の4,489に非バレエ教室が含まれている割合を、有効回答票に非バレエ教室が含まれていた割合に等しいと仮定して、非バレエ教室を除いた全国のバレエ教室総数を「4,489×1,475 ÷ 1,553＝4,263.538」より、約4,260と算出した。次に、バレエ生徒総数の推定は、調査票の「現在、バレエのクラスを受けている生徒（月1回以上）は何人いますか」という質問に対する回答から推定した。この質問に対しては、 1,446件の有効回答が得られた。本調査では回答者の負担を軽減して有効回答率を上げるため、「正確な数字が不明の場合は、およその人数をお答えください」と明記したため、これらの回答には、「50人」、「100人」のように丸めた数字や、「約50人」、「100人ぐらい」という表記が少なからず含まれていたが、これらの概数は、集計においては「約」、「ぐらい」等の表記を無視して扱った。また「20～30人」、「4、5人」という表記は、それぞれ「25人」、「4.5人」とみなす処理を行った。結果として、有効回答1,446件の生徒人数の合計は86,920.0人であった。これより、有効回答1件あたりの平均生徒数は、「86,920÷ 1,446＝60.111」で、約60.1人となる。この平均生徒数を、全国のバレエ教室1件あたりの平均生徒数とみなし、これに全国のバレエ教室総数の推定値を掛け合わせ、「60.1×4,260 =256,026」より、全国のバレエ生徒総数を約25万6千人と算出した。最後に、男子バレエ生徒総数、バレエ教師総数を、バレエ生徒総数と同じ方法によって推定した。推定の基となる第3回全国調査の有効回答数は、男子バレエ学習者数は1,444件、バレエ教師教は1,462件、男子生徒人数の合計は2,670.5人、バレエ教師教の合計は4,346.5人であった。これより、男子バレエ生徒総数を「2,670.5÷1,444×4,260＝7,878.345」より約7900人と推定し、バレエ教師総数を「4,346.5÷1,462×4,260＝12,664.904」より約13,000人と推定した。以上の推定方法には、いくつかの問題がある。まず、推定値が実際の値より小さくなる要因として、バレエ教室総数の過小評価がある。「教室データベース」に漏れがあれば、教室総教・生徒総教の実教値は推定値より大きくなるであろう。一方、推定値が実際の値より大きくなる要因としては、バレエ教室あたりの平均生徒数・平均教師数の過大評価がある。未回収・未回答のバレエ教室群は、有効回答を得たバレエ教室群よりも平均生徒数・平均教師数が小さい可能性は否定できない。また、同一の生徒・教師が複数のバレエ教室に所属している場合は、計数に重複が生じる。そのような生徒・教師が多いほど、実数値は推定値より小さくなる。これらの問題点はあるものの、「全国調査」で入手したデータで推定する限り、上述の推定方法は最善策である。表2-1に示した推定値を見ると、10年間でバレエ教室総数に大きな変化はないが、バレエ生徒総数もバレエ教師総数もおよそ３分の２に減少している。日本のバレエ人口は縮小傾向にあることが明らかになった。また、全国のバレエ教室の総数が高等学校の総数におよそ等しいという状況は、第１～３回の調査で変わらない。第３回全国調査におけるバレエ教室総数の推定値が4,260であるのに対し、2021年度の全国の高等学校の数は4,856である。男子生徒数の増加については後述する（2.2(c))。
2. 2 バレエ学習者の全体像
バレエ学習者に関して、第３回の「全国調査」の集計結果に基づいて算出したバレエ学習率を他団体の調査と比較して検証し(a)、さらに都道府県別のバレエ学習率を示す(b)。次に、性別と年齢による学習者の分布に注目し、第１～３回の「全国調査」の集計結果に基づいて、その実態と変化の全体像を説明する(c)。
(a)バレエ学習率の検証
表2-1で示した通り、第3回全国調査ではバレエ生徒総数を25.6万人と推定し、日本総人口に対するバレエ学習率を0.2％と算出した。日本人のおよそ500人に1人がバレエを学んでいることになる。笹川スポーツ財団は、2019年に「4～11歳のスポーツライフに関する調査」と「12～21歳のスポーツライフに関する調査」を実施しており、回答者が調査時に行っている「習いごと」を尋ねる質問の選択肢に「バレエ」が含まれている。これらの調査の標本数は「4～ 11歳」が2,400人、「12～21歳」が3,000人で、標本抽出法はいずれも「層化二段無作為抽出法」、調査方法はいずれも「訪問留置法による質問紙調査」である6。これらの調査の結果、「習いごと」としての「バレエ」の選択率は、「4～11歳」で3.1％ (該当回答数34件、有効回答数1092件)、「12～21歳」で1.5％（該当回答数8件、有効回答数535件）であった。笹川スポーツ財団の調査結果と比較すると、「全国調査」から算出した0.2％は小さな数値となっている。しかし、次項で述べるように、バレエ学習者が若い女性に偏っていること、とりわけ小学生女子に偏っていることを勘案すれば、年齢層を限定せずに総人口を分母として0.2％がバレエを学習しているという推計値は、笹川スポーツ財団の調査結果と照らし合わせて妥当な範囲に収まっている。
(b)都道府県別バレエ学習率
表2-2は、第3回全国調査に基づいて都道府県別のバレエ学習率をまとめたものである。ただし、数字を比較しやすいように、10万人当たりのバレエ生徒数を示した。
都道府県別のバレエ学習率は、全国のバレエ学習率と同じ考え方で算出した。すなわち、まず送付した調査票の数から各都道府県のバレエ教室総数を推定し、これに全国のバレエ教室1件あたりの平均生徒数60.1人を掛け合わせて、都道府県ごとのバレエ生徒総数を推定した。これを2021年1月1日現在の都道府県別人口で割ったものを、都道府県別のバレエ学習率とした。ただし、発送数が少ない県は、未回収の大規模なバレエ教室が１件でもあると、実際の数値と推定値の差が大きくなる可能性には留意しなければならない。図2-1は都道府県別バレエ学習率の分布を地図に示したものである。表2-2にも示した通り、都道府県別バレエ学習率の第１位は東京都（401人）で、10万人当たり300人を超えるのは東京都のみであった。次いで第2位：京都府（289人）、第3位：神奈川県（273人)、第4位:石川県（252人）で、ここまでが10万人当たり250人を超えている。以下、第5位：千葉県（248人）、第6位：大阪府（233人）、第7位：兵庫県（230人）、第8位：山梨県（216人）、第9位：徳島県（210人）、第10位：埼玉県（205人）と続き、上位10位までが全国平均の学習率（10万人当たり202人）を超えている。図2-1  都道府県別のバレエ学習率
(c)性別と年齢による分布
バレエ学習者の性別に関して、女性が圧倒的に多いことは社会的に周知の事実である。しかし、表2-1で示した通り、バレエ生徒総数の推定値は10年間で3分の2に減少したにもかかわらず、男子生徒総数の推定値は4割以上も増加している。2016年から2021年の５年間では、男子生徒総数の実数に変化はないが、学習者の総数に対する割合は、2.2％から3.1％へ上昇している。第3回調査におけるバレエ学習者の男女比は1：30であり、日本で男性のバレエ学習者が圧倒的な少数派という状況は変わっていない。しかし、10年間で確実に男子生徒の存在感が増していることが分かった。男子生徒増加の社会的背景については、男性バレエダンサーのマスメディアへの継続的な露出が一つの要因と推測できる。すなわち、プロ、アマチュアを問わず、男性バレエダンサーが新聞・テレビに登場することが日常化し、社会的な認知度が向上したことで、男性がバレエを習うことへの抵抗感が和らぎ、男子生徒が増加したと推測できる8。一方、年齢による分布に関しては、年齢層別の教室在籍率を分析した。「全国調査」では、年齢層別に生徒数を尋ねるのは回答者の負担が大きすぎるため、どの年齢層の生徒が在籍しているかを、年齢層ごとに「いる／いない」の2択で尋ねた。この質問における年齢層はバレエ教育の特性に配慮して設定し、未成年は9つに細分化し、20～79歳は10歳ごと6つに分け、80歳以上を加えて14の年齢層を用意した。この質問への有効回答を集計し、日本のバレエ教育が対象としている年齢層に変化があるかどうかを分析した。表2-3は、第1〜3回の「全国調査」の結果から、14の年齢層について、年齢層別在籍率、すなわち当該の年齢層の生徒が在籍していると回答したバレエ教室の比率（有効回答数に対する割合）を示したものである。この結果より、日本のバレエ教育が対象としている生徒の年齢層に関しては、以下のことが明らかになった。第１に、３回の調査で共通しているのは、日本のバレエ教育は３歳以下の幼児から80歳以上まで全年齢層を対象に行われている点、小学生の在籍する教室が8割を超えており女子小学生がバレエ教育の中心層である点、一方で40・50代の在籍する教室が7～8割存在している点である。これらは総体としての日本のバレエ学習者の特徴を示している。第２に、未成年においては、この５年間で３歳以下と小学３・４年生で在籍率の若干の増加が認められる。特に3歳以下の在籍率は、2016年の21％から2021年の27％へ、5
ポイント以上の変化が現れている。
第３に、成人においては、10年間で30・40代の在籍率が減少を続けている一方、50代以上は在籍率の継続的な増加が認められる。この5年間では、30代で在籍率が68.8%から61.9%、40代で78.8%から73.3%へ減少し、一方60代では58.7%から65.1%、70代では19.5％から36.0％へと増加し、以上4つの年齢層ではいずれも5ポイント以上の変化が現れている。80歳以上における2.5％から5.7％への増加も、注目に値する変化である。高齢者の在籍率の増加は、日本の人口構造が高齢化している事実によって部分的に説明できるが、日本社会における高齢者の健康維持・体力向上への取り組みの普及や、大人の趣味・エクササイズとしてのバレエ学習の定着も原因と考えられよう。

2. 3 バレエ教室の全体像
バレエ教室に関しては、表2-1に示した通り、10年間でバレエ生徒総数もバレエ教師総数もおよそ３分の２に減少している一方で、バレエ教室総数には大きな変化がない。以下ではバレエ教室の実態に関して、経営主体の種別、教室ごとの生徒教と教師数の分布、バレエ教育の開始年に注目し、第１～３回の「全国調査」の集計結果に基づいて説明する。まず、各バレエ教室の経営主体については、「貴教室の経営主体をお答えください」という質問を設け、個人・法人の2択とし、法人と回答した場合は、さらに「バレエ団」、「学校法人（幼稚園、保育所を含む）」、「上記以外の営利法人（会社など）」、「上記以外の非営利法人（NPOなど）」、「その他」の５つの選択肢から択一で回答を求めた。択一という指示にもかかわらず、複数の種別を選んだバレエ教室に関しては、その他の質問への回答などから判断できる場合は、５つのどれかに割り当てる処理を行った。表2-4は、第1〜3回の「全国調査」の結果から、経営主体の種別について、バレエ教室の比率（有効回答数に対する割合）を示したものである。なお、第1・第2回の調査の選択肢は、「個人」、「企業」、「学校（幼稚園、保育所を含む）」、「バレエ団」、「その他」の 5つで、非営利法人を回答の選択肢に設けていなかったため、非営利法人のバレエ教室は「その他」など他の選択肢に含まれている。
表2-4に示した結果より、日本のバレエ教育を支えているバレエ教室の経営主体に関して、個人経営が7割を超えて圧倒的に多いこと、その傾向は10年にわたって変わっていないことが分かった。次に、バレエ教室ごとの生徒数、教師教について要約統計量を求めた。表2-5は、第1 ～3回の「全国調査」の結果から、バレエ教室１件あたりの生徒数の平均値、中央値、最大値、男子生徒数の平均値、最大値、教師数の平均値、中央値、最大値を求めてまとめた表である。最大値で一の位が0の数値は、いずれも概数による回答であった。
バレエ教室ごとの生徒数、教師数については、さらに度数分布を分析した。図2-2は、第１～３回の「全国調査」の結果から、教室ごとの生徒数を10人ごとに区切ってヒストグラムで示したものである。3回の調査結果を相互に比較できるようにするため、縦軸には確率密度の値を用いた。また、生徒数を501人以上と回答した教室が、第1回調査に16件、第2回調査に７件、第3回調査に６件あったが、これらはヒストグラムからは除外してある。図2-2において、91〜100人、291〜300人などの区間が前後の区間より突出しているのは、概数でも回答してもらったため、「100人」、「300人」という丸めた数字による回答が多かったことを示している。図2-3は、第1〜3回の「全国調査」の結果から、教室ごとの教師数を10人ごとに区切ってヒストグラムで示したものである。このヒストグラムでも、3回の調査結果を相互に比較できるようにするため、縦軸には確率密度の値を用いた。以上の分析の結果、バレエ教室ごとの生徒数、教師数に関しては、以下のことが明らかになった。第１に、10年間にわたって、日本のバレエ教室が小規模なものに偏っている傾向は変わっていない。わが国では、生徒が50人以下の教室が半数を占め、教師も3人以下の教室が過半数を占めている。具体的な数値を示せば、2021年の第3回全国調査では、生徒数50人以下が有効回答数の62％、教師数3人以下が74％であった。図2-2、図2-3のヒストグラムは、いずれも著しく左へ偏った形状となっている。第2に、この10年間、教室規模は縮小し続けていることが明らかになった。教室ごとの生徒数は、10年間で平均値が87.8人から60.1人へ、中央値が55人から43人へ減少している。図2-2、図2-3のヒストグラムを見ると、第１回から第２回、第２回から第３回と５年を経るごとに、ヒストグラムの山がさらに左への偏りを強めていることが分かる。教室ごとの教師教も平均値が4人から3人へ減少している。教師が1人の教室の相対度数も、2011年には有効回答数の22％であったのに対し、2021年には30％に増加している。バレエ教育の開始年については、「貴教室は、いつからバレエを教えていますか」という質問を設け、西暦か和暦での回答を求めた9。この質問に対する有効回答数は1,393で、もっとも古い開始年の回答は1907年（明治40年）であった。また第3回の調査年である2021年（令和3年）を開始年とした回答が5件あり、開始年の中央値は1997年であった。表2-6は、第3回全国調査の結果から、教室のバレエ教育開始年を5年ごとに区切って集計した結果である。1950年以前にバレエ教育を開始したバレエ教室（教育歴71年以上）は32件で、有効回答数の2.2％であった。一方、2001年以降にバレエ教育を開始したバレエ教室（教育歴20年以内）が560件で、有効回答数の40.2％であった。10年ごとに集計すれば、1951～60年：39件（2.8％）、1961～70年：74件（5.3％）、1971～80年：163件（11.7％）、1981～90年：227件（16.3％）、1991～2000年：298件（21.4％）、2001～ 2010年：368件（26.4％）、2011～2020年：187件（13.4％）であった。
図2-4は、第3回全国調査の結果から、バレエ教育開始年ごとの教室数を棒グラフで示したものである。グラフの山が右に偏っており、教育歴が20年前後のバレエ教室が多いが、教育歴50年を超えるバレエ教室も1割程度存在している。
「全国調査」の集計結果を用いて、まず全国のバレエ指導者（教師）の実態と変化を説明し（3.1)、次にバレエ教育内容の実態と変化を説明する（3.2) 。
3. 1 バレエ教師の実態と変化
(a)バレエ教師の経歴
第１～３回の「全国調査」では、日本のバレエ教師の経験と知識の実態を把握する手掛かりとして、各バレエ教室で教えている教師のバレエ団等所属の経歴を尋ねた。具体的に設けた質問は、「貴教室のレギュラー教師にはバレエ団または舞踊団に所属している（したことがある）バレエ教師はいますか」というものである。この質問には、誤読・誤解を避けるため、補足説明として「レギュラー教師…定期的にクラスを持つ教師とします」、「バレエ団…ダンサーを職業とする団員たちによる有料公演（発表会ではない）を定期的に行うバレエの団体とします」という但し書きを添えた。表3-1は、「全国調査」の結果から、バレエ団等所属の経歴について有効回答数に対する比率を示したものである。選択肢は表に示した５つで、重複回答を可とした。
表3-1に示した通り、全国のバレエ教室の3割以上には、バレエ団ないしバレエ以外の舞踊団に所属したことのある教師が１人もおらず、しかもその割合は増加傾向にある。また、「バレエ団に現在所属している教師がいる」教室の比率は減少傾向にある。
(b)指導者資格の取得状況
第１～３回の「全国調査」では、日本のバレエ教師の経験と知識の実態を把握するもう一つの手掛かりとして、バレエ指導者資格の取得状況も尋ねている。具体的に設けた質問は、 「海外には、国家や国際的な組織が認定するクラシック・バレエの指導者資格がありますが、貴教室にはそのような資格を持っているバレエ教師がいますか」というものである。この質問には、誤読・誤解を避けるため、「例：イギリスのロイヤル・アカデミー・オブ・ダンス（RAD）、フランスのダンス教師国家資格（DE）など」という補足説明を添えた。また、指導者資格を取得した教師がいると答えた場合には、具体的な資格名を自由記述で回答するように求めた。表3-2は、第1～3回の「全国調査」の結果から、バレエ指導者資格の取得状況について有効回答に対する比率を示したものである。
表3-2に示した通り、全国のバレエ教室で、バレエ指導者資格を取得した教師がいる割合は15%前後であり、またこの5年間で、バレエ指導者資格を取得した教師のいない教室の割合はやや増加している。同時に、バレエ指導者資格の所得を考えている教師がいる教室の割合は、7.8％から21.8％へと大きく増加している。第３回全国調査では、教師が取得した具体的な資格名を記入した教室が195あり、そのなかには資格名を複数記入したものもあった。具体的に記入された資格名では、英国に拠点のあるロイヤル・アカデミー・オプ・ダンス10（RAD）関連の資格が最も多く、次いでロシアに拠点のあるペルミ・バレエ学校の日本校11が認定している資格が多かった。日本では、バレエ指導者資格の認定組織としてRADが最も認知されているという状況は、第1回調査から変わっていない。
3． 2　バレエ教育内容の実態と変化
(a)レッスンの内容
第１～３回の「全国調査」では、全国のバレエ教室が実施しているバレエ教育の内容を把握するため、レッスンの種別ごとに実施の有無を尋ねている。具体的に設けた質問は、「貴教室には、通常のバレエクラスの他に以下のようなバレエクラスがありますか。期間限定のクラスや特別クラスとして開いているものも含めて、すべてお答えください」というものである。回答選択肢には、11種類のレッスンクラスを用意し、複数回答可で回答を求めた。ただし、何を「通常のバレエクラス」と考えるか、どのような内容ならば「ストレッチのクラス」、「ポアントのクラス」とみなすかなどについては、回答者の判断に委ねている。表3-3は、第1～3回の「全国調査」の結果から、11種類のレッスンクラスについて、それぞれ行っていると回答したバレエ教室の有効回答数に対する比率を示したものである。
表3-3に示した通り、全体的なレッスンクラスの実施率の傾向は、10年にわたって大きな変化はない。「アダージオ（パ・ド・ドゥ）のクラス」、「コンテンポラリーダンスまたはモダンダンスのクラス」は、10年間で実施率が増加傾向にある。「アダージオ（パ・ド・ドゥ)」のクラスが増加した背景には、アダージオが女子生徒にとって男性と組んで踊る貴重な機会であり、大人になってからバレエを習い始めた生徒層にも人気が高いことが挙げられよう。一方、第3回全国調査では、「通常のバレエクラス以外はない」という選択肢を選んだバレエ教室が有効回答数の11.5％であった。
(b)レッスンの音源
各バレエ教室で、レッスンの時にどのような音源を使っているかについては、「ピアノの生演奏」、「CD・MD・カセットテープなどの録音音源」、「その他」の選択肢を用意し、複数回答可で回答を求めた。表3-4は、第1～3回の「全国調査」の結果から、レッスンの音源について、有効回答数に対する比率を示したものである。ただし録音音源に関しては、第1・2回は「CD・MD・カセットテープなど」という選択肢のみを設けたが、第３回では、「CD・MD・カセットテープ」に加えて「パソコン・スマホ・タプレット」という選択肢を加えた。
表3-4に示した通り、ほぼすべてバレエ教室で録音音源が使われていることは10年にわたって変化していない。ピアノの生演奏でレッスンを行っている教室の割合は、この10年間で9.3％から13.4％へ増加している。
(c)発表会・コンクール参加
各バレエ教室でバレエの発表会を行っているかについては、「行う／行わない」の択一で回答を求めた。バレエコンクールへの参加については、「これまでに国内外のバレエコンクールへ出場したことのある生徒はいますか」という質問を設けて、「いる／いない」の択一で回答を求めた。表3-5は、第1～3回の「全国調査」の結果から、発表会の開催とコンクールへの参加について有効回答数に対する比率を示したものである。
表3-5に示した通り、9割弱のバレエ教室で発表会を行っている実態は、10年にわたって変化していない。日本のバレエ教育では、発表会の開催が常態化している。一方、コンクールへの参加者がいるバレエ教室の割合は、10年間で増加傾向を示している。
(d)海外バレエ学校・バレエ団所属
第2回と第3回の全国調査では、「現在、貴教室の生徒または元生徒（出身者）で、海外のバレエ学校またはバレエ団に所属している人はいますか」という質問を設けた。表 3-6は、それぞれの選択肢について有効回答数に対する比率を示したものである。
表3-6に示した通り、1割を超えるバレエ教室は、海外のバレエ学校に生徒を送り出したり、海外のバレエ団にダンサーを供給したりした実績を持っている。
4 バレエ教育現場の意識
本節では、第3回全国調査の自由記述の回答を用い、全国のバレエ教育における現場の意識を分析する。まず分析手法を説明し（4.1)、次にバレエ教育現場に広く共有されている問題として、生徒数減少（4.2)、新型コロナウイルス感染症（4.3)、バレエコンクール(4.4)、バレエ教師の資質と資格（4.5)、公的支援について（4.6)を順次取り上げる。
4. 1分析手法
「全国調査」では、バレエ教育の現場の声を収集するため、調査票に「日本のバレエ教育について、あるいはこのアンケート内容について、ご意見、ご感想、ご要望などを、自由にお書きください」という自由記述の質問を用意した。第３回全国調査では、回収した1,554件の回答うち448件（28.8%）に自由記述があり、たいへん貴重な現場の声を収集することができた。自由記述回答は、別紙を提出した１件を除いて手書きであったが、これをすべてパソコンで打ち込み、テキストデータにした。文字総数は、句読点・記号類を含めて約52,500字、センテンス総数は約1300個である。文字総数とセンテンス総数に「約」を付けたのは、一部解読できない手書き文字があり、またセンテンスの区切りが判別不能な場合が多かったからである。448件の自由記述回答の平均文字数は約120字であったが、8件は400字を超える長さで、さらにそのうちの2件は1000字を超えていた。この約52,500字の自由記述回答に対して、質的データの分析手法であるアフターコーディング法を用い、探索的テキストデータ解析を行った。具体的な手順としては、まず形態素解析を行って単語の出現頻度を求めた12。表4-1は、自由記述回答に出現する名詞のうち、代名詞、形式名詞、数詞を除いて、出現頻度上位30個を示したものである。表4-1を見ると、第1位の「バレエ」が突出して多く、第2～6位には、「日本」、「生徒」、「教室」、「指導」という日本のバレエ教育全般に関わる単語が並んでいる。しかし、第７位の「コンクール」はバレエ教育においても特定の領域に関わる単語で、明らかに昨今のバレエ教育環境を反映して出現頻度が多くなっている。第8位の「コロナ」も、2020年以降の新型コロナウイルス感染症流行をめぐる社会情勢を受けて出現頻度が多くなっていることは言うまでもない。
図4-1は、名詞の出現頻度上位のうち、最上位の「バレエ」を除いた150個の単語から作成したワードクラウドである。次に、この出現頻度分析を手がかりとし、多数の自由記述回答が言及している共通の観点を見つけ出すために、すべてのセンテンスを再度精査した。そしてそれぞれの回答にどのような観点が含まれているかを識別し、頻出する観点に関してコードを付与した。以上のような探索的テキストデータ解析の結果、バレエ教育現場が広く関心を共有している昨今の問題として、生徒数減少、新型コロナウイルス感染症、バレエコンクール、バレエ教師の資質と資格、公的支援という5つの主要な問題を抽出することができた。これらの問題は相互に重複しあい、関連しあっている。以下では、5つの問題ごとに実際の回答文を例示することで、バレエ教育の現場の意識を整理する。回答文の引用は、誤字脱字も含めて原文のママとし、引用の末尾には回答したバレエ教室の所在する都道府県名または地方名を括弧に入れて示した。地方名を括弧に入れて示したのは、回収数の少ない県のバレエ数室の匿名性を担保するためである。
4. 2 生徒数減少
表2-1に示した通り、日本のバレエ人口は10年間にわたって縮小し続けている。自由記述回答からは、生徒教減少に悩むバレエ教室が多いことが分かった。例えば、「生徒の減少傾向で、近い将来の閉校を考えている」（愛知県）、「かつては90人位生徒がいました。どんどんへって、とうとう20人～25人位になりました」（東京都）など、深刻な経営難を訴える記述が少なくなかった。表2-4に示した通り、日本のバレエ教室は個人経営が7割を占めている。一般に、個人経営は企業による経営と比べて財政基盤が脆弱であり、生徒教減少が経営難に直結しているケースが多いと推測できる。自由記述回答に基づいて、バレエ教育の現場が何を生徒教減少の原因と考えているのかを分析した。その結果、共通に認識されている原因として、①新型コロナウイルス感染症、 ②日本社会の少子高齢化、③ダンス学習における他ジャンルとの競合の３点が抽出できた。 ①新型コロナウイルス感染症に関しては、次のような回答が多数見出された。 •コロナ禍にあり、生徒は減り、未だに増えません。 (東京都) ・コロナを理由で退会者もあり、むなしくなる。 (愛知県) •昨年から今年にかけてコロナによる経済影響の為に生徒の約半数が退所しました。感染状況からも新たに習い事を始めようとする人はいません。 (千葉県) ・コロナ禍において生徒が集まらない、辞めてしまう等のお教室がたくさんあると思い②日本社会の少子高齢化に関しては、次のような回答が典型的である。 ・少子化になり生徒も減少、悩みの種です。（北海道） •少子化により、生徒数、特に子供達が少なくなっているのを感じます。 (大阪府) •少子化に加えて、コロナ禍にともない新入会の生徒が激減し、経営も難しくなっております。（近畿地方） •飽和状態にあるバレエ教室・バレエ団が少子高齢化に伴い縮小していくのは時代の間題であると思う。 (千葉県) ③ダンス学習における他ジャンルとの競合に関しては、次のような回答が典型的である。 ・残っていた生徒達も学校教育のせいか学年が変わるたびにHip Hop系のスタジオに変って行きます。（九州地方） ・学校教育や最近の流れとしてダンスはストリートダンスやヒップホップの方に主き[ママ]がうつっており、バレエ教室に通う人は益々減少していくかもしれない。(埼玉県) •習いごとの舞踊、ダンスについてヒップホップ、チアなどジャンルが増えてきましたね。体操なども昔からありますから習いごとで体をうごかすジャンルが多様化してきました。バレエを選ぶ方も少ないのでは、と考えてしまいます。(愛知県)
4. 3 新型コロナウイルス
2019年末より流行が始まった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、2020年以降の日本社会に多大な影響を与えた。自由記述回答においても、生徒数減少の原因としてのみでなく、さまざまなかたちでコロナ禍がバレエ教育に影響を与えていることを指摘する回答が少なくなかった。例えば、「コロナ禍の今、教室も再開できず、苦しい時にあります..。」（神奈川県）、「コロナ蔓延による度々のスタジオ閉鎖［中略］バレエ教育・育成の先が全く見えません。」（東京都）、「コロナのことをきっかけに教室は縮小又は閉じることも考えながら模索中です。」（埼玉県）など、深刻な回答も少なくなかった。新型コロナウイルスについて何らかのかたちで言及した自由記述回答は、448件中57件（12.7％）も存在している。コロナ禍による制約で、それまで行ってきたバレエ教育が十分に行えなくなった実態に関しては、次のような回答が典型的である。 •今のコロナ禍で不本意なレッスンになっている現状です。 (愛知県) ・コロナウイルスの世界的な広がりの為に教室は２ヶ月休講、舞台延期や中止になりました。（九州地方） ・コロナ禍で県外のコンクールには参加できていません。地方では男性ダンサーをゲストでお呼びするのも難しい状況です。（中部地方） ・コロナ禍で人数制限、発表会の延期や中止／集まることへの風評被害の上、消毒やウェプでの人数制限の実務／運営には経済的、労力的に大変苦難を強いられています。 [／は改行]（神奈川県）また、次の通り、コロナ禍で生徒の学習意欲の低下を懸念する回答も多数あった。 •舞台制限も多いこのコロナ禍は明るい希望ややる気を持続するモチベーションを失い
・コロナ禍で往来の制限などあり、コンクールや講習会に行けなかったり、男性ダンサーを呼べなかったり、発表の場の開催も危うかったりと、生徒達の成長のタイミングを逃れてしまうことも多くて、モチベーションは下がる一方です。（四国地方）それでも、次のような回答から明らかなとおり、それぞれのバレエ教室はさまざまな工夫をして、バレエ教育を継続する努力を重ねている。 ・コロナの影響でマスク着用のレッスンでは体に与えるダメージがあると思っていますので、大型換気扇の設置、パーテーション、オゾン発生器も購入しました。(九州地方) •コロナ禍において今までの運営のやり方では適用しない部分も出てきているように思います。稽古内容としてもオンライン併用といった方法と同時進行だったり（東京都） ・コロナ対策の為、少人数制にしました。レッスン時間にも注意して、長時間になることはしません。大勢が集まれない為、大作のバレエは上演しない事にしました。照明合せなども余裕をもってスケジュール作制[ママ]してます。今や、コロナから生徒を守る事に精一杯な感じです。（近畿地方）
4. 4 バレエコンクール
表3-5に示した通り、バレエコンクールへ参加したことのある生徒がいるバレエ教室の割合は増加傾向にある。第3回全国調査では65.1％であった。当バレエ研究所の調査によれば、2016年に日本国内で開催されたバレエコンクールは106件にのぼり、そのおよそ半数は2006年以降に創設されたものと推定することができた。バレエ人口が減少傾向にあるにもかかわらず、国内バレエコンクールの開催数が増加した理由としては、第１に、バレエ学習者にとってバレエコンクールが身近な学習目標となっている点、第２に、バレエ教室にとってバレエコンクールが生徒を集め、つなぎとめるための方策となっている点、第３に、コンクールの主催団体にとってバレエコンクールが採算の取れるビジネスとみなされている点を指摘することができる13。第３回全国調査の自由記述回答においても、バレエコンクールについて言及したものが、全448件のうち55件（12.3%）存在していた。そのほとんどは、バレエコンクールの過熱に対する批判であった。例えば、「コンクールが多すぎる。」（愛知県)、「コンクール主体の日本バレエ界」(東北地方)、「まだまだコンクール主体のバレエ教育であることに疑問と不信感を持っています。」（神奈川県）、「コンクール至上主義は、いつになったらおさまるのでしょうか。」（中国地方）などの回答が多数見受けられた。コンクールに言及した55件の回答文を内容分析したところ、コンクールプームの過熱に対する批判は、おもに4つの観点からなされていた。すなわち、①コンクール出場のための指導でテクニック重視、ヴァリエーション偏重になっているという批判、②コンクール出場のための指導で成長期の生徒の身体に悪影響があるという批判、③コンクールでバレエが競争となり、バレエの芸術性が軽視されるという批判、④一部のコンクールが営利目的に走っているという批判である。 ①コンクール出場のための指導でテクニック重視、ヴァリエーション偏重になっているという批判に関しては、次のような回答が典型的である。 •コンクール乱立により、コンクール目当てのヴァリエーションのみの教えが目立つ(神奈川県) •日本各地でコンクールが多すぎて、ヴァリエーションを重に[ママ]レッスンしているのはどうかと思う（九州地方） ・コンクールが主流になっている現実ある程度のテクニックがないといけないこともあり、[中略]バレエをテクニックのみで終えたくない、想像力豊かなアーティストに育てたいと思う一方、結果を求める傾向が強い現実があり、難しいです。 (東京都) ②コンクール出場のための指導で成長期の生徒の身体に悪影響があるという批判に関しては、次のような回答が典型的である。 •昨近[ママ]コンクールが盛んですが、小さな子供達への負担がなるべく少ない方法を採用するコンクールが増えていくことを願っています。 (千葉県) ・若年層のコンクール過熱に危惧しています［中略］成長期に当たる年齢に骨が湾曲するほどのこうと膝、[中略]これからバレエを続けるか分からない子供たちに今必要か？障害が残ったりしないか？（東京都） •コンクール偏重になっている。年齢が低い方が賞をとりやすい為、低年齢の生徒に過度の練習をさせる教室が多い。バレリーナにならなくても（なれなくても）正しいからだに無理させすぎない指導が必要と思うが、賞をとることだけに一生懸命になり、生徒を肉体的にも精神的にも傷つけている教師が多い。（東北地方） ③コンクールでバレエが競争となり、バレエの芸術性が軽視されるという批判に関しては、次のような回答が典型的である。 ・日本のバレエはコンクールが主流になり本来のバレエ芸術というものが失われていると思います。（愛知県） •バレエが芸術ではなく「競技」という感じになっているなと近年思います。もちろん、コンクールの様に互いに競うことも大事だと思いますが、、、。バレエは「芸術」であって欲しいと思います。 (中国地方) ・バレエをスポーツと思っている方も多く、舞台芸術という認識に乏しい。コンクールが悪い影響を及ぼしているように思う。（東京都） ①一部のコンクールが営利目的に走っているという批判に関しては、次のような回答が典型的である。 •最近はコンクールがさかんで商業ベースでとまどいがあります。 (中部地方) •最近ここ数年コンクールが多くて企業の営利目的の為にバレエが利用されているような気がする。（大阪府） •コンクールはあってもよいと思いますが、あまりにも商業的、ビジネスになり過ぎていないでしょうか。（東京都）
4. 5 バレエ教師の資質と資格
表3-2に示した通り、日本ではバレエ指導者資格を取得した教師がいるバレエ教室は14.0％であり、すなわち、バレエ指導者資格を取得した教師が１人もいないバレエ教室が圧倒的に多い。また表3-1に示した通り、「バレエ団やバレエ以外の舞踊団に所属している／していた教師」が1人もいないバレエ教室が4割に近い。第３回全国調査の自由記述回答においても、バレエ教師の資質と資格について言及したものが、全448件のうち55件（12.3％）存在していた。そのほとんどは、例えば「まず生徒よりも教師のレベルを上げるのが先である。」（東北地方）のように、十分な指導能力を持たないバレエ教師が存在することに対する批判であった。次のような回答には、一部のバレエ数師の経験と知識に関する強い不安と不満が表明されている。 •不勉強な教師によって正しくないバレエもどき又はアクロバットのようなバレエを教えられてしまっている生徒が気の毒です。（関東地方） ・当教室には、他スタジオから移籍してくる方も多いですが、皆さん無資格、無知識な教師、レッスンにより“被害”を受けて来た方がとても多いです。(東京都) ・リハビリしている子に無理やり発表会に出させたりと私個人としてはありえないと思う先生方が見うけられてバレエ界の将来を危惧しております。 (東北地方) ・バレエ教授法を学んだことのない教師によるバレエとは程遠い指導が主流となっている現状は、生徒の可能性をつぶしているのみならず人生にも悪影響を及ぼしており早急に改善しなければならないと認識しています。 (神奈川県) ・スタジオさえ開けば、「バレエ」と銘打って、人からの情報でのエクササイズであっても、ヴァリアシオンであっても、ご本人は出来ずとも「生徒の身体」を使って指導している教師の存在は大変恐怖に思います。 (九州地方)このような日本のバレエ教育環境の現状への対処法として、新たな国家レベルの指導者資格を求める声が多数見出された。例えば、次のような回答が典型的である。 ・教師の資格制度は今後必要だと思う。（東北地方） ・統一されたバレエ教師免許があると良いと思います。 (千葉県) ・国家試験のような資格取得制度があることが望ましい。 (千葉県) •日本にもバレエの国家資格やそれに準ずるような資格があると良いと思います。(神奈川県)
•日本のバレエはきちんとした資格をもった教師がこれからの子供達を育てる学校をつくり、プロとして日本で踊りでバレエダンサーが生活できるようになるようにしてほしい。（東京都）一方、バレエ指導者資格の創設に関しては、例えば次のように、慎重な意見、批判的な意見も若干見受けられた。 ・バレエは芸術的なものなので、感性を固めるような資格はいらない。 (中国地方) •いい加減なバレエ資格であればある必要ないと思う。数か月学んで取得できる簡単な
また、バレエ教師が指導法を学ぶ機会、場所を求める切実な声も多かった。例えば、次のような回答が典型的である。 ・バレエ教師が学べる場所がほしい。コロナ禍ではオンラインがよい。 (九州地方) ・バレエ教師養成のワークショップなどを地方在住でも受ける機会が増えるよう教えて頂きたい。（中国地方） •指導者として学ぶ場や機会が増えてほしい。(国内でも)キャラクターやコンテンポラリーの指導の基礎を学びたい。（九州地方）
4. 6 公的支援
ここまで述べたバレエ教育環境に関するさまざまな問題については、公的な支援を望む現場の声が多かった。例えば「国や地域がもう少し支援して下さると嬉しいのですが…」 (東京都)、「もう少し国が舞台芸術に対して協力して欲しいと思います。」（神奈川県）などの回答である。このように、公的支援について言及した回答は、全448件のうち32件(7.1%)存在していた。まず、日本の文化行政について、バレエ教育に対する公的支援の不足を指摘する声が少なくなかった。例えば次のように、日本のバレエ教育が民間の努力に委ねられている現状を憂慮し、国家行政の支援を強く望む回答が多数見出された。 •日本におけるバレエ教育は個人レベルが主体で文化庁及び自治体の力を得れない[ママ］現状、長年にわたり進歩ない点は残念極まります。（東京都） •日本においては、まだまだ国家として、バレエやほかの芸術面での理解と価値観の認識が、とても低く感じられます。国家予算においてもワーストレベルでないかと思います。（中国地方） •未来のヴィジョンとしては、国家資格として国からの援助のある中で真剣に取り組む方々のみ「バレエ学校」と言える将来があると良いのに…と感じています。(四国地方) •有望なダンサーを育成しても、結局受け皿が無い（バレエ団に入っても原則無給、バイトに追われる生活）ため、将来に希望が持てない現状が少しでも改良できるような取り組みが必要だと思います。国を、国家教育の変革を進めない事には生徒たちの未来は無くなってしまう様に思っています（千葉県）また、バレエ教育への公的支援の不足を、スポーツ界への公的支援と比較したり、新型コロナウイルス感染症の対策に関する飲食業や旅行業への公的支援と比較したりして、不公平感を表明する次のような回答もあった。 •バレエ芸術の文化を振興することに情熱を傾けて60年努力。しかしスポーツなど（野球etc）には補助があるのに個人専業で利益追求の為の行事とみなされ、一度も経済的援助がない。（四国地方） •私のような小さなバレエ教室は困窮しています。飲食店は給付金でコロナ前より潤っている店を目にします。大変不公平感を感じます。 (神奈川県)公的支援について言及した回答32件のうち15件には、公営のバレエ学校設立への期待・希望が述べられていた。そのうち１件は「都道府県に公立のバレエスクールの設立。」 (東京都)という回答で、地方行政によるバレエ学校の設立を期待するものであったが、他の14件はすべて国家行政によるバレエ学校、つまり国立バレエ学校の設立を期待するものであった。例えば、次のような回答が典型的である。 ・新国立バレエ学校の設立を切に願っています。（中部地方） •国立のバレエ学校を設立して欲しい。一日も早く希望します。 (中部地方) ・国立のバレエの大学がなかなか出来ないのは残念です。音楽、美術は国立がありますので、教育のために設立して欲しいと思っています。(東京都) • [バレエ教授法について]そのための教育機関が十分に存在しているとは言えず、国が主導して制度化することが必須と思われます。 (神奈川県)
5 
昭和音楽大学バレエ研究所では、2021年に第３回「バレエ教育に関する全国調査」を実施した。この調査は全国のバレエ教育機関（バレエ教室）に対する悉皆調査で、郵送法により4,489通の調査票を発送し、1,554通を回収することができた（回収率34.6%）。この1,554通の回答を集計し、さらに第1回（2011年）、第2回（2016年）の全国調査の集計と合わせて分析した結果、日本のバレエ教育環境についてさまざまな事実が明らかになった。以下、①バレエ教室、②バレエ学習者（生徒）、③バレエ指導者（教師）、④バレエ教育内容、⑤バレエ教育現場の意識の５つに分けて要約する。 ①日本のバレエ教室に関しては、次のようなことが明らかになった。 •日本のバレエ教室（バレエ教育機関）の総数は約4,260件と推定される。 (表2-1) ・日本のバレエ教室は、生徒数が平均60.1人、教師数が平均3.0人である。これらの数値はこの10年間で減少した。（表2-5） •日本のバレエ教室は71.6％が個人経営で、総じて小規模なものに偏っており、生徒が50人以下の数室が半数を占め、数師も3人以下の数室が過半数を占めている。 (表2- 4、表2-5、図2-2、図2-3） ・日本のバレエ教室の教育開始年の中央値は1997年で、教育歴が20年前後のバレエ教室が多い。 (表2-6、図2-4) ②日本のバレエ学習者（生徒）に関して、次のようなことが明らかになった。 ・日本のバレエ生徒総数（バレエ学習人口）は推定26万人で、全国のバレエ学習率は推定0.2％（10万人当たりのバレエ生徒数200人）である。(表2-1) •この10年間でバレエ生徒総数がおよそ3分の2に減少している。 (表2-1) ・バレエ生徒総教に占める男子の割合は、推定で約3.1％に過ぎないが、この比率は10年前（2011年）の1.4％から徐々に増加している。（表2-1） •バレエ生徒の年齢は、3歳以下の幼児から80歳以上まで全年齢層に広がっているが、バレエ教育の中心層は女子小学生である。 (表2-3) ・この10年間で30・40代の在籍率が減少を続けている一方、50代以上の在籍率は増
③日本のバレエ指導者（教師）の実態に関しては、次のようなことが明らかになった。
④日本のバレエ教育内容の実態に関しては、次のようなことが明らかになった。
た日本のバレエ教室の13.1％は、海外のバレエ団にダンサーを供給した実績がある。 (表3-6)最後に⑨日本のバレエ教育現場の意識に関しては、次のようなことが明らかになった。 ・バレエ生徒数の減少に悩むバレエ教室が少なくない。 •バレエ生徒数の減少は、新型コロナウイルス感染症、日本社会の少子高齢化、ダンス学習における他ジャンルとの競合がおもな原因と考えられている。 •新型コロナウイルス感染症による行動制限が、バレエ教育環境にきわめて甚大な被害を与えていることが意識されている。 ・バレエコンクールの開催数の多さが意識されており、コンクールプームの過熱に対する批判が多い。 ・コンクールプームの過熱に対しては、テクニックやヴァリエーション偏重になっている、成長期の生徒の身体に悪影響がある、バレエの芸術性が軽視されている、一部のコンクールが営利目的に走っているという点から批判がされている。 •一部のバレエ教師の指導力不足が意識され、批判が多い。 •バレエ教師の資質の向上、指導力不足の解消のために、新たなバレエ指導者資格を求める意見と、バレエ教師が指導法を学ぶための場所を求める意見が多い。 ・バレエ教室に対する公的支援の不足が意識されている。 ・国立のバレエ学校の設立を願う意見が多い。以上、全国のバレエ教室に対する悉皆調査に基づいた実証的な分析を通して、日本におけるバレエ教育環境の実態が明らかになった。また、自由記述回答の分析を通してバレエ教育の現場の意識が明らかになったことも、本調査の重要な成果である。本調査で獲得した新たなエビデンスと知見に基づいて、日本のバレエ教育環境の改善のために、これからバレエ教育関係者の力を結集して日本の実態にふさわしいバレエ教育のあり方を議論し、日本のバレエ教育環境を改善するための方策を検討してゆかなければならない。
実施時期：２０２１年９月米族主体:昭和音楽大学バレエ研究所<お願い> 1．このアンケート（即金頂）は、具乾室の代表式たはその代理の方がご固有ください。 2 。貴教室でパレエ主義えていない場合は、Q1の“2 教えていない”にOをつけ、ほかの質問には固答せずに関東京を選修用対策に入れて昭和音楽大学バレエ研究所までご支送ください。 3．加答は基本的に、あてはまる道歩駄の記手を〇で遊んでください。質問によって、 "(○はひとつだけ)"とあれば家一、"(○はいくつでも)"とあれば夜数選択可です。 "(あてはまるものすべてに○をつけてください)"とあるものは違択肢にご注意ください。 ※進択肢長絶がアラピア数字の箇所は択一、アルファペット类字の箇所は複数道沢可です。 ）で示した固答案は、（ ___ ）内に具体的な数字や新句をご記入ください。 4. C数字は、担示がなければすべて2021年9月の時点で対答えください。ただし、正確な数字が不明の場合は、およその数字でかまいません。 5 。既会頭は全所で4ページです。お手数ですが、Q1～Q17まですべてにお答えいただけましたら幸いです。 A.バレエ教育の実施についてQ1. 貴教室では、バレエを教えていますか。（他ジャンルの基礎として教えている場合も含めます） 1.数えている2.数えていない深"2.教えていない"と答えた方への質問はここで終了です。ありがとうございました。 B.真教室についてQ2-1. 貴教室の経営主体をお答えください。（Oはひとつだけ） 1.個人(個人事業主) => Q3 ～ 2. 故人 ⇒  Q2-2 ～ Ω2–2 【Ω2–1で"2.法人"と答えた方にお尋ねします。】経営主体をお答えください。（Ｏはひとつだけ） ※バレエ団--ゲンサーを職集とする担員たちによる有料公演(免责会ではない)を定期的に行うバレエの団体とします。 1.バレエ国3.上記以外の宮利油人（会社など） 5.その他→具体的に( ___ 2.学校法人(幼稚園・保育所を含む) 4.上記以外の非常利法人(NPOなど) ) Q3. 貴教室は、いつからバレエを教えていますか。西暦か和暦のいずれかでお答えください。いずれかに〇をつけてくださいバレエを教えはじめた年 （西暦・和暦明帝・大正・昭和・平成・令和平Q4、貴教室には、このアンケートの届いていない別住所の稽古場（バレエを教えている場所）がありますか。ある場合は、いくつあるかをお答えください。（Oはひとつだけ） 1.なかっこのアンケートが届いていないか所） 2.ある⇒別住所の稽古場の数（_ 1 QA.で、アンケートが届いていない別住所の稽古場が"2.ある"と回答された方へのお願い以下Q5〜Q17の質問では、アンケートの届いた稽古場と届いていない稽古場のすべてについて、主とめてお答えください。数字を答える場合も、合わせた数をお答えください。一方、整答主体が同じであっても、このアンケートが届いている別の稽古場については別々にお答えください。（悲木的には、数字が重複しないように、アンケートが用いている稚古場ごとの回答をお願いしております。）
一トが用いている稚古場ごとの回答をお願いしております。） C.責教室の生徒についてQ5.現在、バレエのクラスを受けている生徒(月1回以上)は何人いますか。正確な人数がわからない場合は、およその人数をお答えください。（年齢を問いません。生徒数はのベ人数ではなく実人数でお答えください。また、アンケートが届いていない別住所の稽古場があれば、合計してお答え下さい。 Q8も同様です。 )生徒致（__ Q8、現在、上記生徒のうち男子生徒(成人男性含む)は何人いますか。正確な人数がわからない場合は、およその人数をお答えください。男子生徒がいない場合は、O人とご記入ください。男子生装数Q7.現在、パレエのクラスを受けている生徒について、該当する年齢層をすべてお答えください。 (○はいくつでも)
Q8-1.これまでに国内外のバレエコンクールへ出場した生徒はいますか。（Oはひとつだけ） ※現在の生態に履定いたしません。 1.いる⇒ Q8-2へ2.いない⇒ Q9 ～ Q8-2 【Q8-1で"1.いる"と答えた方にお尋ねします。】昨年度(2020年4月～2021年3月)は、何人の生徒が国内外のバレエコンクールに出場しましたか。 [鉄当する生徒がいない場合は、O人とご記入ください。）例：2人の生徒が5つのコンクールにそれぞれ出場した場合は、生徒数は笑人数の2人です。昨年度コンクールに出場した生徒教（ Q8-3. 【Q8-2で、昨年度コンクールに出場した生徒が1人以上いると答えた方にお尋ねします。】そのコンクール名をお答えください。数数ある場合は、すべてお答えください。 2 Q9-1. 現在、貴教室の生徒または元生徒(出身者)で、海外のバレエ学校またはバレエ間に所属している人はいますか。（あてはまるものすべてに〇をつけてください） a. 现在、齢外のバレエ学校に所属している(元)生徒がいる→ Q9-2ヘb.現在、海外のバレニ団に所属している(元)生徒がいる⇒ Q9-2へc.現在、海外のバレエ学校、バレエ団に所属している(元)生徒はいないQ9-2 【Q9-1で、aまたはbに〇を付けた方にお尋ねします。】具体的な学校名、四名をお答えください。 D.貴教室のクラス内容についてQ10. 食教室には、通常のバレエクラスの他に以下のようなバレエクラスがありますか。第問展定のクラスや特別クラスとして聞いているものも含めて、すべてお答えください。（Oはいくつでも） ※通常のバレエクラスのみの場合は「m.通常のバレエクラス以外はない」に〇をつけてください。 a.ストレッチのクラス。プロ志望者向けのクラスb.ポプントのクラスe.アゲージオ(バ・ド・ドゥ)のクラスd.ヴァリエーションのクラスg. キャラクターグンスのクラスi。美容や健康のためのクラスk.コンアンポツリーまたはモダングンス」、オープンクラス（1月のみの受講も可能なクラス） 1.その他⇒真休的に（__ ( _ m.通常のバレエクラス以外はないQ11-1.パレエのクラスのとき、食源は何を使っていますか。( Oはいくつでも) 8.生演奏⇒ Q11-2 ～ Q11-2.楽器は何を使っていますか？(Oはいくつでも) b.その他 具体的に( ___ s.ピアノ_ ) Q11-3.デバイスは何を使っていますか？(〇はいくつでも) a. CD・MD・カセットデープ　    b. パソコン・スマホ・タプレットc.その姓⇒具体的に（ ___ Q12  貴教室では、バレエの発表会を行いますか。（Oはひとつだけ） 1.行う2.行わないE.貴教室のバレエ教師についてQ13.貴族室でバレエを教えている「レギュラー教師」(定期約にクラスを持つ教師)は何人ですか。正確な人数がわからない場合は、およその人数をお答えください。（レギュラー教師がいない場合は、O人とご記入ください。） （__数前取3 Q14. 貴教室のレギュラ一教師には国内外のバレエ因または舞踊団に所属している(したことがある)バレエ教師はいますか。（あてはまるものすべてに〇をつけてください） ※レギュラー教師…定期的にクラスを持つ教師とします。 ※バレエ団…ダンサーを職業とする回具たちによる有料公演〈免表会ではない〉を定期的に行うバレエの団体とします。は、現在、バレエ団に所属しているバレエ教師がいるb.かつて、パンエ団に所属していたパンエ数前がいるc,現在、バレエ以外の舞踊団に所属しているバレエ数師がいるd.かつて、バレエ以外の舞踊団に肝属していたバレエ数師がいるe.あてはまるバレエ数的はいないQ15-1.海外には、国家や国際的な組織が認定するクラシック・バレエの指導者資格がありますが、貴族室にそのような指導者賞格を持っているバレエ教師がいますか。 (〇はひとつだけ)例：イギリスのロイヤル・アカデミー・オブ・ゲンス（RAD）、フランスのダンス教師国家資格（DE）など。 1.いる⇒ 1915-2 ～ 2.いない⇒ Q16 ～ Ω15-2. 【Ω15-1で"1.いる"と答えた方にお辱ねします。】具体的な資格名をお答えください。複数ある場合は、すべてお答えください。 Q16.  Q15–1で" 1. いる"と答えた方、" 2 いない"と答えた方のどちらにもお尋ねします。現在、バレエの指導者賞格の取得を考えている教師はいますか。（Oはひとつだけ） 1.いる2.いないF.最後にQ17.よろしければ、日本のバレエ教育について、あるいはこのアンケート内容について、ご意見、ご語想、ご要望などを、自由にお書きください。（別紙に書いていただいても結構です。）アンケートは以上です。ご協力いただき、誠にありがとうございました。もしよろしければ免救室の案内書・パンフレット等を巡償用封筒に同封していただけると幸いです。 4
(2021年)
(2022年) 1月6日報告書原稿完成1月21日リーフレット原稿完成
1月～2月2月～3月報告書・リーフレットの印刷・発送文化庁委託事業  「日本のバレエ教育に関する全国調査」報告書2022年３月発行発行学校法人東成学園昭和音楽大学バレエ研究所〒215-0004　神奈川県川崎市麻生区万福寺1-16-6 TEL 044-953-9880 E-mail   ballet@tosei-showa-music.ac.jp https://www.tosei-showa-music.ac.jp/balletresearch/ URL本報告書の全部または一部を著作権法で定められている範囲を超えて無断で複製・転載・公衆送儒等を行うことはできません非完品