投資信託説明書(交付目論見書)使用開始日: 2024年3月15日米国成長株投信Aコース(為替ヘッジあり) Bコース(為替ヘッジなし) Cコース毎月決算型(為替ヘッジあり)予想分配金提示型Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型Eコース隔月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型本書は、金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第13条の規定に基づく目論見書です。ファンドに関する投資信託説明書(請求目論見書)を含む詳細な情報は、下記の委託会社のホームページで閲覧またはダウンロードすることができます。また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文は投資信託説明書(請求目論見書)に添付されています。追加型投信／海外／株式ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。委託会社[ファンドの運用の指図を行います。]ファンドの販売会社、基準価額等については、以下の照会先までお問い合わせください。 ＜照会先＞アライアンス・バーンスタイン株式会社電話番号03-5962-9687(営業日の午前9時から午後5時まで)ホームページ https://www.alliancebernstein.co.jpアライアコス・バーコスタイコアライアンス・バーンスタイン株式会社金融商品取引業者関東財務局長(金商)第303号受託会社[ファンドの財産の保管および管理を行います。]三井住友信託銀行株式会社UD FONT  デザインフォントを採用しています。本書は、以下の各ファンド①、②、③の「投資信託説明書(交付目論見書)」から構成されております。 ①アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Aコース(為替ヘッジあり)／Bコース(為替ヘッジなし) ②アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Cコース毎月決算型(為替ヘッジあり)予想分配金提示型／Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型③アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Eコース隔月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型投資信託説明書(交付目論見書)使用開始日: 2024年3月15日を含む詳細な情報は、下記の委託会社のホームページで閲覧またはダウンロードすることができます。また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書)に添付されています。ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。委託会社[ファンドの運用の指図を行います。]ファンドの販売会社、基準価額等については、以下の照会先までお問い合わせください。アライアコス・バーコスタイコ＜照会先＞アライアンス・バーンスタイン株式会社電話番号03-5962-9687(営業日の午前9時から午後5時まで)ホームページ https://www.alliancebernstein.co.jpアライアンス・バーンスタイン株式会社金融商品取引業者関東財務局長(金商)第303号受託会社[ファンドの財産の保管および管理を行います。]三井住友信託銀行株式会社UD FONT  デザインフォントを採用しています。ファンドの名称は、省略し記載することがあります。
※属性区分に記載している[為替ヘッジ]は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。 ※商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご覧ください。
委託会社の情報(2023年12月末現在)

●本書により行う[アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Aコース(為替ヘッジあり)]および[アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Bコース(為替ヘッジなし)」の受益権の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年3月14日に関東財務局長に提出しており、2024年3月15日にその届出の効力が生じております。 ●当ファンドの商品内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき事前に投資者(受益者)の意向を確認する手続きを行います。 ●投資信託の財産は、受託会社にて保管されますが、信託法により、受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。 ●投資信託説明書(請求目論見書)は、投資者のご請求により販売会社から交付されます。ご請求された場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。 1ファンドの目的信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。ファンドの特色マザーファンド*を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資します。 *マザーファンドは、アライアンス・パーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドです。 ※委託会社が適切と判断した場合には、米国以外の発行者による米国預託延券(ADR) 、優先延券などに投資することがあります。企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティブ運用を行います。 ■高い利益成長もしくは持続的な利益成長の可能性が高いと判断される企業を発掘します。 ■株価の値上がりが期待できる企業を選別するため、アライアンス・バーンスタイン(以下、[AB] )*のリサーチ・アナリストとポートフォリオ・マネジャーがボトムアップによるファンダメンタルズ分析を行います。 *アライアンス・パーンスタインおよびABには、アライアンス・パーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。運用のプロセス  (2023年12月末現在) ■グロース特性に基づきスクリーニングされた銘柄(約300銘柄)について、アナリストによる綿密なファンダメンタルズ・リサーチを参考に、ABの米国大型株運用チームは投資推奨銘柄(約100銘柄)に絞り込みます。ファンダメンタルズ・リサーチにおいては、財務分析だけでなく、ESG (環境、社会、ガバナンス)など非財務分析も考慮に入れ、多面的な企業分析により持続的な成長企業を選別します。 ■運用チームは、最終的にファンダメンタルズ分析の確信度やリスク特性などを考慮し、有望と判断される銘柄を選定します。 ※上記の内容は、今後変更する場合があります。 [ Aコース(為替ヘッジあり) ]と[ Bコース(為替ヘッジなし) ]の2本のファンドがあります。 Aコース(為替ヘッジあり)実質外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ります。 Bコース(為替ヘッジなし)実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 ※販売会社によって、取扱いのファンドおよびスイッチングの取扱い等は異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
マザーファンドおよびAコース(為替ヘッジあり)の運用の一部は、ABのグループ会社に委託
します。
■ 運用指図に関する権限委託:マザーファンドの株式等の運用およびAコース(為替ヘッジあり)の為替ヘッジ※国内余剰資金の連用の指図に関する権限を除きます。 ■委託先(投資顧問会社)：アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーアライアンス・バーンスタイン・リミテッドアライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッドアライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
S＆P500株価指数(配当金込み) *をベンチマークとします。
Aコース(為替ヘッジあり)：S＆P500株価指数(配当金込み、円ヘッジベース) * Bコース(為替ヘッジなし)：S＆P500株価指数(配当金込み、円ベース) * * Ｓ＆Ｐ５００株価指数とは、米国の投資情報会社であるＳ＆Ｐが算出、公表している株価指数で、米国の主要500銘柄を時価総額で加重平均し算出したものです。 S & P500株価指数(配当金込み、円ヘッジベース)は、 S & P500株価指数(配当金込み、米ドルベース)をもとに、為替ヘッジにかかる費用相当分を考慮して委託会社が円ヘッジペースに換算したものです。Ｓ＆Ｐ５００株価指数(配当金込み、円ペース)は、Ｓ＆Ｐ 500株価指数(配当金込み、米ドルベース)をもとに、わが国の対顧客電信売買相場の仲信を用いて委託会社が円ベースに換算したものです。 ※投資対象国の株式市場の構造変化等によっては、ファンドのペンチマークを見直す場合があります。
ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、受益者の資金をまとめてベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用はマザーファンドにて行うという仕組みです。ファンドの仕組み分配方針– ■原則として、毎決算時(毎年6月15日および12月15日。休業日の場合は翌営業日)に、以下の方針に基づき分配します。 ●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。主な投資制限一■株式への投資割合■外貨建資産への投資割合株式への実質投資割合は、制限を設けません。外貨建資産への実質投資割合は、制限を設けません。当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。
為替変動リスク
Aコース(為替ヘッジあり)実質外貨建資産について為替予約取引等を用いて為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替相場の影響を受ける場合があります。また、対象通貨国と日本の金利差によっては、ヘッジ・コストが収益力を低下させる可能性があります。 Bコース(為替ヘッジなし)実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。
信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。
カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。
他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額の変動リスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。 ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
■当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。 ■収益分配金に関する留意事項●分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。 ●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 ●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 ■当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
リスクの管理体制
■運用ガイドラインの遵守状況の監視運用部門から独立した部署が運用ガイドラインの遵守状況を監視し、その結果に基づいて必要な是正勧告を行うことにより、適切な管理を行います。 ■パフォーマンスの検証ファンドのパフォーマンス分析結果は投信戦略委員会に定期的に報告され、運用状況の検証が行われます。 ■流動性リスクの管理●委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。 ●取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。 ＜参考情報＞当ファンドの年間臨落率および分配金車投資基準価額の推移
Aコース(熱替ヘッジあり)当ファンド　日本株　先進国株　新興国株　日本国債　先進国債　新興国債※上記グラフは、当ファンドと他の代表的な資産クラスの値動きを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 ※対象期間の各月末における直近1年間の騰落率の最大・最小・平均を表示しております。 ※当ファンドの年間騰落率は分配金再投資基準価額に基づき計算した騰落率であり、実際の基準価額に基づき計算した年間騰落率とは異なる場合があります。 2019年1月2019年12月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月※当ファンドの年間騰落率は分配金再投資基準価額に基づき計算した騰落率であり、実際の基準価額に基づき計算した年間騰落率とは異なる場合があります。 ※分配金再投資基準価額は、2019年1月末の基準価額を10,000として指数化しております。 ※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した価額であり、実際の基準価額とは異なる場合があります。
各資産クラスの指数
日本株……TOPIX (東証株価指数、配当込み)先進国株……MSCI-KOKUSAIインデックス(配当込み、円ベース)新興国株……MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)日本国債……NOMURA-BPI国債先進国債……FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)新興国債……JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイド(円ベース) (注)海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。 ■TOPIX (東証株価指数、配当込み)は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社が算出し公表する、日本の株式市場を広範に調羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ペンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。■MSCI-KOKUSAIインデックス(配当込み、円ペース)は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、 MSCI Inc.に帰属します。■MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。 ■NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する苦作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。■FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ペース)は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は、 FTSE Fixed Income LLCに帰属します。■JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイド(円ペース)は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガバメント・ポンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。上記の分配金再投資基準価額および年間騰落率は過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
Bコース(動音ヘッジなし)

Aコース(為替ヘッジあり)
■基準価額・純資産の推移基準価額
■分配の推移

分配金は1万口当たり課税前連用状況によっては分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
Bコース(為替ヘッジなし)
■基準価額・純資産の推移
基準価額
■分配の推移

分配金は1万口当たり課税前連用状況によっては分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。 ※連用実績は過去の実績であり、将来の連用成果を約束するものではありません。 ※当ファンドの運用状況は、委託会社のホームページに掲載の月報等で開示しています。

■主要な資産の状況(マザーファンドベース)
※組入比率は、全て純資産総額に対する比率です(小数点第２位を四捨五入しています) 。
Industry Classification Standard(GICS)の分類で区分しています。上記銘柄は、当ファンドの運用内容の説明のためのものであり、委託会社が推奨または取得のお申込みの勧誘を行うものではありません。
■年間収益率の推移(暦年ベース)
Aコース(為替ヘッジあり)
Aコースの収益率は、課税前分配金を再投資したとみなして算出しています。 2023年は基準日までの収益率を表示しています。
Bコース(為替ヘッジなし)
Bコースの収益率は、課税前分配金を再投資したとみなして算出しています。 2023年は基準日までの収益率を表示しています。

ファンドの費用・税金
ファンドの費用投資者が直接的に負担する費用
ことができません。

税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。 ・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
※ 少額投資非課税制度[愛称：NISA (二一サ)」をご利用の場合少額投資非課税制度[NISA (ニーサ)]は、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が無期限で非課税となる制度です。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。 ※外国税額控除の適用となった場合には、収益分配時の税金が上記と異なる場合があります。 ※法人の場合は上記とは異なります。 ※上記は、2024年1月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
(参考情報)ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間(2023年6月16日～2023年12月15日)における当ファンドの総経費率とその内訳は以下のとおりです。
※総経費率は、対象期間中のファンドの運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除きます。)を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額(1口当たり)を乗じた数で除した値(年率換算)です。 ※詳細は、対象期間中の運用報告書(全体版)をご参照ください。投資信託説明書(交付目論見書)使用開始日: 2024年3月15日米国成長株投信Cコース毎月決算型(為替ヘッジあり)予想分配金提示型Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型本書は、金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第13条の規定に基づく目論見書です。ファンドに関する投資信託説明書(請求目論見書)を含む詳細な情報は、下記の委託会社のホームページで閲覧またはダウンロードすることができます。また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書)に添付されています。追加型投信／海外／株式ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。委託会社[ファンドの運用の指図を行います。]ファンドの販売会社、基準価額等については、以下の照会先までお問い合わせください。アライアコス・バーコスタイコ＜照会先＞アライアンス・バーンスタイン株式会社電話番号03-5962-9687(営業日の午前9時から午後5時まで)ホームページ https://www.alliancebernstein.co.jpアライアンス・バーンスタイン株式会社金融商品取引業者関東財務局長(金商)第303号受託会社[ファンドの財産の保管および管理を行います。]三井住友信託銀行株式会社UD FONT  デザインフォントを採用しています。ファンドの名称は、省略し記載することがあります。
※属性区分に記載している[為替ヘッジ]は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。 ※商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご覧ください。
委託会社の情報(2023年12月末現在)

●本書により行う[アライアンス・パーンスタイン・米国成長株投信Cコース毎月決算型(為替ヘッジあり)予想分配金提示型」および[アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」の受益権の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年3月14日に関東財務局長に提出しており、2024年3月15日にその届出の効力が生じております。 ●当ファンドの商品内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき事前に投資者(受益者)の意向を確認する手続きを行います。 ●投資信託の財産は、受託会社にて保管されますが、信託法により、受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。 ●投資信託説明書(請求目論見書)は、投資者のご請求により販売会社から交付されます。ご請求された場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。 1ファンドの目的信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。ファンドの特色マザーファンド*を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資します。 *マザーファンドは、アライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドです。 ※委託会社が適切と判断した場合には、米国以外の発行者による米国預託延券(ADR) 、優先延券などに投資することがあります。企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティブ運用を行います。 ■高い利益成長もしくは持続的な利益成長の可能性が高いと判断される企業を発掘します。 ■株価の値上がりが期待できる企業を選別するため、アライアンス・バーンスタイン(以下、[AB] )*のリサーチ・アナリストとポートフォリオ・マネジャーがボトムアップによるファンダメンタルズ分析を行います。 *アライアンス・パーンスタインおよびABには、アライアンス・パーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。運用のプロセス（2023年12月末現在） ■グロース特性に基づきスクリーニングされた銘柄(約300銘柄)について、アナリストによる綿密なファンダメンタルズ・リサーチを参考に、ABの米国大型株運用チームは投資推奨銘柄(約100銘柄)に絞り込みます。ファンダメンタルズ・リサーチにおいては、財務分析だけでなく、ESG (環境、社会、ガバナンス)など非財務分析も考慮に入れ、多面的な企業分析により持続的な成長企業を選別します。 ■運用チームは、最終的にファンダメンタルズ分析の確信度やリスク特性などを考慮し、有望と判断される銘柄を選定します。 ※上記の内容は、今後変更する場合があります。
 
Cコース(為替ヘッジあり)実質外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ります。 Dコース(為替ヘッジなし)実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 ※販売会社によって、取扱いのファンドおよびスイッチングの取扱い等は異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
マザーファンドおよびCコース(為替ヘッジあり)の運用の一部は、ABのグループ会社に委託
します。
■ 運用指図に関する権限委託:マザーファンドの株式等の運用およびCコース(為替ヘッジあり)の為替ヘッジ※国内余剰資金の連用の指図に関する権限を除きます。 ■委託先(投資顧問会社)：アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーアライアンス・バーンスタイン・リミテッドアライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッドアライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
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S & P500株価指数(配当金込み) *をベンチマークとします。
Cコース(為替ヘッジあり)：S＆P500株価指数(配当金込み,円ヘッジベース) * Dコース(為替ヘッジなし)：S＆P500株価指数(配当金込み、円ベース) * * Ｓ＆Ｐ500株価指数とは、米国の投資情報会社であるＳ＆Ｐが算出、公表している株価指数で、米国の主要500銘柄を時価総額で加重平均し算出したものです。S & P500株価指数(配当金込み、円ヘッジペース)は、S & P500株価指数(配当金込み、米ドルペース)をもとに、為替ヘッジにかかる費用相当分を考慮して委託会社が円ヘッジペースに換算したものです。S＆P500株価指数（配当金込み、円ベース）は、S＆P 500株価指数(配当金込み、米ドルベース)をもとに、わが国の対顧客電信売買相場の仲信を用いて委託会社が円ベースに換算したものです。 ※投資対象国の株式市場の構造変化等によっては、ファンドのペンチマークを見直す場合があります。
ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、受益者の資金をまとめてベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用はマザーファンドにて行うという仕組みです。
ファンドの仕組み
J

分配方針
■原則として、毎決算時(毎月15日。休業日の場合は翌営業日)に以下の方針に基づき分配します。 ●計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。
●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。 ●分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。 ※毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。 ※基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。 ※分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。主な投資制限– ■株式への投資割合■外貨建資産への投資割合株式への実質投資割合は、制限を設けません。外貨建資産への実質投資割合は、制限を設けません。ファンドの目的・特色＜収益分配金に関する留意事項＞ ■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。ファンドで分配金が支払われるイメージ■分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 (計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合) (前期決算日から基準価額が上昇した場合) (前期決算日から基準価額が下落した場合) (注)分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および②収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。 ※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。 ■投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 (分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合) (分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合) （特別分水族本払反動的に元-7+1部払戻しされその金額だけ個別元が漢少します。
元本払戻金(特別【は手用
普通分配金:個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。元本払戻金.個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ(特別分配金) 減少します。 (注)普通分配金に対する課税については、後掲[手続・手数料等]の[ファンドの費用・税金]をご参照ください。当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。
為替変動リスク
Cコース(為替ヘッジあり)実質外貨建資産について為替予約取引等を用いて為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替相場の影響を受ける場合があります。また、対象通貨国と日本の金利差によっては、ヘッジ・コストが収益力を低下させる可能性があります。 Dコース(為替ヘッジなし)実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。
信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。
カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。
他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額の変動リスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。 ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
■当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。 ■当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
リスクの管理体制
■運用ガイドラインの遵守状況の監視運用部門から独立した部署が運用ガイドラインの遵守状況を監視し、その結果に基づいて必要な是正勧告を行うことにより、適切な管理を行います。 ■パフォーマンスの検証ファンドのパフォーマンス分析結果は投信戦略委員会に定期的に報告され、運用状況の検証が行われます。 ■流動性リスクの管理●委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。 ●取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。 ＜参考情報＞当ファンドの年間臨落率および分配金再投資基準価額の推移
Cコース(カ替ヘッジあり)当ファンド　日本株　先進国株　新興国株　日本国債　先進国債　新興国債※上記グラフは、当ファンドと他の代表的な資産クラスの値動きを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 ※対象期間の各月末における直近1年間の騰落率の最大・最小・平均を表示しております。 ※当ファンドの年間騰落率は分配金再投資基準価額に基づき計算した騰落率であり、実際の基準価額に基づき計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
各資産クラスの指数
日本株……TOPIX(東証株価指数、配当込み)先進国株……MSCI-KOKUSAIインデックス(配当込み、円ベース)新興国株……MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)日本国債……NOMURA-BPI国債先進国債……FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)新興国債……JPモルガン・ガパメント・ポンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド(円ベース) (注)海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。 ■TOPIX (束延株価指数、配当込み)は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社が算出し公表する、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。 ■MSCI-KOKUSAI インデックス(配当込み、円ペース)は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、 MSCI Inc.に帰属します。 ■MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ペース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。 ■NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。 ■FTSE世界田債インデックス(除く日本、円ペース)は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は、 FTSE  Fixed  Income  LLCに帰属します。 ■JPモルガン・ガバメント・ポンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイド(円ペース)は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガバメント・ポンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P.Morgan Securities LLCに帰属します。上記の分配金再投資基準価額および年間騰落率は過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。 2019年1月2019年12月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月※当ファンドの年間騰落率は分配金再投資基準価額に基づき計算した藤落率であり、実際の基準価額に基づき計算した年間騰落率とは異なる場合があります。 ※分配金再投資基準価額は、2019年1月末の基準価額を10,000として指数化しております。 ※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した価額であり、実際の基準価額とは異なる場合があります。
Dコース(動音ヘッジなし)

Cコース(為替ヘッジあり)
■基準価額・純資産の推移基準価額
■分配の推移

分配金は1万口当たり課税前連用状況によっては分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
Dコース(為替ヘッジなし)
■基準価額・純資産の推移基準価額税金、申込手数料等を考慮しておらず、夫際の投資成果を示すものではありません。
■分配の推移

運用状況によっては分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。 ※連用実績は過去の実績であり、将来の連用成果を約束するものではありません。 ※当ファンドの運用状況は、委託会社のホームページに掲載の月報等で開示しています。

■主要な資産の状況(マザーファンドベース)

※組入比率は、全て純資産総額に対する比率です(小数点第２位を四捨五入しています) 。
Industry  Classification  Standard(GICS)の分類で区分しています。同一発行体で種類の異なる株式の比率は合算しています。上記銘柄は、当ファンドの連用内容の説明のためのものであり、委託会社が推奨または取得のお申込みの勧誘を行うものではありません。
■年間収益率の推移(暦年ベース)
Cコース(海替ヘッジあり) 2023 Cコースの収益率は、課税前分配金を再投資したとみなして算出しています。 2014年は信託設定日(9月16日)から年末までの収益率を表示しています。 2023年は基準日までの収益率を表示しています。
Dコース(為替ヘッジなし)
2014年は信託設定日(9月16日)から年末までの収益率を表示しています。 2023年は基準日までの収益率を表示しています。

ファンドの費用・税金
ファンドの費用投資者が直接的に負担する費用

税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。
＊復興特別所得税を含みます。 ※外国税額控除の適用となった場合には、収益分配時の税金が上記と異なる場合があります。 ※法人の場合は上記とは異なります。 ※上記は、2024年1月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
(参考情報)ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間(2023年6月16日～2023年12月15日)における当ファンドの総経費率とその内訳は以下のとおりです。
※総経費率は、対象期間中のファンドの運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除きます。)を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額(1口当たり)を乗じた数で除した値(年率換算)です。 ※詳細は、対象期間中の運用報告書(全体版)をご参照ください。投資信託説明書(交付目論見書)使用開始日: 2024年3月15日Eコース隔月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型本書は、金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第13条の規定に基づく目論見書です。追加型投信／海外／株式ファンドに関する投資信託説明書(請求目論見書)を含む詳細な情報は、下記の委託会社のホームページで閲覧またはダウンロードすることができます。また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書)に添付されています。ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。委託会社[ファンドの運用の指図を行います。]ファンドの販売会社、基準価額等については、以下の照会先までお問い合わせください。アライアコス・バーコスタイコ＜照会先＞アライアンス・バーンスタイン株式会社電話番号03-5962-9687(営業日の午前9時から午後5時まで)ホームページ https://www.alliancebernstein.co.jpアライアンス・バーンスタイン株式会社金融商品取引業者関東財務局長(金商)第303号受託会社[ファンドの財産の保管および管理を行います。]三井住友信託銀行株式会社UD FONT  デザインフォントを採用しています。ファンドの名称は、省略し記載することがあります。
※属性区分に記載している[為替ヘッジ]は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。 ※商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご覧ください。
委託会社の情報(2023年12月末現在)

●本書により行う[アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Eコース隔月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」の受益権の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2023年9月15日に関東財務局長に提出しており、2023年10月1日にその届出の効力が生じております。 ●当ファンドの商品内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき事前に投資者(受益者)の意向を確認する手続きを行います。 ●投資信託の財産は、受託会社にて保管されますが、信託法により、受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。 ●投資信託説明書(請求目論見書)は、投資者のご請求により販売会社から交付されます。ご請求された場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。 1ファンドの目的信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。ファンドの特色マザーファンド*を通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資します。 *マザーファンドは、アライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドです。 ※委託会社が適切と判断した場合には、米国以外の発行者による米国預託延券(ADR) 、優先延券などに投資することがあります。企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティブ運用を行います。 ■高い利益成長もしくは持続的な利益成長の可能性が高いと判断される企業を発掘します。 ■株価の値上がりが期待できる企業を選別するため、アライアンス・バーンスタイン(以下、[AB] )*のリサーチ・アナリストとポートフォリオ・マネジャーがボトムアップによるファンダメンタルズ分析を行います。 *アライアンス・パーンスタインおよびABには、アライアンス・パーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。運用のプロセス（2023年12月末現在） ■グロース特性に基づきスクリーニングされた銘柄(約300銘柄)について、アナリストによる綿密なファンダメンタルズ・リサーチを参考に、ABの米国大型株運用チームは投資推奨銘柄(約100銘柄)に絞り込みます。ファンダメンタルズ・リサーチにおいては、財務分析だけでなく、ESG (環境、社会、ガバナンス)など非財務分析も考慮に入れ、多面的な企業分析により持続的な成長企業を選別します。 ■運用チームは、最終的にファンダメンタルズ分析の確信度やリスク特性などを考慮し、有望と判断される銘柄を選定します。 ※上記の内容は、今後変更する場合があります。 、３実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
マザーファンドの運用は、ABのグループ会社に委託します。
■ 運用指図に関する権限委託:マザーファンドの株式等の運用※国内余剰資金の連用の指図に関する権限を除きます。 ■委託先(投資顧問会社)：アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーアライアンス・バーンスタイン・リミテッドアライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッドアライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
S & P500株価指数(配当金込み、円ベース)をベンチマークとします。
S＆P500株価指数とは、米国の投資情報会社であるS＆Pが算出、公表している株価指数で、米国の主要500銘柄を時価総額で加重平均し算出したものです。 S&P500株価指数(配当金込み、円ベース)は、S&P 500株価指数(配当金込み、米ドルベース)をもとに、わが国の対顧客電信売買相場の仲値を用いて委託会社が円ベースに換算したものです。 ※投資対象国の株式市場の構造変化等によっては、ファンドのペンチマークを見直す場合があります。
ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、受益者の資金をまとめてベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用はマザーファンドにて行うという仕組みです。ファンドの仕組み

分配方針
■原則として、毎決算時(毎年2月、4月、6月、8月、10月、12月の各15日。休業日の場合は翌営業日)に以下の方針に基づき分配します。 (初回決算日：2023年12月15日) ●計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。
●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。 ●分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。 ※毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。 ※ 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。 ※分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。主な投資制限一■株式への投資割合■外貨建資産への投資割合株式への実質投資割合は、制限を設けません。外貨建資産への実質投資割合は、制限を設けません。ファンドの目的・特色＜収益分配金に関する留意事項＞ ■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。ファンドで分配金が支払われるイメージ■分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 (計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合) (前期決算日から基準価額が上昇した場合) (前期決算日から基準価額が下落した場合) (注)分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および②収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。 ※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。 ■投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 (分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合) (分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合) （特別分水族本払反動的に元-7+1部払戻しされその金額だけ個別元が漢少します。
元本払戻金(特別【は手用
普通分配金:個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。元本払戻金.個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ(特別分配金) 減少します。 (注)普通分配金に対する課税については、後掲[手続・手数料等]の[ファンドの費用・税金]をご参照ください。当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。
為替変動リスク
実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。
信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。
カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。
他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額の変動リスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。 ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
■当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。 ■当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
リスクの管理体制
■運用ガイドラインの遵守状況の監視運用部門から独立した部署が運用ガイドラインの遵守状況を監視し、その結果に基づいて必要な是正勧告を行うことにより、適切な管理を行います。 ■パフォーマンスの検証ファンドのパフォーマンス分析結果は投信戦略委員会に定期的に報告され、運用状況の検証が行われます。 ■流動性リスクの管理●委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。 ●取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。 ＜参考情報＞当ファンドの年間職落率および分配金再投資基準価額の推移
2019年1月2019年12月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した価額ですので、実際の基準価額とは異なる場合があります。 ※上記グラフは、設定日前日を10,000として指数化し、設定日の属する月より表示しております。 ※当ファンドは2023年10月3日に設定しており、運用期間が1年未満のため、年間騰落率は記載しておりません。当ファンド　日本株　先進国株　新興国株　日本国債　先進国債　新興国債※上記グラフは、代表的な資産クラスについて、2019年1月〜 2023年12月の5年間の各月末における1年間の騰落率の最大・最小・平均を表示しております。なお、すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。 ※上記グラフは、当ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものですが、当ファンドは2023年10月3日に設定しており、運用期間が1年未満のため、年間騰落率は記載しておりません。
各資産クラスの指数
日本株……TOPIX (東証株価指数、配当込み)先進国株……MSCI-KOKUSAIインデックス(配当込み、円ベース)新興国株……MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)日本国債……NOMURA-BPI国債先進国債……FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)新興国債……JPモルガン・ガパメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイド(円ペース) (注)海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。 ■ TOPIX (東証株価指数、配当込み)は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社が算出し公表する、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。 ■ MSCI-KOKUSAIインデックス(配当込み、円ベース)は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。 ■ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ペース)は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。 ▓ NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。 ■ FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加車平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。 ■ JPモルガン・ガパメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローパル・ダイパーシファイド（円ペース）は、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガバメント・ポンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイパーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。
ファンドの運用具備
■分配の推移

分配金は1万口当たり課税前運用状況によっては分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。基準価額(課税前分配金再投資)は、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したとみなした価額です。基準価額は、1万口当たり、運用管理費用(信託報酬)控除後のものです。税金、申込手数料等を考慮しておらず、実際の投資成果を示すものではありません。
■主要な資産の状況(マザーファンドベース)

※組入比率は、全て純資産総額に対する比率です(小数点第２位を四捨五入しています) 。
Industry  Classification  Standard(GICS)の分類で区分しています。上記銘柄は、当ファンドの運用内容の説明のためのものであり、委託会社が推奨または取得のお申込みの勧誘を行うものではありません。収益率は、課税前分配金を再投資したとみなして算出しています。ベンチマーク：S＆P500株価指数(配当金込み、円ベース) 2022年まではベンチマークの収益率を表示しています。 2023年は信託設定日(10月3日)から基準日までの収益率を表示しています。 ※連用実績は過去の実績であり、将来の連用成果を約束するものではありません。 . 

ファンドの費用・税金
ファンドの費用投資者が直接的に負担する費用

税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。 ・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
＊復興特別所得税を含みます。 ※ 少額投資非課税制度[愛称：NISA (二一サ)」をご利用の場合少額投資非課税制度[NISA (ニーサ)]は、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が無期限で非課税となる制度です。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。 ※外国税額控除の適用となった場合には、収益分配時の税金が上記と異なる場合があります。 ※法人の場合は上記とは異なります。 ※上記は、2024年1月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
(参考情報)ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間(2023年10月3日～2023年12月15日)における当ファンドの総経費率とその内訳は以下のとおりです。
※総経費率は、対象期間中のファンドの運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除きます。)を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額(1口当たり)を乗じた数で除した値(年率換算)です。 ※詳細は、対象期間中の運用報告書(全体版)をご参照ください。 MEMO MEMO MEMO