■
次
I  教育研究組織
1 
II  教員組織
1 
Ⅲ学生の受け入れ
1  2  IV施設・設備等1  V財務

ページ教
1 2 3 5 6 7 8 9
I    教育研究組織
1 全学の設置学科・専攻・専攻科等（2014年４月１日現在）
[注] 1 学科・専攻、専攻科、研究所等ごとに記載してください（通信教育課程を含む）。 2　教業教育科目、外国語科目、保健体育科目、教職科目等を担当する独立の組織や、附置研究所、附属病院等がある場合には、「その他」の欄に記載してください。 ３　学生募集を停止している学科・専攻等はその名称を（　）で括り、備考欄に募集停止した年度を記入してください。 4　学科、専攻科等が名称を変更している場合、届出による設置の場合、申請年度（2014年度）から学生受け入れを開始する場合、文部科学省に設置申請中の場合は、備考欄にその旨を記載してください。 ５　専攻科については、基礎となる学科・専攻等の名称を、「基礎となる学科」欄に記入してください。 l II 教員組織1 全学の教員組織
[注] 1 全学の専任教員について、学科、専攻科、研究所等、各所属組織ごとに記載し、空欄部分に数値を入力してください。網掛けの欄には計算式が入っています。専任教員数の記入に際しては、休職、サバティカル制度等により一時的に短期大学を離れている場合も、専任教員数に算入してください。ただし、短期大学設置基準第21条にいう「授業を担当しない教員」については、専任教員数には含めないでください。 2　「大学の教員等の任期に関する法律」に基づく任期制専任教員は専任教員教に含めてください。その他、特任教授、客員教授など任用期間のある教員については、研究条件等において専任教員と同等の者（専任者）のみを「専任教員教」欄の「教授」「准教授」「講師」「助教」の該当する欄（左側）に含めて記入するとともに、その数を「特任等(内数)」欄に内数で示してください。また、専任者に該当しない特任教授等については「兼任教員数」欄に記入してください。 ３　本表内では１人の専任教員を複数の学科間に重複して記入しないでください。 4 「兼任教員教」欄には、学外からのいわゆる非常勤教員教（併設大学からの兼務者も含む）を記入してください。同一の兼任教員が複数の専攻、コースを担当する場合は、それぞれ記入してください（重複可）。短期大学の状況によっては、専攻ごとではなく学科全体、専攻科全体で記述しても構いません。 ５　専任教務補助員（例えば、いわゆる副手、実験補助員等）、ティーチング・アシスタント（ＴＡ）、リサーチ・アシスタント（ＲＡ）については、「備考」欄にその各々の名称と人数を記入してください。
「設置基準上必要専任教員教」欄には、学科については短期大学設置基準別表第一イ、ロにより算出した教値を記入してください。同表に基づかない算出方法により設置認可を得ている場合には備考欄にその旨を記述してください。 7 「助手」欄には、所属先にかかわらず、業務に従事している助手数をすべて記入してください。（例：学科の助手であっても専攻科においても従事している場合、専攻科の助手数にも含めてください。） ８　教業教育科目、外国語科目、保健体育科目、教職科目等の学科教育を担当する独立の組織がある場合には、「(その他の学科教育担当組織)」欄に、その名称を記載し、専任教員数を記入してください。 9 「専任教員１人あたりの在籍学生数」欄には、表４の在籍学生数（Ａ）／本表の専任教員教計（Ａ）により、算出してください。なお、「(その他の学科教育担当組織)」がある場合には、その他の学科教育担当組織に所属する教員数を各学科・専攻科の収容定員に応じてそれぞれに按分して算出してください。
Ш 学生の受け入れ
1　学科・専攻、専攻科の志願者・合格者・入学者数の推移
[注] 1 空欄部分に数値を入力してください。網掛けの欄には計算式が入っています。 2  「A/B」「2013年度入学者の専攻計に対する割合（%）」「2013年度入学者の学科計に対する割合（%）」は小教点以下第３位を四捨五入し、小数点第２位まで表示してください。 3　学科・専攻、専攻科・専攻ごとに記入してください。 ４　「入試の種類」は、短期大学の実態に合わせて作成してください。ただし、「一般入試」欄には大学入試センター試験を含めてください。また、編入学試験については、記載は不要です。 ５　セメスター制の採用により、秋学期入学など、年に複数回の入学時期を設定している場合は、それぞれの学期について作表してください。 6 留学生入試を実施している場合、交換留学生は含めないでください。 ７　入学定員が若干名の場合は「０」として記入してください。
[注] 1 空欄部分に数値を入力してください。網掛けの欄には計算式が入っています。 ２　「収容定員に対する在籍学生数比率」「入学定員に対する入学者数比率（５年間平均）」は小数第３位を四捨五入し第２位まで表示してください。 ３　昼夜開講制をとっている学科については、昼間主コースと夜間主コースにそれぞれ分けて記入してください。 4 通信教育課程、専攻科、別科等についても学科の表に準じて作成してください。 5　学科・専攻、専攻科・専攻等が募集停止あるいは完成年度に達していない場合、学科・専攻、専攻科・専攻名の欄に「※」を付して注記してください。（例：※2013年4月募集停止　など） 6　募集停止後、留年生のみ在籍している学科等がある場合は、その学科の欄を設け、「在籍学生数（A）」欄のみ記入してください。 ７　学科・専攻、専攻科・専攻および別科の修業年限の既定値は、短期大学の実態に合わせて適宜数値を変更して記入してください。 ８　「入学定員に対する入学者数比率（５年間平均）」は、学科・専攻等ごとに、表３の「A/B」の過去５年分の平均を入力してください。開設後５年未満の学科・専攻等の場合は、開設後の年数に合わせて平均の値を入力してください。 IV 施設・設備等１　校地、校舎、講義室・演習室等の面積
[注] １　「設置基準上必要校地面積（π）」「設置基準上必要校舎面積（π）」は、短期大学設置基準第30条、第31条（別表第２イ～日）を参考に算出し、ご記入ください。その際の収容定員数は、2013（平成25）年5月1日現在を基準日としてください。また、新たに学科を設置した場合などは、平成15年3月31日文部科学省告示第52号に基づき、段階的な整備を踏まえて算出してください。 2　校舎面積に寡入できる施設としては、講義室、演習室、学生自習室、実験・実習室、研究室、図書館（書庫、閲覧室、事務室）、管理関係施設（学長室、応接室、事務室（各記録庫）、会議室、受付、守衛室、宿直室、倉庫）、学生集会所、食室、廊下、トイレなどが挙げられます。 ３　講堂を講義室に準じて使用している場合は「講義室・演習室・学生自習室」に含めても結構です。 ４　複数のキャンパスを設置している場合は、キャンパスごとに作表してください。 V 財務
[注]   「学校法人会計基準」に基づく財務計算書類中の消費収支計算書（法人全体のもの）を用いて、表に示された算式により過去５年分の比率を記入してください。なお、法人として当該短期大学のみを運営している場合は、本表のみを作表してください。 7
[注]   「学校法人会計基準」に基づく財務計算書類中の消費収支計算書（短期大学単独のもの）を用いて、表に示された算式により過去５年分の比率を記入してください。
[注] 1　「学校法人会計基準」に基づく財務計算書類中の貸借対照表を用いて、表に示された算式により過去５年分の比率を記入してください。 2 「総資金」は負債＋基本金＋消費収支差額を、「自己資金」は基本金＋消費収支差額をあらわします。