2022年4月22日堅調な業績を背景に良好なリターンが期待されるAI活用企業平素より｢グローバルＡ Ｉファンドシリーズ*」（以下、当シリーズ）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。本資料では当シリーズの実質的な運用を担当するアリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC（以下、アリアンツGI）からの情報を基に、足元の運用状況や今後の見通し等についてご紹介いたします。 * ｢グローバルＡ Iファンドシリーズ｣とは、同じマザーファンドに投資を行う「グローバルＡ Iファンド」、「グローバルＡ Iファンド（為替ヘッジあり）」、｢グローバルＡ Iファンド（予想分配金提示型）」、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）」の4ファンドの総称です。 ※以下、「グローバルＡ Ｉファンド」を（為替ヘッジなし）、「グローバルＡ Ｉファンド（為替ヘッジあり）」を（為替ヘッジあり）、「グローバルＡ Ｉファンド（予定分配金提示型）」を（為替ヘッジなし予想分配金提示型）、「グローバルＡ Ｉファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）」を（為替分配金提示型）といっことがあります。
当資料のポイント
2022年3月以降、ウクライナ情勢が深刻化するなか、欧米株式市場は一時的に弱含む場面があったものの米国の金融政策正常化における道筋が示されたことなどから反転上昇。当シリーズのパフォーマンスも上昇したが、値動きの大きい展開が続く。ウクライナ情勢は引き続き金融市場の不安材料ではあるものの、組入銘柄における概ね堅調な業績や足元のバリュエーション調整などから当シリーズの今後のパフォーマンスに期待。中長期的には、AIはシンギュラリティ（AIが人間の知能を超える臨界点）に向けて進化を続け、AI活用企業の増加による魅力的な投資機会の広がりに期待。 ※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり用成果等を示唆あるいは保証するものではありま1/19
●当シリーズの投資対象であるAI関連銘柄は、世界的なインフレ懸念の高まりや米国の利上げ観測などを背景に、 2022年に入ると軟調な展開が続きました（下グラフ局面①）。 ● 2月24日のロシアによるウクライナ侵攻直後の欧米株式市場はさらに下落しましたが、その後はバリュエーション調整が進んだことや、米国の金融政策正常化における道筋が示されたことなどを背景に、当シリーズ（為替ヘッジなし）の基準価額はウクライナ侵攻後の急落から比較的短期間で上昇に転じました（局面②）。
局面① : 2021年12月30日～2022年2月24日局面②：2022年2月25日～4月15日(注1）当シリーズ（為替ヘッジなし）の推移と騰落率は、税引前分配金再投資基準価額（信託報酬控除後）より算出。税引前分配金再投資基準価額は分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。 (注2) S&P500種指数（円ベース）は配当込み。当シリーズのベンチマークではありません。
S&P500種指数（円ベース）は配当込み。当シリーズの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出時(注3)額算出日の為替レートを使用しています。そのため、上記グラフのS&P500種指数（円ベース）についてはこの計算方法に沿って、基準価額算出日前日の指数値と、基準価額算出日の為替レートから円換算値を算出し指数化しています。 (出所） Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記はは過去の実績であり、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。 ※ブァンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。
●ウクライナ情勢は引き続き世界経済の不安材料になると考えますが、グローバルハイテク企業の売上高のうち対ロシアの比率は相対的に低く、ロシアにおける事業停止による八イテク株への影響は限定的とみています。 ●当シリーズでは、現在のウクライナ情勢下におけるAI関連銘柄を取り巻く環境について以下のように想定します。相場状況に応じた機動的なポートフォリオの見直しにより、パフォーマンスの向上に努めます。
<AI関連銘柄を取り巻く環境の変化>

組入上位銘柄の業績は概ね堅調
●当シリーズの組入上位銘柄の直近決算は、多くが市場予想を上回る売上高成長率を維持しました。 ●今後の業績成長が期待され、かつバリュエーションが魅力的な銘柄を組み入れることなどにより、中長期的に良好なパフォーマンスの向上を目指します。く組入上位10銘柄の決算動向（マザーファンドベース）＞
組入比率はグローバルAIエクイティ･マザーファンドの純資産総額を100%として計算しています。市場予想比はBloombergのコンセンサス予想との比較。
マーベル・テクノロジー、ブロードコム、エヌピディアは2021年11月〜2022年1月期決算。プラグ・パワーは前年に会計変更があった影響で売上高の前年比較対象から除外。 (45P/T) Bloombergのデータを基に委託会社作成。各銘柄の口ゴはClearbit社当該銘柄を推奨するものではありません※上記は2022年3月末現在のマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また※上記は過去の実績および当資料作成時点の運用方針であり、当シリーズの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。
● AIの進化フェーズは大きく分けて「認識」[予測」[分析」[協調」[対話」の5段階があり、その先に「シンギュラリティ*」があると言われています。現在は「分析」から「協調」の過渡期とされています。 ● ｢シンギュラリティ｣への到達には、人間の主観に基づいて善し悪しが判断される創作や、複合的な情報の組合わせを必要とする判断といった苦手なことを克服しなければなりません。AI技術は2040年代に向けて幅広い分野で進化が続くものと考えられます。 ※上記はイメージであり実際とは異なる場合があります。くこれから期待されるAI関連テーマ＞メタバースとAIゲームやビジネス・コミュニケーションだけではなく、あらゆる業界での利用が期待されます人間の進化とAI IoB（身体のインターネット）の時代へ。脳とAIの一体化による、人間の能力拡張宇宙開発とAI宇宙データの解析、宇宙船のコントロール、障害発生の事前探知。無人探査機ロボットとAI工業用から、介護、ウェイトレス等身近で人をサポートするロボット。ロボットとの共生環境問題とAI気候変動や環境汚染、食糧等の分析、予測、ソリューション※画像はイメージです。 (注)  2022年2月時点。
(出所) アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではおりません。
非テクノロジーセクターのAI活用企業にも投資
●当シリーズは、テクノロジー関連の高成長企業に加え、テクノロジー以外のセクターで、AIを活用しビジネスを展開する企業にも投資し、リターンの獲得を目指しています。 ● AI活用企業には景気敏感株も含まれており、金融引締め局面において見込まれる業績相場では、これらの銘柄が当シリーズのパフォーマンスに寄与するものと期待されます。 (注）ウエイトはグローバルAIエクイティ･マザーファンドの純資産総額を100%として計算しています。左グラフのデータは四半期データを基にした各年平均値(2016年は12月末時点、2022年は3月末時点）。業種はGICS（世界産業分類基準）のセクター分類。AI分類はアリアンツGIによる分類であり、例示のための補完的な情報です。 （出所）アリアンツGIのデータを基に委託会社作成
今後の市場見通し、運用方針
●足元の金融市場で最も重要な動きは、FRB（米連邦準備制度理事会）が2年ぶりのゼロ金利政策解除に際して今後の金融政策に関する見通しを示したことです。ひつ迫した労働市場を考慮しても、金融引締めが現時点において市場が想定するペースで行われる場合には、米国経済の成長は今後も持続可能であると考えます。 ●ロシアによるウクライナ侵攻については引き続き金融市場の不安材料ですが、米国の金融正常化への道筋がより明確になったことをきっかけにグローバル株式市場は上昇し、特にテクノロジー関連のグロース銘柄は大きく上昇しました。短期的には不安定な状態が続くものと考えられますが、バリュエーションは過去に株価が下支えされた水準にあります。 ●当シリーズはイノベーションと変革を推進する企業への投資にフォーカスしています。 2022年初来、主要先進国・地域の金利政策、インフレ、地政学的リスクなどを背景にグローバル株式市場は下落しましたが、過去25年以上にわたる世界の大企業の趨勢を振り返ると、その成功の最大の要因のひとつは、テクノロジー・バブル、戦争、グローバル金融危機、パンデミックなどを乗り越えてきたイノベーションの力であったと考えています。 ●技術革新のペースがAIによって加速度的に進歩し続けていると考えており、この技術革新サイクルにおいて、長期的な株主価値を高めることが期待される企業を見極めていくことに注力していきます。 ※上記は過去の実績、当資料作成時点の見通しおよび運用方針であり、当シリーズの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。
(為替ヘッジな以し) 2022年4月15日現在

(為替ヘッジあり))
(2017年2月10日(設定日) 〜2022年4月15日) (円) 2022年4月15日現在
(注2) 税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。 ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。 ※ファンド購入時には、購入時手数料がゆかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがゆかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。基準価額等の推移と最近の分配実績② (為替ヘッジなし予想分配金提示型) 2022年4月15日現在
(為替ヘッジあり予想分配金提示型) 2022年4月15日現在
(注2) 税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。 ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。 ※テンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは12ページをご覧ください。
1.グローバルAIエクイティ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、世界の上場株式＊の中から、AI（人工知能）の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行います。 ●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活用したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う企業や、AIを活用したサービスを駆使して自社ビジネスを成長させる企業等に投資を行います。 ●AI（人工知能）とは、Artificial Intelligenceの略です。人間のように自ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。 *上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。 2. AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCが実質的な運用を行います。 ●マザーファンドの運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC（本社：米国カリフォルニア州サンフランシスコ）に運用の指図に関する権限の一部を委託します。同社は、ドイツのアリアンツ・グループ傘下の運用会社です。 3.対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジなし予想分配金提示型）/（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジあり予想分配金提示型）の4つのファンドからご選択いただけます。 ●（為替ヘッジなし）、（為替ヘッジなし予想分配金提示型）実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。 ●（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジあり予想分配金提示型）実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。 ※一部の通貨については、他の通貨を用いた為替ヘッジを行う場合があります。直物為替先渡取引（NDF）を利用することもあります。 ※販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。 4. （為替ヘッジなし予想分配金提示型）、（為替ヘッジあり予想分配金提示型）は、毎月の決算時に分配方針に基づき分配を行います。 ●原則として、毎月25日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。 ●各計算期末の前営業日の基準価額（支払済み分配金（1万口当たり、税引前）累計額は加算しません。）に応じて、原則として、以下の金額の分配を目指します。
※分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を行わないことがあります。くご留意いただきたい事項＞ ●基準価額に応じて、毎月の分配金額は変動します。 ●基準価額があらかじめ決められた水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。 ●分配を行うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期決算以降の分配金額は変動する場合があります。 ●あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。 ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。投稿リスク基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 ●運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。 ●投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。 ●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
■信用リスク
ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。 ■為替変動リスク（為替ヘッジなし予想分配金提示型）（為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提示型） (為替ヘッジなし)外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円高）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円高）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。 (為替ヘッジあり) （為替ヘッジあり予想分配金提示型）については、実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを行うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます（ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。）。なお、一部の実質外貨建資産の通貨に対し他の通貨による為替ヘッジを行う場合があります。その際、通貨間の値動きが異なる場合には十分な為替ヘッジの効果が得られないことや円と他の通貨との為替変動の影響を受けることがあります。 ■カントリーリスク海外に投資を行う場合には、投資する有価証券の発行者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。 ■市場流動性リスクファンドの資金流出入に伴い、有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。その他の留意点●ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、市場環境、金利および経済・法制度・金融面の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を示すことがあります。 ● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提示型）為替取引を行う場合、直物為替先渡取引（NDF）を利用する場合があります。 NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。したがって、実際の為替市場や金利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、当該取引において、取引先リスク（取引の相手方の倒産等により取引が実行されないこと）が生じる可能性があります。 ● （為替ヘッジあり）（為替ヘッジあり予想分配金提示型）ファンドが活用する店頭デリバティブ取引（NDF）を行うために担保または証拠金として現金等の差入れがさらに必要となる場合があります。その場合、ファンドは追加的に現金等を保有するため、ファンドが実質的な投資対象とする資産等の組入比率が低下することがあります。その結果として、高位に組み入れた場合に比べて期待される投資効果が得られず、運用成果が劣後する可能性があります。 ●投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換金申込みの受付けを中止すること、および既に受け付けた換金申込みを取り消すことがあります。分配金に関する留意事項■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。 ■分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。 ※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。 ■投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 [分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合] [分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合] ※元本払戻金(特別分配金)は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金(特別分配金)部分は非課税扱いとなります。普通分配金：個別元本（投資者のファンド購入価額）を上回る部分からの分配金です。元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。 (計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合)お申込みメモ購入単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。購入価額購入申込受付日の翌営業日の基準価額購入代金販売会社の定める期日までにお支払いください。換金単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。換金価額換金申込受付日の翌営業日の基準価額換金代金原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。信託期間(為替ヘッジなし) 2026年9月25日まで（2016年9月9日設定） (為替ヘッジあり) 2026年9月25日まで（2017年2月10日設定） （為替ヘッジなし予想分配金提示型）/（為替ヘッジあり予想分配金提示型） 2026年9月25日まで（2019年10月7日設定）決算日（為替ヘッジなし）/（為替ヘッジあり）毎年9月25日（休業日の場合は翌営業日） （為替ヘッジなし予想分配金提示型）/（為替ヘッジあり予想分配金提示型）毎月25日（休業日の場合は翌営業日）収益分配決算日に、分配方針に基づき分配を行います。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。分配金受取りコース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、決算日から起算して5営業日目までにお支払いいたします。分配金自動再投資コース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、無手数料で再投資いたします。 ※販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。 ●配当控除および益金不算入制度の適用はありません。お申込不可日以下のいずれかに当たる場合には、購入・換金のお申込みを受け付けません。 ●ニューヨークの取引所の休業日●ニューヨークの銀行の休業日スイッチング販売会社によっては、以下のファンドの間でスイッチングを取り扱う場合があります。 ●（為替ヘッジなし） ●（為替ヘッジあり） ●（予想分配金提示型） ●（為替ヘッジあり予想分配金提示型） ※　販売会社によっては一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用○購入時手数料購入価額に3,30%（税抜き3,00%）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。 ○信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
○運用管理費用（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1,925%（税抜き1,75%）の率を乗じた額です。 ○その他の費用・手数料以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。 ●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用禁※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。 ※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。 ※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。特定分配時所得税及び地方税配当所得として課税普通分配金に対して20.315%換金（解約）及び償還時所得税及び地方税譲渡所得として課税換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315% ※ 個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。法人の場合は上記とは異なります。 ※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。 ※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法人等

ファンドの運用の指図等を行います。三井住友DSアセットマネジメント株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第399号：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、加入協会一般社団法人第二種金融商品取引業協会ホームページ： https://www.smd-am.co.jpコールセンター ： 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時～午後5時（土、日、祝・休日を除く）
マザーファンドの運用指図に関する権限の一部の委託を受け、投資信託財産の運用を行います。
「モーニングスターアワード・ファンドオブザイヤー 2018」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」は、2019年2月1日に発表された「モーニングスターアワード･ファンドオブザイヤー 2018」において、優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む日本）部門）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型(グローバル・含む日本）部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド340本の中から選考されました。 Morningstar Award“ Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
「モーニングスターアワード・ファンドオブザイヤー 2020」について
「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」は、2021年2月1日に発表された「モーニングスターアワード・ファンドオブザイヤー 2020」において、最優秀ファンド賞（国際株式型（特定地域）部門）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2020年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（特定地域）部門は、2020年12月末において当該部門に属するファンド718本の中から選考されました。 Morningstar Award" Fund of the Year 2020"は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
■年生活動員
●当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 ●当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運用方針・市場見通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。 ●当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。 ●投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。 ●投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 ●当シリーズの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および契約締結前交付書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断くだい。投資信託説明書（交付目論見書）、契約締結前交付書面等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。 ●当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。作成基準日：2022年4月15日