平素は「日本株厳選ファンド（円コース／ブラジルレアルコース／豪ドルコース／アジア3通貨コース／米ドルコース／メキシコペソコース／トルコリラコース）」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。さて、当ファンドは2019年10月10日に決算を迎えましたので、足元の市場動向や今後の市場見通し等と併せてご報告いたします。
分配実績（1万口当たり、税引前）
当期の分配金については、基準価額が下落傾向で推移したことや市況動向等を勘案した結果、今後も継続的な分配を行うことを目指し、「円コース」、「アジア3通貨コース」および「米ドルコース」の分配金を75円から60円に、「ブラジルレアルコース」および[豪ドルコース]の分配金を50円から35円に引き下げることとしました。
は異なります。第1〜97期（下表は第1〜72期）と設定来累計の欄は、それぞれの分配金累計（税引前）の設定時10,000円に対する比率です。 (注2)「騰落率」は税引前分配金再投資基準価額を基に算出したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。第1～97期（下表は第1～72期）と設定来累計の欄は、設定日から各期末までの騰落率です。それ以外の欄は、期中騰落率を記載しています。分配方針●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収益および売買益（評価損益を含みます。）等の範囲内とします。 ●分配金は、基準価額水準、市況動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額な場合等には、分配を行わないことがあります。 ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。基準価額と純資産総額の推移① (注1)基準価額、税引前分配金再投資基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。 (注2)税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。 ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。 ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは10ページおよび投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
(注1)基準価額、税引前分配金再投資基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。 (注2)税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動※向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。 ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは10ページおよび投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
日本株式の動向と見通しおよび運用方針
<市場動向>
■ 2019年の日本株式は、4月までは米国が利上げ休止を示唆したことなどから上昇しましたが、5月に入り米中貿易問題の再燃などから軟調に推移しました。その後、7月末にはFRB（米連邦準備制度理事会）による利下げなどのプラス材料はあったものの、8月は米中貿易問題の激化による世界景気や企業業績の先行き不透明感、円高への警戒感などから、日本株式は軟調な展開となりました。足元では、主要各国の金融緩和政策などから、日本株式は概ね堅調に推移しています。
く市場見通し＞
■今後も貿易問題を巡る米中間の対立は続くことが想定され、景気に引き続き下押し圧力が残ると考えられます。しかし、主要各国の緩和的な金融政策や財政政策が景気を下支えすることにより、世界景気の底割れは回避され、日本株式は底堅く推移すると考えます。 <運用方針> ■企業の資産や利益、フリーキャッシュフローなどと比較して株価が割安と判断される企業の中から、業績動向、財務内容、事業の将来性、経営力等を勘案して、今後の株価上昇が期待される銘柄を厳選しポートフォリオを構築する方針です。 ■同一セクター内でも業績格差が拡大する傾向が続くとみられるため、堅調な業績が見込める企業への選別投資を進める方針です。
<ブラジルレアル>
■ブラジルレアルは、米中貿易問題の再燃や隣国アルゼンチンでの大統領予備選の結果などから下落しました。 ■ボルソナロ政権は、年金改革や税制改革など財政再建に取り組み、構造改革への意欲をみせていることや、関税同盟（南米南部共同市場、メルコスール）がEUと自由貿易協定交渉で政治合意に達したことは、ブラジルレアルを下支えする要因になると思われます。 <豪ドル> ■豪ドルは、2019年に入り政策金利が合計で0.75%引き下げられたことや、米中貿易問題に対する懸念などから下落しました。 ■オーストラリア準備銀行の口ウ総裁が低金利政策の長期化を示唆したことから、豪ドルは下落圧力がかかりやすいと予想されます。 （出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績、当資料作成時点の市場見通しおよび運用方針であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更することがあります。
各通貨の動向と見通し②
<アジア3通貨>
■人民元は、米中貿易問題に左右される不安定な動きとなりました。8月のトランプ米大統領による追加関税発表で、中国当局は人民元の基準値算出を人民元安に設定したため、人民元は急落しました。今後も、米中貿易問題などから人民元は不安定な動きになると予想されます。 ■インドルピーは、7月以降米中貿易問題やインド国内の景気減速懸念などから軟調に推移しました。今後は現政権が構造改革に着手する予定であることや、インド準備銀行による利下げが景気を下支えするとみられることから、インドルピーは底堅く推移すると予想されます。 ■インドネシアルピアは、5月以降米中貿易問題などにより軟調に推移しました。今後は米国の金融緩和により資金流出リスクが低下していることや、現政権の政策運営への期待などから、インドネシアルピアは底堅く推移すると予想されます。
<米ドル>
■ 2019年の米ドルは4月まで堅調に推移していましたが、5月以降米中貿易問題の激化に加えて、米国の景気減速懸念などから軟調な展開となりました。 ■足元は堅調に推移していますが、米中貿易問題への懸念などから上値の重い展開が続くと予想されます。 ＜メキシコペソおよびトルコリラの推移＞ （出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および当資料作成時点の市場見通しであり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更することがあります。
＜メキシコペソ＞
■メキシコペソは、5月にトランプ米大統領が不法移民対策が不十分としてメキシコからの全輸入品に制裁関税を課すと発表したことで下落しましたが、メキシコの不法移民対策の成果が示され、制裁関税は当面回避されるとの見方がペソ相場を下支えしました。 ■今後は、金利水準が相対的に高いことから、メキシコペソは底堅く推移すると予想されます。 <トルコリラ> ■トルコリラは、エルドアン大統領が7月に金融政策をめぐり対立していたトルコ中央銀行総裁を更迭したことなどから下落しました。 ■今後は金利水準が相対的に高いことから、トルコリラの下値は限定的とみられるものの、トルコリラの持ち直しには、本格的なトルコ経済の回復などが必要であり、当面は不安定な動きが続くと予想されます。
ファンドの目的
[円コース]わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して運用を行います。 [ブラジルレアルコース、豪ドルコース、アジア３通貨コース、米ドルコース、メキシコペソコース、トルコリラコース]わが国の株式を実質的な主要投資対象とするとともに、為替取引を行うことで信託財産の成長を目指して運用を行います。
ファンドの特色
１．主としてわが国の株式の中から、割安と判断される魅力的な銘柄に厳選して投資することで、信託財産の成長を目指します。 ●ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。 ●主として円建ての外国投資信託証券「ジャパン・バリュー・エクイティ・コンセントレイティッド・ファンド」への投資を通じて、わが国の株式に実質的に投資します。また、親投資信託である「キャッシュ・マネジメント・マザーファンド」を通じて、円建ての公社債等へ実質的に投良します。 ２．円コースおよび為替取引を活用する６つの通貨コースによる７本のファンドから構成されています。 ●円コース、ブラジルレアルコース、豪ドルコース、アジア3通貨コース、米ドルコース、メキシコペソコース、トルコリテコースの7本のファンドから構成されています。 ※アジア3通貨コースは中国元、インドルピー、インドネシアルピアの為替取引を概ね均等に行います。 ●投資を行う外国投資信託証券においては、わが国の株式に投資を行うとともに、円売り、各コースの取引対象通貨買いの為替取引を行います（円コースを除く）。これにより主に通貨間の金利差要因による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）。コスト（金利差相当分の費用）*」、為替変動要因による「為替差益／差損」が生じます。 ＊詳しくは、後掲「為替取引によるプレミアム／コストについて」をご参照ください。 ●各コース間でスイッチングが可能です。 ※日本株厳選ファンドについては、今後新たなファンドが追加されることがあります。 ※販売会社によっては、スイッチングのお取扱いがない場合があります。 ※日本株厳選ファンドのファンドのお取扱いおよびスイッチングのお取扱いについては、各販売会社までお問い合わせください。 ３．毎月の決算時に収益の分配を目指します。 ●決算日は毎月10日（休業日の場合は翌営業日）とします。 ●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収益および売買益（評価損益を含みます。）等の範囲内とします。 ●分配金は、基準価額水準、市況動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額な場合等には、分配を行わないことがあります。 ●将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。 ※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。下記は投資信託における「分配金に関する留意事項」を説明するものであり、当ファンドの分配金額や基準価額を示すものではありません。
<分配金に関する習意も項>
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。投資信託で分配金が支払われるイメー (イメージ図)分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。分配金が計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合前期決算日から基準価額が上昇した場合(イメージ図)前期決算日から基準価額が下落した場合(注)分配対象徴は、理解費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および③収益調整金です。
、分配金は、分配方針に量つき、分配対象額から支払われます。配金は、分配方針※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 (イメージ図)分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
※元本払戻金(特別分配金)は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金)部分は非課税扱いとなります。
普通分配金:個別元本(受益者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です元末払冥金(特別分配金)個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の受益者の個別元本は、元本払冥金(特別分配金)の額だけ減少します。 (注)普通分配金に対する課税については、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。
通信選択型ファンドの収益のイメージ
当ファンドは主にわが国の株式への投資に加えて、為替取引を活用して運用を行うよう設計された投資信託です。 ●当ファンドのイメージ図クが発生することに留意が必要です。当ファンドの収益の源泉は、以下の3つの要素が挙げられます。 ※過去の事実から見た一般的な傾向を表したものであり、上図のとおりにならない場合があります。
一般的に、円を売って円より高い金利の通貨を買う為替取引を行った場合、2通貨間の金利差を為替取引によるブレミアム(金利差相当分の収益)として実質的に受け取ることが期待できます。反対に、円を売って円より低い金利の通貨を買う為替取引を行った場合は、為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）が生じます。また、取引対象通貨の為替変動リスク等がともないます。 ●為替取引を活用した収益機会のイメージ主要投資対象の外国投資信託証券では、為替予約取引やそれに類似する取引であるNDF (直物為替先渡取引)等により為替取引が行われます。これらの取引において取引価格に反映される為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)／コスト(金利差相当分の費用)は、金利水準だけでなく当該通貨に対する市場参加者の期待や需給等の影響を受けるため、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。 ※NDF (ノン・デリバラブル・フォワード)とは、国外に資本が流出することを規制している等の状況下にある国の通貨の為替取引を行う場合に利用する為替先渡取引の一種で、当該通貨を用いた受渡しを行わず、主要通貨による差金決済のみとする条件で行う取引をいいます。
投資リスク
○当ファンドは、投資信託証券を通じて実質的に株式など値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、円コースを除く各コースは、投資信託証券を通じて、実質的に為替取引を行うため、為替の変動による影響も受けます。したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 ○信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。 ○投資信託は預貯金と異なります。 ○基準価額を変動させる要因として主に、■株価変動に伴うリスク■為替リスク（円コースを除く） ■信用リスク■流動性リスクがあります。ただし、上記はすべてのリスクを表したものではありません。
(その他の留意点)
■為替取引に関する留意点主要投資対象の外国投資信託証券では、為替予約取引やそれに類似する取引であるNDF（直物為替先渡取引）等により為替取引が行われます。これらの取引において取引価格に反映される為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）／コスト（金利差相当分の費用）は、金利水準だけでなく当該通貨に対する市場参加者の期待や需給等の影響を受けるため、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。その結果、ファンドの投資成果は、実際の為替市場や、金利市場の動向から想定されるものから大きく乖離する場合があります。また、取引対象通貨によっては、為替管理規制や流動性等により為替取引ができなくなる場合や、金額が制限される場合があります。アジア３通貨コースでは、投資環境や資金動向および為替の変動等により、実質的な通貨配分が基本配分から大きく乖離する場合があります。 ■外国投資信託証券への投資について外国投資信託証券からわが国の株式へ投資する場合、わが国の投資信託証券から投資を行う場合と比べて税制が不利になる場合があります。 ■クーリング・オフについて当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ファンドの費用（詳しくは投資信託説明書（交付自論見書）を考案（ださい。）
投資者が直接的に負担する費用
購入価額に3.85%（税抜3.5%）を上限として販売会社毎に定めた率を乗じて得た額とします。 ※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）については、お申込みの各販売会社までお問い合購入時手数料わせください。購入時手数料は、販売会社による商品・投資環境の説明および情報提供、ならびに販売の事務等の対価です。信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日、信託財産の純資産総額に年率1.5675％（税抜1.425％）を乗じて得た額とします。運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。運用管理費用(信託報酬)
その他の買用作教※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。委託会社、その他の関係法人■委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）三井住友DSアセットマネジメント株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第399号加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会■受託会社（ファンドの財産の保管および管理を行う者）三井住友信託銀行株式会社
※販売会社によっては、スイッチングのお取り扱いがない場合があります。詳しくは各販売会社にお問い合わせください。 (※1)インターネットのみのお取り扱いとなります。 (※2)新規の募集の取り扱いおよび販売業務は現在行っておりません。
【重要な注意事項】
●当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 ●当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。 ●当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。 ●投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。 ●投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 ●当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。