检察号：私３５０ [平成２２年度設置]計画の区分：学部の学科の設置注1大同大学　工学部　総合機械工学科注2 【届出】設置に係る設置計画履行状況報告書学校法人 大同学園平成２５年５月１日現在
(注) 1　「計画の区分」は設置時の基本計画書「計画の区分」と同様に記載してください。 2　大学院の場合は、表題を「〇〇大学大学院　・・・」と記入してください。設置時から対象学部等の名称変更があった場合には，表題には設置時の旧名称を記載し、その下欄に）書きにて，現在の名称を記載してください。 C例） (口口学部)表題は「計画の区分」に従い、記入してください。例・学部の設置の場合：「〇〇大学　△△学部」 ・学部の学科の設置の場合：「〇〇大学」 △△学部　口口学科」 •短期大学の学科の設置の場合：「〇〇短期大学　△△学科」 •大学院の研究科の設置の場合：「〇〇大学大学院　〇〇研究科」 ・通信教育課程の開設の場合：「〇〇大学　△△学部　口口学科（通信教育課程）」 ※「留意事項実施状況報告書」の場合は，表題を修正してください。 ３　大学番号の欄については、平成２５年３月１５日付事務連絡「大学等の設置に係る設置計画履行状況報告書等の提出について（依頼）」の別紙に記載のある大学番号を記載してください。
1調査対象大学等の概要等…………………………………………1 2授業科目の概要.....................................................................................5 3施設・設備の整備状況、経費…………………………………13 4既設大学等の状況5教員組織の状況… 6留意事項に対する履行状況等… 7その他全般的事項＜添付資料＞大同大学授業開発センター運営委員会規程＜報告書別紙＞設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
1

(2)大学名
(３)大学の位置〒457－8530愛知県名古屋市南区滝春町10番地3 (注) ・対象学部等の位置が大学本部の位置と異なる場合，本部の位置を（ ）書きで記入してください。 ・対象学部等が複数のキャンパスに所在する場合には，複数のキャンパスの所在地をそれぞれ記載してください。
(4)管理運営組織

(注) ・「変更状況」は，変更があった場合に記入し，併せて「備考」に変更の理由と変更年月日，報告年度を（　）書きで記入してください。 (例)平成2 ３年度に報告済の内容→ (23)平成２５年度に報告する内容→ (25) ・昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更があれば，「変更状況」に赤字にて記載（昨年度までに報告された記載があれば，そこに赤字で見え消し修正）するとともに，上記と同様に，「備考」に変更理由等を記入してください。 ・大学院の場合には，「職名」を「研究科長」等と修正して記入してください。 (5)
調査対象学部等の名称，定員，入学者の状況等
(注) ・　当該調査対象の学部の学科または研究科の専攻等，定員を定めている組織ごとに記入してください。様式は，平成２２年度開設の４年制の学科の場合（平成２５年度までの４年間）ですが，開設年度・修業年限に合わせて作成してください。（修業年限が３年以下の場合には欄を削除し，５年以上の場合には，欄を設けてください。）
( 5 ) －①　調査対象学部等の名称，定員

（５）－②　調査対象学部等の入学者の状況
数字は，平成２５年５月１日現在の数字を記入してください。 ( ）内には，編入学の状況について外数で記入してください。なお，編入学を複数年次で行っている場合には，（（ ））書きとするなどし，その旨を「備考」に付記してください。 該当がない年には「一」を記入してください。 . ]内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入してください。留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。学期の区分に従い学生を入学させる場合は、春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は、その他の学期欄は「－」を記入してください。また、その他の学期に入学定員を設けている場合は、備考欄にその人数を記入してください。 「入学定員超過率」については，各年度の春季入学とその他を合計した入学定員，入学者数で算出してください。なお，計算の際は小数点以下第３位を切り捨て，小数点第２位まで記入してください。 「平均入学定員超過率」には，開設年度から提出年度までの入学定員超過率の平均を記入してください。なお，計算の際は「入学定員超過率」と同接にしてください。
(注) •数字は，平成２５年５月１日現在の数字を記入してください。 [     ]内には，留学生の状況について内数で記入してください。該当がない年には「－」を記入して:ください。留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記載してください。短期交換留学生など，定員内に含めていない学生については記入しないでください。 •学期の区分に従い学生を入学させる場合は、春季入学とその他の学期（春季入学以外の学期区分を設けている場合）に分けて数値を記入してください。春季入学のみの実施の場合は、その他の学期暇は「－」を記入してください。また、その他の学期に入学定員を設けている場合は、備考欄にその人数を記入してください。 「計」については，各年度の春季入学とその他の学期を合計した在学者数，留学生数を記入してください。
・各年度の入学者数については,該当年度当初に入学した人数を記入してください。 (途中で退学者がいた場合でも、その退学者数を滅らず必要はありません。） •各年度の退学者数については,退学年度ごとに記入してください。また、留学生数卿の人数については、退学者数の内数を記入してください。留学生については，「出入国管理及び難民認定法」別表第一に定められる「『留学』の在留資格（いわゆる「留学ビザ」）により，我が国の大学（大学院を含む。），短期大学，高等専門学校，専修学校（専門課程）及び我が国の大学に入学するための準備教育課程を設置する教育施設において教育を受ける外国人学生」を記入してください。 ・「入学者数に対する退学者数の割合」は,【当該対象年度の入学者のうち,平成25年度5月1日現在までに退学した学生数の合計】を, 【当該対象年度の入学者数】で除した割合(%)を記入してください。その際、小数点以下第2位を四捨五入し、小数点以下第1位までを紀入してください。 • 「主な退学理由」は,下の項目を参考に記入してください。その際, 「就学意欲の低下(〇人)」というように,その人数も含めて記入してください。 (記入項目例)・就学意欲の低下•海外留学·除籍•就職・学生個人の心身に関する事情•その他2
授業科目の概要

(注)・認可申請書の様式第2号(その2の1)に準じて作成してください。設置認可時の授業科目全て(兼任,兼担教員が担当する科目を含む。)を無字で記載してください。その上で.前年度報告時(平成２４年度に認可された大学等は設置認可時)より変更されているものは赤字見え消し修正し、「備考」に赤字で理由・変更年月等を記入してください。なお.昨年度の報告書において赤字で見え消しした部分については,見え消しのまま黒字にしてください。 •兼任,兼担の教員が担当する授業科目については,備考欄に担当する教員数を「兼〇」と記入してください。 •授業科目を追加又は内容を変更する場合で,専任教員が担当するため教員審査が必要なものについては, 「専任教員採用等設置計画変更書」の審査年月等を「備考」に記入してください。（今後審査を受ける場合には,「平成〇年〇月提出予定」と記入してください。) 「配当年次」について，設置認可申請時に開講時期を記入する必要がなかった学部等（平成１９年度認可以前）についても、設置認可時の状況を黒字で記入してください。また、前年度報告時より修正があれば、赤字で見え消し修正をしてください。履修希望者がいなかったために未開講となった科目についても記入してください。
(2)授業科目数

(注) ・未開講である場合や，配当年次に関わらず，教育課程上の授業科目数を記入する（資格に関する課程など,別課程としている授業科目については算入する必要はありません。）とともに，［　］内に，届出時の計画からの増減を記入してください。（記入例：１科目減の場合：△１）
(3)未開講科目
該当なし
(注) ・届出時の計画にあった授業科目が配当年次に達しているにも関わらず，何らかの理由で未開講となっている授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。履修希望者がいなかったために未開講となった科目については，記入しないでください。
(4)廃止科目

(注) ・届出時の計画にあり、何らかの理由で廃止（教育課程から削除）した授業科目について記入してください。なお，理由については可能な限り具体的に記入してください。 (５)授業科目を未開講又は廃止としたことに係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」 「教職総合演習」の廃止について【大学の所見】教職に関する科目であり、教職履修者のみ履修する科目としていた。教育職員免許法施行規則の一部の改正により、替わりに「教職実践演習」を開設しており、学生に不利益はないと考え【学生への周知方法】学生便覧などを配布し、履修ガイダンス等で教職員から説明した。 (注)授業科目を未開講又は廃止としたことによる学生の履修への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。 (６) 「認可時の計画の授業科目数の計」に対する「未閑講科目と廃止科目の計」の割合未開講科目と廃止科目の計認可時の計画の授業科目数の計1 155 ll 0. 00 (注) ・　小数点以下第３位を切り捨て，小数点第２位までを記入してください。
複数の様式に分ける必要はありません。なお，「（１）校地等」及び「（２）校舎」は大学全体の数字を，その他の項目はＡＣ対象学部等の数値を記入してください。）運動場用地が校舎敷地と別地にある場合は，その旨（所要時間・距離等）を「備考」に記入してください。 . . 「 ( 5 )図書・設備」については，上段に完成年度の予定数値を，下段には平成２５年５月１日現在の数値を記入してください。昨年度の報告後から今年度の報告時までに変更のあったものについては，変更部分を赤字で見え消し修正するとともに，その理由及び報告年度「（25）」を「備考」に赤字で記入してください。なお，昨年度の報告において赤字で見え消しした部分については，見え消しのまま黒字にしてください。校舎等建物の計画の変更（校舎又は体育館の総面積の減少，建築計画の遅延）がある場合には，「建築等設置計画変更書」を併せて提出してください。
大学院（専攻）の分組織大学（学科）について、それぞれの学校種ごとに，平成２５年５月１日現在の
上記項目の情報を記入してください。その際、ＡＣ対象学部学科等についても当該種式に記入してくだ
さい。（ただし，専攻科に係るものについては，記入する必要はありません。）
「定員組過率」には，標準修業年限に相当する期間における入学定員に対する入学者の割合の平均の小数点第２位まで（小数点第３位を切り捨て）を，学科（短期大学において専攻課程を設置）
している場合には，専攻課程）単位で記入してください。
学生募集を停止している学部等がある場合，入学定員と収容定員は「－」とし，「備考」に「平成○年より学生募集停止」と記入してください。 ５　教員組織の状況＜工学部　総合機械工学科＞
（注） [3申請書の様式第３号（その２の１）に準じて作成してください。なお，当該設置に係る学部，学科等に所属しない教員であって，全学共通，学部共通などの授業科目を担当する教員組織に所属している場合は，《〇〇学部　△△学科》の箇所を「共通」とし，表を分けて作成してください。後任が決まっていない場合には，「後任未定」と記入してください。 .辞任者は「侮考」に過職年月，氏名，理由を記入してください。年齢は，「設置時の計画」には当該学師等の獻任時における濃年齢を，「必要状況」には平成２５年５月１日現在の濃年齢を配入してください。教員を学年進行中に変更した又は変更する予定の場合（「新規採用」，「担当授業科目の変更」又は「昇格」をいう。）は,変更後の状況を記入するとともに，その理由，後任者が決まっていない場合は，「変更状況」の「氏名」に「後任未定」と記入し，及び今後の採用計画を「備考」に記入してください。翌日で設置された学部等の専任教員を定更する場合は，当該専任教員が授業を開始する前に必ず「専任教員採用等設置計画変更書」を提出し，大学設置・学校法人審議会による教員資格審査（AC教員審査）を受けてください。AC教員審査を受けずに幕任教員として授業等を担当することは出来ません。 「専任教員採用等変更書（ＡＣ）」を提出し「可」の教員判定を受けている場合は「〇年〇月教員審査済」，変更書を提出予定の場合は「○年○月変更書提出予定」と記入してください。なお，設置認可審査時に教員審査省略となっている場合は，「備考」に「（教員審査省略）」及びその変更の理由，変更年度(　)書き等のみを記入してください。
(2)専任教員数

（注）・「設置時の計画」には，設置時に予定されていた完成年度時の人数を記入するとともに，（　）内に開設時の状況を記入し, 「変更状況」には，平成２５年５月１日現在（就任予定の者を含む）の状況を記入するとともに，［　］内に設置時の計画との増減数を記入してください。（記入例：1名減の場合：△ 1 ） ・「年齢構成」には，当該学部における教員の定年年齢および，平成２５年５月１日現在，特例等により定年を超えて専任教員として採用されている教員数を記入してください。
(３)専任教員辞任等の理由

(注) ・　専任教員の辞任等の理由について，可能な限り具体的に記入してください。 ( 4 )専任教員交代に係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」退職する教員と同じ研究分野の専任教員を採用しており、同様の授業科目を担当できる。また、退職した専任教員が兼任教員として引き続き授業科目を担当したり、他の兼任教員が授業を担当する為、学生の履修への影響はないと考える。また、学生への周知については、履修ガイダンス時（４月・９月）に、シラバス及び時間割等で、専任教員が交代した授業科目について周知している。 (注) ・　上記（３）の専任教員辞任等による学生の履修等への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。
6　留意事項に対する履行状況等

の認可の申請に係る留意事項を除く。）と，それに対する履行状況等について，具体的に記入し，報告年度を（     ）書きで付記してください。（認可で設置された学部学科等のみ。） 「設置計画履行状況調査時」には，当該設置計画履行状況調査の結果，付された留意事項に対する履行状況等について，具体的に記入するとともに，その履行状況等を裏付ける資料があれば，添付してください。定員管理に係る留意事項への履行状況は，指摘を受けた学科等についてのみ記入してください。該当がない場合には，「該当なし」と記入してください。 7その他全般的事項＜工学部　総合機械工学科＞
及び法令適合性に関して生じた留意すべき事項について記入してください。設置時の「設置の趣旨等を記載した書類」の項目に沿って作成し，それ以外の事柄については適宜項目を設けてください。（記入例参照） （２）教員の資質の維持向上の方策（ＦＤ活動含む）
(3)学習到達度評価アンケートアンケート結果を教員個人、学科・教室、授業開発センターの３者で個別に分析を行い、情報を共有し授業改善に取り組んでいる。 (4)授業開発助成、授業開発成果推進助成授業開発助成、授業開発成果推進助成で実施した取り組みについて、報告書を学内Web上に公開するとともに、報告会で発表し成果の共有を図っている。 (5)学内ＦＤシンポジウムシンポジウムで議論される内容は、教員が共通の課題と認識している事柄であり、多くの示唆にとむものである。今後も継続して開催する予定である。 (6)新任教員の授業運営に関する研修会・懇談会の実施新任教員にとって、授業運営の指針となっている。 (注) ・「① a　委員会の設置状況」には，関係規程等を転載又は添付すること。 「②実施状況」には，実施されている取組を全て記載すること。（記入例参照） ①　設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見(別紙のとおり) ②　自己点検・評価報告書a 公表（予定）時期・平成２５年３月２８日b 公表方法・大学ホームページ上に公開③　認証評価を受ける計画平成２５年度に財団法人日本高等教育評価機構による大学機関別認証評価を受審する。 ○　設置計画履行状況報告書aホームページに公表の有無(無b）公表時期（未公表の場合は予定時期） (平成２５年５月３１日     ) le   s
(平成13年1月24日制定) (趣旨)第１条　大同大学授業開発ｾﾝﾀｰ規程(以下[tﾝﾀｰ規程]という。)第６条第２項の規定に基づく授楽開発ｾﾝﾀｰ運営委員会（以下「委員会」という。）については、この規程の定めるところによる。 (任務)第2条　委員会は,ｾﾝﾀｰ規程第3条に定める業務のうち重要事項について審議する。 (組織)第３条　委員会は、次の委員をもつて組織する。 (1)センター長(2)副センター長(3)センター所員(4)教務室長(5) ｾﾝﾀｰ規程第4条第2号に定める学長が指名した者2 前項の委員のほか,委員長の必要と認める者を委員とすることができる。 (委員長等)第４条　委員会に委員長及び副委員長を置く。 2  委員長は、ｾﾝﾀｰ長とする。副委員長は、委員長が委員会の同意を得て指名する。 (定足数及び議決)第５条　委員会は、構成員の3分の2以上の出席によつて成立し、議事は出席者の過半数の同意によつて議決する。 (招集)第6条  委員長は、委員会を招集し、その議長となる。 2   委員長に事故あるときは、副委員長がその職務を代行する。 (委員以外の者の出席)第７条　委員会は、委員以外の者を必要に応じて出席させることができる。 (事務局)第８条　委員会の事務は、教務室が行う。附第１条　この規程は,平成13年4月1日から施行する。附第１条　この改正規程は、平成１４年４月１日から施行する。附第１条　この改正規程は、平成１７年４月１日から施行する。附第１条　この改正規程は、平成20年4月1日から施行する。附 則第１条　この改正規程は、平成20年７月１日から施行する。附 則第１条　この改正規程は,平成21年4月1日から施行する。(平成21年4月1日校名変更)
①　設置の趣旨・目的の達成状況に関する総括評価・所見
総合機械工学科は、現在の日本の製造業が抱える多くの課題に立ち向かい国際競争力を維持するためには、我が国の伝統的な“ものづくり精神”に新しい要素を加え、製造業を再構築することが重要であるとの認識から、既設のロボティクス学科を発展的に改組し設置した学科である。本学科の特色は、従来の機械工学とロボティクス（ロボット工学）との連携強化に留まらず、電気電子工学を融合させた学問体系の確立を目指していることであり、人にやさしい統合・総合した機械づくりができる創造性に富んだ人材の育成をその養成目標としている。この目標を達成すべく、平成２２年度（開設年度）までに教育体制・環境を整備した。概ね計画どおりに履行しているものと総括する。
1 入学者選抜
平成２２年度（開設年度）の入学者選抜は、当時の経済情勢を充分に考慮した合否判定を行なったが、受験生の地元志向・安定志向が想定より高かったことにより、入学定員超過率が１．３倍を若干超過することとなった。このことを踏まえ、より慎重な入学者選抜の実施に努め、平成２３年度は１．２１倍、平成２４年度は１．２２倍、平成２５年度は１．２３倍と是正した。
2 教育課程及び教育方法
総合機械工学科の教育課程及び教育方法は、計画どおり履行している。 (１)平成２２年度には、大学設置基準の改正に伴いキャリアガイダンス（社会的・職業的自立に関する指導等）について、①専門教育や一般教育におけるキャリア形成支援、②幅広い職業意識の形成等を目的とする授業科目の実施及び③インターンシップの実施、の３つの観点から教育課程内の取組みについての確認を行った。 • ①専門教育や一般教育におけるキャリア形成支援では、全学共通の科目である１年次前期に開講する人間科学科目群の１単位・必修科目「ファーストイヤーセミナ」の一部で、コミュニケーション能力及びプレゼンテーション能力を高める取組の実施。 ・②幅広い職業意識の形成等を目的とする授業科目の実施では、1年次前期に開講する専門科目群の１単位・選択科目「機械システムセミナ」・「ロボティクスセミナ」において、専門動機づけ教育とキャリア教育の実践。 ・③インターンシップの実施では、3年次後期に専門科目群の2単位・選択科目「実務研修(インターンシップ)」を開講。 (２)平成２４年度には、「総合科目」の廃止による授業科目群の変更、授業科目の名称の適切化等、教育課程の全学的な見直しを行った。
3 教員組織
総合機械工学科の専任教員は、計画どおり就任し、教育研究に従事している。
4 施設・設備の整備
総合機械工学科の施設・設備については、本学が標榜する教育重視型大学として、開設以前において十分な整備がされていたため、原則として既設の施設・設備で対応している。