TRIAS 99-015-01

総則
1.
原動機車載出力試験（ディーゼル機関）の実施にあたっては、本規定によるものとする。 2. 試験機関試験機関は、点検整備要領等により整備され、十分なすり合わせ運転が行われていること。附属装置及び変速機については、次のとおりとする。 (1)附属装置①　表1に掲げる附属装置を試験機関に取付けること。ただし、同表注記により他の外部装置に置き換え又は取外し可能な場合は、この限りではない。 ②　車両の作動にのみ必要な附属装置は取り外す。取り外せない場合は、消費動力を測定し軸出力・軸トルクに加えることができる。 (2)変速機変速機は取付けない。ただし、変速機を切り離して運転できない試験機関又は動力計との直結が困難な試験機関は、変速機を取付けることができる。この場合、変速比及び伝達効率は明確なものであること。
3. 燃料及び潤滑油
(1)燃料は通常使用されるもので、JIS K2204（軽油）2号相当で密度及びセタン指数が明確なものであり、圧縮天然ガスにあっては標準規格「13A」相当とし、次表に掲げる性状を有する
(2)潤滑油は、標準大気状態において試験機関に推奨されたもので粘度が明確なものであるこلد
4. 試験機関
試験機器は、それぞれ次に掲げる精度を有し、かつ、あらかじめ定められた取扱い要領に基づいて点検・整備・校正されたものであること。 (1)動力計の測定精度は、試験機関の最高出力時の軸トルクの±1％以内であること。 (2)機関回転速度の測定装置の精度は、測定回転速度の±0.5%以内であること。 (3)燃料消費量の測定装置の精度は、測定消費量の±1％以内であること。 (4)温度計の精度は、±1K（±1℃）以内であること。 (5)気圧計の精度は、±0. 1kPa以内であること。 (6)排気圧力計の精度は、±0. 2kPa以内であること。
5. 試験室
試験室は、次に掲げる状態とする。 (1)試験室の乾燥大気圧（大気圧から水蒸気分圧を減じたもの。）は、80kPa以上110kPa以下であること。 (2)試験機関の吸気温度は283K以上313K以下（10℃以上40℃以下）であること。 6. 測定6. 1の運転方法により試験機関を運転し、6. 2の測定項目について測定する。 6.1試験機関の運転は、試験機関を動力計に接続し十分暖機した後次により実施する。 6. 1. 1試験機関の負荷の設定は、噴射ポンプを定められた全開の位置に設定すること。 6. 1. 2試験回転速度は、機関が安定した運転状態が保てる最低回転速度から最高回転速度までの間で出力曲線等を明確に定めるのに必要なだけ設定された目標回転速度の土1％又は±10min-¹ {rpm}のいずれか大きい方の範囲内に設定すること。なお、軽油を燃料とする大型特殊自動車（以下「ディーゼル特殊自動車」という。）に備える機関にあっては定格回転数を明確にできるよう設定すること。
6. 1. 3     冷却液温度
冷却液温度は、機関設定温度の上限±5K（±5℃）以内に保つこと。設定温度の定めがない場合には、353±5K（80±5℃）以内とする。このため必要な場合には、補助の温度調整装置を使用することができる。 6. 1. 4    燃料温度及び潤滑油温度燃料温度及び潤滑油温度は、試験機関に定められた範囲内に保つことができる。このために必要な場合には、補助の温度調整装置を使用することができる。 6.2    測定項目6.2.1 軸トルク試験機関の軸トルク及び回転速度が少なくとも1分間ほぼ一定値を保つことを確認した後、動力計の制動荷重又は軸トルクを読みとる。試験機関と動力計が変速機を介して接続されている場合は、読み取った値を変速機の伝達効率及び変速比で除する。
6. 2. 2
試験回転速度の測定は、クランク軸の回転速度又は動力計の回転速度を読みとることにより行う。試験機関と動力計が変速機を介して接続されている場合において動力計の回転速度を読みとった時は、読みとった値に変速比を乗ずることにより行う。
6.2.3  燃料消費量
燃料消費量の測定は、燃料の流量を体積又は質量で測定することにより行い、測定時間は、原則として20秒以上とする。燃料流量を体積で測定する場合は、燃料流量計の入口又は出口の附近で試験時の燃料密度を測定する。なお、試験時の燃料温度の変動がわずかであると認められる場合には、燃料密度の測定を試験開始時に予め行ってもよい。また、燃料性状表等により燃料の密度及び体積膨張率が前もって明らかになっている場合には、燃料流量計の入口又は出口の附近で燃料温度を測定し試験時の燃料密度を計算で求めることにより燃料密度の測定に替えることができる。
6.2.4
吸気温度の測定は、吸気入口の上流0.15m（ディーゼル特殊自動車に備える機関にあっては0. 5m）以内で行う。温度計は、直射日光、機関の放射熱、排気、燃料の吹き返し等の影響を受けないよう配慮し、直接空気流(静圧は大気圧と等しいものとする。)の中に設置する。
6.2.5 水蒸気分圧
水蒸気分圧の測定位置は、試験室内の空気のよどみのない所で直射日光、機関の放射熱排気、燃料の吹き返し等の影響の受けない位置とする。吸気のみ空調する場合にあっては、空調された空気流（静圧は大気圧と等しいものとする。）の中で行う。
6.2.6 大気圧
大気圧の測定は、試験の開始時にあらかじめ測定しておくものとする。 6.2.7冷却液温度の測定位置は、機関の冷却液出口とする。 6.2.8    排気圧力排気圧力の測定は、排気マニホールド（過給機付のものにあっては過給機）出口下流約0. 15m（ディーゼル特殊自動車に備える機関にあっては0. 5m以内）の位置における静圧を必要に応じて測定することにより行う。 6.2.9潤滑油温度の測定は、オイルパンの潤滑油深さの中程、潤滑油通路の中程又は潤滑油冷却器の出口において必要に応じて行う。 6. 2. 10　潤滑油圧力潤滑油圧力の測定は、機関の圧力計取付部等適切な位置において必要に応じて行う。 6. 2. 11   過給機の圧縮機の圧力比過給機の圧縮機の圧力比は、圧縮機の上流及び下流において吸気の静圧を測定することにより行う。
7.計算式
7.1     軸トルク及び軸出力
軸トルク及び軸出力は、次により算出する。なお、算出された軸トルク、軸出力はそれぞれ「測定軸トルク」、「測定軸出力」とする。 T=W×L
p = 2π×W×L×N=c×W×N
60× αここで、T      :測定軸トルクW ：動力計の制動荷重N・m
m L ：動力計の腕の長さP ：測定軸出力kW {PS} N ：機関回転速度min-¹ {rpm} c ：動力計係数：換算係数α =    1000 (kWの場合) α = 735.5 {PSの場合} α
7.2   標準大気状態
標準大気状態は、次のとおりとする。標準大気温度θ 。＝298K（25℃）標準乾燥大気圧p o ＝99kPa
7.3
修正に用いる温度と圧力修正に用いる温度は、次のものとする。 (1)温度は、6. 2. 4の吸気温度とする。 (2)圧力は、6. 2. 6の大気圧から6. 2. 5の水蒸気分圧を減じたものとする。 p=p ,一p,ここで、p      :乾燥大気圧kPa p  p  kPaなお、通風型乾湿球温度計により水蒸気分圧を求める場合は、次による。 p,, pa
755
ここで、p rz :  θ 2における飽和水蒸気圧kPaで別表2により求める。 θ 」：乾球温度K (℃) θ ,   :湿球温度K (℃) 7.4修正係数修正係数は、次により算出する。 κ = (f ) fmただし、κの範囲は、0.9≤ κ ≤ 1.1とする。ここで、 κ      :修正係数f  fmただし、f¸は次のとおりK単位表示の吸気温度及びkPa単位表示の乾燥大気圧により算出する。 kPa
(無過給又は機械式過給機関) (排気タービン式過給機関) ：乾燥大気圧kPa pなお、所定の機関回転速度において、大気条件の変化に応じ、機関トルク及び出力を所定の値に制御する機能を有していると認められる場合に限り、当該機関回転速度における大気係数f。を1とすることができる。ここでq：行程容積1L及び1サイクル当たりの燃料消費量mg/L/サイクルR：過給機の圧縮機の圧力比（無過給の場合R＝1) 1.2×b×{1+ β×(θ r− θ f ) }× Y×10 5     (燃料流量を体積で測定する場合) q= - × 105   （燃料流量を質量で測定する場合） ：測定時間内の燃料消費量：燃料の体積膨張率θ r ：燃料密度を測定したときの燃料温度：燃料消費量を測定したときの燃料温度: θ rにおける燃料密度：燃料消費量の測定に要した時間:機関の排気量：機関回転速度：測定時間内の燃料消費量修正式測定軸トルク及び測定軸出力は、次に掲げる修正式により7. 2に規定する標準大気状態におけるものに換算する。換算された測定軸トルク、測定軸出力は、それぞれ「修正軸トルク」「修正軸出力」とする。 = K T T o P o = K P q= cm³ K-¹ (℃-¹) K (℃) θ f K (℃) g/cm³ y t s v L min¯¹ {rpm} N ω g 7.5ここで、T o    :修正軸トルクN・m к ：修正係数
P       :測定軸出力
7.6    燃料消費率燃料消費率は、次により算出する。
(燃料流量を体積で測定する場合) g=  3600ω t× Po (燃料流量を質量で測定する場合)
g/kWh (g/PSh)
Po     :修正軸出力
ω      :測定時間内の燃料消費量8. 設定値及び計算値の末尾処理
設定値及び計算値の末尾処理は、別表1により行うものとする。 9. 試験記録及び成績試験記録及び成績は、該当する付表の様式に記入する。 9.1  当該試験時において該当しない箇所には斜線を引くこと。また、使用しない単位については二重線で消すこと。 9.2 記入欄は、順序配列を変えない範囲で伸縮することができ、必要に応じて追加してもよい。 9.3 付表2には修正軸トルク及び修正軸出力の機関回転速度に対する関係を図示すること。 7. 4なお書きによる場合は、その旨を付表1の注記欄に記入すること。 9.4
別表1
別表2水の飽和水蒸気圧
原動機型式原動機番号機　関　性　能　曲　線　図備考