若者と旅
ー若年層の国内観光行動の時系列分析一
日比野直彦*

Time-series Analysis of Domestic Tourist Behavior
of the Younger Generation
Naohiko HIBINO*
Mariko SATO**

1．はじめに
近年、わが国の国内観光需要は激減している。この理由の一つに、若者の旅行離れが指摘されてきた。これに対して、社団法人日本観光協会は、平成22年度版の「観光の実態と志向」において「人はなぜ旅に出なくなったのか」と題した特集を掲載し、その原因解明を試みている9 。また、じゃらんリサーチセンターも「じゃらん旅行調査」の結果を用い、若者が旅行をしなくなった理由を分析している²」。さらに、観光庁では、産官学の関係者で構成する「若者旅行振興研究会」を設立し、若者の旅行振興の必要性を示した上で、「若年層の旅行性向・意識に関する調査・分析」 3を行い、それをもとに「若者を旅に連れて行く方策」 *）の提案を行っている。このようにさまざまな主体において、この観光市場の縮小の問題を解決するための取り組みが行われている。筆者らも同様の問題意識の下、これまでに研究を重ね、その成果を発表してきた5~9 。本研究では、これまでの研究成果および各主体からの提案を踏まえ、観光統計調査や国民生活に関する調査などの結果を用い、若者が旅行をしなくなった理由を考察するとともに、最新のデータを加えた国内観光行動の時系列分析を行う。これらを通して、若者の行動と
志向の変化を示し、どの層、どの活動が需要の減少に影響しているかを示すことを目的とする。なお、観光統計調査の個票データを用い、属性別の観光行動の時系列変化を明らかにしている点が本研究の特敵である。
2．分析対象、方法、データ
本研究は「若者の旅行離れ」に焦点を当てることから、分析対象を20歳代とし、ここでは「20歳代」を「若年層」と定義して分析を行う。また、国内宿泊旅行、日帰り旅行、海外旅行といった観光行動のうち、①詳細なデータが最も整備されていること、 ②親光市場に大きな影響を及ぼすものであることの二つの理由から、国内宿泊観光行動を対象としてい☆本研究における分析は、３段階から構成されている。第一に、観光統計調査の個票データを使用し、それらを属性別に再集計したものから国内宿泊観光行動の時系列変化の全体傾向を読み取る。第二に、若年層に焦点を絞り、観光統計調査と国民生活に関する調査の結果から旅行をしなくなった理由の解明を試みる。第三に、若年層の観光行動の変化を、観光地での活動、同行者数、旅行形態、目的地、移動手段などの変化から明らかにする。本稿では、それぞれの章を設け、時系列変化のグラフなどから特徴を読み取り、それらについて考察を行う。分析データとして、「国民の観光に関する動向調査」「旅行・観光消費動向調査」「社会生活基本調査」「国民生活に関する世論調査(内閣府)」「国民生活基礎調査(厚生労働省)」を用いる。観光統計調査については、①全国的かつ定期的に調査が実施されているもの、②調査対象を旅行者に限定しないも
の、③国内宿泊観光行動の参加実績が確認できるもの、④詳細分析が可能なデータが入手できるものという四つの条件から抽出している。これら観光統計調査の概要をTable 1に示す。時系列分析における評価の時間軸は、1985～2010年までの25年間を５年間隔で設定する。ただし、当該年調査がない場合は、Table 2に示すとおり直近の調査を用いる。また、対象年齢が統計問、年次で異なるため、20～69歳を対象とする。なお、本稿の分析においては、「国民の観光に関する動向調査」および「旅行・観光消費動向調査」は個票データを、 「社会生活基本調査」「国民生活に関する世論調査」 「国民生活基礎調査」は公表されている集計データを用いふ。
3.国内宿泊観光需要の推移
国内宿泊観光旅行ののべ回数の推移を、Fig.1に示す。国内宿泊観光旅行ののべ回数は、1995年をビークにその後緩やかに減少しており活動の停滞が見られる。これを年齢階層別で見たFig.2より、1990年代に最も活動が盛んであった20歳代が、近年では全年代で最低の水準まで減少していることが見て取れ、減少の主な原因が若年層の行動変化であることが確はできろ。 Fig.3に国内宿泊観光旅行ののべ回数への年齢階層資料）国民の観光に関する動向調査より作成。 Fig. 2年齢階層別国内宿泊観光旅行ののべ回数資料）国民の観光に関する動向調査より作成。 Fig. 3国内容泊観光旅行ののべ回数への年齢階層別の奇与度(%)別の寄与度を示す。寄与度とは、「当該橋成項目の増減」を「前期の統計値(全体値)」で除し、百分率で表したものである。Fig.3より、1995年から2000年にかけての20歳代の落ち込みが、全体の増減に大きく寄与しており、その値は– 10.2%とすべての中で最大となっている。また、この減少傾向は2000年から2005年にも継続され、−7.11％となっている。 Fig.4に性・年齢廃層別の国内宿泊観光旅行ののベ回数の推移を示す。Fig. 2～4より、若年層ののベ回数が1990年代に高くなっているのは女性の影響であり、近年低くなっているのは男性の影響であることが見て取れる。特に男性の落ち込みは顕著であり、年間500万回以下になっていることからも対応が急務であると言えよう。次に、旅行をする人が減っているのか、行く回数が減っているのかによって今後対応が異なるため、 「のべ回数」を、その要素である「参加者数」と「参加者当たりの回数」に分解し、どちらの影響が大きいのかを分析する。Fig.5に1985年を基準とした推移を示す。「参加者当たり回数」が2000年以降横ばいであるのに対して、「参加者数」は1995年以降減少● - 60歳代  ——50歳代  ——40歳代  ——30歳代  ——20歳代資料）国民の観光に関する動向調査より作成。 Fig. 4性・年齢階層別の国内宿泊観光旅行ののべ回数資料）国民の観光に関する動向調査より作成。 Fig. 5参加者数および参加者当たり回数貨料）国民の観光に関する動向調査より作成。 Fig. 6年齢階層別参加者数および参加率し続けていることが見て取れる。そこで、減少の主要因である参加者数に着目し、年齢階層別の推移を見てみる。Fig.6に年齢階層別の参加者数および参加率の推移を示す。参加者数においても最も減少しているのは若年層である。ピーク時の半数となっていることは、特筆すべき点である。また、20歳代人口そのものが減少していることを勘案し参加率を確認してみても減少傾向には変わりはない。ピーク時では約65％であった参加率が、直近では40%以下になってしまっている。以上より、全体傾向として、減少の要因は若年層の参加者数の変化であり、20歳代男性の減少が大きく影響していることが確認できた。これを踏まえ、次章では、このように多くの若者が、なぜ旅行をしなくなったのかを詳しく見ることにする。
4.若年層の旅行離れの理由
2000年以降の若年層の旅行をしない理由をFig.7に示す。「時間的余裕がない」「経済的余裕がない」の二つは他の項目を大きく引き離し、旅行をしない理由の上位を占めている。次いで「なんとなく」が多くなっており、この三つが峇目すべき理由であることは間違いないであろう。また、「時間的余裕がない」「経済的余裕がない」の回答数0が多いことを根拠に、これまでも、それらへの対応が旅行離れを止めること2006につながるという意見も出されてきた。 2001しかしながら、本当に、十分な時間と1996お金を手にしたら、今の若者は旅行を1991するのかという疑問は残る。 1986そこで本稿では、本当に若年層の「時間的余裕」「経済的余裕」がなくなったのかを、時間の使い方や所得の変化のデータから検証し、さらに「なんとなく」の背景として考えられる旅行の志向の低下や誘われる機会の減少といった周辺環境の変化について考察する。 Fig.8に若年層の週全体の時間の使い方を示す。 Fig.8より、「睡眠」「仕事」「家事」の時間が減少する一方、「休養・くつろぎ」「趣味・娯楽」といFig. 8  若年層の時間の使い方(週全体)った旅行の含まれる余暇の時間が増加してきていることが見て取れる。この結果一つを取っても、近年忙しくなり、時間がなくなったから若年層が旅行に行かなくなったと単純に結論付けられないことは明らかである。次に、増加した余暇時間が何に使われるようになったのかをFig.9に示す自由時間の過ごし方のグラフから確認する。Fig.9より、多くの項目が20pt以内の変化に留まる中、「IT機器等を利用して情報などを閲覧」は約10年間で30pt程度の増加が見られる。近年のIT環境の変化が表れている結果と言えよう。また、本稿で巻目している「旅行に行く」は、増減は見られるもののほぼ横ばいとなっており、「趣味を楽しむ」「のんびり休業する」といった項目のような伸びは見られない。以上より、余暇時間は増加しているものの、旅行以外の活動に費やされていることが読み取れる。読いて若年層の経済的な変化を確認する。Fig.10は、29歳以下が世帯主である世帯における平均世帯所得の推移を示したものである。名目値が緩やかに減少していることから、若年層の収入が減少傾向であることは間違いなく、年間50万円の減少は無視できない額と言えよう。しかしながら、物価の減少も同様に起こっているため、経済的な余裕の変化を正しく把握するためには実質値で議論する必要がある。 Fig.10右は、デフレーターを乗じ2005年価格にしたものである。実質値で見ると、観光行動が活発であった1995年よりも増加していることが確認できる。すなわち、以前と比較して実際に手にする世帯所得は減少しているが、物価の下落などを考慮すると経済的に苦しくなっているから旅行をしなくなったと結論付けることは難しい。さらに、平均値だけの議論では変化を把握しきれないため、世帯所得別の観光行動を見てみる。Fig. 11に親と同居を除く20歳代の世帯所得別の参加率の変化を示す。なお、世帯所得に関する問いが設けられている調査年次が限られているため、ここでは1990年と2010年の２時点における比較とする。Fig.11より、世帯所得200万円未満と600万円以上の層の参加率がほぼ変化がない中、200～600万の中間の層の参加率が20ptも減少していることが見て取れる。以上の結果より、参加率の減少は、世帯所得の変化によるものではなく、中間層の観光行動の構造変化によるものであると考えられる。次に、同じ若年層であっても学生と非学生では、時間的、経済的感覚、さらには観光行動にも差があるとの認識から、学生と非学生の参加率の変化を提える。Fig.12より、若年層の参加が活発であった1990年代では、学生の参加率が非学生を20pt程度上回っていたが、その後怠澈に減少し、2000年以降では殆ど差がなくなっていることが見て取れる。2010年においては、学生の方が低くなっていることからも、参加率の減少には、学生の変化が大きく影響していることが読み取れる。このように属性別に見ていくことで、旅行をしなくなった層は、ある程度は絞っていくことが可能である。また、調査では「時間的余裕がない」「経済的余裕がない」を理由にしているが、それが直接的な理由ではない可能性が高く、単純な施策による改善は困難であることが伺える。すなわち、余暇時間を増やすことや安価に旅ができるようにするといった直接的な施策を講じるよりも、若者の志向、価値観、周辺環境といった部分の変化を捉え、対象とする層を明確にした対応が必要である。このことは「なんとなく」と回答している層への対応にも繋がることから、これまでの観光行動を詳細に分析し、どのような構造変化が起こってきたのかを明らかにすることは重要であると考える。
5．若年層の国内観光行動の詳細分析
全体ののべ回数、参加者数、参加率などの変化を提えるだけでは、需要減少の原因把握、具体的な対応へと結び付けていくことは難しいため、ここではさらに踏み込み、観光地における活動（アクティビティ）や目的地などの変化について分析を行う。また、調査で示された活動を個々に扱うことは、サンプル数の制約上、分析精度における問題が生じるため、幾つかの活動を集約して分析する必要がある。 Table 3に本稿で使用する観光地における活動の種類( 8種類)とその内訳を示す1 ⁰. 1 1 °若年層ののべ回数を観光地における活動別に示したFig.13より、主要なアクティビティであったスポ
貨科）国民の観光に関する動向調査より作成。 Fig. 13観光地における活動別の若年層ののべ回数ーツ、温泉浴が大幅に減少していることが見て取れる。特にスポーツの減少は激しく、1990年から2010年にかけて約８割減となっている。さらに詳しく見るために、スポーツの大部分を占めるスキー、スノーボードについて、同行者および同行者数の変化を示す。Fig.14より、６名以上が大きく減少していることから、大勢で行く団体旅行のような形態が減少していることが読み取れる。また、 Fig.15より、「友人・知人」「職場、学校など」が激減していることが見て取れる。これらを併せて考えると、これまでに見られた、所属する組織（職場、学校）が主催する旅行や、所属する組織の友人・知人と一緒に行く旅行に、スキー、スノーボードへの関心からだけではなく、人とのつながりを重視し、参加するという行動が、減少してきたことが推測できる。大学のサークル、同好会などで実施されていたスキー旅行の減少などがこれに当たる。すなわち、本人の志向にかかわらず参加を検討する機会があったが、近年はその機会も少なくなっており、その結果「なんとなく」参加していた人が減り、「なんとなく」参加しなかった人が増加しているものと考察できろ。次に、スポーツに次いで減少している温泉浴の変化の要因を明らかにするために、コーホート分析を適用し、人口一人あたり参加回数の変化を「時代」 「年代」「世代」の影響に分解する1 2.13)。コーホート分析とは、ある「時代」「年代」において観測された行動を、「時代」「年代」「世代」の影響に、パラメータとして分解する分析方法である。式(1)〜 (3)にコーホート分析の基本式を示す。 xy = μ? + μj° + μ c + εy   ****(1)
： i時代のi年代で観測された観光行動X g μ?    :  i時代の影響を表現するパラメータμς ： j年代の影響を表現するパラメータμέ μ 。：総平均効果ε ς :禁差項コーホート分析の結果をFig.16に示す。「時代」 「年代」「世代」の各グラフにおいて、各点の縦軸の値(パラメータ)の合計値は0である。また、縦軸が正の場合はプラス効果であり、ここでは温泉浴を増加させる影響が、逆に負の場合はマイナス効果であり、減少させる影響があることを意味している。三つのグラフを併せて見ることにより、各影響の大きさを視覚的に直接比較できることが可能となる。 「時代」の影響は、2000年をビークに減少に転じ、その後も減少が続くが、他の要因と比べその影響は小さくなっている。「年代」の影響は、加齢に伴い志向が高まることが見て取れる。多くの観光行動が、定年退職後の60歳代から志向が高まるのに対し139 、温泉浴はほかの観光行動よりも早く50歳代からプラスになっていることが特徴的な点である。「世代」の影響は、三つの中で最も大きく、各世代の特徴を踏まえた対策が重要であることが読み取れる。2010年時点で30歳代後半以前の世代は志向が高く、その後の世代は急速に弱まっている。以上より、30歳代前半より後の世代の急速な志向低下が減少の大きな要因であり、特に若年層男性の影響が大きいことが明らかとなった。時代変化や人口の変化による減少については、これまでにも指摘されてきたが、世代の特徴を定量的に明らかにしたことは、今後の対策に向けて重要な知見であると考える。居住地域別の目的地および交通手段の内訳の推移をFig.17、Fig.18に示す。Fig.17より、関東を除き、 2005年以降、地域によってタイミングは異なるが自地域または隣接地域の割合が大幅に増加していることが見て取れる。このことから近距離化が進んでいること、逆を言えば長距離の旅行が減少したことが確認できる。また、Fig.18より、交通手段はいずれの地域でも40〜80％を占めていた自動車・バイクの分担率が40〜60％まで低下し、公共交通と拮抗してきていることが見て取れる。 [若者のクルマ離れ] 149がここにも表れていると言えよう。過去に多く見られた自動車やバイクを利用した周遊観光行動の減少が、このデータからも確認できる。先にも述べたように、自身の積極的な理由からの参加ではなく、友人の自動車に同乗し、仲間と行っていたような旅行の減少が大きく影響していると推測する。
6.おわりに
本研究は、若者が旅行をしなくなった理由を、観光統計調査や国民生活に関する調査の結果から考察した上で、若者の観光行動の時系列変化を定量的に分析したものである。本研究では、以下のことを明らかにした。 (1)若年層ののべ回数、参加者数、参加率は、1995年をピークに激減し、全年代で最低となっている。参加回数ではなく、参加者数の減少が大きな影響を及ぼしている。 (2)旅行をしない理由としては、「時間的余裕がない」 「経済的余裕がない」が上位を占めるものの、ここ20年間で余暇の時間は増加しており、旅行以外に費やされていること、また、平均世帯所得の実質値は減少していないことから、「時間的、経済的な余裕がない」は直接的な理由ではない。 (3)若年層の観光行動の減少に影響している属性は、男性、世帯所得200～ 600万円層、学生などであり、アクティビティとしてはスポーツ、温泉浴の減少が顕著である。 (4)スキー、スノーボードの減少は、職場、学校などの大規模旅行の減少が理由と考えられ、強い志向を持たない中間層が「参加する」から「参加しない」に変化した可能性が高い。 (5)温泉浴の減少は、「時代」「年代」の影響に加えて、若年層の「世代」の志向低下が強く関係している。 (6)選択する観光地、そこまでの交通手段も変化しており、若年層の観光行動の構造変化が起こっていると考えられる。紙面の都合上、限られた分析結果ではあるが、このように個票データから分析することと複数の統計を組み合わせるというだけで、一つの調査の単純集計からでは見出せない多くの知見を待ることは可能である。時系列の分析、異なる統計調査の使用に当たっては、性・年齢階層による拡大処理が必要となり、多量のデータのハンドリングは生じるが、変化の要因を規模も併せて議論できる点においては有効な手法である。最後に、これまでの分析結果を踏まえ、若者の旅行離れに関する私見を述べたい。時間的、経済的な問題については、直接的な理由でないことは説明してきたが、間接的な理由であることは否定できない。例えば、大学2年生から開始される就職活動、それにもかかわらず決まらない内定先、非正規届用者の増加などを鑑みると、物理的な余暇時間、世帯所得は減っていなくても、精神的な影響は少なからずあるように思われる。長期の周遊観光旅行に踏み切れず、手軽な余暇活動が増加していることは、その一つの表れである
と考える。
しかしながら、それらを理解した上でも、若者の旅行振興は必要であり、強化すべきと考える。その理由は、若いときに見ること、経験すること、感じることの重要性にある。Fig.19に示す若年層のレジャー余暇生活の満足度から、参加者の減少とは反対に年々満足度が上昇していることが見て取れる。このことが、まさに問題であり、改善していかなくてはならない点である。旅行で得られる経験は、他の余暇活動では代替できないものが多くあると考えられる。他の活動を否定するものではないが、感受性が豊かで、時間的制約の少ない20歳代の今しかできないということを知らせていくことは、観光産業のための振興よりも重要なことであると考える。ここでの分析結果が、効果的な施策へとつながり、多くの若者が旅行先でかけがえのない経験をすることを切に願う。 [謝辞]本研究を遂行するに当たり、政策研究大学院大学の森地茂特別教授、稲村肇客員教授、井上聰史客員教授から貴重なコメントをいただいた。また、国土交通省観光庁、社団法人日本観光振興協会からは、データを提供していただいた。ここに記して、感謝の意を表する。なお、本研究は科学研究費（23 760477）の助成を受けて実施したものである。