The Institute of Humanities and Social Sciences Nihon University研究活動報告書第14号  2022年度
目次
■人文科学研究所総合研究報告
1-1 ICT(情報通信技術)などを基盤とする国際連携と領域横断的教授法の開発に関する研究一文理学部における「国際日本学」の教材の可能性に関する研究一1-2 —5
▧人文科学研究所共同研究報告
死と病をめぐる哲学的研究一2-1東西ユーラシアにおける多民族社会の比較史的研究——9 2-2現代日本語学と近現代文学研究との融合をめざす2-3広域的総合研究一—12 —16日本古典文学と日本語史の共同研究── 2-4東アジア文化学構築のための基礎研究一—18 2-5英語英文学の包括的研究(その12) — —21 2-6 2-7近現代ドイツ語圏文化に関する総合的研究一ー25現代社会における問題的状況の分析に資する2-8社会学的研究XII一現代人の「生」をめぐる諸側面一——28現代社会における問題的状況の分析に資する2-9社会学的研究四一「格差・不平等」をめぐる諸側面一— 31 2-10　ユニバーサル社会の実現に向けた諸施策及び———ソーシャルワーク実践の在り方に関する研究― 2-11 Society5.0に対応する学校教育に関する基礎的研究——37 2-12　運動遂行時における主観的努力度と客観的出力の対応関係に関する研究一−40 2-13   健康・スポーツ教育実習における学修成果の検証——43基礎心理学分野の日常場面における応用に関する総合的2-14研究(7) - −46 2-15 精神的健康に関する臨床心理学的研究（11）———— -49 2-16 教員免許状取得希望学生への支援を目的とした基礎調査一—51 2-17  A Multi-Disciplinary Investigation into the Effects of Emergency Distance Learning on Language Teaching ——59
▧海外派遣研究員研究報告
3-1     スペイン型ホームシェア事業に関する実証研究———64
🎵各種研究費助成
4-1 4-2 4-3科学研究費助成事業(文部科学省・日本学術振興会)——69文理学部個人研究費及び付置研究所所員個人研究費——72その他の助成金等一−78 0研究員受入一−79国研究紀要6-1 6-2人文科学研究所研究紀要第104号総目次一人文科学研究所研究紀要第105号総目次一—84 —86 ↑事業報告一–87
●代表者●分担者高　榮蘭(国文学科・教授)閑田朋子(英文学科・教授)小林和歌子(総合文化研究室・准教授)石岡丈昇(社会学科・教授)十代　健(物理学科・教授)鴨澤小織(社会福祉学科・准教授)シュミット,マリア・ガブリエラ(ドイツ文学科・教授)シュワルツ,トーマス(ドイツ文学科・教授)大場博幸(教育学科・教授)海(地理学科・准教授)住尾崎知伸(情報科学科・教授)北原鉄朗(情報科学科・教授)能(化学科・教授)馬
【研究の目的および概要】
本研究課題の意義は，ICTを最大限に利用し，かぎりのある教育資源や財源など，様々な削約の多い現状を乗り越え，文理学部の教育を国際的な場に開くこと，その過程で新たな教育コンテンツに関する情報収集を行いながら基礎的かつ実践的な研究を行うこと，このような研究を行っている大学と学際的・国際的な学術交流を行うことにある。より具体的には，以下4点の目標の元に，研究を遂行した。 (1)教育コンテンツに関する情報収集と実験を行った。 ① VR Oculus Quest2を使用して「VR体験会」を5回実施した。GREC外国語教育部門共催で，小林和歌子を中心にImmerse社と共同研究となった。 ②今年度も引き続きMOOCを始めオンライン上の英語で行われている海外の大学等の講座を用いて，文理学部に適したサポート体制を構築するために情報収集を行った。 (2)昨年に引き続きCOILを実施した。特にGTIコンソーシアム（Global Technology Initiative Consortium）に参画することになり，同コンソーシアムが主催するGlobal Project Based Learning (gPBL)プログラムに文理学部の学生4名が参加し、2名(英文学科1名、体育学科1名)が修了証を得た。 (3)学際的・国際的な学術イベントを開催し，その交流を通じて，学生の国際化のための，ICTの利用方法を模索した。 (4) ICT教育を積極的に行っている韓国の成均館大学と・慶熙大学を訪問し，施設の見学と今後の協力について話し合った。
【研究の結果】
(1 ー①) 2022年3月にまずGRECにて教員向けの「VR体験会」を実施しその後研究倫理審査委員会のご承認を得た上で, 8名の学生に参加していただいた。VR体験会の前後にCASECによる英語コミュニケーション能力判定テストをプレテストおよびポストテストとして参加者には受験していただいた。 (1 ー②) GREC（グローバル教育研究センター）外国語教育部門が運営するMOOCクラプに参加し、学生・教員と情報共有を行った。edXやKhan Academyを使用して自律学習を勧めるべく画面共有しながら、説明し、また学生からの学習進捗状況を聞き情報共有を行った。 (2 − ①)ダーラム大学(イギリス)，ハワイ大学ウエストオアフ校(アメリカ)，テンプル大学日本校(アメリカ)とCOILを実施した（GREC外国語教育部門・国際交流委員会共催）。COIL実践に当たっては，講義と発表を組み合わせたり，事前に設定した課題についてディスカッションを行ったり，様々な試みがなされた。 (2—②) GTIコンソーシアムが主催するGlobal Project Based Learning (gPBL)プログラムには，学生だけではなく本研究グループの教員も参加した。将来的により多くの文理学部の学生を送り込む、または文理学部独自に同様のCOIL（国際オンライン協働学習：Collaborative Online International Learning）プログラムを走らせる可能性を視野に入れて，いわば文理学部の学生に伴走する形で，聞き取り調査を行った。 (3 ー①)海外から講演者を招き、以下のような対面とオンライン（Zoom）を併用する形で、英語による連続講演会を行った（GREC外国語教育部門・国際交流委員会共催）。 ▪ 6月20日,アレス・プチャ＝ルシマン（マリボル大学） "Migration Management in Europe: Comparing Refugee Migrations from Syria in 2015/2016 and Ukraine in 2022" ▪ 12月20日、ヨハンナ・ズルエタ（東洋大学） "Transnational Identities on Okinawa's Military Bases: Invisible Armies" ◾2023年２月１４日，Erhan S・Haciomeroglu（テンプル大学日本校） "Graph to Stories: A Race between Father & Son" (3 ー②)成均館大学と国際交流委員会との共催で「次世代ワークショップ人文学の境界を問う身体・言語・テクノロジー」を行った。両方の修士，博士後期，PDが発表者として参加し，両校の教員は司会，コメンテーターを務め，若い研究者が国際的なネットワーク作りの切っ掛けを作った。 (4) ICT教育を積極的に推進している成均館大学(2023年1月12日)・慶熙大学(同年1月13日)に訪問し，以下のような①と②の収穫を得た。①人文科学研究所総合研究費の課題である国際連携と領域横断的な教授法を実践している教員達と懇談会を行い，施設も視察した。②①に基づいた学生交流及び研究交流について今後の計画について話し合った。
【研究の考察・反省】
(1)最初はOculus Quest2を装着し基本動作を学び自由にアプリを試してみるところからスタートした。Immerseの学習サイトに入室し「Coffee Shop」「Car Shop」「Meeting Room」「Central Park」「Wizard Classroom」「Zoo」「Airport Departure」等に於いて様々なDiscussion Questionsを通して各自英語を使用しながらVR空間を楽しんだ。全体的にはOculus Quest 2の操作に慣れる必要があるものの、この「VR体験会」は「大変エキサイティングな経験だった」「英語をもっと勉強しようと思った」「モティベーションが上がった」等の感想が寄せられた。次年度も続けていくことで，学習方法に関する工夫をさらに深めることができるだろう。 (2 − ①) COILの場合，文理学部の学生にとって，普段あまり接することのない海外の大学生との交流は国際交流の楽しさを知る良い機会である。学生にも概ね好評であった。一方，時差もあり日本時間の19時からという時間帯の交流会となるので，開催時間を今後どうするか，また次のステップとしての交流会の内容やプログラムについて考えることが今後の課題となる。 (2—②) GTIコンソーシアムが主催するGlobal Project Based Learning (gPBL)プログラムについては，修了書を得た2名の学生は，理学系の学生ではなかったにもかかわらず，最終プレゼンテーションを立派にこなした。ただ，学生が参加する議論のテーマやレベルをより文理学部の特色にあったものに設定する必要がある。社会のグローバル化が加速する中，文理学部ではまず，このような機会を定期的に安定して学生に提供できるようになることが，今後の課題である。 (3－①)連続講演会には，文理学部学生に加え，付属高等学校の生徒が参加した。Zoomの字幕機能を利用し，難しい単語はチャット機能を用いて教員が解説を随時流していった。ただ，対面で参加した学生に対しては，このようなサポートが出来なかったので，それをどうするかが今後の課題となる。最後に日本語で内容をまとめ，質問は英語・日本語のどちらも受け入れた。学生が英語で行われた連続講演会に参加した目的は，大きく二つに分かれる。すなわち語学（英語）学習と，内容についての知見を広めるためである。聴講者のターゲットと，講演会を行う方法をどのようにすり合わせていくのかが、今後の課題である。 (3－②)次世代ワークショップは，解放型空間であるラーニングコモンズで行われ，多くの教職員と学生の参加を得た。現役の大学院生が国際会議に参加をし，同じ世代の研究者と対話をする機会は決して多くない。今後もこのような機会を続けていく必要があるのだが、そのためには学生を支援するための財源を如何に確保するかが課題となる。 (4)韓国の大学はコロナ禍のなかで積極的にICT教育をすすめている。成均館大学，慶熙大学でICT教育をすすめている担当者と懇談会を行ったが，帰国後も向こうからCOIL等に関する問い合わせがくるなど，持続的な対話の可能性が高くなっている。全体としては，COIL型学習，英語による連続講演会，海外大学との交流のいずれも，それぞれの継続の必要性が感じられた。加えて，これらの実施作業量を実感としてつかむことが出来た。次の段階としては，COIL型学習，英語による連続講演会を，文理学部のなかに制度として組み込むことで，持続させる「仕組み」作りが必要である。
【研究発表】
●口頭発表• Tomoko Kanda. "How to Deliver Global Learning and Intercultural Experience to Students under the COVID 19 Pandemic: A Case Study of College of Humanities and Sciences, Nihon University in Tokyo. International Conference "How to Teach Online to Make Students 'No Bored' II." Sponsored by Rajamagala University of Technology Phra Nakhorn. 28-29 May (29 May), 2022. Zoom. •関田朋子, 「Harriet MartineauとEliza Meteyard：ジャーナルと交差する人間関係」,日本ヴィクトリア朝文化研究学会第22回全国大会シンポジウム「19世紀出版文化とユニテリアン・ネットワーク：Harriet Martineauを中心として」, 2022年11月19日，於早稲田大学戸山キャンパス36号館•鴨澤小織. 「女性たちによる精神障害者支援の40年：ライフ・ヒストリー調査から」、国際ジェンダー学会、2022年9月2日(オンライン) •鴨澤小織,「海外で人格形成期を過ごした女性の心理的編成の過程に関する研究」,日本質的心理学会第19回大会, 2022年10月30日(愛知大学) •石岡丈昇, 「コメント：新しい調査法と社会調査教育をめぐって」,関東社会学会シンポジウム「新しい調査法と社会調査教育をめぐって」, 2022年6月19日(オンライン) • Maria Gabriela Schmidt, Noriko Nagai, Gregory Birch, Jack Bower. "Using the CEFR-focused Action Research Model - Reflections on two years of research", PanSIG 2022, 2022年７月• Maria Gabriela Schmidt, Robinson Fritz, Sumiko Miyafusa, Joseph Shaules, "Students ELL Attitudes: Engagement, Resistance, Mixed States", JALT ICLE SIG第２年次学会，2022年９月• Thomas Schwarz, "The Marshall Islands as a Space of Hybridity", Seminar on "Pacific Insularity", 2022年９月•酒井直樹・平野克弥・高榮蘭, TPW Keynote Dialogue "The State of Japan Studies and Empire: Co-figurations of Race, Coloniality and Knowledge Production", Transpacific Workshop: Co-Prouctions Literature, Film & Diaspora, at UC Riverside & ZOOM, June 4 2022 ●ポスター発表•小林和歌子,「コロナ禍における英語教育―ICTを活用した「COIL」の教育効果とその課題一」,大学地域連携学会第2回学会大会，於日本大学文理学部，2022年10月22日●満演•高榮蘭,「文学の路上に集まろう！一「母語」幻想と新しい文学の書き手たち一」,第7回福大韓国学シリーズ講演会，於福岡大学，2022年10月21日，共催：福岡大学人文学部東アジア地域言語学科，科研費（若手研究： 18K12214)
【研究成果物】
●著書
• Youngran Ko, "Women's  "language/translation" community in Japan/Korea: Hayashi Fumiko as Japanese imperial novelist", Women in Asia under the Japanese Empire, March 2023, Routledge pp.  94 — 111 ●論文•小林和歌子, 「Society 5.0における英語教育―グローバル教育と異文化コミュニケーション能力再考―」, The Journal of Engaged Pedagogy『関係性の教育学』2, pp.15 − 31 •小林和歌子, 「Ideas of Mediation in Post-Vygotskian Works」,  The Journal of Engaged Pedagogy『関係性の教育学』 21, pp.185-198 •小林和歌子,「コロナ禍における英語教育－ICTを利用した「COIL」の教育効果とその課題」, 『異文化コミュニケーション』25号, pp.87-108 •閑田朋子・石岡丈昇・大場博幸・尾崎知伸・北原鉄朗・高楽蘭・小林和歌子・十代健・周彪・シュミットマリアガプリエラ・シュヴァルツ トーマス・谷聖一・任海「文理学部の教育における国際化：ICT (情報通信技術)を利用した教授法開発構築のための基礎的・実践的研究」日本大学文理学部人文科学研究所『研究紀要』第103号(2023年2月), pp.69 — 98 •白川泰之・鴨澤小織, 「全世代型社会保障検討会議」に至る経緯とその課題」 『社会学論察』 203, 2022年７月• Thomas Schwarz "Das Inselmädchen", Jahrbuch für Internationale Germanistik (145巻１号), 223-237 •高榮蘭. 「翻訳の不／可能生とＫ文学－日本語で「82年生まれ、キム・ジョン」と「こびとが打ち上げた小さなボール」を重ね読みする」 (韓国語)，『New Redical Review』, 2023年春号，図書出版b，2023年3月，272 － 300p ●翻訳•関田朋子,「ベンジャミン・ディズレイリ作『コニングズビー』第5巻5章」,欧米言語文化学会 『Fortuna』第34号(2023年3月) •高榮薗・金景彩訳, 「李載然「生活と態度機械が読む『開闢』と『朝鮮文壇』の作品批評用語と批評家,」『日本語・日本学研究』第13号(東京外国語大学国際日本研究センター), 2023年3月
●代表者●分担者井上優(総合文化研究室・教授)田中ゆかり(国文学科・教授)野田尚史(総合文化研究室・教授)金愛蘭(総合文化研究室・准教授)林劇(総合文化研究室・助教)渡 寛法(総合文化研究室・准教授)ラヴェルイザベル(総合文化研究室・助教)閑田朋子(英文学科・教授)鴨澤小織(社会福祉学科・准教授)任  海(地理学科・准教授)韓　東力(情報科学科・教授,令和４年９月まで) 【研究の目的および概要】本研究は，人文科学研究所総合研究費による次の研究の成果をふまえ，文理学部における「国際日本学」の教育のための教材の可能性についてさらに追及することを目的とした。 •「文理学部における国際日本学の構築」（令和2年度、研究代表者：坂本恵教授） •「文理学部における「国際日本学」の教育のための教材に関する研究」（令和3年度，研究代表者：井上優）モデル教材としたのは、以下の教材である。野本京子・坂本恵・東京外国語大学国際日本研究センター (2016) 『日本をたどり直す29の方法一国際日本研究入門』東京外国語大学出版会令和4年度は特に次のことを目標とした。 ①社会系・理学系の領域のテーマ・トピックを加える。 ②留学生向けの「国際日本学」の教材作成について検討する。 ③英語による「国際日本学」の教材作成について検討する。
【研究の結果】
本研究課題については，共同研究としてまとまった形で研究をおこなうことができなかった。その最も大きな理由は、研究代表者である井上自身が『日本をたどり直す29の方法―国際日本研究入門』をモデルとする教材の作成に大きな困難を感じ、研究を適切に主導することができなかったためである。令和4年度において，井上は「国際日本学入門1」（前学期）と「国際日本学入門2」（後学期）の授業を担当し，『日本をたどり直す29の方法』を教材として使用したが、授業をうまく運営できたとは言えない面が多々あった。 『日本をたどり直す29の方法』は，とてもよく考えて作成された教材である。掲載されている文章は，いずれも，身近な，しかし「日本」を理解するうえで本質的に重要なトピックを取り上げている。また，日本語教育の観点から日本語が調整されていることもあり，高度な内容が平易な日本語で書かれている。しかし，内容が高度な分，文章の著者の研究内容や各文章で扱われている出来事の時代背景など，かなりの予備知識と鋭い問題意識がないと，各文章の内容を現実感(リアリティ)をもって理解することが難しいところがあり,各文章を学生のディスカッションの素材として用いるには，文章ごとにかなりの工夫が必要であることを痛感した。そして，令和4年度に目標とした，①社会系・理学系の領域のテーマ・トピックを加える，②留学生向けの「国際日本学」の教材作成について検討する、③英語による「国際日本学」の教材作成，ということが容易に実現できることではないこともわかってきた。そのような経験をふまえ，研究代表者として研究の方向性の軌道修正について検討をおこなったが，結果的に明確な方向性を見出すことができなかった。「海外の研究機関を訪問し，合同で研究会を開催するなどして，情報収集をおこなう」「メンバーと交流のある海外の研究者を招聘し，対面のワークショップを開催する」ということも考えていたが，コロナ禍のために実現できなかった。
【研究の考察・反省】
共同研究としてまとまった形で研究をおこなうことができなかったのは，計画段階の見通しが甘かったことが原因であり，その点については深く反省している。その一方で，「国際日本学」を実践することの難しさについて理解を深めるための貴重な機会となった。
【研究発表】
2023年3月の時点で本研究の直接の成果を発表したものはない。
【研究成果物】
2023年3月の時点で本研究の直接の成果物と言えるものはない。令和4年度中に「国際日本学」について考えたことをまとめて，紀要に投稿することを考えている。 (文責　井上優)
●代表者鈴木生郎(哲学科・准教授) ●分担者合田秀行(哲学科・教授)土屋睦廣(哲学科・准教授)長綱啓典(哲学科・准教授)
【研究の目的および概要】
本研究の目的は，病や死がもたらす苦悪をめぐる哲学的問題について，東洋哲学および西洋哲学の知見に基づいて総合的に研究することである。私たちの人生において病や死は避けることができないものであるが，病や死がもたらす苦悪は，単に人々が現実に感じる苦痛には還元できない側面を持ち，現代哲学は，そうした側面を正確に理解することや，そこに含まれる哲学的問題を解決することを目指している。また，病や死にどのように向き合うべきかという問題は人々にとって切実な問題であり，伝統的に東洋哲学や西洋哲学はその課題に取り組んできた。同時に，病や死は個人だけでなく国家にとっても重要な問題であり，たとえば，ペストを含む伝染病に関する知識の管理は、ライプニッツのような近世の哲学者にとっても重大な課題であった。本研究は、こうした多様な伝統に合まれる，死と病の問題に対する哲学的取り組みを総合的に研究することを通じて，死と病についての洞察を深めることを目的としたものである。本研究では，上述の目的達成のため，まず，研究代表者・分担者が独自に研究を進めるとともに，定期的に意見交換を行った。また，毎年開かれている哲学ワークショップを本年度も開催し，特に死の苦悪をめぐる現代の最新研究についての理解を深めることを試みた。また，東洋哲学およびギリシャ哲学の観点から，病や死にどう向き合うべきであるかを検討するとともに，保険・衛生行政に対するライプニッツの議論の研究することを通じて，国家による病の知識の管理の問題についてもより深く検討することを試みた。
【研究の結果】
本研究の成果として, 2023年3月14日(火)に,日本大学文理学部人文科学研究所主催,第18回哲学ワークショップ『死の形而上学の新たな展開』を開催した。一般に，私たちは死を不幸なことと考え，死に対して恐怖を感じる。しかし，他方で，古代ギリシアの哲学者エピクロスが指摘したように，私たちは死ねば存在しなくなるのであり，存在しないものが不幸になることなどできないようにも思われる。すると，一体どうして死が不幸であるのか（あるいは，私たちは死を本当に恐れるべきなのか）という哲学的問題が生じる。そしてこの問題は，現在もなお「死の形而上学」と呼ばれる現代の哲学分野の中心的問題の一つであり続けている。本WSでは、日本におけるこの分野の代表的な研究者である吉沢文武氏(一橋大学)と，佐々木渉氏(滋賀医科大学)を招き，それぞれの最新の研究を紹介していただいた。具体的には，まず吉沢氏が，「死者のための福利の形而上学」と題する発表を行った。その発表の目的は，「人は死後に福利をもちうるか」という問題——死の苦悪をめぐる現代の議論においてもっとも中心的な問題——に関する複雑な議論を整理し，明確な見通しを与えることである。吉沢氏は，この問題を「福利の基礎づけ」の問題として理解することで見通しよく理解できることを明快に論じ，この問題を考える上で，「福利」と「自愛の思慮の価値」の区別と，福利についての「性質説」と「関係説」の区別が重要になることも併せて指摘した。こうした吉沢氏の議論は，死の苦悪をめぐる現代の複雑な議論を銃一的に捉える視座を提供する貴重なものである。続いて，佐々木氏は「実存的恐怖と時間の形而上学」と題する発表を行った。本発表で取り上げられる「実存的恐怖」とは，死によって自分が存在しなくなることそれ自体に対する恐怖である。佐々木氏の発表の目的は，この実存的恐怖が，現代の形而上学における時間の捉え方とどのように関係するのかを明らかにすることである。より具体的には、佐々木氏は本発表において，「現代の形而上学において優勢な時間論（B理論）を採用するならば，こうした恐怖を持つことは合理的ではなくなる」と論じるL.バンフィの議論を批判的に検討し，時間の哲学的理解と，死に対する恐怖の関係をより精妙に捉えるべきだと論じた。この佐々木氏の議論は，死に対する恐怖に関する哲学的問題の新たな次元を示すものであり，まさに「新展開」と呼ぶにふさわしいものであった。また，本WSはハイプリッド形式で開催され，会場への参加だけでなく遠隔からも多くの参加者があり，当日は発表者および参加者の間で活発な議論がなされた。以上のことから、本WSは極めて有意義なものとなった。加えて，個人研究については，現代哲学の立場から死の苦悪の基礎づけに関する考察を行い，「死の苦悪は主体の死後に生じる」という死後説の部分的な擁護を試みる研究,ライプニッツの保険・衛生行政の構想に関する研究,および死や病に向ける態度の問題に関する東洋哲学および西洋古代哲学に基づく研究が進められ、その一部は以下に示すような業績につながった。
【研究の考察・反省】
例年通り哲学ワークショップを開催し，死や病に関する最新の哲学研究を幅広い聴衆と議論することができた点は，共同研究に対する大きな刺激となった。また，個別の研究に関しても，一定の成果を得ることもできた点は評価できる。他方で，個別に研究を進めるだけでなく，その成果をより活発な共同研究に結びつけるために，より多くのワークショップや講演を企画することが望ましい。その点は次年度以降の課題である。また，昨年度に引き続く課題として，学部生および大学院生や若い研究者が共同研究に参加する，あるいは発表する場を持つことができるよう支援することが挙げられ，この点については今後も検討及び改善の努力が必要である。
【研究発表】
Ikuro Suzuki, "Grounding Subsequentism,"Tokyo Forum for Analytic Philosophy, 2022. 11.11.
【研究成果物】
長綱啓典,「監視と告白―ライプニッツの保健・衛生行政構想一」,日本ショーペンハウアー協会編, 『ショーペンハウアー研究』第27号, 2022年.
●代表者　福島　恵(史学科・准教授) ●分担者　松重充浩(史学科・教授)粕谷　元(史学科・教授)
【研究の目的および概要】
古来，ユーラシア大陸の歴史は，多種多様な民族が接触・交流・混交することによって展開してきた。その起点となったのは、多くの場合、アルタイ山脈やモンゴル高原の遊牧民であり、南下して中国地域に入るものもあれば、西方に移動する集団もいた。例えば、4 ～ 9世紀には、匈奴・鲜卑・柔然・突厥・ウイグルなどの遊牧勢力が、次々に興亡し，しばしば民族移動が起きた。東部ユーラシアの古代，特に中国の北朝・隋・唐時代は，その南下した遊牧民をどう治めるのかという問題に初めて直面した時代であったと言える。その後，中国では，遼・金・元・清など圧倒的多数の漢族を少数の異民族が支配する時代を経て，各民族の差異を認識した上で，いかに異民族を統治するかが試行錯誤され、この問題は清末以降の東北アジア地域でさらに興味深い展開を見せることとなった。当地にそれまでに居住していたモンゴル人・満洲人・漢人・朝鮮人だけではなく，日本や列強が進出したことよって，これまで以上に複雑な多民族社会となったのである。満洲国では「五族協和」が唱えられたように，いかに多民族国家を築くかは重要な問題であった。一方，西方に移動した集団をみれば，もとはモンゴル高原にいたトルコ系民族が様々な民族と接触しながら，イスラム教を受容し、最終的にはアナトリア半島にまで達して、数々の王朝を建てるに至った。特に広大な地域を支配したオスマン帝国は，トルコ人だけではなく，アラプ人・クルド人・ユダヤ人・ギリシア人などの多民族，そしてイスラム教以外にもキリスト教・ユダヤ教など複数の宗教の信者を抱え，複雑な民族をいかに統治するかが本質的な課題であった。本研究では，以上に挙げたユーラシア史上で特徴的な多民族社会である古代の東部ユーラシア・近現代の東北アジア・近現代のオスマン帝国およびトルコ共和国を対象に，多民族社会の多様性やその統治方法について，時代や国境を超越した広い視点で比較史的に研究することで，民族をめぐる様々な問題の所在を探るとともに，民族がその歴史的展開に与えた影響について明らかにすることを目的とする。
【研究の結果】
研究代表者・分担者が、以下のようにそれぞれの分担する対象にかかわる諸史料を収集し、分析した。具体的には，《Ａ》福島は，古代の東部ユーラシアに関する主に中国語・日本語などの諸史料(古漢籍や文書・拓本集成など）を収集・分析し，特に北朝・隋唐王朝下における民族の動向とそれに伴う王朝の統治について検討した。また、《Ｂ》粕谷は、近現代のオスマン帝国およびトルコ共和国に関する欧米語・トルコ語の諸史料を収集・分析して，両国家がいかに複数の宗教・民族を統治したのかについて構造・理念を検討した。この《Ａ・Ｂ》の研究成果の一端を示したものが，下記【研究成果物】の①～①である。これらはいずれも一般・初学者から高校教員，そして研究者といった幅広い層をも対象とするもので，今後，当該分野の基礎的資料として大いに引用・利用されることが見込まれる成果である。さらに，《Ｃ》松重は，近現代の東北アジア地域にかかわる主に中国語・日本語の諸史料（文書・刊行物・画像など）を収集・分析し、東北アジア地域の多民族社会の構造とそれを形成した国際的な諸要因について検討した。 1920年代後半から満洲事変直前における中国東北地域における日中の政治的関係が構築される中で，重要な役割を担ったものの一つである相互の視覚的イメージを検討する上で、重要史料の一である当該期に大連で刊行された『亜東』の書誌的データの整理を行い，当該研究における史料環境の向上を行うことができた。以上，古代の東部ユーラシア・近現代の東北アジア・近現代のオスマン帝国およびトルコ共和国に関する各研究者の諸史料の収集と分析を通じて，古代の東部ユーラシア・近現代の東北アジア・近現代のオスマン帝国およびトルコ共和国の多民族社会の多様性やその統治方法の一端を明らかにすることができた。
【研究の考察・反省】
上記のように各研究者が当初の計画に従って，一定の成果を出すことができたものの，今後への課題も残された。まず，１年間という限定された研究期間に加えて，予想以上に校務に忙殺されたこともあって，分担した《Ａ・ B・C》の各研究の成果を比較・考察して、いかに諸地域・諸民族が相互に連関したのか実証分析するという本研究の主要目的までには至らなかった。この点は後日と期すこととしたい。また，分担した各研究が進展したことによって，解決すべき問題がより具体的になった。例えば，《Ａ》古代の東部ユーラシアについては，奴隷売買や婚姻制度に関する文書史料をユーラシア史の視点で比較すると，中国唐朝(律令体制下)の漢語文書とほぼ同時代にバクトリア語・ソグド語で作成された文書とには、契約内容にいくつかの差異が見られ、その制度の境界は，両方の文書が出土している東トルキスタンであることが分かってきた。また， 《Ｃ》近現代の東北アジアについては, 『亜東』の掲載記事一覧と掲載イラスト・写真の一覧から,当該期の現地日本人たちが中国の歴史的文化情報に着目しつつも、それが現代中国の政治・社会実態のダイナミズムといかに連化したのかについての具体的な考察に進むことができない様子が窺えた。これらの事象の整理・分析・意味づけは,時間を要するものであり，今後，継続して取り組んでいきたい。なお，新型コロナ感染症の影響で，予算として計上していた現地調査・海外研究者の招聘は行うことができず残念であったが、その分として重点的に諸資料を収集することができた。
【研究発表】
①福島恵「第二部放談：「東アジア海文明」を考える：港班の現地調査について」淑徳大学人文学部鶴間和幸客員教授講演会(於淑徳大学), 2022年12月2日
【研究成果物】
①福島恵「ソグド人」世界史探究教師用指導書研究編編集部(編)『世界史探究教師用指導書研究編』 (山川出版社, 2023年2月25日, 65頁) ②福島恵「ソグド商人」中央ユーラシア文化事典編集委員会(編)『中央ユーラシア文化事典』 (丸善出版，2023年6月30日, 390-391頁） ③福島恵「胡旋舞」中央ユーラシア文化事典編集委員会(編)『中央ユーラシア文化事典』(丸善出版、2023年6月30日、544-545頁） ④粕谷元「政教分離論とカリフ制論」イスラーム文化事典編集委員会(編)『イスラーム文化事典』(丸善出版，2023年1月31日, 618-619頁) ⑨粕谷元「トルコ革命―オスマン帝国からトルコ共和国へ」『アジア人物史　第9巻　激動の国家建設』（集英社, 2024年2月刊行予定） ⑥粕谷元(訳)「 [全訳] 1921年トルコ国憲法」（東洋文庫リポジトリに2023年に公開予定） ⑦粕谷元(訳)「 [全訳] 1924年トルコ共和国憲法」 (東洋文庫リポジトリに2023年に公開予定) ⑧松重充浩「日本大学文理学部所蔵『亜東』記事目録と解題」(加藤直人（編)『東アジアにおける政治・経済・文化の接触と相互変容の諸相：科研(B) (加藤直人研究代表)国際学術交流記録』日本大学情報科学研究所, 2023年3月30日, 3-9頁)
●代表者久米依子(国文学科・教授) ●分担者田中ゆかり(国文学科・教授)高　榮蘭(国文学科・教授)武内佳代(国文学科・教授)堀井一摩(国文学科・准教授)福尾晴香(国文学科・助手)德本善彦(国文学科・助手)
【研究の目的および概要】
本共同研究は，現代日本の語学・文学研究の二領域の融合的研究により，日本社会・文化の現状や歴史把握に効果的にアプローチする総合研究を目指すものである。近年，日本語学・日本文学研究では，従来の枠組みを越え，国内外の多様な学問分野の成果と連携しつつ，越境的な新しい研究を深めることが課題となっている。この状況を踏まえ、現代日本語学においては現代の様々な日本語使用の現状、および日本語を母語としない人々の日本語使用についての実態を把握し，現代日本語の特色の解明に務める。日本近現代文学に関しては社会・文化状況がどのように日本語文学に反映し，どのような文学表現が生まれたかの調査考察を深める。さらに翻訳の実態や各種出版に関わる国際状況や影響関係も含め、世界の社会・文化全体の動向を視野に入れて日本語学・日本文学の研究を進める。従来のように日本語と日本文学を，単一の国家内の分離した研究対象として捉えることから脱し，日本語・日本文学の背景にある国際的な社会・文化環境とその変容を考慮しつつ，研究の枠を近接研究分野まで広げ，国内に留まらず諸外国研究者との研究交流を活発化し，多様な関係性と資料の中で，新たな日本語・日本文学研究への視点を構築しようと試みる。また調査研究の深化と共に，研究集会，シンポジウムの実施と参加などを通じてその成果を積極的に公表するように努める。
【研究の結果】
令和4年度の本共同研究については，以下の成果が得られた。日本語研究の分野では，方言研究や携帯メールの文章等の研究によって，現代日本語の各地方での特性と，戦後の日本社会で日本語が変容する様子を確認できた。また日本語を母語としない人々への日本語教育が抱える課題を整理した。近現代文学研究の分野では、近現代の作家の言語表現が現代日本社会、および国際社会においてどのような意義を持つかを考察し、その研究を国際学会や日本語以外の言語の学術誌でも発表し、他国の研究者との応答を介して、近現代日本文学に関する，国境を越えた観点からの研究の進展がはかられた。
【研究の考察・反省】
新型コロナウィルス感染拡大による影響で，国内外の移動が難しい状況が続いたが，オンラインを利用して国際的な発表も可能となり，新たな研究を試みることができた。分担者による海外の学会・雑誌での発表が盛んに行われ，多数の国際的な発信ができたことは大きな成果といえよう。今後もこの方針を堅持して国際的な視野からの日本の語学・文学研究の深化を進めたい。反省点としては，既存の日本語・日本文学の考察は進んだが，越境的な日本語・日本文学現象が日々生起している点についての研究はまだ不足がちで，さらなる資料の収集も必要と考えられるので，今後はその点の充実をはかりたい。
【研究発表】
田中ゆかり•口頭発表（共同発表・第三著者） 『加藤安彦携帯メイルコーパスver.1.0』の整備と研究の可能性」計量国語学会第66回大会(2022年9月17日)オンライン(共同発表者：宮嵜由美・林　直樹・三宅和子)北　榮蘭•ラウンドテーブル（招待）International Roundtable "Anti-Imperialism and Women in Japan" May Shigenobu（UC Riverside),  Setsu Shigematsu (UC Riberside),  Maja Vodopivec (Leiden University),  Chizuko Naito (Otsuma Women's University), Rin Odawara (Tokyo University of Foreign Studies), Youngran Ko (Nihon University), at TUFS, May 23 2022, Co-sponsored by TUFS,  UC Riberside • Keynote Dialogue（招待）TPW Keynote Dialogue酒井直樹・平野克弥・高榮蘭  “The State of Japan Studies and Empire: Co-figurations of Race, Coloniality and Knowledge Production", Transpacific Workshop: Co-Prouctions Literature, Film & Diaspora, at UC Riverside  &  ZOOM, June 4 2022, Co-sponsored by UCHRI, Center for Ideas  & Society Japan-U.S.Friendship Commission Asian Studies and Asian Pacific Island Student Programs •パネル発表（公募） “Session 2: Between the Transnational and the International: Shifting Borders of Zainichi Literary Subjectivity in Postwar Japan" Brett de Bary, Watanabe Naoki, Christina Yi, Ko Youngran, Andrew Harding, ZOOM, 2022年７月２日, 2022 Asian Studies Conference Japan (ASCJ) •研究発表(招待)「조선인「전향」을둘러싼본토와오키나와의분열——1960년전후의전향담론과김달수의「박달이의제판」(朝鮮人の「転向」をめぐる本土と沖縄の分裂——1960年前後の転向言説と金達寿「朴達の裁判」,国際シンポジウム及び「東アジアの植民主義と文学研究会」2022年大会：「台湾／満洲／朝鮮の植民主義と文化交渉」於東京都立大学& ZOOM, 2022年8月17日，共催：東アジアの植民地主義と文学研究会，東京都立大学•研究発表（招待)「K문학과룸제県사이에서―일본어로「82년생,김지영」과「난장이가姓아올린작은공」을점처읽다, (K文学とクールジャパンのあいだから一日本語で「82年生まれ，キム・ジヨン」と「こびとが打ち上げた小さなボール」を重ね読みする）, 2022世界韓国語ハンマダン「冷戦と分断を超える韓国語の書物と文化史」,於ソウルプレスセンター，2022年10月6日，主催：韓国文化体育観光部，国立国語院，成均館大学国文学科BK 21教育研究団，バンギョ語文学会。後援：韓国言論振興財団•講演（招待）「文学の路上に集まろう！―「母語」幻想と新しい文学の書き手たち―」，第７回福大韓国学シリーズ講演会，於福岡大学，2022年10月21日，共催：福岡大学人文学部東アジア地域言語学科，科研費（若手研究： 18K12214) •講演（招待）「냉전과전향—1960년대제일과반미표상의사이에서— (冷戦と転向—1960年代における在日と反米の表象のはざまで一)」,地球的世界文学大学専門家セミナー，於ZOOM，2022年11月25日，共催：地球的世界文学大学準備委員会＆雑誌『地球的世界文学』 •研究発表「文学研究において「記憶」が問いかけること一只世宗『沖縄と朝鲜のはざまで　朝鮮人の〈可視化／不可視化〉をめぐる歴史と語り一』をてがかりに一」,於ZOOM, 2022年11月27日,共催：東京大学外国語大学国際日本研究センター，科研費(基盤研究B：21H03702) •研究発表（招待） “The Structure of the “Japanese-Style” Cold War and the Discourse of “Asia” : Between Vietnam War Reporting and the Anti-Vietnam War Movement", International Workshop: Wars and Revolution in (E) motion:Inter- regional Cultural Exchanges in Cole War Asia, at The University of Hong Kong, March 13, 2023, Supported by香港大学中文学院•パネル発表（公募） “Women’s Mobility and the Emergence of “Zainichi” As a Category: Between Ri Kai Sei’s “Back on the Road Again" （Mata Futatabi no Michi）and "The Woman Who Fulled Cloth" （Kinuta o Utsu Onna）", Brett de Bary, Watanabe Naoki, Christina Yi,Ko Youngran,Andrew Harding, at Boston, March 18, 2023, AAS 2023 Annual Coference堀井一摩・口頭発表　堀井一摩「反復強迫としての戦後——奥泉光「石の来歴」をめぐって」日本大学国文学会，2022年７月9日，於日本大学文理学部•口頭発表 堀井一摩「パラノイドの植民地——中西伊之助と三•一独立運動」東亜大ジェンダーアフェクト研究所＋日本大学・文学とメディア環境研究会, 2023年1月8日,於武蔵大学徳本善彦・口頭発表 徳本善彦「小説と随筆のあいだ——坂口安吾の自伝的小説について——」、昭和文学会 第70回研究集会, 2022年5月14日,オンライン開催•口頭発表 徳本善彦「日本語で書くということ一李殷直「ながれ」をめぐって」,韓国成均館大学校文科大学-日本大学文理学部第1回次世代研究者ワークショップ, 2023年1月26日、日本大学文理学部福尾晴香・口頭発表 福尾晴香「女性身体を奪い返す——1980年代日本と詩人伊藤比呂美の挑戦」 韓国成均館大学校文科大学-日本大学文理学部第1回次世代研究者ワークショップ, 2023年1月26日,日本大学文理学部
【研究成果物】
久米依子•共編著 佐藤宗子・久米依子編『現代日本子ども読書史図鑑』佐藤宗子と共編著, 2023年1月20日,柊風舎。総ページ638p。総編集, 65項目執筆,「おわりに」担当。 •分担執筆　石川巧・飯田祐子・小平麻衣子・金子明雄・日比葛高編『文学研究の扉をひらく　基礎と発展』, 2023年2月6日,ひつじ書房。第15章「文化研究　カルチュラル・スタディーズの冒険　高橋源一郎「ダン吉の戦争」担当。 279P — 292p •分担執筆　安藤宏・他編集『日本近代文学大事典　増補改訂デジタル版』2023年３月１５日公開,日本近代文学館・講談社・ジャパンナレッジ・ネットアドバンス社。「少女小説」担当。 •論文 久米依子,ヘレン・キルパトリック（共著，第一著者）「日本の少女小説における家父長例の痕跡：家父長側の父の喪失を超え，母に抵抗する娘」Patriarchal Traces in Japanese Girls’ Fiction:Beyond the Loss of the Father to Patriarchal Mothers and Resistant Daughte   2022年11月、オーストラリア日本研究学会（JSAA)『日本研究Japanese Studies』 (Taylor & Francisテイラーアンドフランシス出版) (42巻) 227p- 242p •論文  KumeYoriko「少女小説のカウントダウンの開始」Countdown to the Demise of Girls' Novels単著，翻訳Barbara Hartley, 2022年10月17日,アメリカ日本文学会(AJLS)『日本女性ジャーナル』US-Japan Women's Journal,  University of Hawai'i Pressハワイ大学出版局(62号) 133p-149p田中ゆかり•論文「戦後日本語社会における方言意識の巨視的な推移一大規模調査データから抽出した話者類型とその地域差・年代差の分析一」『方言の研究』9（2023年刊行予定）（共著，筆頭。共著者：前田忠彦・林直樹・相澤正夫） ※2023年1月採択•研究ノート「く日本語教育学とは何か6〉「日本語教育学」の必要性を知る一身近な言語景観・言語サービス事例から一」『語文』，日本大学国文学会，2022年12月25日，pp.9-13， •エッセイ「社会と心に向かう言葉学18「話者類型の推移から方言意識の変化をたどる」『日本語学』41（4）、pp.122- 123 (2022年12月10日)武内佳代•単著『クィアする現代日本文学一ケア・動物・語り』,背弓社, 2023年1月•分担執筆　安藤宏・大原祐治・十重田裕一編『坂口安吾大事典』,勉議出版2022年6月。「握った手」「文化祭」「わが待望する宗教」担当。 •分担執筆　安藤宏・他編『日本近代文学大事典増補改訂デジタル版』、日本近代文学館・講談社・ジャパンナレッジ・ネットアドバンス社。2022年5月公開。「田辺聖子」担当bg  楽励•分担執筆孫知延編『냉전아시아와오키나와라는 풀음(冷戦アジアと沖縄という問い)』,소窃出版, 2022年5月, 「번역’되는강간과남성섹슈얼리티-오시로다쓰히로의『칵테일파티』와오시마나기사의＜교사형>사이에서(レイプの位相と男性セクシュアリティー大城立裕『カクテル・パーティー』と大島渚『絞死刑』のあいだから)」 (翻訳：金美晶)担当, 148 — 175p •分担執筆 孫知延編『전후동아시아여성서사는어떻게만날까?（戦後の東アジアにおける女性の語りは如何に出会えるのか)』,조穹出版, 2022年5月, 「「동아시아의시선으로일본여성문학의프레임을문다(東アジアから日本の「女性文学」という枠組みを問う）」担当（翻訳：金美晶）、123 — 155p •分担執筆石川巧・飯田祐子・小平麻衣子・金子明雄・日比嘉高編『文学研究の扉をひらく基礎と発展』, 2023年2月6日，ひつじ書房。第13章「ポストコロニアリズム翻訳という植民地」担当，247—261p •論文"Women's "language/translation" community in Japan/Korea: Hayashi Fumiko as Japanese imperial novelist", Women in Asia under the Japanese Empire, March 2023, Routledge pp.  94 — 111 •論文「번역의불/가능성과K문학-일본어로『82년생,김지영』과『난장이가쏘아올린작은공』을겸처읽다(翻訳の不／可能生とＫ文学一日本語で「82年生まれ，キム・ジヨン」と「こびとが打ち上げた小さなボール」を重ね読みする)) (翻訳：金美晶) , 『뉴래디컬리뷰(New Redical Review)』, 2023年春号,図書出版b, 2023年3月, 272 — 300p •エッセイ「文学の境界を翻訳する」, 『早稲田大学国際文学館ジャーナル』1巻,早稲田大学国際文学館, 2023年3月, 45—49p •翻訳(共訳:高榮蘭・金景彩)李載然「生活と態度機械が読む『開闢』と『朝鮮文壇』の作品批評用語と批評家」『日本語・日本学研究』第13号(東京外国語大学国際日本研究センター), 2023年3月(電子出版, 199-218p)堀井一摩・エッセイ　堀井一摩「文字の魅力，文字の魔力」『国文通信』2022年12月，p.4德本善彦•分担執筆　安藤宏・大原祐治・十重田裕一編『坂口安吾大事典』,勉誠出版2022年６月, 「“歌笑”文化」, 「青春論」, 「読み物としての確かさ[読売新聞小説賞選評]」,「淪落の青春」,「笹本寅」,「『東京新聞』,「『文學界』,
●代表者鈴木功眞(国文学科・教授) ●分担者　袴田光康(国文学科・教授)藤平泉(国文学科・教授)久保木秀夫(国文学科・教授)高野奈未(国文学科・教授)
【研究の目的および概要】
本研究は日本古典文学研究と日本語史研究の共同を目指したものである。古典文学研究と日本語史研究は，資料を共通にする側面を有しながら、研究活動に於いて別個の展開を行うことが少なくない。そこで、本申請では敢えてその点での共有化を図ることによって得られる成果を目指し，学部・大学院教育への反映も目指したものであろ。古典資料系研究はまだまだ発掘すべきものが多く存することが予想される。それは各時代に亘るものである。それらの調査に出ることも重要な作業である。また、発掘した、あるいは既知の資料類の再検討も欠かすことのできない作業である。それらと連携しつつ，古典文学・日本語史研究への新しい視点を明らかにし，越境的な考察を深めることを目的とした。令和3年度計画は「聖徳太子」関係資料の調査を行ってあり,本申請の令和4年度計画は『甲陽軍鑑』関係資料の調査を進める計画であった。古典文学・日本語史研究に於いては，近年，各国および諸隣接科学の研究者との研究交流が活発化し，相互に研究を取り入れるなどの成果が次々と公表され、新しい視野が得られている。この状況を踏まえ、各時代別では、中古・中世・近世文学研究に於いては日本の文化交流がさらに拡大した時代背景を踏まえ歴史学研究や発掘調査，書誌研究，古文書調査などの最新成果を摂取し，従来の文学史観・ジャンル観の枠組みを超えて新しい古典文学研究の視点を検索した。そして，日本語史研究の側も，古典文学の視点を得ることによって，さらに充実した日本語史記述を模索した。そして，各研究者がここまで継続してきた研究成果の上に，本年はさらに，枠組みを変えたことによって前進させるべく，各分野においての調査研究を深化させ，また研究集会，シンポジウムの実施などを通じ，その成果を積極的に発表していく計画を立てた。本研究の展開として，研究分担者それぞれが専門とする研究領域での，最新の成果を取り入れた個別的研究を進展させると共に，各自の研究を共同研究に接続させた。研究上の資料の発見やアイディアの交換，研究領域・時代を横断する問題意識の共有をはかり、本学研究者同士で互いの研究を理解し見解を深めることはもちろん、本学研究者以外の研究者とも活発に交流し，分野を超えた研究会，シンポジウム等を展開する計画を立てた。そのため国文学科の研究組織である日本大学国文学会の活動と連携し、研究集会やシンポジウム、講演会等を企画・実施し、古典文学・日本語史研究の発展を目指した。本研究の分担者は、古典文学・日本語史研究の全時代をカバーできる構成になっているので，各自の個人研究活動を発展進化させるかたちで，古典文学・日本語史研究全体への新しい視座をもたらすための、具体的な成果を積み上げることを試みた。
【研究の結果】
本研究の目的や成果を踏まえ,あるいは土台・背景等としながら,上記の本学国文学会との共催による古典の「芸能講座」の開催や，高大連携科目を一層効果的に行えるような知見の蓄積等に結び付けることができた。また，研究分担者によって調査研究活動が行われ，下記の通り中古から近世にかけての古典文学に関する研究発表・研究成果物を公表し、学界・社会への還元を果たし得た。また好機に恵まれ、『甲陽軍鑑』及び同書に関連する原本資料の書誌学・文献学的な調査研究を本年度より開始した。その他，伏見宮貞輔親王，もしくは同貞敦親王を伝称筆者とする，占辞書もしくはそれに類する室町時代写の断簡２種などをも発見した。漢字１字ずつの訓や意味，用例などを簡潔にまとめたもので、用例の中には『源氏物語』なども含まれており、まさに本研究に相応しい原本資料ということができる。この断簡についても，今後調査研究を進めていく予定である。
【研究の考察・反省】
前項で示したような資料や情報を共有し，意見交換や議論を進めていくことにより，古典文学県研究・古典語研究の融合を図り，かつ実際に融合させ得た。またそれによって新たな成果や視点，問題点を見出すことにも繋げ得た。以上により、本研究の有効性は明らかと考えるため、今後も研究テーマはなお引き続き得ていきたいと考えている。
【研究発表】
袴田光康　単独「「准拠論」再考一物語の背景を〈読む〉ということ―」2022年5月，中古文学会2022年度春季大会シンポジウム(パネリストとして登壇)久保木秀夫　単独「古い書物の面白さ一国文学研究と書誌学一」2022年11月，同志社大学大学院文学研究科国文学専攻論演会久保木秀夫　単独「和本を使って古典を学ぶ」2022年12月，東京都高等学校国語教育研究会令和4年度第6回研究協議会(冬季研究集会)高野奈未　単独「真淵の注釈で『源氏物語』を読むII 」2022年10月～同12月，賀茂真淵記念館アカデミー
【研究成果物】
袴田光康　単著「「准拠論」再考一物語の背景を〈読む〉ということ一」2022年11月，『中古文学』110単著『新古今時代後期和歌表現の研究』2023年3月(武蔵野書院)蜂平祭久保木秀夫　共著「百人一首の現在」中川博夫・田渕句美子・渡邉裕美子『百人一首』『百人秀歌』の伝本と本文』所収, 2022年10月,青簡含久保木秀夫　共著「付, 『百人一首』要調査伝本一覧抄』(木村孝太と共著)中川博夫・田渕句美子・渡邉裕美子『『百人一首』『百人秀歌』の伝本と本文』所収，2022年10月，青簡舎久保木秀夫　単著「書評　酒井茂幸著『禁黄本歌書の書誌学的研究一蔵書史と古典学』『国文学研究』197，2022年11月久保木秀夫　単著「伝寂蓮筆『源氏物語』「若紫」断簡とその残欠本」『武蔵野文学』70, 2022年11月久保木秀夫　単著「第二次大戦下における研究者らの蔵書の行方―徳本正俊旧蔵『源氏物語』正徹本などの場合―」 『むらさき』 59, 2022年12月久保木秀夫　単著
●代表者　青木　陸(中国語中国文化学科・教授) ●分担者大川謙作(中国語中国文化学科・教授)片倉健博（中国語中国文化学科・助教）神谷まり子(中国語中国文化学科・教授)小浜正子(中国語中国文化学科・教授)張　麗群(中国語中国文化学科・教授)三澤真美恵(中国語中国文化学科・教授)渡邊登紀(中国語中国文化学科・準教授)
【研究の目的および概要】
本学科は，伝統的な漢学を扱う研究・教育機関として誕生し，以来，中国に関する思想・文学・言語を教育・研究基盤としてきた。現在，時代は古典から現代まで，文化領域としては東アジアの中国語圏全体さらにはその外部にまで広げながら、東アジア文化学とでも呼べる学問領域を扱う研究機関として活動している。グローバル化の進む現在，政治・経済・文化の各領域で，日本・中国・台湾・香港・韓国といった東アジア諸社会間の関係は深化しており、中国学にもまたこうした新しい時代に応じた多元的な展開が必要とされている。こうした状況を踏まえ，本共同研究は，多様な分野の専門家を備えている当学科の強みをいかし、伝統的な中国学の規範を脱し，多元的なかたちでの東アジア文化学を構築し，その成果を研究・発表していくことを目的としている。
【研究の結果】
中国語中国文化学科所属の研究代表者及び分担者が，個々の専門領域に即した中国学研究を推進し，その結果,今年度は以下のような成果を得ることができた。研究代表者の青木が総括を務めるとともに，明末のイスラーム思想家王岱輿の主著『正教真詮』におけるマテオ・リッチ『天主実義』路襲問題を中心とした予備調査を行った。研究分担者の大川は，ボン大学公開のチベット語行政文書（DTAM）を取り上げ，近世チベット社会で移動の自由を保障したミボー制度の実態について調査し，その社会的意義を考察した。片倉は，近世俗文学における三国志演義と関連の薄い三国志物の受容の実態を明らかにするため、明末に作られた三国志物語における前漢の英雄が三国時代の人物に転生する説話について予備調査を行った。神谷は，清末民初期の上海における乗りものの変遷と張愛玲文学における乗りもの表象を中心に調査・検証した。小浜は，儒教的伝統を共有する東アジア社会の家族構造の変化が各地域の家族構造の特性や各地域の社会的要請と密接な相関関係があることを研究した。張は，短文や複文を完結させるうえで中国語数量表現がどのように働いているのかその条件を明らかにする研究を行った。三澤は，『阿媽的秘密』（1998年楊家雲）と『蘆萃之歌』（2015年呉秀菁）の二つの記録映画の表象分析を行い，台湾慰安婦問題に対する台湾社会の対応が応報的正義から修復的正義へと移行したことに対応するものであることを検証した。渡違は、今年度在外研究で台湾の善本調査に赴き、『四部叢刊』の編集・出版過程の考察を行った。
【研究の考察・反省】
本研究では,「中国」という国家的枠組みを大きく超え，東アジアを中心とする広い中国語文化圏全体を対象とすべき文化領域と捉え，研究代表者及び分担者が個々の専門領域に即した研究を行った。これにより，中国，香港，さらには東アジアを中心として世界に散らばる華人文化圏の文化的な本質や特質の解明を目指した研究などを展開することができた。具体的には，中国における中国内地ムスリムの思想を検討した青木の研究や，儒教的文化伝統が東アジアの各地域によってその社会的受容の様相が異なることを分析した小浜の研究では，イスラームや儒教のような普遍化を志向する思想体系が受容先の土着社会によって異なる様相を帯びることを示した。大川の研究では、チベット旧社会におけるミボー制度の実態を解明することにより，中国本土のそれと全く異なる独自の近世社会がチベットにおいて営まれていたことを示した。片倉は消代において仏教的な転生譚を軸とした三国志物の受容が広く行われていたことを取り上げ、三国志物語という俗文学最大のコンテンツの受容のあり方が多角的であることを示した。神谷は、民国期の乗り物の表象が現実の中国社会とどのように連関していたかを論じ、また三澤は、対慰安婦問題の表象が戦後台湾社会の歴史的現実とどのように連関していたかを論じ，それぞれ固有の歴史・社会的文脈を明らかにすることで中国・台湾の現代文化の多元性を明らかにするような研究を発信した。渡邉は、『四部義刊』の各バージョンの微細な差異を明らかにし，近代的な中国古典文学研究が拠り所とすべき基礎文献に今なお解明すべき問題があることを示した。さらに，日本語・日本国内に向けた研究発信にとどまらず，中国語・英語による研究発信，国内外の国際シンポジウムや学会，出版メディアにおける研究発信が積極的に展開された。また，専門家を対象とした学術発表にとどまらず，国内の一般の学習者や高校生，高校教育関係者を対象とした啓蒙書・参考書，中国語参考書の分担執筆・執筆も積極的に行われた。
【研究発表】
大川謙作『チベット語歴史・宗教文献購読会』「老トンドゥプ・ツェリンのミボー関連文書を読む」2022年12月27日，九州大学，福岡。 Okawa Kensaku, Approaching the High Plateau from the Archipelago: Tibetan Studies in Japan Conference. "Modern Tibetan Studies in Japan: Anthropology, Social History, and Political Science."2023/3/5. École Française d'Extrême Orient Kyoto, Kyoto.小浜正子「東アジアの儒教資料とベトナム碑文：学際的アプローチ」（Confucianisms and Stele Inscriptions in East Asian Cultural Sphere: An Interdisciplinary Approach)「東アジアの家族とジェンダー秩序－比較儒教史の視点から」 2023年3月14日，於：ハンノム研究院（ベトナム・ハノイ）
【研究成果物】
大川謙作「ミボー（mi bogs）再論：チベット旧社会における『人身貸借制度』とその特質をめぐって」『アジア・アフリカ言語文化研究』105号(pp. 1-25), 2023年3月31日,東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所。片倉健博「高等学校教科書「精選古典探究漢文編」指導ガイド」 (明治書院, 2023年4月)執筆担当箇所：哀宏道「西湖」神谷まり子「齊邦媛」, 『野草』 (「中国20世紀自伝回想録解題集」),中国文芸研究会,増刊号, 2022年7月, 196, 197頁。神谷まり子「乗りものの都市・上海と張愛玲「紅玫瑰与白玫瑰」(下)」, 『中国語中国文化』日本大学大学院文学研究科中国学専攻,第20号, 2023年3月, 58 ～ 78頁。小浜正子「中国における慈善と救済の歴史」『三田学会雑誌』115巻2号, 2022年7月, 47 (155) ～54 (162)頁。小浜正子編『東アジアは「備教社会」か？－アジア家族の変容」（落合恵美子と共編）京都大学学術出版会，2022年12月，全378頁。ISBN 978-4-8140-0388-4張麗群“数量词在单句与复句中的作用“『中国語中国文化』第18期2023年3月，日本大学文理学部中国語中国文化学科張麗群『1日学１句　わたしの中国語学習帳』2023年　朝日出版社三澤真美恵く日本過去三十年「慰安婦」問題研究回顧〉『女學學誌』第49期, 2022年6月(発行日付は2021年12月だが，実際の発行は2022年6月)，89 − 148頁，查読有。渡邉登紀「陶淵明の田園と太宰治」 『漢文教室』第208号，2022年４月１日渡邉登紀「謝恵連「七月七日夜詠牛女詩」について」, 『東方学』第144号, 2022年7月31日渡邉登紀『四部義刊』出版事情と『飽氏集』 『中国語中国文化』第20号，2023年3月25日，日本大学文理学部中国語中国文化学科
●代表者  隅田朗彦(英文学科・教授) ●分担者  関田朋子(英文学科・教授)牧野理英(英文学科・教授)
【研究の目的および概要】
人文学部に存在する「英文学科」の多くは、地域研究や文化研究をカリキュラムの中心に据えた改革を行っている。一方，本学英文学科は従前の伝統的な名称を継承し，カリキュラムについても伝統的な専門カリキュラムを踏襲しながら小規模な改変を行ってきた。本研究は，このような英文学科が掲げる英語の3つの学問領域，即ち，英語学、英文学、米文学の3領域を柱とした研究方針の妥当性を検討し、そのカリキュラムに適した英語技能、知識、教授法について検証することをその目的とする。また，英語教育研究を英語学の一部に含めることにより，教員養成機関としての適切なカリキュラムのあり方を検討する。高校生の「英文学科」に対する期待像も変貌してきている中，上記の研究成果を，現在の英文学科の在り方を検証し，今後の英文学科の方向性を検討する材料の一部とする。
【研究の結果】
「英語学分野」
意味論的研究において，fictive motion文を題材として心理言語学的実験を行った結果，単純現在形のfictive motion文に比べて，現在進行形のfictive motion文の方が，参加者に画像を主観的に，3次元的に捉えることを促し，参加者を画像内の状況に没入させる傾向があることが分かった。また, will be Vingについて,従来, will Vと異なり, will be Vingは意志を表さないとされてきたが，さまざまな実例を利用しながら意味論的分析をすることで，will be Vingも意志を表すことを提唱した。さらに，比較構文について，文中の形容詞を従来の分類法と異なる分類で捉えることにより，構文特性が与える語彙の意味解釈の影響を従来よりも正確に説明できることを示唆した。言語コーパスを利用した言語変化の研究では、英語史上の顕著な言語変化を複数（完了助動詞、関係代名詞の交代，接尾辞の変化など）観察し，従来の研究において提唱されているＳカーブ状の変化が見られるのかを，変化速度の観察により検証した結果，変化速度を観察すると，多くの事例で直線状の変化であり指数的なＳカーブ状の変化ではないことを示した。言語進化の観点から英語の助動詞進鎖構造の発達を見た研究では，これまで想定されていた以上に早く発達が始まり，後の語順変化に大きな影響を与えたことを発見し，言語がその文化進化の過程，機能投射構造が段階的に進化して来たことを裏付ける証拠として有用であることを示した。英語教育研究においては，内容中心教授法を中心とした教員養成に関する教材およびカリキュラムの考察から，外的なインプットに加え内省を含めた自己研鑽の重要性を説いた。また、英文産出の指導法を考える上で、四技能を銃合した流暢さを向上させる目的のタスクの有用性について分析が進んでいる。これらの研究成果は，学術論文とともに高等学校英語検定教科書及び指導書の執筆内容にも反映されている。
「英文学分野」
ジョン・ミルトンについては，その民主主義的思想が後世に与えた影響について研究を行った。ミルトンは『弁護論』において絶対王政を批判し，神に与えられた国民の自由を守ろうとした。このような民主主義的思想は，フランス革命時，オノーレ・ミラボーら革命側の理念と合致し，国民を鼓舞する原動力となったことを考察した。また既存の研究がいまだ十分とは言えないミルトンの黒人文学への影響についても研究を進め、アメリカ黒人作家ト
二・モリスンの複数作にミルトンの影響が見られることを指摘した。
19世紀の女性ジャーナリスト，イライザ・ミーティヤードの伝記『ジョサイア・ウエッジウッドの人生』に関する研究を行い、彼女がウエッジウッドを「大工業の英雄」として描いたことを明らかにした。また同時期に活躍した女性ジャーナリスト，ハリエット・マーティノーについては，そのキャリア初期におけるユニテリアン急進派のネットワークの重要性を指摘した。同世紀終盤に日本に滞在した英国出身のジャーナリスト、ジョン・レディ・プラックについては、彼が日本語で出版した新聞記事の日本社会への影響について考察した。サマセット・モームにみられるオスカー・ワイルドの影響について,『サミングアップ』『作家の手帳』などモームの主要エッセイの内容を精査した。モームは一見するとワイルドに関心がないようだが，その華やかな文体に一時期憧れを抱いていたことを記し、その短編・長編にはワイルド作品との共通点が伺われる。このようなワイルドに対するモームの矛盾する態度については，次年度の研究へ持ち越しとなった。またモーム作品の映像化の研究については，対象を長編作品から短編「凧」へ変更し，原作と映画の違いについて考察を行った。
「米文学分野」
19世紀アメリカ文学では，ハーマン・メルヴィルとエドガー・アラン・ポウに関する研究成果，そして20世紀アメリカ文学においては，日系アメリカ作家カレン・テイ・ヤマシタと，小野節子（ヨーコ・オノの妹で比較文学者)の成果について以下のとおり報告する。ハーマン・メルヴィルに関して，食をめぐる生と死の循環が，魂と肉体をめぐる生と死の循環につながっている。ことを『白鯨』全体の多角的かつ綿密な分析を通して明らかにした。メルヴィルの『白鯨』は,神と民主主義的なヒーローとの在り方を究極的なレベルにまで探究している。メルヴィルは, 『白鯨』という作品において,エイハプに体現される魂の民主主義を明らかにすることによって，人種差別や宗教的対立などという現代の民主主義のさまざまな問題を鋭く我々に問いかけ続けているのである。この考察結果を踏まえて，メルヴィルの他作品や同時代の作家たちの作品からアメリカの民主主義の問題の分析を深化させた。エドガー・アラン・ポウにおいては，近代都市ロンドンを老人とともにさまようポウの『群衆の人』における語り手について考察した。語り手が，人類が荒野をさまようことになる以前までは楽園で自然と共生していた人類の祖先アダムの子孫であると解釈できることを発表した。 20世紀アメリカ文学においては、日系英語圏作家、および日本人作家の作品の日系性の表象に着目し、そこにエスニック文学にはない抵抗の所作を分析した。反抗という行為が明らかに対象に反応してそれへ向かっていく動的行動であるのにたいし、抵抗は守りの姿勢であり、静的な消極性をはらむ。しかし同時にそこには明らかに言葉では説明しきれない能動的な沈黙と，複雑な含意がある。このようなナラティプを顕在化させた作家群として，本年度では日系アメリカ作家カレン・テイ・ヤマシタそして芸術家・実業家でもある小野節子に焦点をしぼった。小野節子とのワシントン・DCでの面会を2月に希望していたが，氏の体調の変化により，面会はかなわずじまいであった。
【研究の考察・反省】
多くの研究成果をあげていることは確かであるが、今後ともこうした研究成果を英文学科に開講されている各種専門科目の中にいかに組み入れ，魅力ある事業を展開できるかについて考えるさらなる努力が必要である。英文学科では，先般の新カリキュラムの導入に合わせて各科目に検討を重ねたが，とりわけ，新しく「ゼミ制度」が導入されてから５年目を迎え，その成果を検証する時期にある。研究と教育をどのようにリンクさせるかは重要な課題である。今後も、学科の総力をあげて、学生のニーズに合致する充実したカリキュラムの展開の実現に向け、さらなる努力を続ける必要がある。
【研究発表】
天海希菜（2022) “Toni Morrison’s Black Eves in Paradise and Sula”日本大学英文学会2022年度学術研究発表会,日本大学文理学部, 2022年12月10日. Caraker, R. (2022)  Sociocultural Theory and the Teaching of Applied Linguistics. Japan Association of Language Teaching (JALT), November 13, 2022. Caraker, R. (2023) Special Lecture on Oral Presentation Skills. February 6, 2023. Yamanashi Prefectural Koma High School, Yamanashi Japan.堀切大史(2022)「孤独な遊歩者の夢想—E. A.ポーの『群衆の人』を読む」日本大学英文学会アメリカ文学シンポジウム,日本大学, 2022年6月18日. Hosaka, M. (2022) "Word Order Convergence in the History of English". The Joint Conference on Language Evolution,金沢文化ホール, 2022年9月7日.保坂道雄（2022）「理論の垣根を越えて：進化言語学からの新たな視点」日本大学英文学会2022年度年次大会,日本大学文理学部, 2022年12月10日.一條祐哉（2022）「 fictive motion文を利用した進行相と非進行相の違いを探る心理言語学的研究」日本認知言語学会第23回全国大会,オンライン開催, 2022年9月3日.一條祐哉(2022)「英語の絵本で見る移動文と場所句倒置文」日本大学英文学会10月シンポジウム,日本大学文理学, 2022年10月22日. Kanda, T. (2022)"How to Deliver Global Learning and Intercultural Experience to Students under the COVID 19 Pandemic."International Conference "How to Teach Online to Make Students 'No Bored' II."Sponsored by Rajamagala University of Technology Phra Nakhorn.オンライン開催, 2022年5月28日.関田朋子（2022）「ミーティヤードが描いた「大工業の英雄」ジョサイア・ウエッジウッド」欧米言語文化学会第14回年次大会　連続シンポジウム『歴史上の人物は文学の中でいかに扱われているか』オンライン開催, 2022年９月4日.関田朋子（2022）「Harriet MartineauとEliza Meteyard：ジャーナルと交差する人間関係」日本ヴィクトリア朝文化研究学会第22回全国大会　シンポジウム「19世紀出版文化とユニテリアン・ネットワーク：Harriet Martineauを中心として」早稲田大学戸山キャンパス、2022年11月19日.牧野理英(2022). 「小野節子とラフカディオ・ハーン」アジア系アメリカ文学会フォーラム・シンポジウム『アジア系アメリカ文学とオリエンタリズム:小野姉妹の功績を中心に』早稲田大学, 2022年9月25日.牧野理英(2022). 「「収容所の残像と新たなる日系性の諸相—Karen Tei YamashitaのBrazil-Maruおよび初期作品における抵抗のナラティプ」日本アメリカ文学会全国大会(懲通発表)，専修大学，2022年10月8日.隅田朗彦（2022）「新学習指導要領に関する勉強会：外国語」,日本大学文理学部, 2022年10月13日.塚本聡（2022）「コーパスデータで言語変化の速度変化を追う」近代英語協会第39回大会シンポジウム『コーパスデータによる言語現象の掘り起こし』,オンライン開催, 2022年8月20日.
【研究成果物】
Caraker, R. (2022) Linguistic Soup (3rd Edition) Perceptia Press. Caraker, R. (2022) Vision Quest: English Logic and Expression 2 Ace/Hope, Keirinkan Publishers Caraker, R. (2022) Vision Quest: English Logic and Expression 2 Ace/Hope: Teacher's Manuals, Keirinkan Publishers. Caraker, R. (2022) Vision Quest: English Logic and Expression 3, Keirinkan Publishers Caraker, R. (2022) Vision Quest: English Logic and Expression 3: Teacher's Manuals, Keirinkan Publishers Caraker, R. (2022) Revised Vision Quest: English Logic and Expression 1 Advanced/Standard , Keirinkan Publishers. Hosaka, M., Lang, P., & Akiha, T. (2022)"Habban + Past Participle of an Intransitive Verb in Old English", Medieval English Syntax: Studies in Honor of Michiko Ogura . 99-119. Hosaka, M. (2022) "Word Order Convergence in the History of English"The Evolution of Language: Proceedings of the Joint Conference on Language Evolution , 300-301.一條祐哉（2022)「意志を表すwill be Ving」『英語語法文法研究』第29号.一條祐哉(2022)『正しく書いて読むための英語前置詞事典』 (20. down, 21. during, 22. except/but, 23. for, 24. for, 25. inの項)，朝倉書店.閑田朋子（2023）「英語文化圏から見た浅草から見た西洋　一明治期の見世物と文明開化一」英米文化学会『英米文化』第53号関田朋子・杉田雅子共訳(2023)「ベンジャミン・ディズレイリ作『コニングズビー』第5巻4・5章」欧米言語文化学会Fortuna第34号閑田朋子・石岡丈昇・大場博幸・尾崎知伸・北原鉄朗・高榮蘭・小林和歌子・十代健・周彪・シュミット＝マリア＝ガプリエラ・シュヴァルツ＝トーマス・谷聖一・任海（2023)「文理学部の教育における国際化：ICT（情報通信技術）を利用した教授法開発構築のための基礎的・実践的研究」『研究紀要』（日本大学文理学部人文科学研究所)，第103号.吉良文孝（2022)「知覚動詞構文における原形不定詞と現在分詞はどのような出来事を表すのか: Question Box回答」 『英語教育』,大修館書店.吉良文孝（2022）「Russia is the largest country in the world.の比較級を用いた書き換えについて: Question Box回答」 『英語教育』 ,大修館書店,吉良文孝（2022）「過去において雑読した出来事に過去完了進行形は用いられないのか: Question Box回答」『英語教育』,大修館書店.前島洋平(2023)「アダプテーションから読むモームの短編「凧」日本モーム協会Cap Ferrat ,第19号Makino, R. (2022)"A Japanese Santa Claus: A Nikkei Subject and Lévi-Strauss's Gift Theory in Through the Arc of the Rain Forest“MDPI Special Issue, 2 (4), 352-360.牧野理英(2022) . 「オリエンタリズムを先どって：小野節子の日本文化論」 『アジア系アメリカ文学』 (AALA) 28号.島本慎一朗(2022)「比較解釈に基づく「評価形容詞」の分類－比較解釈のメカニズムと「状態の可変性」の関係－」 『英語語法文法研究』第29号, 67-82.島本慎一朗(2022)『正しく書いて読むための英語前置詞事典』 (pp. 96-123) ,朝倉書店.隅田朗彦(2022) 『論理・表現II』 (高等学校英語検定教科書)指導書,東京書籍.隅田朗彦(2023) 『論理・表現Ⅲ』 (高等学校英語検定教科書) ,東京書籍.高橋利明(2022) 「『白鯨』とカニバリズム:第64章「スタップの夜食」と魂の民主主義」 『英文学論叢（日本大学英文学会)』第70巻.高橋利明(2022)『ホーソーン文学への誘い:ロマンスの磁場と平衡感覚』開文社出版.塚本聡(2022)「言語変化とＳカープ: PPCMBE2からの検証」『研究紀要』（日本大学文理学部人文科学研究所）, 104号, 303-318.
●代表者  関口なほ子(ドイツ文学科・教授) ●分担者　板倉　歌(ドイツ文学科　教授)渋谷哲也(ドイツ文学科　教授)三枝桂子(ドイツ文学科　助手)シュミット,マリア・ガブリエラ(ドイツ文学科教授)シュヴァルツ、トーマス（ドイツ文学科　教授）初見基(ドイツ文学科教授)浜野明大(ドイツ文学科　教授)保阪靖人(ドイツ文学科　教授)横山淳子(ドイツ文学科　准教授)
【研究の目的および概要】
近現代のドイツ語圏における社会・文化・歴史など様々な分野での研究者が集い，それぞれの研究テーマを深めながら学際的な交流を行ってゆくことを目的としている。またドイツ・オーストリア・スイスといった狭義のドイツ語圏に限定せず，異文化としてのドイツ，または様々な言語文化の交流の中でドイツに関連する項目にも注目し、また普遍的な文化現象についてドイツでの研究実績を参照するなど幅広い形での研究成果を提示することも試みる。
【研究の結果】
研究する時代区分は，中世を浜野が，19 － 20世紀を三枝，関口，横山が，20世紀後半から現代までを渋谷，シュヴァルツ，初見が担っている。また専門分野としては言語学を板倉，シュミット，保阪が，文学を三枝，関口，初見が，表象文化を渋谷，シュヴァルツ，横山がそれぞれ担当した。以下に各分担者の研究内容を簡単に列挙する。浜野は，中世ドイツ文学の研究として「和歌とミンネザング」についてのドイツ語論文の執筆を中心に行った。また同時に映画研究としてミヒャエル・ハネケについての資料を収集し，今後の研究活動に備えている。横山は19世紀ドイツ三月革命前後の「風刺詩」より、とりわけ『ドイツの手回しオルガンのミューズの響き』が当時の政治，社会，宗教を風刺した様と社会変革との関わりを検証した。三枝はハンス・ベルメールへの影響としてベルリン・ダダに着目し、ダダの生命と身体の無機質な機械化という流れとベルメール作品の機械による身体性と記憶など内的な要素の関連を読み、人形作家ロッテ・プリッツェルやエゴン・シーレの絵画作品における人形的な身体表現の新しさを検証した。初見は、第一次大戦以降アメリカ合衆国内での「ドイツの罪」をめぐる議論とそれに対するドイツ側の反応にアメリカの本質主義的なドイツ批判に対するドイツ側の「反ユダヤ主義」プロパガンダへの利用を跡付けた。また「1968年」のナチ体制を支えながら戦後はそれを隠蔽した西ドイツの「親の世代」への反撥を，ウルリーケ・マインホーフらの言論から明らかにした。シュヴァルツは，ポストコロニアル理論の歴史的展開を継め，それを文学作品の中で検証した。とりわけ南洋の物語文学から記憶の文化を取り上げて考察した発表と，ジョセフ・コンラッドの小説『闇の奥』における恐怖というトピックについて探求した発表を行っている。渋谷は，現代ドイツ映画の監督の作品を分析しつつ、資料と作品の両面での探求を進めた。とりわけ新ベルリン派のペッツォルトとシャーネレクの日本未公開作の日本上映を行い、それぞれ監督への公開インタビューを行った。関口は，現代の文学研究にかかわる資料収集を行った。板倉は今年度も引き続き味覚形容詞の記述的な意味研究を進めた一方で，現代社会との関係でことばを捉えるテーマ領域の研究に取り組み始めた。シュミットは日本における外国語学習に際してのCEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）のインパクトと研究可能性を探求した。研究グループの中で対象者への組織的な聞き取り調査を行った。保阪はドイツ語の前域（CP指定部）に来る要素について，文肢扱いされていない動詞句前置はスクランプリングあるいは動詞再構築かによって説明できることを示した。また共同研究活動の一環として、学部授業の枠を用いてゲストによる講演会も実施した。テーマはトランスジェンダーであり,映画『片袖の魚』を上映し,東海林毅監督と主演のイシヅカユウ氏を招いて講演と質疑応答を行った。ドイツ文学科に限らず数多くの学生や教員の参加があり，現代社会において重要なジェンダーの問題を深める機会となった。
【研究の考察・反省】
各研究者による活動は順調に行われているが，共同研究としての積極的なコラボレーションから成果を形にしてゆくことはまだこれからの課題である。国内外での交流が今後次第に活発化してゆくことが見込まれる現在，今後も対面及びオンラインでの講演や交流活動を活発化させてゆくことを課題としたい。
【研究発表】
三枝桂子「人形・アンドロイド・ロボットとジェンダー」2022年10月1日／日本大学文理学部　第1回文理研究交流アワーとシュミット,マリア・ガブリエラDeutsch als zweite Fremdsprache im universitären Kontext in Japan – aktuelle Herausforderungen und Möglichkeite University of Vienna,  IDT 2022, Sektion E6, 2022年８月１５日。シュヴァルツ,トーマスKoloniale Erinnerungskultur. Kalendergeschichten aus der Südsee (presented on May 8., 2022).  Spring conference of "Japanische Gesellschaft für Germanistik", Rikkyo University / Tokyo, May 7./8.5.2022. "The Horror". Die ursprüngliche Akkumulation in Joseph Conrads Heart of Darkness (presented on March 10, 2023) Tateshina-Culture Seminar of the "Japanische Gesellschaft für Germanistik", Keio University. Literatur, Ästhetik und Ökonomie. Poetiken des Wissens.初見戦後ドイツにおけるSchuld言説の一断面：広島独文学会第104回研究発表会2022年9月17日／広島大学東広島キャンパス
浜野明大
Text und Bilder in der Altenglischen und Altsächsischen Genesis -Eine Untersuchung zu Cod. Julius 11, Oxford- Altsächsisch. In: Interdisziplinäres Colloquium zur altniederdeutschen Sprache, Literatur und Kultur (9.–12. Jh.). Sektion IV: Altsächsische Genesis im literatur- und kunstgeschichtlichen Kontext. 2021年9月21日-24日
【研究成果物】
三枝桂子〈論文〉「描かれた身体と作られた身体―エゴン・シーレと人形」（pp.77-184『ユリイカ』第55巻，第3号，2023年1月27日, 芦土社) 〈書評〉「世紀末ウィーンのトポロジー—古川真宏『芸術家と医師たちの世紀末ウィーン―美術と精神医学の交差』 (pp.218-221『表象』第16号, 2022年6月20日）渋谷哲也Die Untote in der Nachkriegslandschaft. Bemerkungen zu Christian Petzolds PHOENIX：Film- Konzepte 65: Christian S.56-63 2022年4月1日edition text + kritik Petzoldシュミット,マリア・ガブリエラUnterrichtstagebücher als kontextuelle Anpassung eines Sprachenportfolios」 In: L.Auteri et al. (編).  Jahrbuch für Germanistik. Wege der Germanistik in transkultureller Perspektive. Akten des XIV. Kongresses der IVG.第3号, 367~377. DOI 10.3726/b19956, (2022年12月29日) Der gemeinsame europäische Referenzrahmen (GeR; CEFR) in Japan – Abriss der Wirkungsgeschichte und Blick auf Deutsch als Fremdsprache」「ドイツ文学論集」第44号(2023)日本大学文理学部ドイツ文学科研究室, 1～22. (2023年3月25日, in print)初見　基トーマス・ベルンハルト(初見基訳)『樵る　激情』2022年11月30日　河出書房新社保阪靖人前域の要素について：CP指定部への移動」 in:『ドイツ文学論集』44号, 2023年3月25日発行，日本大学文理学部ドイツ文学科, 24-41頁。
横山淳子
三月革命期におけるベンケルリートの変容―『ドイツの手回しオルガンのミューズの響き』の殺人と死―『リュンコイス』第56号, 61 ～ 78頁,桜門ドイツ文学会, 2023年3月発行
●代表者　山北輝裕(社会学科・教授) ●分担者　石岡丈昇(社会学科・教授)犬飼裕一(社会学科・教授)菊池真弓(社会学科・教授)久保田裕之(社会学科・教授)仲川秀樹(社会学科・教授)中村英代(社会学科・教授)吉村さやか(社会学科・助手)
【研究の目的および概要】
本共同研究では，前年度に引き続き，現代人の「生」の問題に焦点を当て，1)理論・学説，2)文化・情報メディア、3）実証・応用という多様な領域と関心に基づき、「生」をめぐる社会学的諸側面の様相を明らかにすると同時に、そうした「生」の在り方を可能とするような現代社会の存立構造について考察と分析を深めていくことを目的としている。生殖や誕生，病や老いといった人生のリスクや課題とむきあうための作法が強く求められる昨今，「生と死」をめぐる「死生学」や「生存学」など，領域横断的な形で展開される研究がとみに増加してきている。こうした問題に対し社会学は，E．デュルケムの『自殺論』を嚆矢として，個体の生物学的なイベントとしての「誕生」と「死」を他者や集団の価債体系との関係性や社会的相互行為から分析する研究成果を積み重ねてきた。本人を取り巻く人間関係（配偶者，家族，友人，支援者等）や社会環境（地域社会，メディア等）に目配せしながら，より広い文脈で社会的存在としての人間の「生と死」に関する営みを考察していくことは、社会学独自の強みであるといえよう。こうした観点に立ち，本共同研究では，「生」をキーワードとして，生命や生活，生き方や生き様，生きがいや生きづらさ，生涯など，様々な側面を有する現代人の「生」の形態を明らかにしつつ，そうした「生」の在り方を規定する現代社会の実情を反省的に捉え直していく。その上で，最終的には豊かな「生」の在り方や望ましい社会のしくみを構想していく手がかりを獲得することを目指した。上記の課題・目的を達成するために，本共同研究では，研究代表者ならびに研究分担者それぞれの専門領域を踏まえ, 1)理論・学説(理論ならびに分析枠組みの検討), 2)文化・情報メディア(メディア文化,災害,都市・地域), 3）実証・応用（シェアハウス、依存症、スポーツ・身体）という3つの研究グループを構成する。その上で、各研究グループそれぞれが，当該領域における研究成果をもとに，上述のような現代人の「生」の在り方を可能とするメカニズムとその構造的要因を探求していき，最終的な研究成果をまとめるという手続きを採用した。
【研究の結果】
研究結果について，各分担者の研究成果は以下のように要約できる。野宿者の「生」をめぐる研究では，文献調査と国内でハウジンゲ・ファースト型の支援を受けた者に対する複数回のインタビュー調査を通して，都市における地域生活移行後にアパートから退去することの意味世界が明らかにされた。身体文化をめぐる比較社会学に関する研究では，フィリピンにおける新たな貧困空間の形成に関する資料分析とフィールド調査を通して，強制撤去の脈絡の内実と，撤去を予告されている人びとの生活戦略が明らかにされた。 「生」をめぐる社会学思想の理論社会学に関する研究では、物理学者スティーヴン・ワインバーグの著書『科学の発見』による触発を通して，「人間が作り出した世界」を科学がいかに論じうるのかという問題が探求され，「三世界論」に関する新たな知見が提示された。地域社会における「生」と社会資源に関する実証的研究では，家族・地域・福祉・まちづくりに関する先行研究の検討を通して，①現代社会における個人化・多様化の影響が家族機能や親子関係の変化，複雑化する家族問題にもつながっていること，②地域社会のまちづくり（子育て・介護・防災など）には，ジェンダーやダイバーシティの視点が欠かせないことが明らかにされた。住まいと家族に関する実証的研究では，コロナ下における世田谷区ホームシェア事業を対象とした聞き取り調査から，家族ではないものの物理的近接性から高い感染リスクを抱える共同生活者は，一方で，家族と同様に隔離生活を強いられる中でも「ある程度の対策をしたら感染しても／感染されても仕方ないもの」というリスク共同体として認識されるものの、他方で、リスクを共同すべきとされる家族を外部にも持つため別居家族から共同生活者が「排除可能なリスク要因」と見なされるという二面性を持つことが明らかにされた。メディア文化に関わる「生」の現状と課題に関する研究では，メディア環境のシンボルであった洋画専門館「グリーン・ハウス」のアーカイヴ的資料の検討を通して、山形県酒田市をメディア文化の街と位置づけた具体的根拠が明らかにされた。依存症に関する社会病理学的研究では，薬物依存からの回復支援施設，依存症の回復コミュニティでのフィールドワークを通して収集されたデータの分析結果が、単著として刊行された。そこでの結果をふまえ、「回復」を含む大きな枠組みとして「Well-being（ウェルビーイング）」が設定され，虐待の問題，ポジティプ心理学なども射程に入れ，より包括的な視点で研究が深化・発展した。女性の「生」に関する研究では，脱毛症当事者とその家族の会でのフィールドワーク，ならびに生活史の聞き取り調査を通して、当事者男女それぞれの固有の生活世界の具体的内実が明らかにされた。
【研究の考察・反省】
ここまで研究代表者・分担者各個人の研究をそれぞれ進め，成果を生んでいる。その一方で，研究発表会で成果の共有を進めているものの，個人の成果にとどまっているため，今後はこれを各グループで情報を共有しながら理解を深め，一つの共同研究グループとして関連付けていく作業を行う。
【研究発表】
犬飼裕一「ポパーの三世界論と社会学」日本ポパー哲学研究会　日本大学商学部　2022年８月６日菊池真弓「現代家族の特徴と家庭教育」日本教育福祉学会第12回研究大会シンポジウム「現代家族の機能と学校における教育支援」高千穂大学　2023年３月４日吉村さやか「なぜ人びとはヘアドネーションをしたくなるのか？：メディアにおける障害者表象に関する一考察」日本大学社会学会　日本大学文理学部　2022年7月9日
【研究成果物】
石岡丈昇「連鎖する立ち退きマニラのスクオッター地区と強制撤去」岸政彦編『生活史論集』ナカニシヤ出版2022年  pp.1-36犬飼裕一「科学の発見，そして社会と歴史の再発見：スティーヴン・ワインバーグ，カール・ポパー，歴史主義再考」『研究紀要』第104号（2022）  2022年9月30日「ポパーの三世界論と社会学」『批判的合理主義研究』 vol.13 No.2　日本ポパー哲学研究会　2022年12月「社会学の反省〜「幸せの社会学」に向けて」『電経新聞』3504号　2022年6月27日　電経新聞社｢｢バズる戦略｣～ネット社会の性質を考える｣『電経新聞｣3508号　2022年7月25日　電経新聞社「外されないマスク～同調圧力と道徳」『電経新聞』3512号　2022年8月29日　電経新聞社「儀礼的無関心、実は強い関心」『電経新聞』3516号　2022年9月26日　電経新聞社｢ネット上の見返りとは？｣『電経新聞』3524号　2022年11月28日　電経新聞社[「バカ」の社会学」『電経新聞』3529号　2023年1月30日　電経新聞社菊池真弓「高齢期シングル」「自治体・企業によるケア・介護支援の展開」日本家族社会学会編『家族社会学事典』2023年９月刊行予定「日本大学文理学部周辺防災マップパンフレット2022」菊池ゼミナール　2022年10月仲川秀樹『グリーン・ハウスのあった街一メディア文化の街はどこえ向かうのか―』学文社　2023年刊行予定中村英代『依存症と回復，そして資本主義』光文社新書　2022年｢心の病いとジェンダー｣（第15章）日本発達心理学会編『発送科学ハンドプック第11巻　ジェンダーの発送科学』新羅社  2022年「く意志の力〉への信仰がゆらぐ時代に一「弱さ」の可能性」『群像2022年10月号』講談社　2022年『嫌な気持ちになったら，どうする？一ネガティブとの向き合い方』ちくまプリマー新書　2023年5月刊行予定）
●代表者　菅野　剛(社会学科・教授) ●分担者中森広道(社会学科・教授)立道信吾(社会学科・教授)中瀬剛丸(社会学科・教授)松橋達矢(社会学科・教授)濱本真一(社会学科・准教授)正木誠子(社会学科・助手)
【研究の目的および概要】
本共同研究では，前年度に引き続き，今日的課題として人々の耳目を集めている「格差・不平等」の問題に焦点を当て，1)理論・学説，2)文化・情報メディア，3)実証・応用という多様な領域と関心に基づき，「格差と社会的不平等」をめぐる社会学的諸側面の様相を明らかにすると同時に，その構造的要因について考察を深めていくことを目的としている。 「格差」をめぐる問題については，2000年代半ばに流行語となった「格差社会」という言葉の出現を待つまでもなく,経済学の分野では「経済格差」(橘木1998)や「所得格差」(大竹2005)など所得や資産の再分配をめぐる研究が,また教育学においては「教育における意欲の格差」（苅谷2001）など地位達成研究が、それぞれの視点から「格差」の存在を明らかにしてきた。社会学においても，社会的不平等という観点からこうした状況を問題化するべく，以前より，「社会階層と社会移動全国調査」（ＳＳＭ調査）をはじめ、多様な領域にまたがる形で研究を蓄積してきた経緯がある。様々な形をとって顕在化する社会的資源(経済的・文化的・権力的・評価的・人的等)をめぐる不平等(磨層間・地域間・世代間・学歴・職業選択等）の現代的な形態を明らかにしつつ，その解決策を模索していくことは，これまでの社会学の研究蓄積を見直すのみならず，新たな研究の地平を押し開いていく一助となるはずである。こうした観点に立ち本共同研究では，「格差・不平等」をキーワードとして，より複雑さを増していく現代社会の実情を明らかにするとともに，最終的にはその実情に見合った，あるべき社会のしくみを構想していく手がかりを獲得することを目指したい。
【研究の結果】
各分担者の研究成果は以下のように要約できる。社会階層と社会的ネットワークに関する研究では，精神的なリラックスとストレスの脳波測定，非合理的判断，確証バイアス，正常性バイアス，非論理性，矛盾，相対度数と絶対度数の無理解，記憶顧顧，事実訳認，事実の态意的構築・上書き、事実と異なる伝言、印象操作などについて検討を行った。災害情報の展開とメディアの社会的機能に関する研究では，①自分自身が巻き込まれるかもしれないと思う災苦・事故等で最も多いものが地震災害であること，②地震の震度情報の意味を正確に理解している人は４割程度であること，③4割弱の人が日ごろの備蓄をほとんどしていないこと，③その理由としてコンビニエンスストアがあること，保管する空間がないこと，金銭的な余裕がないことを挙げる人が比較的多かったこと，③浴槽の汲み置きをしていない人が６割近くいることが明らかになった。新型コロナ禍下での大学生の求職行動に注目した研究では，SNSを通じた情報収集活動に注目しその特徴を明らかにし，また労使関係の質的変化に関する研究では，企業における労働者の発言行動に注目した量的研究を行い，いくつかの特徴を明らかにした。若者の娯楽に関する意識と行動に対するコロナ禍の影響に関する研究では，ライプエンタメの市場規模はコロナ感染によって大きく落ち込んだが，2023年にはほぼ2019年のレベルにまで回復し，ライプエンタメに対するニーズが根強いことを示していると言えること、SNSやユーチュープへのファンの書き込みからは、従来から指摘されている「モノ消費」から「コト消費」への消費者ニーズの変化が背景にあることが確認できた。 「都市の更新」プロセス下における歴史的環境の「解体」をめぐる研究では，1964・東京五輪ならびに2020/21・東京五輪における「中枢性（中枢管理機能の集積）」と「先端性（都市の発展を支える主要産業集積）」のせめぎあいへと着目する中で、「交通」の問題のひとつである「駐車」は、「道路」における多様なアクターが、「路上」という空間においてうまく共存が図れずに過度な「混雑」に陥り，生命の危機の頻発という事態として表出していた。教育機会の階層間格差の理論と実証に関する研究では、教育機会格差の発生タイミングとして報告者が注目している中学受験段階の意思決定の階層差について，大規模調査データを用いた分析により，中学受験への志向，および実際の進学行動について，2重の家計要因によるバリアが存在することが示された。テレビドラマの「現代的な視聴」に関する研究では，テレビドラマに対する視聴者の「関与（involvement）」の実態と規定因を明らかにするために，質問紙調査を行った。調査協力者に近年夢中になったドラマを挙げてもらいKJ法を用いて分類したところ、「ラプストーリー」が最も多く，従属変数として各自が挙げたテレビドラマに対する関与，独立変数としてソーシャルメディアとテレビに関するオンラインコミュニケーション，ドラマジャンルなどを投入した重回帰分析を行った。その結果，オンラインコミュニケーションがすべての関与に影響を与えることが明らかになった。
【研究の考察・反省】
ここまで研究代表者・分担者各個人の研究をそれぞれ進め、成果を生んでいる。その一方で、研究発表会で成果の共有を進めているものの，個人の成果にとどまっているため，今後はこれを各グループで情報を共有しながら理解を深め，一つの共同研究グループとして関連付けていく作業を行う。
【研究発表】
濱本真一
「中学校進学における階層間格差生成過程」日本大学社会学会　日本大学文理学部　2022年７月９日"How is inequality Accumulating?: Decomposing Differences in Educational Attainment by Categorical Variables into Each Educational Transition in Japan."   International Sociological Association 201 World Congress, 2023.6.26, Melbourne, Australia, forthcoming.
【研究成果物】
立追信吾「コロナ禍でのオンライン・コミュニケーションが大学生の就職活動に与える影響」『社会学論義』第204号　2022年3月「研究結果の概要」「報道発表資料」, 『大学生の学業成績と就職活動に関する総合的研究　第12次報告』.日本大学立道ゼミナール2023年3月松橋達矢「東京五輪1964」は「東京」に何をもたらしたのか——「路上駐車」をめぐるコンフリクトに着目して」『関東都市学会年報』24号2023年5月刊行予定「2022年度「社会調査実習」成果報告書」日本大学文理学部社会学科「社会調査士コース」編, 2023年(全291頁：うち61-291頁責任編集，63-70頁執筆）。
●代表者　吉田仁美(社会福祉学科・准教授) ●分担者 白川泰之(社会福祉学科・教授)太田由加里(社会福祉学科・教授)金子絵里乃(社会福祉学科・教授)諏訪　徹(社会福祉学科・教授)山田祐子（社会福祉学科・教授）鴨澤小織(社会福祉学科・准教授)久保田純(社会福祉学科・准教授)中野航綺(社会福祉学科・助手)
【研究の目的および概要】
我が国において，障害（傷病）の有無，年齢，国籍，性別等にかかわらずすべての国民が共生する社会，すなわちユニバーサル社会の実現に向けた取り組みを進めることが求められている。2018年に成立した「ユニバーサル社会実現推進法」では,すべての国民が自立した日常生活および社会生活が確保されることの重要性に鑑み,ユニバーサル社会の実現に向けた諸施策を総合的かつ一体的に推進することを目的としている。ユニバーサル社会の実現に向けた諸施策とは具体的には、障害者、高齢者等の自立した日常生活・社会生活が確保されるようにするために，ユニバーサル社会の実現に関する国際的な動向を踏まえ，①社会的障壁の除去，②あらゆる分野における活動に参画する機会の確保、③安全かつ安心して生活を営むことができること、③円滑に必要な情報を取得し、利用できること，③施設，製品等を障害者や高齢者にとって利用しやすいものにすること等を指す。そこで本研究では，「ユニバーサル社会の実現」をどのように構築するか，多岐にわたる関連分野について，制施策や度の在り方のみならず，支援の場面においても施策理念をどのように反映させるかという包括的な検討を行う。具体的には以下の４点を研究目的として進めることにしていた。 ① 「ユニバーサル社会実現推進法」, 「改正バリアフリー法」や「ユニバーサルデザイン行動計画2020」の概要を踏まえつつ,「ユニバーサル化社会の実現」に向けた課題や論点，制度改革の全般的な方向性の明確化を検討する。 ②　ユニバーサルなまちづくりを進めるうえで当事者が直面する課題や社会的障壁を可視化することは不可欠である。そこで当事者(高齢者(認知症高齢者も当然含む),障害者(ここでは難病者や傷病者も含む),児童,外国人等)のニーズや課題を調査によって明らかにする。 ③ 「ユニバーサル化社会の実現」のためには地域主導の「共生社会」の在り方も問われることとなる。そこで近年多様になってきている地域住民の課題を掘り下げるためにも，地域福祉の視点から求められるユニバーサル化とはどのようなものかを検討する。また、生活保護受給者や生活困窮者、世代を問わず支援ニーズが存在する分野において，どのような支援の見直しが求められるかを地域福祉の視点から検討する。
【研究の結果】
令和4年度の社会福祉学科共同研究では，上記の研究課題や目的を達成するために，研究代表者ならびに分担者が各自の専門研究領域をもとに，具体的には子ども・子育て，家庭，女性，臨床死生学の領域において，どのような制度や支援の充実が求められているかをユニバーサルな視点から分析を進めた。今年度はこれまで取り組んでこなかった研究企画として，共同研究者らがどのような研究を進めようとしているのか、その具体的内容を共有すべく『社会福祉研究会』を学科主催で立ち上げることにした。研究会は９月１７日の午後にオーバルホールで行われ,参加者には大学院生の姿もみられた。報告者は中野航綺助手で,報告テーマは「地域福祉理論の社会学的検討：地域福祉計画を巡る理論と実践の一考察」であった。当日は報告時間50分，質疑応答20分の形式で行われたが，質疑応答の時間では参加者の先生方から興味深い質問が複数あげられ，それを受けて活発な議論が行われた。また，各自の具体的な研究分野は以下の通りである。吉田仁美：全体総括，障害者支援，ユニバーサルデザインに関する研究太田由加里：子育て，子どもに関する支援に関する研究金子絵里乃：世代横断的な生と死の臨床(臨床死生学)に関する研究鴨澤小織：女性のライフステージから見た「ユニバーサル化」の方向性に関する研究，ユニバーサルデザインに関する海外福祉政策に関する研究白川泰之：住宅確保要配慮者への居住支援に関する研究諏訪　徹：地域福祉にかかわる御度の動向と関連性に関する研究山田祐子：認知症高齢者施策の方向性に関する研究久保田純：生活保護，生活困窮者支援のニーズと支援に関する研究中野航綺：地域包括ケアに関する研究
【研究の考察・反省】
今年度は研究計画1年目にあたる年である。1年目にあたる令和4年度は各自が「ユニバーサル社会の実現」に向けて，それぞれの専門分野から調査研究を行い，さらに制度や支援の双方から具体的な研究や調査分析を進めた。そこでユニバーサル社会の実現に向けて研究成果をあげることができた(以下の通り)。一方，長引く新型コロナの影響により対面の調査やデータ収集の中止，あるいは延期，または研究方法の変更が求められる等,予定通りに進めることができなった面もある。その点を補うための工夫は各自によって行われたが,全体として調査研究を遂行するうえで制約が生じたのは否めない。他方で各研究者間のディスカッションや進行状況の共有する場として今年度より「社会福祉研究会」が行われたことをきっかけに次年度以降も，研究会の実施を難続し，さらに学科内で研究者間の知識・実践の共有が活発に進まれることに期待したい。
【研究発表】
鵜沢由美子・田口久美子・太田由加里「保育の質を考える一保育者の専門性の観点から」国際ジェンダー学会2022年大会(実践女子大学)中野航綺「地域福祉における『住民』概念の変化―地域福祉計画で想定された住民像に着目して」日本大学文理学部第１回文理研究交流アワードプログラム（2022年10月1日）中野航綺「地域福祉計画策定過程における住民参加の実態調査『参加』のバリエーションとその背景に着目して」生協総合研究所公開研究会生協総研賞第19回助成事業論文報告会（2023年3月3日　公益財団法人生協総合研究所プラザエフ）中野航綺「地域福祉理論の社会学的検討：地域福祉計画を巡る理論と実践の一考察」（2022年9月17日　第1回社会福祉研究会(文理学部社会福祉学科主催))白川泰之「社会稲祉協議会における居住支援の取組に関する調査－調査事業概要報告（アンケート調査編）」居住支摄全国サミット(厚生労働省・国土交通省共催) (2023年3月17日, web配信)金子絵里乃「コロナ禍におけるがん患者とその家族への医療ソーシャルワーカーの支援の現状と課題」日本ホスピス・在宅ケア研究会(2022年10月9日)鴨澤小織「女性たちによる精神障害者支援の40年：ライフ・ヒストリー調査から」国際ジェンダー学会（2022年09月2日(オンライン))鴨澤小織「海外で人格形成期を過ごした女性の心理的編成の過程に関する研究」日本質的心理学会第19回大会(2022年10月30日(愛知大学))山本咲子・吉田仁美・斎藤悦子「新型コロナ下における家族介護者の働き方と生活資源マネジメントの課題」『2022年度　昭和女子大学女性文化研究所研究報告会』2023年２月９日(オンライン発表)
【研究成果物】
鵜沢由美子・太田由加里・田口久美子・上野恵子（2023) 「保育の質を考える一保育者の専門性の観点から（1)」明星大学社会学研究紀要第43号 明星大学人文学部人間社会学科中野航綺（2022）「地域内の緊張関係への認識はいかに変化したのか―社会福祉基礎構造改革以前/以後での地域福祉計画を巡る記述」『大原社会問題研究所雑誌』767・768：94-110.中野航綺（2022）「地域福祉計画策定過程における住民参加の実態調査『参加』のバリエーションとその背景に着目して」『生協総研賞・第19会助成事業研究論文集』28-43.白川泰之・鴨澤小織「「全世代型社会保障検討会議」に至る経緯とその課題」社会学論蔵第202号，2022年７月白川泰之「同性カップルへの遺族給付に関する考察－同性婚訴訟（札幌地裁・大阪地裁）を手掛かりに」週刊社会保障第76巻3190号, 2022年10月山田祐子『2022年度厚生労働省委託事業　高齢者虐待対応マニュアル改訂に係る調査研究事業報告書』日本社会福祉士会, 2023年3月鵜沢由美子・太田由加里・田口久美子・上野恵子（2023) 「保育の質を考える一保育者の専門性の観点から（1)」明星大学社会学研究紀要第43号明星大学人文学部人間社会学科伊藤純・粕谷美砂子・山本咲子・吉田仁美・斎藤悦子（2023）「新型コロナ下における家族介護者の働き方と生活資源マネジメントの課題―ジェンダーとケイパビリティを手掛かりとして一」昭和女子大学女性文化研究所編『コロナ禍の労働・生活とジェンダー』御茶ノ水書房・
●代表者　小野雅章(教育学科・教授) ●分担者広田照幸(教育学科・教授)杉森知也(教育学科・教授)望月由起(教育学科・教授)大場博幸(教育学科・教授)末冨　芳(教育学科・教授)中橋　雄(教育学科・教授)日暮トモ子(教育学科・教授)間篠剛留(教育学科・准教授)田中  謙(教育学科・准教授)佐久間邦友(教育学科・助教)
【研究の目的および概要】
「Soceity5.0」とは,「サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより,経済発展と社会的課題の解決を両立する，人間中心の社会（Society）（内閣府HP）と定義されており，狩猟社会(Soceity1)，農耕社会(Soceity2)，工業社会(Soceity3)，情報化社会(Society4)につづく新たな社会を指すものとされており，第５期科学技術基本計画によって初めて提唱された。新たな社会の構築には，その社会における人材養成が必要不可欠であるとされ，「Society5.0」に対応する新たな教育の方針が示された。2021年1月26日の中央教育審議会は，「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して——全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びの実現」を答申した。これは，これからの時代を，新型コロナウィルスの感染拡大を始めとする先行き不透明な「予測困難な時代」,社会のあり方が劇的に変化する「Society5.0時代」の到来という社会の急激な変容変化のなかで,今後の学校教育は，新学習指導要領を着実に実施することにより，「一人一人の児童生徒が，自分のよさや可能性を認識するとともに，あらゆる他者を価値ある存在として尊重し，多様な人々と協働しながら様々な社会的変化を乗り越え，豊かな人生を切り拓き，持続可能な社会の創り手となることができるようにすることが必要」と指摘し、それはICTの活用による，と指摘している（前掲，答申の概要）。さらに、同答申は「『令和の日本型学校教育』の構築にむけたICTの活用に関する基本的な考え方」について論及しており，以下の四点をあげている。 ① 「令和の日本型学校教育」を構築し，全ての子供たちの可能性を引き出す，個別適切な学びと，協働的な学びを実現するためには，ICT活用が必要不可欠②　これまでの実践とICTとを最適に組み合わせることで，様々な課題を解決し，教育の質の向上につなげていくことが必要③　ICTを活用すること自体が目的化しないように留意し，PDCAサイクルを意識し，効果検証・分析を適切に行うことが重要であるとともに，健康面を含め，ITCが児童生徒に与える影響についても留意することが必要④ ICTの全面活用により，学校の組織文化，教師に求められる資質・能力も変わっていくなかで，Socirty5.0時代にふさわしい学校の実現が必要（同前）このような方針のなかで、上述中央教育審議会答申では、GIGAスクール構想の実現による新たなICT環境の活用が，2020年代を通じて実現を目ざす新しい時代を見据えた学校の姿として，多様な子どもたちを誰一人取り残すことのない「個別適切な学び」の実現に向けた具体的な構築を目指すこととし、その具体的学校像として，「教室」というフィジカル空間(現実空間)に生徒が集う学校教育(オールドタイプ)から,これとサイバー空間(仮想空間)を組み合わせた学校教育(ニュータイプ)への転換が提示されている。本研究は，こうした教育政策の転換状況に鑑み，それをより効果的に実施するための方策の提案とそこに潜む問題点を明らかにしつつ,「Society5.0」社会に対応する学校教育について、学科所属専任教員を研究分担者とするとともに，非常勤講師や大学院学生などを研究協力者とし，それぞれの専攻領域にもとづき，教育学的見地から総合的に考察することを目的にしている。このような方針の中で、GIGAスクール構想の実現による新たなICT環境の活用が、2020年代を通じて実現を目ざす新しい時代を見据えた学校の姿として，上述中央教育審議会答申では，「令和の日本型学校教育」のあり方について9つの各論を提示しているが、本研究では，この9つの各論のうち，①「9年間を見通した新時代の義務教育」 ②「新時代に対応した高等学校教育等」, ③「新時代の特別支援教育」, ④「外国人児童生徒等への教育」, ⑤「遠隔・オンライン教育を含むICTを活用した学び」、⑥「Society5.0時代における教師及び教職員組織」を取り上げ、これまでの先行研究の調査・収集のうえで，基本的な文献資料やデータの収集・分析などを行うことにより，政策のレベルでの動向を把握するとともに，日本大学の正・準附属高等学校・中学校をはじめ，学校現場とも連携して，現行学習指導要領の実施状況を把握した。
【研究の結果】
本年度の共同研究の結果，つぎのような結果を得ることができた。まず，研究代表者である小野は，「個別適切な学び」を確実にするための歴史的・思想的な系譜を具体的な史料によって明らかにした。日本近代の義務教育における教授法と教育設備との関係を考察した。「個別適切な学び」のための措置としては，過去においても教科書，鉛筆・ノートなどの教材・教具の価格を下げ，経済的負担を最低限にする措置を講じるとともに，教室内の机や腰掛など教授・学習，さらには特別教室の作成，さらには，こうした教授法の変化にともない，それに対応できる力量ある教員,「個別適切な学び」という子どもひとりひとりに十分に対応できるような教育施設が必要であることを指摘した。こうした、歴史的事実に照らしながら、それぞれの研究分担者が、それぞれの専攻領域から、現行学習指導要領を実施する現行の教育について，教育行政，教育実践を含め多元的に考察した。研究分担者の中橋は，GIGAスクール構想で学習者ひとりひとりが情報端末を所有する状況における情報モラルとメディア・リテラシーに関する未解決の問題，さらには，情報端末活用に関する学校教育と家庭学習との連携の一層の充実とその具体像を論究した。また，研究分担者の杉森は，「Society5.0」に対応する具体的な教育実践に対応する教員養成について，社会科教育法を事例にあげて論究した。その他，研究分担者はそれぞれの専攻領域にもとづき，新時代に対応した高等教育，特別支援教育，外国人児童生徒等への教育についての現状と課題についての提言を行った。その概要は,【研究発表】【研究成果物】に示してある。
【研究の考察・反省】
今回の共同研究で明らかにした重要な観点としては,「サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムにより，経済発展と社会的課題の解決を両立する」社会と規定する「Society5.0」という、これまでに例を見ない新たな状況に対応する学校教育を構築するためには、単に、「GIGAスクール構想」など、対処療法的な措置ではなく，これまでの学校教育全体を総合的に見直すことの重要性である。教員の多忙化は，教職そのものが「プラック」と称される事態に直面している。大きな転換期と称するのであれば，子育て支援を含めたトータルな視点で教育をとらえ直すことが重要であろう。こうしたマクロな視点を共有しながら，それぞれの領域や教科のレベルというミクロな視点での検討が必要であり，本共同研究もその一つの試みと捉えることができろ。一方で、反省点も指摘しなければならない。当初の研究計画では、正・準附属高等学校・中学校を始めとする教育現場との連携である。研究計画の立案当初は，コロナウィルス感染症が収束することを前提にした。しかし，この共同研究の期間を通じてコロナウィルス感染症の影響が残り，当初計画した研究会や講演会の実施ができなかったことである。この点については、今後の共同研究のなかに採り入れることにより、対応したいと考えている。
【研究発表】
①　中橋　雄「多様な考えから学ぶメディア・リテラシー教育プログラムの評価」,日本教育メディア学会第29回年次大会(開催校：楊山女学園大学, 2022年11月)。 ②　日暮トモ子「中国の教員政策における初任者研修の特質」,日本比較教育学会第58回大会(開催校：東北大学, 2022年6月)。 ③　田中謙「ことばの教室創設における知識資源の活用と知識移転一北海道岩見沢市の事例分析一」日本子ども社会学会第28回大会(研究発表E【子どもと言葉】) (開催校：宮城教育大学, 2022年6月)。 ③　佐久間邦友「公設による学習塾（公営塾）の実態とその課題」日本学習社会学会第19回大会課題研究, （開催校：東京学芸大学, 2022年9月)。 ⑨　佐久間邦友「教員と専門スタッフとのチーム体制構築に関する研究一校長を対象とする質問紙調査より一」日本教育経営学会第62回大会, （開催校：上越教育大学, 2022年6月）,諏訪英広・川口有美子と共同発表。
【研究成果物】
小野雅辛・佐久間邦友編『Society5.0に対応する学校教育に関する基礎的研究――日本大学文理学部人文科学研究所共同研究報告書』 (日本大学文理学教育学科, 2023年2月(全)。
●代表者野口智博(体育学科・教授) ●分担者　青山清英(体育学科・教授)水島宏一(体育学科・教授)小山貴之(体育学科・教授)金野　潤(体育学科・准教授)城間修平(体育学科・准教授)伊佐野龍司(体育学科・准教授)関  慶太郎(体育学科・助教)井川純一（体育学科・助手）
【研究の目的および概要】
一般的にトレーニングの現場では、トレーニングの強度管理は主観的努力度（感覚的、心理的に判断された運動強度）に基づいて行われている（村木、1983）。したがって、トレーニングの強度管理においては，主観的努力度と客観的出力の対応関係を検討しておくことがオーバートレーニングを防止することやトレーニング目的を達成するために重要なこととなる。先行研究においては、さまざまな運動を対象として主観的努力と客観的出力の関係が検討されている。その結果、主観的努力度と客観的出力の間には，直線的な対応関係があるものの，その目標値と実際に出力されたパフォーマンス（客観的出力）には相違があることが明らかにされている。このようにトレーニングの管理的な側面から両者の対応関係を把握しておくことは極めて重要である。先行研究を詳細に検討してみると，両者の対応関係の傾向は，主観的努力の段階，つまり，高強度，中強度，低強度といった強度領域によっても異なることが知られている（村木，1999）。したがって，トレーニング学的にはこれまで明らかにされた両者の関係を強度領域ごとに検討することが実践的には重要となる。また，これまでの研究では，男子を対象とした研究がほとんどであり，女子を対象に主観的努力度と客観的出力の対応関係を明らかにした研究は見当たらないため、女子を対象に検討することも必要と考えられる。そこで、本研究では，さまざまなアスリートを対象として，基本的運動を用いて強度領域ごとの主観的努力度と客観的出力の対応関係をおよびその背景にあるメカニズムを明らかにすることを目的とし，本年度はこれまでの研究成果をもとに女子を対象とした場合の基礎的知見を得るための検討を行った。本年度実施した実験の被験者は体育学を専攻する女子大学生および大学院生5名であった。実験試技は5回連続リバウンドジャンプ(RI)とし、主観的努力度の異なる6条件(100%, 90%, 80%, 60%, 45%, 30%)の試技をランダムな順序で2試技ずつ実施させた。なお，試技間には疲労の影響を考慮して十分な休憩を取らせた。試技はフォースプラットフォーム（Type 9281B, Kistler, Switzerland）上で実施させ，地面反力を１kHzで測定した。また，被験者の左半身の身体分析点（頭頂、耳珠点、肩関節、肘関節、手関節、手先、つま先、拇指球、踵、足関節、膝関節,大転子,上前腸骨棘,上後腸骨棘)に貼付した反射マーカーおよび大腿と下腿に固定したクラスターマーカーの位置座標はモーションキャプチャシステム（Vicon Vero v2.2, Vicon Motion Systems, UK）を用いて250 Hzで測定した。なお，試技中にフォースプラットフォームから出てしまった場合は失敗試技とし，試技をやり直した。分析対象のジャンプの選定は後述する跳躍高を用いて，次の手順で行った。まず，100％の試技において跳躍高が最も高いジャンプを選定し，これを100％の分析対象ジャンプとした。次に，90％以下の試技におけるすべての跳躍高を100％のジャンプの跳躍高に対する相対値に変換し，目的とする努力度の値に最も近いジャンプを選定し，これを各条件の分析対象試技とした。測定された身体分析点の位置座標および地面反力はButterworth low-pass filterを用いて10 Hzで平滑化した。平消化された身体各部の位置座標をもとに剛体リンクモデルを作成し、阿江ほか（1992）の身体部分慣性係数を用いて身体各部の質量中心位置および慣性モーメントを求めた。跳躍高は，離地時の身体重心高と滞空期の身体重心高の最大値の差として算出した。また，逆動力学演算を用いて，下肢関節のキネティクスを算出した。算出された変数の条件間の比較には反復測定一要因分散分析を用い，主効果が有意であった場合にはTurkeyの方法で多重比較を行った。なお，統計検定の有意水準は5％未満とした。
【研究の結果】
跳躍高は, 100％で0.22 ± 0.06 m, 90％で0.21 ± 0.05 m, 80％で0.19 ± 0.02 m, 60％で0.15 ± 0.03 m, 45％で0.14 ± 0.04 m, 30%で0.10 ± 0.04 mであった。跳躍高には有意な主効果が認められ(F = 26.9. b < 0.001), 100%から努力度が小さくなるにつれて跳躍高も低下する傾向を示した。100％と90％の間および90％と80％の間，60％と45％の間, 45%と30%の間には有意差が認められなかった。跳躍高を最大努力度(100%)に対する相対値(相対跳躍高)で示すと，90％で98.8 ± 5.7%，80％で91.1 ± 9.6%，60％で73.3 ± 15.6%，45％で66.0 ± 18.7%，30％で47.9 ± 11.3％であった。下肢関節の正の力学的仕事は，100％で2.19 ± 0.45 J.kg，90％で1.99 ± 0.22 J/kg，80％で1.98 ± 0.26 J/kg，60％で1.68 ± 0.24 J/kg，45％で1.60 ± 0.28 J/kg，30％で1.36 ± 0.17 J/kgであった。下肢関節の正の力学的仕事には有意な主効果が認められ(F = 15.9, ρ = 0.001),  100％から努力度が小さくなるにつれて下肢の正の力学的仕事も低下する傾向を示した。また，足関節の正の力学的仕事には有意な主効果が認められ(F = 9.94, P = 0.008)，100％および90％と比較して30％では有意に小さかった(ρ < 0.05)。一方,膝関節(F = 3.04, ρ = 0.121)および股関節(F = 2.29, p = 0.190）の正の力学的仕事には有意な主効果は認められなかった。下肢関節の負の力学的仕事は，100％で－ 1.67 ± 0.31 J/kg，90％で－ 1.58 ± 0.28 J/kg，80％で－ 1.59 ± 0.29 J/kg， 60％で－ 1.38 ± 0.25 J/kg, 45％で－ 1.39 ± 0.31 J/kg, 30％で－ 1.17 ± 0.19 J/kgであった。下肢関節の負の力学的仕事には有意な主効果が認められ(F = 23.0, p < 0.001),  100％および90％と比較して60％で有意に小さかった( p < 0.05)。足関節の負の力学的仕事には有意な主効果が認められ(F = 7.55, P = 0.005,図2)，100％および80％と比較して30％は有意に小さかった( f < 0.05)。一方，膝関節( F = 1.17, f = 0.347)および股関節( F = 0.911, f = 0.419)の負の力学的仕事には有意な主効果は認められなかった。
【研究の考察・反省】
本研究では，跳躍高はすべての条件間には有意差が認められなかった。男子を対象に本研究と同様の試技を行わせた先行研究（関ほか，2016）では，すべての条件間に有意差が認められたことが報告されており，男子と女子では主観的努力度と客観的出力の対応関係が異なる可能性がある。男子では，100％から30％までの6段階の主観的努力度を明確にグレーディングできたことが示されているが（関ほか、2016）、女子では男子に近い傾向は示したものの，グレーディング能力が男子と比較して低いことが考えられる。相対跳躍高は，100％から80％までは平均値が90％を超える高い値を示し，60％以下で急激に値が小さくなった。しかしながら，いずれの値も主観的努力度の値と比較して大きかった。男子を対象とした関ほか（2016）が報告している相対跳躍高は，本研究よりも低い値を示しており，主観的努力度に近い値であった。このことからも男女でゲレーディング能力は異なる可能性が考えられる。ただし、本研究の被験者は体育専攻学生であったのに対して、関ほか（2016）の先行研究では陸上競技を専門とする競技者が対象であったことから，対象者のトレーニングレベルの違いによる可能性も否定できない。そのため，本研究の結果のみでグレーディング能力の男女差にまで言及することは困難であると考えられる。この点については今後、被験者のトレーニングレベルを考慮するなどのさらなる検討が必要と言えよう。下肢関節の正および負の力学的仕事は，跳躍高と同様にいくつかの条件間に有意差が認められ，主観的努力度が低い条件では，力学的仕事の値も小さくなる傾向であった。また，関節ごとの正および負の力学的仕事は，足関節のみ条件間に有意差が認められる組み合わせがあり，100％や90％の試技と比較して努力度の低い試技が有意に低い値を示すものであった。関ほか（2016）の男子を対象とした研究では，足関節や膝関節の正の力学的仕事が主観的努力度の低い試技では有意に低くなる傾向が報告されており，本研究とはやや異なる結果を報告している。これまでの研究において，RJでは足関節の貢献が大きく，底屈筋群の役割が重要であることがよく知られている(Bobbert et al., 1987;図子・高松，1995)。このことから，本研究において，足関節の力学的仕事に有意差が認められたのは，足関節の力学的仕事を調整することで跳躍高を調整していたことが伺える。一方で，膝関節に関する結果は，男子を対象とした関ほか（2016）とは異なる結果であり，関ほか（2016）は，主観的努力度の変化によって膝関節や股関節まわりの筋群への負荷が変わることを示唆している。このような結果を示した原因として，本研究の被験者は，トレーニングレベルの低い者も含まれているため，RJの技術が未成熟な者が含まれていたことが挙げられる。100％の試技における跳躍高は0.22 ±  0.06 mと低い水準であることに加えて，最も低い跳躍高を示した被験者は0.15 mであったことから、RJが本研究の被験者のグレーディング能力を検討するために適切な運動であったか再検討の余地がある。これらのことから，グレーディング能力の男女差を検討するためには，対象者のトレーニングレベルを考慮しながら実施する必要があることが明らかとなった。
【研究発表】
なし
【研究成果物】
Seki, K., Nagano, T., Aoyama, K., and Morioka, Y. (2023) Squat and countermovement vertical jump dynamics using knee dominant or hip dominant strategies. Journal of Human Kinetics, 86: 63–71.
●代表者　大嶽真人(体育学科・教授) ●分担者　櫛　英彦(体育学科・教授)鈴木　理(体育学科・教授)高橋正則(体育学科・教授)長澤純一(体育学科・教授)松本恵(体育学科・教授)水落文夫(体育学科・教授)水上博司(体育学科・教授)吉田明子(体育学科・准教授)山崎紀春(体育学科・助教)
【研究の目的および概要】
いくつかの先行研究（上地ら，2004；杉山，2005）で社会的スキルは，他者と行う身体活動での交流やスポーツ活動を通じて獲得できると報告されている。そして，スポーツ活動場面で獲得した心理的スキルは日常生活に殺化され，効果を発揮すると考えられている（杉山，2005）。このように，一般体育は，チームメイトやパートナーとの相互作用が活発に展開されることから，学生の「ライフスキル」を育むことのできる場（島本・石井，2007）としての役割を担っている。社会的スキルは,「対人関係を円滑にはこぶために役立つスキル(技能)」として定義(菊池, 1998）されており，ライフスキルは「日常生活の中で生じるさまざまな問題や要求に対して建設的かつ効果的に対処するために必要な能力（WHO，1997）」であるとされている。これら円滑な対人関係を構築する能力や日常生活の中で求められるスキルを養うことは，社会人としての準備期間である大学生にとって重要であり，一般体育を受講することでどのような効果が得られるのか，という点を把握しておくことは，大学における一般体育を考えるうえで必要不可欠である。さらに，本研究では「ウェルネス」という視点を加えて検証を行った。「ウエルネスワークプック」の著者であるトラビスは,「ウエルネスとは，身体的健康の定義の幅を広げたもので，自覚と学習と成長の3つのステップを繰り返し，自分自身の健康度をより高めていく過程である」としている。つまり，ウェルネスとは，健康を身体の側面だけでなくより講義に総合的に捉えた概念であり，どのようにしたら充実した幸福な人生を送ることができるのかを自分自身に問いかけ，ライフスタイルを変革していくことを意味している。大学の一般体育が受講生に与える効果について、「ウェルネス」のスキルから検討を加えた研究はまだまだ多くはない。 2020年度には新型コロナウイルス(以下，COVID-19)の影響により緊急事態宣言が発令され，不要不急の外出自粛要請は学生の日常生活を大きく変化させた。大学の授業においても全面オンラインでの実施をよぎなくされた。本学の一般体育科目である「健康・スポーツ教育実習」は、2021年度においてはCOVID-19の拡大状況を踏まえ、原則として,遠隔授業を中心に一部の対面授業を併用して行うことが基本方針であった。実技を伴う科目である「健康・スポーツ教育実習」の授業形式もこの方針に則り，遠隔を基本とした授業実施として，本学の体育学科は感染拡大予防の観点から,対面授業は原則, 15週のうち最大3回を上限とする基本方針を示した。これにより本学の「健康・スポーツ教育実習」においてもこれまでの対面授業であれば身体的な距離が比較的近く実践できたことが実現できておらず，本来の「健康・スポーツ教育実習」での学修成果の検証に至っていない。以上のことから，本研究は本学部における一般体育の授業である「健康・スポーツ教育実習」における学習成果について，社会的スキル，ライフスキル，ウェルネスの3つのスキルから検証することを目的とした。
【研究の結果】
調査対象者は，2022年度に日本大学文理学部で開講された健康・スポーツ教育実習（以下、本授業）を受講した学生1436名（前期842名，後期594名）のうち，回答に不備がなく，すべての調査に回答した受講生217名（前期128名/後期89名）を対象とした。調査は，Googleフォームを使用して実施した。調査項目をGoogleフォームでの調査の様式に変更し，作成した。調査時期は、2022年4月～2023年1月(前期：2022年4月～7月、後期：2022年9月～2023年1月)であった。本研究では，授業の全15回のうち，第1 ～2週目と第15週目の2時点で実施した。調査結果については，第1 ～2週目で収集した回答を「pre」，第15週目で収集した回答を「post」とした。 1.社会的スキル社会的スキル尺度であるKiSS-18のpreとpostの各因子得点を比較した結果，前期は全ての項目において，後期は「初歩的スキル」「高度なスキル」「総得点」がpreよりもpostの得点の方が有意に高い値を示した。 2.ライフスキル日常生活スキル尺度（大学生版）のpreとpostの各因子得点を比較した結果、前期は「リーダーシップ」「情報要約力」「自尊心」「前向きな思考」，後期は「自尊心」がpreよりもpostの得点の方が有意に高い値を示した。 3.ウェルネスウェルネスチェックテストのpreとpostの各因子得点を比較した結果，前期は「運動を楽しむ」，後期は「楽しく食べる」がpreよりもpostの得点の方が有意に高い値を示した。
【研究の考察・反省】
社会的スキルは，前期ではすべての項目においてpreよりpostの方が有意に高い得点を示しており，前期と後期に共通して「初歩的スキル」「高度なスキル」「総得点」がpreよりpostの方が有意に高い得点を示した。「初歩的スキル」はは会話を始めたり，質問したり，自己紹介したりするなどのスキルであり，「高度なスキル」は人に助けを求める，指示を与える，謝るなどのスキルといった社会的スキルのなかでも，より対人的なスキルである。この結果は，学校体育やスポーツ活動の経験が受講者の社会的スキルを向上させるという先行研究の知見（野口ら， 2013：杉山，2005）を支持する可能性を示唆した。また，『対面授業』が基本方針となった2022年度は本授業においても対面にて実施された。遠隔授業を中心に一部の対面授業を併用して行うことが基本方針であった2021年度に行った同様の調査結果（山崎ら. 2022）よりも，postにおいて有意に高い得点となった項目が多いことは，体育授業における対面授業が社会的スキルに与える効果は大きいと推察される。ライフスキルは、効果的に日常生活を過ごすために必要なライフスキルを測る尺度である。後期と比べて前期の方がより多くの項目において授業後に高い得点を獲得している。また，前期，後期ともに「自尊心」が授業前と比較して授業後で有意に向上した。「自尊心」はライフスキルのなかでも主に個人場面で展開されるスキルを表す個人スキルであり，「アイデンティティ発達・人生の目的スキル」（Brooks. 1984）における「自尊心の維持に相当している」と言える（島本ら. 2006）ことから,本授業は大学生として新たな生活をスタートさせる前期においてより有用であることが考えられる。ウェルネスチェックテストでは，前期には「運動を楽しむ」，後期では「楽しく食べる」の項目において授業前と比較して授業後で得点が有意に向上した。ウェルネスとは，どのようにしたら充実した幸福な人生を送ることができるのかを自分自身に問いかけライフスタイルを変革していくこと，つまり自身の「健康」を意識して，より良好な状態にしていくことを意味している。健康については,食事,睡眠,運動などの生活習慣が健康に影響を及ぼすと言われており,好ましい生活習慣を守っている数が多いほど，高い健康度を保つとされている（Nedre et al., 1972,星ら, 1991)。前期には「運動を楽しむ」ことから，後期には，健康の源となる「食」についての意識が高まったことは，体育実技の授業を経て，自分自身について改めて見つめ直すきっかを作りだし，運動することで得られる効果を身体感覚としてより体感し，健康に関する意識が高まったのではないかと考える。最後に，今後の検討課題および反省についてであるが，今後は実施種目ごとの比較や受講形式の相違が受講者に与える影響についても検討を進めていく予定である。また，授業の概要は各種目の担当教員の裁量となっていることから，指導者の積極的な関わりがあるかどうか詳細が不明であることと，週１回の実施である授業以外の活動が及ぼす影響があることは，本研究の限界としてここに示したい。本研究で焦点を当てたスキルについては，家庭環境や友人関係。教育環境が関与するため(Boele et al.,  2019)，これらの要因に関する調査も必要である。以上の点を踏まえながら，体育実技のさらなる知見を積み重ね，今後の授業改善に役立てるような資料を得るとともに，一般体育の意義を示していけるような研究としていきたい。
【研究発表】
なし
【研究成果物】
全国大学体育連合より発刊されている学術雑誌『大学体育・スポーツ学研究』に投稿予定タイトル：大学体育実技が受講生に与える効果について
●代表者　内藤佳津雄(心理学科・教授)隆(心理学科・教授) ●分担者　岡坂本真士（心理学科・教授）羽生和紀(心理学科・教授)依田麻子（心理学科・教授）齊藤慶典(心理学科・准教授)松浦隆信(心理学科・准教授)望月正哉(心理学科・准教授)
【研究の目的および概要】
これまで，継続的に研究テーマとしてきた心理学の基礎研究と応用研究の役割に関する総合的研究の成果を踏まえ，基礎心理学分野における研究手法や研究成果の日常場面での応用や実用の可能性に焦点を当てて，包括的に検討することを本研究の目的とする。これまでの共同研究において，研究分担者の専門分野である認知心理学系，環境心理学系，社会心理学系，生理心理学系のそれぞれの研究成果について，実験室研究とフィールド研究を対比していくという観点から，基礎と応用の統合可能性の検討を行ってきた。本研究では、そうした成果を生かしながら、認知心理学系、環境心理学系、社会心理学系、生理心理学系のそれぞれの専門分野における研究を継続し、これらの基礎心理学分野における研究方法や研究成果が，日常場面における心理学の応用や問題解決に対して，どのように貢献できるのか，引き続き統合的に検討を進めていくこととした。具体的には，代表者ならびに分担者の専門領域である認知心理学，環境心理学，社会心理学，生理心理学のそれぞれにおいて，日常生活に関わる研究テーマについて研究を進めた。認知心理学分野では言語理解，コミュニケーション，高齢者介護など日常的な問題に関する認知心理学的検討を進めた。環境心理学分野では建築物の環境や街の景観の機能と行動の関係を検討した。社会心理学分野ではステレオタイプ・偏見や抑うつ，不安などの社会的・個人的問題に関する検討を行った。生理心理学分野では健康，ストレス，モチベーション，リラクセーションなどに関する日常生活場面に関係が深い状況に関する研究を進めた。いずれも基礎心理学に由来する研究法を用いた実験・調査を行い、成果を個別に学会報告や論文として公表・公刊するとともに、それぞれの成果を持ち寄って討論を行い、テーマである基礎心理学分野の日常場面での応用や問題解決の可能性について検討した。
【研究の結果】
認知心理学分野では，言語理解をテーマとした研究として，単語の理解に知覚強度が影響することを示すとともに、小説の理解における印象評価の尺度の作成と、作品の品詞構成と理解の関係を検討した（望月）。また、高齢者介護に関係する基礎研究として，地域に在住の高齢者に対して昨年度実施した調査についてデータ分析を進め,認知記憶機能と生活機能の自己評価および主観的QOLとの関係について検討した（内藤）。環境心理学分野では、機械学習を用いた景観認知の検討を含めた環境評価の研究および，地域への犯罪被害の程度の新しい指標の導入及び適用の研究を行い，成果を得た（羽生）。社会心理学分野では，偏見やステレオタイプの低減について実験的検討を行った（岡）。また，いわゆる「新型うつ」の性格特性である対人過敏傾向・自己優先志向について，学生および社会人を対象に質問紙調査を行い，多面的に検討した（坂本）。さらに，不安との関連が指摘されている注意の転換方略について実証的に検討した（松浦）。生理心理学分野では，身体の反応の気づきが我々の心身に与える影響を明らかにするためには、身体反応の気づきが生じる状況を考慮することが重要であることを見出した。また、表情に対する感情認知は,怒りの表情が他の表情認知と異なることを確認した(依田)。さらに,簡便なリラックス・リフレッシュ法として，手掌への触覚刺激の効果を検討した結果，触覚刺激素材の柔らかさと表面の滑らかなテクスチャの組み合わせによって主観的快評価と左右前頭極の酸化へモグロビン量が明確に増加することが認められた(齊藤)。
【研究の考察・反省】
日常的なテーマについて，基礎心理学の研究方法や知見を活かした研究を実施することができた。また，領域横断的な検討によって，基礎心理学分野における研究手法や研究成果の日常場面での応用や実用の可能性を検討するという目標は一定以上に達成できていると考えられる。本年度も新型コロナウィルス感染症の流行により，心理学的研究で従前より多く用いられている対面的なデータ取得方法が利用しにくい状況が未だ雑続していた。その一方で、オンライン手法を用いた実験・調査手法は発展しており，例年と同様の研究知見の蓄積につながった。オンラインを通じたデータ収集の信頼性や妥当性については引き続き検討すべき課題はあるが，一方で研究手法として定着してきており，日常的な事象を研究の対象とする上で，新たな領域や対象者に射程を広げることが可能となっている点を評価することができる。以上のように，基礎心理学分野における研究方法や研究成果が，日常場面における問題解決に対する貢献が可能であることを示すことができたと考えられる。今後の課題としては、分担者の研究知見を銃合的に検討し、理論と実践を両立する研究モデルの構築をさらに深めていくことが挙げられる。研究分担者それぞれの課題への研究を一層深めるとともに，日常的な事象や課題に応用可能なモデルの提案を目指すことが必要であろう。
【研究発表】
福田由紀・菊池理紗・伊藤拓人・望月正哉・井閔龍太・常深浩平（2022） 読後惑尺度の開発──物語文章を対象として——日本心理学会第86回大会，日本大学，2022年9月8日井関龍太・菊池理紗・望月正哉（2022）好きこそ読みの上手なれ一物語に対する好意と読書習慣が文章の印象に及ぼす影響―日本認知心理学会第20回大会発表論文集，神戸大学，2022年10月16日伊藤栞・依田麻子（2022）場面によって異なる身体反応の知覚が心身の健康状態に与える影響，日本心理学会第86回大会,日本大学文理学部, 2022年9月8日伊藤栞・小川景子・依田麻子（2022）緊張状態・リラックス状態別の身体反応の知覚と睡眠との関連，日本健康行動科学会第21回学術大会，大阪総合保育大学，2022年10月2日松浦隆信（2022）.森田療法で用いられる治療技法の基礎心理学的理解.第22回日本認知療法・認知行動療法学会.コングレススクエア日本橋, 2022年11月12日松浦隆信（2022）注意転換方略としての生活関連動作（APDL）の活用可能性の検討.日本パーソナリティ心理学会第31回大会.沖縄県市町村自治会館,2022年12月３日望月正哉・福田由紀・常深浩平・菊池理紗・井閔龍太（2022）読後惑尺度の信頼性・妥当性の検討日本心理学会第86回大会，日本大学，2022年9月8日本山友衣・羽生和紀　オフィスにおけるPOE（環境利用開始後評価）研究一内装木質化が利用者の感情的評価や満足度に及ぼす影響一日本心理学会第86回大会日本大学文理学部,2022年9月10日大森宏・羽生和紀写真の視覚認知に対する画像深層学習の到達点日本行動計量学会第50回大会沖縄県市町村自治会館・オンラインハイプリッド, 2022年8月31日大山智也・羽生和紀・谷真如・中江百花　犯罪危害と居住地選好―オンライン地図調査を用いた検討―　日本環境心理学会　日本環境心理学会第16回大会　2023年3月11日　オンライン佐藤由佳・伊藤栞・依田麻子（2022）表情に対する感情認知について，日本感情心理学会第30回大会，関西学院大学, 2022年5月28日佐藤由佳・伊藤栞・依田麻子（2022）、悠情認知における惑情特性及び惑情状態の関連，日本心理学会第86回大会，日本大学文理学部, 2022年9月8日常深浩平・福田由紀・望月正哉・井閔龍太・石原雅子・長田友紀（2022）物語多面的特性指標の開発日本心理学会第86回大会,日本大学, 2022年9月8日山本真菜・岡隆(2022).数学のステレオタイプの抑制における視点取得の役割.日本心理学会第86回大会,日本大学, 2022年9月8日
【研究成果物】
井関龍太・菊池理紗・望月正哉・福田由紀・石黒圭（2022）品詞構成に基づく文体指標は読者の印象とどのように関わるか—MVRと品詞構成率の心理学的検討—計量国語学, 33 (7), 493-509.郭葛・宮下達哉・岡隆（2023）仮想接触がエイジズムに及ぼす影響－文化的自己感に着目して－日本大学心理学研究,44 (2023年3月31日発行予定，ページ未定） Mochizuki, M. (2022).  Little to no evidence of the QWERTY effect in Japanese word valence rating. Cognitive Processing, 23 (3), 527–533. https://doi.org/10.1007/s10339-022-01092-3内藤佳津雄（2022）職場内教育（OJT）の方法の理解新訂・認知症介護実践リーダー研修標準テキストワールドプランニング社内藤佳津雄(2022). 認知症介護の倫理新訂・認知症介護実践者研修標準テキストワールドプランニング社大森宏・羽生和紀（2022）、写真の視覚認知に対する画像深層学習の到達点—ImageNet-21KとCLIP — 日本行動計量学会大会抄録集, 50 (pp.323-326).日本行動計量学会.坂本真士・山川樹（2022）対人過敏傾向・自己優先志向は勤務時間中一時間外による心身の調子の変化と関連するかJournal of Health Psychology Research, 35, 83-89坂本真士・山川樹・村中昌紀(2022).対人過敏傾向・自己優先志向の6つの下位概念に関する基礎研究：それぞれの下位概念はどのように認識されているか日本大学文理学部人文科学研究所研究紀要, 104, 219-238坂本真士・鈴木雄大・佐久浩子・村中昌紀(印刷中)「新型うつ」と在宅勤務：自己優先志向的な人には在宅勤務が適しているかキャリア・カウンセリング研究
●代表者　河野千佳(心理学科・准教授) ●分担者津川律子(心理学科・教授)菊島勝也(心理学科・教授)岡田和久(心理学科・教授)山口義枝(心理学科・教授)
【研究の目的および概要】
臨床心理学とは，科学，理論，実践を銃合して，人間行動の適応調整や人格的成長を促し，さらには不適応，障害、苦悩の成り立ちを研究し、問題を予測し、そして問題を軽減、解消することを目指す学問である。そのため、不適応・障害・悩みの，アセスメント（心理査定）・予防・治療を目的に規定し，知的・情動的・生物的・心理的・社会的・行動的側面といった，人間機能に着目している。そこで今回の共同研究においても，これまで行ってきた「精神的健康に関する臨床心理学的研究」を継続テーマとして、その対象を精神障害者から健常者まで幅広く取り上げることで、研究担当者それぞれの多様な臨床心理学的フィールドでの専門性から，人々の精神的健康の改善や維持に貢献できるよう，検討を進めた。
【研究の結果】
各研究担当者の研究はその目的に応じて，面接法，質問紙調査，文献研究，心理検査等臨床心理学において代表的な方法を用いた。具体的な研究内容は以下のとおりである。①臨床心理検査について検討し，その特徴をまとめる。②産業・労働分野における心理的支援について検討する。③心理的支援をより効果的に行うための要因を検討する。④子育て支援グループ活動の効果について検討する。⑤妊産褥婦への心理的支援について検討する。このように，①〜③は主としてクライエントを対象者として，④〜⑨は主として健常者を対象者として研究を行った。津川は，生きがい感スケール，感情抑制傾向尺度，短縮版POMS2を用いて，現代大学生の感情抑制傾向についての研究を行った。また，事典において心理検査に関する定義や歴史をまとめた。冈田は，産業労働分野での支援活動の一つである外部EAPでの電話相談に従事する臨床心理士を対象に，電話相談におけるコーラーの満足度に関する臨床心理士の認識について質的研究および期待不一致モデルを用いて検討した。山口は，心理的支援をより効果的に行うための要因を明らかにするため，専門家が集う事例検討会において心理的支援に関する事例調査を行うとともに、自身が行った一般成人への心理面接及び大学生への精神健康相談を通じて，心理支援とその効果について検討，考察を行った。菊島は，子育て支援グループ活動に継続的に参加した学生ボランティアに対して，どのような体験をしたか，特にどのような点に困ったり、とまどいを感じたかについて、会の終了後に振り返りとして聴取し、さらに個別にインタビュー調査を実施した。河野は，産褥早期の母親に実施した母子画の特徴についての検討を行った。現実的な母子像を描く母子画と色彩円環イメージ画を用いた抽象的なイメージとしての母子画という種類の異なる描画法について共通点と異なる点,また母親の心理的特徴との関連について検討を試みた。このように臨床心理学的研究の対象を幅広く取り上げたそれぞれの研究により，精神的健康に関する知見を深め，それらによって明らかとなったことから，臨床心理学的研究に寄与できるものとした。
【研究の考察・反省】
津川の研究では，心理検査を含む心理アセスメントに関して，臨床実践に裏打ちされた研究がさらに必要と考えられた。岡田の研究の結果，臨床心理士はコーラーの語りに合わせながら質問や情報収集を通してニーズの把握・共有を通して支持的な関わりや提案を試み、その結果，コーラーが声のトーンでポジティプな変化を伴う肯定的な言語表現が述べられることで、コーラーの満足度を判断していた。山口の研究では，専門家間での事例検討を通して，コロナによる対人関係の直接的交流減少の影響が，青年期の対人関係への過敏さ，批判への耐性の低下として示されている可能性を検討中であり，さらなる検討を行いたい。菊島の研究では、学生ボランティアは、特に活動当初において幼児への声かけや幼児とのやりとりに難しさを感じていた。しかし，データ数がまだ十分ではないため，今後もデータを収集することが必要であると考えられる。河野の研究では，現実的な母子像を描く母子画と色彩円環イメージ画を用いた母子画のそれぞれについて，描かれている大きさや母子の接近度，表情や色彩の選択などといった特徴の要素が多く，さらなる検討を行いたい。
【研究成果物】
横山理佳・岩滿優美・津川律子（2022）：大学生・大学院生の感情抑制傾向が生きがい感および気分状態に与える影響.北里大学附属臨床心理相談センター紀要,第10号, 44-53.野島一彦監修,森岡正芳・岡村達也・坂井誠・黒木俊秀・津川律子・遠藤利彦・岩壁茂編(2022)：臨床心理学中事典。遼見書房.岡田和久（2023）：外部EAPの電話相談におけるコーラーの満足度に関する臨床心理士の認識. 電話相談学研究, 29, 1-9.山口義枝(2023)：アサーション，教育相談[第2版]，弘文堂，pp.169 – 176.
●代表者　藤平　敦(総合文化研究室・教授) ●分担者　滝澤雅彦(総合文化研究室・教授)土屋弥生（総合文化研究室・准教授）
【研究の目的および概要】
本調査研究は、2020 ～2023年度入学文理学部の教員免許状取得希望者を対象とし、教員免許状の円滑な取得に向けたプロセスを明確にすることを主目的としたものである。教員免許状取得希望者を対象に年３回のパネル調査により４年間追跡することで，教職課程や教職支援の課題を明確化し，文理学部のみならず我が国の教員養成課程以外の大学における教員養成の在り方に大きな示唆を与えうることに意義があると考える。令和4年度はパネル調査の3年目であり，統計ソフト（SPSS）による分析作業とともに課題の検討及び教員免許状取得に向けた適切な支援の在り方を模索した。
○調査実施期間
令和2年4月〜令和8年1月(本報告書は令和2 〜令和5年1月までのデータとなる。)
○調査対象者
令和2 ～4年度入学で文理学部の教員免許状取得希望者なお本報告は，2020年度と2021年度入学者の，2023年１月までのデータを用いた分析となる。
〇実施方法・内容
教職ガイダンスや教職課程科目の講義時に質問紙調査を調査対象者のスマートフォン等の情報機器を用いて，年間3回の調査(4月・7月・1月)を実施した。 ○調査対象者への倫理的・社会的配慮• 1回の調査に要する時間は10分程度であり,得られた情報については調査以外で使用することはない旨を伝えた。 •研究協力者から得られたデータは，調査責任者が符号化による連結不可能匿名化を行い，個人の特定ができないようにした後,分析・解析を実施している。データの処理にはスタンドアロンのコンピューターを用い,分析データは施錠が可能な環境であるコンピューターセンター内で外部記憶装置に管理・保管する。また個人識別情報は本学部研究事務課の保管庫にて管理する。 •調査協力者には調査説明の冒頭で、個人情報の保護と調査で得られた情報は統計の分析のみに使用することを約束するとともに，本調査が成績などの評価に影響は与えないこと，拒否できる機会を保障することを説明・記載した用紙を配布した。 •実施後に生ずる調査対象者の利益および不利益教職関係に関する有益な情報を随時，調査協力者に与えることができる。なお，途中で教員免許状の取得を断念した学生には，無理に継続をうながすことはしていない。 【研究の結果】 1.令和2年度入学生調査(1 ～ 9回調査)
【調査対象者】
令和2年度入学生の教職コース登録者数(令和4年度前期時点)：538名
【調査回答者数】
第１回調査(2020年4月)：363名第2回調査(2020年7月)：264名第３回調査(2021年1月)：307名第4回調査(2021年4月)：348名第5回調査(2021年7月)：265名第6回調査(2022年1月)：204名第7回調査(2022年4月)：344名第8回調査(2022年7月)：72名第9回調査(2023年1月)：77名1 ～9回はそれぞれ回答者が異なるので，単純に回ごとの比較はできないことに注意が必要であることを前提とし，調査結果について報告する。 (1)令和2年度入学生調査結果【単純集計】(一部抜粋)
○回答者の学科
回答者の所属を学科別にみると,第１回～第９回調査の平均回答数者からみると体育学科は平均53名で最も多く,次いで教育学科が平均36名，国文学科が平均31名の順で多かった。数学科（9回平均28名）・史学科（同27名）・化学科（同25名）・英文学科（同23名）も比較的多い。全体的に3年生7月～1月（第8・9回）調査の回答者数は急激に減少し100名以下だった。
○取得したい教員免許状(学校別)
取得したいとする教員免許状の学校別では，高等学校教員免許が最も割合が高く，1年生時からほぼ9割以上になっている。次いで中学校教員免許は徐々に増加し，2年次の中盤から9割を超えるようになった。小学校教員免許は，本学科目の履修のみでは取得できないためか１年生時から割合は低く，徐々に減少し３年生では１～２％程度になっている。
○教員免許取得動機
「あなたはなぜ教員免許を取得しようと思いましたか？」と尋ね複数回答で答えてもらった結果，「出会った先生への憧れ」(9回平均48.3%)，「教員になりたいから」（同48.0%），「教えることが好きだから」（同35.7%）が比較的多かった。一方，「次世代を育てたいから」（同14.9%），「自分の専門教科に関わっていたいから」（17.5%），「親や教師に勧められたから」（同17.7%）は相対的に少なかった。
○就職希望校種
「あなたは，どの校種の教員になりたいですか？」と尋ね複数回答で答えてもらった結果，「私立高等学校」（9回平均49.4%),「公立高等学校」(同46.8%),「公立中学校」(同45.5%)が多かった。「公立中学校」と「公立高等学校」は3年生の1月(第9回)で多くなっていた。「教員になるつもりはない」は3年生になってから増加傾向がみられた。
○教員免許状取得への不安
「教員免許状の取得に向けて不安を感じていることは何ですか？」の複数回答の結果,「授業数が多くなること」 (9回平均60.6%)が最も多く，1年生では6 ～ 7割程度であるが，2年生終盤(第6回)から不安は減少する傾向があり, 3年生1月(第9回)には32.5%と低くなった。次いで順に不安だとする割合が多いのが「教職科目の授業内容についていけるかどうか」(同39.9％)であるが，これも低下する傾向にあった。「専門学科目との両立」(同36.9％), 「アルバイトやプライベートな時間の確保」(同36.3％)，「所属学課の時間割の関係で教職科目を履修しにくい」(同34.3%）も相対的に不安を抱える学生が多いが，大きな変動は見られない。不安は「特になし」(同10.2%)は3年生になると多くなる傾向にあった。
2.令和3年度入学生調査(1 ～6回調査)
【調査対象者】
2021年度入学の教員免許取得希望者数(2022年前期時点)：653名
【調査回答者数】
1回目(2021年4月)：718名2回目(2021年7月)：321名3回目(2022年1月)：238名4回目(2022年4月)：406名5回目(2022年7月)：119名6回目(2023年1月)：98名
令和３年度入学者調査結果【単純集計】(一部抜粋)
〇回答者の学科
回答者の所属を学科別にみると，体育学科は6回調査の平均回答者が56名で最も多く，次いで教育学科が平均49名，国文学科が平均39名の順で多かった。史学科(平均29名)・英文学科(同26名)も比較的回答者が多い。
○取得しようとする教員免許状(学校別)
取得しようとする教員免許状の学校別では，高等学校教員免許が最も割合が高く９割以上，次いで中学校教員免許が７～９割であるが，その割合が増加傾向にある。小学校教員免許は６％未満で，特別支援学校は全ての調査で皆無であった。
○教員免許取得動機
「あなたはなぜ教員免許を取得しようと思っていますか？」と尋ね複数回答で答えてもらった結果,「将来，教員になるつもりだから」(6回平均57.4%)が毎回最も多い。「教えることが好きだから」(同41.6%)も相対的に多いが， 2年生になり少なくなっている。「教育関係の仕事に就きたいから」(同31.3％)は徐々に増加傾向が見られる。
○就職希望校種
「あなたは，どの校種の教員になりたいですか？」と尋ね複数回答で答えてもらった結果，「私立高等学校」（6回平均50.8%),「公立高等学校」(同44.6%),「公立中学校」(同42.9%)が多く,「私立中学校」(同30.6%)も比較的希望が多い。「教員になるつもりはない」（同7.5％）は少ないながらも微増しており，2年生1月（第6回）では12.2％となっている。
○教員免許状取得への不安
「教員免許状の取得に向けて不安を感じていることは何ですか？」と尋ね複数回答で答えてもらった結果,「授業数が多くなること」（6回平均68.8%）で最も多く，次いで「アルバイトやプライベートな時間の確保」（同41.1%）であった。「教職科目の授業内容についていけるかどうか」（同40.7%）も相対的に高いが，大学生活が進むにつれ微減している。
【研究の考察・反省】
研究の考察については，上記の研究成果の箇所で記述をした。基礎集計のみの分析ではあるが，令和2年度入学生のデータ分析作業は，ある程度想定内のものであった。反省点については，令和4年度入学生の3回のデータ分析作業が遅れており，各年度間（3学年）の比較分析にまで至っておらず，項目間でのクロス集計にも至っていないことである。この点に関しては，引き続き分析作業を進めて，以下に記載した学会での発表と紀要投稿で報告をする予定でいる。
【研究発表】
•令和4年度日本教師教育学会第32回研究大会の自由研究で発表を行った(2022.9.17)。 •令和4年度　教育実践学会第30回大会公開シンポジウムで発表を行った(2022.12.3)。 •令和5年度日本教師教育学会第33回研究大会の自由研究で発表を行う予定である(2023.9.30)。
【研究成果物】
•令和5年度発行予定の日本大学文理学部人文科学研究所研究紀要第百六号，又は日本教師教育学会年報等に投稿する予定である。
グティエレズ・ティモシー (総合文化研究室・准教授) ●代表者●分担者金愛蘭(総合文化研究室・准教授)劇(総合文化研究室・助教)作ラヴェル・イザベル(総合文化研究室・助教)
【研究の目的および概要】
Due to the COVID-19 pandemic which was widespread through the 2020 and 2021 academic years, language classes widely became taught through some remote or distance-based methodologies. This is especially true with language and language teacher training courses taught through the Global Education Research Center (GREC) of the College of Humanities and Sciences. It remains to be seen how the introduction of technology and methodologies designed to facilitate distance learning has altered the expectations and outcomes of language learners and future language educators at GREC and elsewhere across Japan. The purpose of this project is to conduct research on the content and methods of language education as well as the training of language educators and their supervisors. With this in mind, the study collected and analyzed the learning profiles of students at the College of Humanities and Sciences, with the aim of comparing the profiles with the profile of students who studied before distance learning technologies were introduced. The members of the study are all experts in language education. Gutierrez specializes in English language education through the development of language fluency; Kim and Li are in charge of the undergraduate and graduate Japanese language teacher trainings program; Lavelle is in charge of undergraduate and graduate courses for academic writing instructors. The landscape for teaching language and training language educators has been affected by the COVID-19 pandemic in yet unanalyzed ways. This project sought to shed light onto the path for keeping the benefits, while discarding the drawbacks, of distance learning technology and methodology as language education specialists navigate the road toward developing the leaders of tomorrow's educational institutions.
【研究の結果】
• Gutierrez Timothy (Principal Investigator): Investigated and analyzed the English language skills needed by Japanese and International students. The purpose of the study was to collect and analyze the results of a longitudinal study of how Extensive Listening is implemented with first year university students. Each year of the study was conducted as a case study which could be compared to previous cases (i.e., previous years).  Two pre-pandemic cases, (2018, 2019)  could be compared with two pandemic cases (2020, 2021).  In addition, data could continue to be collected during the grant year (2022) and preparations could be made to collect post-pandemic data (2023).  Preliminary results show that using an electronic library of graded readers which included audio versions of the text could continue to be as engaging during emergency distance teaching (2020, 2021) as when implemented during standard face-to-face classroom teaching (2018, 2019).  The reading and listening targets for the first year of emergency teaching (2020) was reduced by the teacher as he was unsure if students could keep up with the demands of the assigned reading. In addition, the requirements for assigned listening were less stringently applied as the cognitive demands of extensive listening were pretty high with the university's students. However, by the second year of remote teaching, the reading load and requirements for listening returned to the levels used in in face-to-face teaching. Results from this second year of emergency remote teaching (2021) were comparable to the face-to-face (2018, 2019) years. In addition, a new project was developed using a popular tabletop role-playing game. Tabletop role-playing games have the qualities of task-based language teaching which is a well-known methodology. Normally tabletop role-playing games are played in person, but as with the university teaching, the novel coronavirus pandemic forced these game players to adopt electronic meeting software to continue playing their hobby. To evaluate the suitability of these games, a multi-session activity was facilitated at the GREC. These sessions were attended by both Japanese and international students. In addition, an international game session was undergone with the Center for Research on Bilingual Education at the National Taipei University of Education. This session brought together both Japanese students at the GREC and Taiwanese students. An evaluation of these session showed that tabletop role-playing games are suitable for advanced level students of English and can be utilized for English language learning. • Kim Eran: Investigated and analyzed the training of Japanese language teachers from the perspective of non-native Japanese language educators. Due to the worldwide novel coronavirus pandemic, foreign language teaching has had to adapt to the new situation. Distance learning is no longer an alternative to face-to-face instruction but has become a necessity. This naturally led to changes in Japanese language teaching methods. In the Japanese language teacher training course in 2022, we explored and practiced teaching methods with an awareness of online-based foreign language education which became necessary during this period. For example, teaching materials changed from paper to electronic media, group activities changed from face-to-face to screen-sharing via remote meeting software, and classes could no longer be conducted using conventional methods. To evaluate the effectiveness of these changes, an interview-based survey was conducted with two Japanese language learners (Korean, female, 2nd year high school student as of January 2023) who are currently preparing to study (enter undergraduate school) in Japan. As a result, the following two findings were made. Firstly, the tools for learning Japanese, including those around them, are mostly electronic media. As a generation of digital natives, these students have a low resistance to using electronic learning materials. Therefore, the new pedagogical methods using electronic learning materials adopted by the program during the emergency remote learning period were accepted relatively smoothly by them. Secondly, students had a harder time locating information about study abroad activities. The study abroad fairs that were regularly held in the region (in which Nihon University participated every year before the Corona disaster）were cancelled due to the Corona disaster, and the routes for gathering information on study abroad have become even more limited, according to the students. These routes include university websites, official YouTube channels, social networking services (SNS) , and Korean population communication sites during study abroad. This preliminary study has laid the footwork for a larger follow-up study as well as presentation at academic conferences in the following year. • Li Ting: Investigated and analyzed the needs of international student support and education required by students to support international students. With the resumption of face-to-face classes in 2022, we were also able to provide face-to-face support for international students. Through two years of distance and one year of face-to-face practice, we have come to understand the needs of international students to some extent and have developed educational activities tailored to those needs. These fall in following three categories. 1. Providing a place for multifaceted connections In 2022, The GREC was focused on supporting international students so that they can have multifaceted relationships with each other. Through exchange meetings organized by international student supporters (six times a year) and the first study tour for international students in three years, we promoted exchanges between international and Japanese students, international students and faculty members, international students, students in the same department, students in the same grade, and students across departments and grades to deepen self-disclosure and understanding of others. 2. Providing a place to think together about career paths and careers After graduation, international students have many doubts and worries not only about the choice between further education and employment, but also about whether to remain in Japan, return to their home country, or go to a third country. In addition, there is a lack of knowledge about job hunting in Japan. As part of career education, the GREC held meetings to provide international students a place to think about career choices from an early stage. 3. Providing a place for self-realization and social contribution International students should not be positioned as a weak position that can be helped. In 2022, the relaxation of coronary infection countermeasures expanded the scope of the GREC activities, which included workshops involving foreign students, within the university as well as in cooperation with local civic organizations and local high schools. At the 6th Setagaya International Messe, international and Japanese students worked together to create a place for cross- cultural exchange. In addition, as part of high school-university collaboration, international students gave cross-cultural lectures and had meaningful exchanges with high school students. • Lavelle Isabelle: Investigated and analyzed the teaching requirements for academic writing in English. This year's research aimed at analyzing the teaching requirements for academic writing in English, specifically for the undergraduate students at Nihon University CHS. During the first semester, the research focused on gathering data about students' needs in academic writing in English through providing online academic writing tutoring. The research managed to outline a student profile and a scale for establishing each student's language skills, communication skills, and writing skills. Assessing these skills in students prior and during the tutoring session is estimated a necessary first step in order to provide for an effective tutoring experience tailored to each student's needs. The second semester was centered around the preparation for the launch of the in-person peer-tutoring to start at GREC from the academic year 2023-2024. Aside from creating official documents and contracts outlining the peer-tutor's description and professional function, guidelines on peer-tutor's responsibilities were established. The production of a user-friendly "Tutor's Handbook" aimed at helping the tutor understand his/her teaching requirements for tutoring academic writing in English and adjust them as the tutoring experience progresses. The Handbook addresses questions such as: — How can the tutor foster a respectful and stimulating dialogue with the writer? — How can the tutor effectively help with writing which he/she has no expertise on? — How can the tutor make the writer "own" his/her text and not unilaterally suggest alterations and corrections?
【研究の考察・反省】
• Gutierrez Timothy (Principal Investigator) : Investigated and analyzed the English language skills needed by Japanese and International students. This years' research showed that by and large the same procedures for implementing Extensive Listening were equally applicable in both face-to-face and emergency remote learning conditions. Since extensive listening is by-and- large an individual activity done electronically through a virtual library, the activity is well suited toward an English learning curriculum in either a face-to-face or emergency remote teaching situation. The next steps in this research include presenting the findings in academic conferences and publishing the findings in an academic journal. Also, since the foundation of extensive reading and listening is to process a large volume of comprehensible text, written and auditory, a target of this longitudinal research is to discover the extent to which teacher stipulated reading can supplement voluntary choice of reading material. As such, continuing modifications will be made to the composition of set reading and listening versus free voluntary choice of reading and listening material to find an optimal balance between the two to encourage students to read and listen to a greater volume of text. An evaluation of the sessions of tabletop role-playing games at the GREC showed that these games are suitable for advanced level, non-native speaking students of English. They also can be conducted via remote meeting software which has become popular during the coronavirus pandemic both with students within the university as well as across universities internationally. The contents of the games need to be carefully crafted to be accessible to students at lower proficiency levels. In addition, support materials need to be created to prepare the students for joining in the games. These materials need to prepare students to know the content of the game scenario as well as provide students with linguistic resources necessary to describe their characters' descriptions, actions, and motivations during the game sessions. • Kim Eran: Investigated and analyzed the training of Japanese language teachers from the perspective of non-native Japanese language educators. The results of a preliminary study showed that current university aged students of Japanese language are receptive to teaching methods using electronic learning media which was utilized during the emergency remote teaching period. Since the sample size was not large, although consistent, a full-scale research study on these pedagogical methods and materials is warranted. In addition, avenues for discovering information about how to study abroad have become more limited due to the coronavirus pandemic, suggesting that more strategic publicity is needed. For example, the information on the university homepage should be enhanced and study abroad information sessions should be conducted online. By switching from an offline to an online-based public relations strategy, it will be possible to respond to the needs of prospective students who have been cut off by the Corona Disaster. This suggests that more strategic overseas publicity is needed. In addition, more research is required on how overseas students find out about opportunities for advanced study and what obstacles prevent them from taking advantage of those opportunities. • Li Ting: Investigated and analyzed the needs of international student support and education required by students to support international students. The suspension of the state of emergency called in response to the novel coronavirus pandemic in 2022 allowed the GREC to provide face-to-face support for international students for the first time since the establishment of GREC. This freedom allowed GREC to facilitate face-to-face events which supported the efforts of the university to increase its domestic and international outreach. In addition, the GREC was able provide face-to-face support for international students which sought to fulfill the needs of international students. The outcomes of our activities allow us to further develop educational practices involving more people from the perspective of Japanese language education and multicultural conviviality. The results of our research are being prepared for distribution to local and national organizations. • Lavelle Isabelle: Investigated and analyzed the teaching requirements for academic writing in English. This year's research successfully created an outline of students' academic writing profiles and a scale for establishing students' academic writing skills. In addition, it integrated these findings into a handbook for peer tutors to support students' academic writing development. As the peer-tutoring in academic writing in English of CHS students will effectively start in the academic year 2023-2024, the next step of this research is to devise effective tools in training and guiding the peer-tutor （s）so that the tutoring experience produces a positive impact on academic writing skills for both the tutoring and the tutored students. These findings will be written up for publication in an academic journal in the following academic year.
【研究発表】
Gutierrez, Timothy. (2022, June 18).  An Open Table for Using Dungeons & Dragons with University EFL Students at a Foreign Language Resource Center [Conference Session].   JALTCALL2022 (Japan Association for Language Teaching Special Interest Group) Annual Conference, Online. Gutierrez, Timothy. (2022, August 4).  Conundrums of Implementing a Mixed-Methods Design toward Harnessing the Experiences of North American Facilitators of Tabletop Role-playing Games in Secondary School [Conference Session]. 2022 MMIRA (Mixed-Methods International Research Association) Global Conference, Online.
【研究成果物】
川口陽子, Isabelle LAVELLE『読み書き慣れるフランス語練習帳　2022年度版』関西学院大学生協書籍部　2022年4月
久保田裕之(人文学研究所・教授) 1.区分短期A 2.研究課題 スペイン型ホームシェア事業に関する実証研究3.派遣期間　西暦　2023年2月18日　～　2023年3月29日4.派遣先  スペイン王国(マドリード・ムルシア・グラナダ・セビージャ) 5.研究目的本研究の目的は，欧州でも40年以上の長い歴史と実績を持つスペインのホームシェア事業者ソリダリオス(Solidarios)に対する参与観察と聞き取り調査を通じて、スペイン型ホームシェアの構造と特徴を明らかにすることである。ここで，ホームシェアとは，北米や西欧に複数の起源を持つ相互扶助的な協同居住形態の一つであり，独居高齢者の居宅の空き室に一定の責務と引き換えに学生を居住させ，互いの生活の利便と世代間交流をはかるものが有名である。とりわけ，英米ほど他人と暮らす文化を持たない大陸欧州では，高齢者の社会的孤立と脆弱性が問題になった90年代以降，高齢者と若者のニーズを架橋するNPOの尽力によって，ホームシェア事業は大きく発展した。これに対して、日本での同様の試みは期待を込めて度々報道されるものの、申請者も10年以上関わりを持って活動をしている世田谷区でホームシェア事業を行うNPO「ハート・ウォーミング・ハウス」をはじめ社会事業として十分に成功しているとは言い難い。そこで，本研究では，北米や北中欧に比べて十分研究が進んでいるとは言い難い，南欧スペインのホームシェア事業者への参与観察と聞き取り調査を行い，スペイン型ホームシェアの構造と特徴を明らかにする。
6.研究概要
本研究は，欧州の中でも長い歴史と実績を誇り，マドリード（スペイン）に拠点を置くホームシェア事業者ソリダリオス（Solidarios）に対する参与観察と聞き取り調査を通じて，スペイン型ホームシェアの構造と特徴を明らかにすることを目的とした。具体的には，マドリードを拠点とした約６週間の参与観察とヒアリングを行いつつ，地方都市ムルシア，グラナダ，セビージャに点在する3つの支部を訪ね，計4部局で4名の基幹スタッフに対する聞き取り調査と参与観察を行うことで、スペインのなかでも1）マドリードを中心としたカスティージャ型のホームシェアの事業・組織構造と，2）都市と地方での事業展開の差異を抽出したうえで，3）他の欧州都市との比較を通じてその特徴を明らかにした。実際には、2月下旬に渡欧したあと、マドリードの本部で基幹スタッフ2名（Barreras氏／Liégeois氏）に対する120分程度のヒアリングと，調査全体のスケジューリングを行ったうえで，マドリードの事業所において対面での会議や居住者・候補者との面談に参加させてもらう形で参与観察を行った。その後，短期間ではあるが地方都市の3事業所を訪問しムルシア(Cruz氏),グラナダ(Rull氏),セビージャ(Vázquez氏)で各60分程度のヒアリングを行った。基幹スタッフへのヒアリングの一部は録音を許可されたため，録音したデータを文字に起こしたものをデータとして用いたが，居住者／候補者との会話はプラバシーの問題があるため録音を許可されず，申請者がとったメモから再構成したフィールドノートをデータとして用いた。なお，当初はスペイン語のみでのヒアリングを行い，録音データを外注して文字に起こしたテキストをデータとして用いる予定であったが、結果として英語とスペイン語が混ざった録音データとなってしまったことで予算内での外注先が見つからず，英語のみの録音一本を除いて，残りの3本は申請者自身が文字起こしをしてデータとした。ただし、当初は日本のホームシェア事業者のスタッフと現地で合流し、4都市のヒアリングを共同して行うことで，ホームシェアに関する調査・分析に関して実務的な立場からの専門的な助言を受けるとともに，得られた知見を日本のNPOで活用する実践的な効果を期待していたものの、諸般の事情により日本の事業者スタッフの渡欧自体が叶わなくなり，本調査は終始申請者が単独で行った。
7.研究結果・成果
本調査の結果、スペイン型のホームシェアは、従来の研究におけるラテン型とゲルマン型の両方に近い組織構造を持つ中で，官や大学の主導によるゲルマン型に近いカタルーニャ型と，民間のNPOの主導によるラテン型に近いカスティージャ型に分類できるものの，カスティージャ型の中でも大学への依存度の高い地方都市ではよりゲルマン型に近い特徴を持つことが明らかになった。
1)カスティージャ型ホームシェアの歴史と背景
スペインのホームシェア事業は，1990年代以降，首都マドリード(カスティージャ地方)のNPOを中心としたものと、バルセロナ（カタルーニャ地方）のNPOを中心とした二つの系統があり、歴史的背景や運営方法が大きく異なるため，スペイン型のホームシェアの中でも，前者をカスティージャ型，後者をカタルーニャ型として区別したうえで，以下では，本調査で対象としたマドリードのNPOを中心としたカスティージャ型のホームシェアについて整理したうえで、スペイン全体のホームシェアについて検討していく。なお、後述するように、バルセロナを中心にカタル―ニャ財団の手厚いバックアップを受けていたとしたカタル―ニャ型のホームシェアは，2015年頃の経済危機に際して財団が事業から撤退したために消滅してしまっているが，こちらの詳細は久保田（2013）を参照してほしい。音都マドリード市街の北部、大学地域に隣接するモンクロア地区に事務所を構えるNPOソリダリオスは，もともとホームシェアに特化したNPOではなく，1990年代にコンプテンセ大学の教職員と学生を中心とした支援ボランティア団体として誕生した。具体的には，高齢者，精神障害者，ホームレスに対する支援を行うボアランティアを募集し組織化するNPOとして発展し，大学から相対的に独立したNPOとなった現在でも，活動の中心はこうした支援ボランティアの組織化にある。ホームシェア事業における高齢者と若者（学生）は，こうした一般的な意味でのボランティアではないが，既存のNPOに付加する形でホームシェア事業が開始されたことは，第一に，もともとの高齢者支援活動を通じて獲得した高齢者のネットワークとそれを通じた高齢者が求めるニーズ／高齢者が提供できる資源の把握,第二に,ボランティア活動に熱心な若者(学生)のネットワークと学生サイドのニーズの把握,第三に、ホームレス支援を通じた住宅問題と住宅政策への精通といった点で、ホームシェアという高齢者と若者のニーズマッチング事業の強固な地盤を有することになった。この点は、バルセロナを中心としたカタルーニャ型のホームシェア事業が，バルセロナ市，バルセロナ大学，カタル一二ャ財団の合同事業として，ホームシェア事業を行うためだけに新たに作られたことと対照的であり、経済危機に際してカタル一二ャ財団の撤退による事業自体が解散したことも対照的である。 NPOの財政基盤は，支援ボランティアがベースである以上は，自治体からの助成や企業からの協賛・寄付など外部に依存する必要があるが，非収益事業（社会的事業）である以上このこと自体が問題なわけではない。毎年，前年度の成果を数値化した事業報告書を詳細にまとめ，自治体や協賛企業へと提出することで，透明性の高い事業運営を行っている。この点，ソリダリオスがホームシェア単体の事業でなく，高齢者，ホームレス，精神障害者支摄のためのボランティア組織化と，ホームシェア事業という４つの顔を持つことは，助成や寄付を受けるうえでプラスに働いてきたと基幹スタッフは話す。たとえば，4つの事業を行う総合的なNPOとして助成や寄付を受けるだけでなく、各単体の事業に対する助成や寄付を募れるうえ、多角化経営のようにそれぞれの事業の不振を他の事業でカバーすることが可能であり，実際，2015年にホームシェア事業が世界中で話題になった際にはホームシェア事業を軸にした助成金で, 4事業に関わる費用を大きく賄うことができたという。実際,イギリスのNPO ｢Homeshare International (世界ホームシェア会議)」を中心に2年に一度行われていた世界大会を, 2017年にソリダリオスがマドリードでホストし会議にスペイン女王を招くなど知名度をあげた結果，NPO全体の収支は大きく改善したという。この時期，首都マドリードのほか最大で８カ所の支部を持つなど国内で大きく事業を展開していたものの，後述する理由で次第に規模を縮小し、最終的には2020年からの新型コロナウィルスの感染拡大を受けて、現在ではマドリードを含む国内4都市で事業を行うのみになっている。
2)カスティージャ型ホームシェアの組織構造と事業構造
事業報告書やHPなどの広報資料からは分かりにくい点だが，現在の国内4箇所の事業所のうち，マドリードの本部とそれ以外のグラナダ，セビージャ，ムルシアの各支部とは，その事業体制が大きく異なっている。前述の通り，マドリードの本部がもともとコンプルテンセ大学の教職員と学生によるボランティア団体に端を発するものの現在は独立したNPOとして4事業を中心に展開しているのに対して、3つの地方支部は全て地元の大学との強いつながりを持ち、大学の一部として大学の職員が大学の予算を用いてNPOのホームシェア事業者として活動している。このことは，地方都市におけるホームシェア事業が大学による学生サービスの一環として財政的・労務的に安定的・難統的に運用されるというメリットがある。この方式は，後述するように，ドイツのホームシェア事業者の中でも，フライプルク大学の学生サービス部が運営する「Wohnen für Hilfe」に近い。当然このことは，スペイン国内でもマドリード本部や，パリや日本でホームシェア事業を行うNPOのように独立探算型の事業が常に財政的・労務的な不安定という課題を背負っていることに比べて，強調しすぎることはないほどの利点である。他方で，今回の調査からは，こうした地方大学都市における事業・組織構造は，ホームシェア事業を大学に依存させることで，学生中心，大学中心，大学依存という問題を生じさせてもいることが示唆された。第一に，大学の学生サービスの一環としてホームシェア事業を行うことは，ホームシェアにかかわる当事者の中でも特に学生のニーズに敏感になりがちである。このこと自体が直ちに問題というわけではないが，マドリード本部がもともと高齢者・ホームレス・精神障害者支援のボランティアを組織化するという総合的な事業に付加される形でホームシェア事業を行ってきたことと対比すると，仲介事業者であるにもかかわらずホームシェアの一方の当事者である学生側にネットワークと信頼が大きく偏り，高齢者側に手薄いという事業環境を作り出すことになる。実際，世界中のホームシェア事業において，数も多く安く大学の近くに住める経済的メリットが目に見える学生からは一定の需要が期待できるのに対して、高齢者の中でも学生に貸し出せる個室資源を持ち格安の家賃を受け入れ独居生活のリスクと学生を受け入れるメリットを知覚できる高齢者の需要はそこまで高くない。通常は、学生の長い待機リストの中から条件にあった高齢者が見つかり次第マッチングを開始するため，ホームシェアのマッチング数拡大のボトルネックはとどのつまり適格な高齢者の数であると言われるため，学生に厚く高齢者に薄い大学都市のホームシェア事業の構造は，結果的にはマッチング数の伸び悩みとして現れることになる。当然ながら，首都マドリードに比べると地方都市の高齢者は安く広い居住資源に恵まれているものの，総じて人口も少なく保守的であるということも関連している。第二に，こうしたマッチング数の伸び悩みに際して，大学に従属するホームシェア事業者は改善のためのインセンティプ構造が存在しないという問題もある。在学生の住居保障は必ずしもホームシェアによる必要はなく，民間の賃貸や学生寮，ルームシェアによって多角的にカバーされてきた状況に，ホームシェアは新たに小さな選択肢を加えようとしているに過ぎない。そのため，地方大学都市のホームシェア事業が財政的・労務的にも大学によって支えられている以上、仮にマッチング数が伸び悩んだとしても、そのことが直ちに学生の不利益になるわけでもなく，担当者が責任を追求されるわけでもなく，事業の継続が不可能になるわけでもない。このことは，大学から相対的に自立したマドリード本部が，大学と学生だけでなく，高齢化する地域社会の側にも利害を負い，「諸連帯(Solidarios)」をうたって自治体の助成や企業の寄付に対して間接的に責任を負っていることと対称的である。第三に，大学に財政的・労務的に依存していることは，大学の事情次第では事業の継続が危うくなるという問題ともつながっている。既に述べたように，カタルーニャ型のホームシェア事業は，当初は自治体，大学，財団の協力のもとで開始されたプロジェクトだったが，2010年代の財政危機に際して財団が撤退したことで事業の停止が決まったが，同じくカスティージャ型の地方大学都市NPOもまた，2020年の新型コロナウィルスの爆発的拡大と大学のロックダウンによって，事実上活動を停止してしまった。この点。高齢者の感染死亡リスクが高く，無症状の若者による感染拡大が警戒されていた2020年初頭において，高齢者と若者の共同生活であるホームシェアが忌避されたことは想像に難くない。これに伴い、ムルシア、グラナダ、セビージャの事業者は一桁台までマッチング数が落ち込んだにも変わらず，この間マドリードの事業者はホームシェアマッチング数を半減させたものの，依然として80ケース前後を記録していたこととは対称的である。以上のように，ソリダリオスによってマドリードに始まり，ムルシア，グラナダを含めた地方３都市で運営されるカスティージャ型のホームシェア事業者は，ともに大学と密接な関係にありながらも，大学から相対的に独立した多面的なNPOであるマドリード本部と，各都市の大学に付属する形の各支部とでは事業構造と財政構造が異なり，このことから見えてくるのは，１）ホームシェア事業が高齢者と若者（学生）のマッチング事業である以上，片方のみではなく双方のネットワークが重要になること、2）高齢者と若者の一方や大学に対して責任を負うのではなく，ホームシェアという形のマッチングを通じて高齢化する地域社会に責任を負い，助成や寄付などに対する説明責任を負うタイプの組織構造の方が，ホームシェアの推進に有益な可能性があること，3）大学のためにホームシェア単独で事業よりも多角的事業の一部として行われることに財政上，インセンティプ構造上のメリットが存在しうること，などを明らかにした。
3）カスティージャ型を含むスペイン型ホームシェア事業者の特徴
以上の知見を，申請者によるこれまでのホームシェアの国際比較研究の中に位置づけると，カスティージャ型,および，カタル一二ャ型のホームシェアを合わせたスペイン型のホームシェア事業の特徴を検討しておこう。具体的には，申請者はこれまで，ホームシェアに関してアメリカ合衆国（サンマテオ，ヴァーモント），イギリス(ロンドン,マンチェスター),ドイツ(フライプルク),フランス(パリ),プリュッセル(ベルギー),オーストラリア（メルボルン）での調査を行っており，これらを総合して，①アングロ＝サクソン型（アメリカ／イギリス／オーストラリア)、②ラテン型(フランス／ベルギー)、③ゲルマン型(ドイツ)といった類型化を試みてきたが、その最初の調査地がバルセロナ（スペイン）であり，ここまでの累計の中では②ラテン型に分類されると考えてきた。しかし，ここまでの調査の過程で，北米や欧州を比較しようとするとき，バルセロナでのホームシェア事業はカタルーニャ地方の文化的独自性を背景とした特殊性を持ち，スペインのホームシェア事業を代表するものではないために，スペインでも首都マドリードを中心として展開する最大の事業者への調査が不可欠であると考え，今回のカタルーニャ型に加えて，カスティージャ型の組織構造をその地域差に着目して明らかにしようと試みた。その結果，自治体，大学，財団の三者の共同として発足したカタル一ニャ型のホームシェアは，トップダウンの組織構造を持ち三者の明確な分業体制を持つ点で，大学のボランティア組織団体を起源として独立性を高めていったカスティージャ型のような民間のNPOとしての組織構造とは大きく異なっており，このことがその後の事業展開の差異にすくなからず影響を与えていたと考えられる。換言すれば，より官に近い公益法人的なカタルーニャ型と，より民に近い非営利法人的なカスティージャ型である。その意味で，スペイン型ホームシェア事業者は，①もともとシェア文化が存在する英米圏でニーズのマッチングとファシリテーションに特化したアングロ＝サクソン型とは異なる点では共通しているものの，むしろ，カスティージャ型は②NPOを中心としてシェア文化に乏しい大陸文化圏で個人主義的で孤立的な居住文化の中に共同生活のニーズを掘り起こすラテン型に近いものの，カタルーニャ型は③自治体や大学の後ろ盾のもとで社会事業としてホームシェアを行うゲルマン型に近いものとして位置づけられる。ただし，カスティージャ型の中でも，地方都市においては，大学への依存度が高く，よりゲルマン型に接近した事業構造を持っているものと考えられる。こうしたホームシェアの国際比較に基づく知見は，今後ますます高齢化が進む日本社会においても，もちろん文化や歴史の違いを考慮する必要があるものの，その構造や機能の特徴を詳らかにできた点において，高齢者と若者の非家族的な共同生活という選択肢を後押しするためのNPOの役割やそれを支える行政や企業の役割について,重要な示唆を与えるものである。
【史学科】松重充浩基盤研究(C) (一般)張作霖地方政権下の現地メディアと日中間の現地認識を巡る相互連関実態の解明
【国文学科】
久保木秀夫　基盤研究（C）（一般）中古中世仮名文学の本文資料に関する多様性の再評価を目指した文献学的研究高楽蘭基盤研究(C) (一般)帝国日本の情報統例データ網と閣ルートの機能に関する研究高野奈未 基盤研究(C) (一般)賀茂真淵の文芸と学問に関する総合的研究田中ゆかり基盤研究(C) (一般)戦後日本語社会と「方言」袴田光康　基盤研究（C）（一般）古代における庭園文学と「名所」形成に関する比較文化史的研究
【中国語中国文化学科】
小浜正子　基盤研究（B）（一般）東アジア各国の「姓・生・性」の変容の比較史的研究－「東アジアの奇跡」の裏側で三澤真美恵　基盤研究（C）（一般）二重の連続性でみる戒厳令下1950年代台湾映画の複合的研究
【ドイツ文学科】
シュヴァルツトーマス基盤研究(C) (一般) Exoticism and the Spread of Disease on Pacific Islandsシュミットマリアガブリエラ基盤研究(C) (一般)アクションリサーチの手法を用いた言語教育改善:CEFRの教育理念を参考にして初見基基盤研究(C) (一般)戦後ドイツにおける「負の過去」をめぐる議論の言説史・思想史的検討
【社会学科】
石岡丈昇　基盤研究（C）（一般）マニラの再居住地における貧困化過程に関する基礎研究：所带構成の変化の観点から久保田裕之　基盤研究（C）（一般）友情結婚にみる未婚化社会の友人関係と恋愛関係についての基礎研究濱本真一基盤研究(C) (一般)教育機会格差の多様性を説明する包括的理論モデルの構築吉村さやか　研究活動スタート支援外見差別とジェンダーに関する社会学的研究：見た目問題当事者の問題経験の検討から
【社会福祉学科】
金子絵里乃 基盤研究(C) (一般)医療機関におけるソーシャルワーカーによるがん患者の家族へのグリーフケア山田祐子　基盤研究（C）（一般）唐待による死亡事例等の検証と高齢者虐待防止ソーシャルワークの構築に関する調査研究
【教育学科】
廣田照幸基盤研究(A) (一般)冷戦体例下の日本における教育労働運動の構造と機能に関する研究末冨　芳　学術変革領域研究（A）貧困研究の実装フィージビリティの理論的・実証的研究小野雅章　基盤研究（C）（一般）教育勅語他教育関係詔勅の教材化と教授・学習の実態に関する基礎的研究北野秋男基盤研究(C) (一般)地方学力テストの歴史的構造研究中橋　雄　基盤研究（C）（一般）フィルターバプルを意識できる能力を育成する教育方法に関する研究田中　謙　基盤研究（C）（一般）ことばの教室発展の原動力としての専門職(機関)連携に関する歴史的研究間篠剛留  若手研究20世紀アメリカ高等教育におけるデモクラシー―コミュニティとの関係に注目して劉　麗鳳　若手研究現代中国農村部の「家庭教育力の低下」論の再検討北野秋男研究成果公開促進費（学術図書）地方学力テストの歴史一47都道府県の戦後史一
【体育学科】
青山清英基盤研究(C) (一般)コーチング学の教育の質保証のための教育課程編成上の参照基準の作成とその実践小山貴之基盤研究(C) (一般)体幹持久力テストの体力測定としての有用性の検証と標準値作成に関する研究鈴木　理　基盤研究（C）（一般）体育の教員養成課程における学習者の運動観察能力の養成に関する理論的・実証的研究高橋正則基盤研究(C) (一般)スポーツ選手のマイクロサッカードを指標としたビジュアル・ピボットの有効性長澤純一　基盤研究（C）（一般）心拍変動からみた至適運動強度の設定関慶太郎基盤研究(C) (一般)連続ジャンプを用いた上り坂ランニングの効率的な動作の解明
【心理学科】
坂本真士基盤研究(B) (一般)新タイプ抑うつとひきこもりに関する心理学及び精神医学的前向き研究松浦隆信若手研究基礎心理学諸理論を用いた不安軽減メカニズムに関する実証研究
【総合文化研究室】
井上優基盤研究(B) (一般)主題・焦点に関する日本語と世界の諸言語の多言語対照と言語教育への応用野田尚史基盤研究(B) (一般)聴解コーパスの構築による日本語学習者の聴解困難点と推測技術の実証的研究金愛蘭基盤研究(C) (一般)大規模通時コーパスを用いた現代新聞文章の叙述基本語の発見とその成立過程の解明土屋弥生基盤研究(C) (一般)通常学級の課題が見られる児童生徒の指導における教師の実践知と指導方法の検討

【哲学科】

古田智久日本における分析哲学研究の歴史：科学哲学研究との関わりを中心として三平正明　主張と真理鈴木生郎　人生の宇宙的無意味さについて土屋睦廣　古代後期思想における中期プラトン主義の展開と諸相長綱啓典近代日本におけるセクシュアリティとその関連諸領域の言説と実践磯部笑子　マッキーの錯誤理論の批判的検討樱井一成美学と精神分析——「遊び」概念と「転移」概念をめぐって一
【史学科】

関幸彦諸国武士団の地域的展開〜奥羽および鎮西武士団の諸相武井紀子　日本古代の官衙（山城・城柵）における倉庫の機能について土屋好古　ロシア第一次革命と国会体制の成立浜田晋介福島県相馬横穴群の基礎的研究平野卓治風土記伝承からみる倭王権と地域社会の研究
松重充浩　日本大学文理学部所蔵未整理「満蒙」関係図像記録のデータベース構築と学術的位置付けに関する研究
山本孝文　中部地方の渡来文化に関する考古学的研究
小川　雄　16・17世紀の徳川権力と海上軍事に関する研究

【国文学科】
荻野綱男　コーパスに基づく日本語研究梶川信行 上代文学の研究久保木秀夫　中古中世仮名文学を中心とする原本資料類の調査研究久米依子　近現代少年少女文化の位相と可能性の研究高　榮蘭　東アジアにおけるベトナム戦争と文学に関する研究鈴木功眞　倭玉篇近世前期版本の前後関係に就いて
藤平　泉　新古今時代後期歌人の研究堀井一摩　日本近代文学における身体障害表象の研究徳本善彦　戦時期における文学テクストの文体およびジャンルの展開についての研究福尾晴香戦後現代詩におけるインターテクスチュアリティと翻訳に関する研究
【中国語中国文化学科】
青木　隆　中国消朝ムスリム学者・劉智のコスモロジー (その10)大川謙作　チベット社会史像の再検討(その５)神谷まり子　民国期社会小説と通俗文化に関する研究小浜正子　東アジア社会における家族の変化に関する比較史的研究張　麗群　中国語数量表現に関する参考書の開発平井和之 初～中級中国語教材の例文について三澤真美恵　台湾「慰安婦」問題をめぐる「正義」概念の変化——2本のドキュメンタリー映画から考える山口 守 アナキストの農村教育運動と巴金渡邊登紀劉宋期における文壇の活動状況の解明片倉健博　明消期における三国志故事の変遷と発展について山本優子　現代中国文学における農民生活の描写について
【英文学科】
飯田啓治廟　シェイクスピア作品とフロイトの精神分析学理論関田朋子　英国19世紀の小説・ジャーナリズムに関する研究吉良文孝　英語未来表現についての考察隅田朗彦　英語ライティングパフォーマンス向上のための効果的な学習法・指導法高橋利明 『白鯨』とカニバリズムChilton Myles  The Humanities in Cross-Cultural, Multilingual Contexts塚本　聡　英語史的コーパスを利用した言語変化の数量的研究保坂道雄言語変化と言語進化日系性とオリエンタリズム：トランスナショナルな文学的ナラティプの行方牧野理英Richard Caraker  Second Language Acquisition and English as a Second language Pedagogy一條祐哉　英語の進行形の認知・心理言語学的考察前島洋平　サマセット・モームの演劇研究Mauro LO DICO     The Classical Tradition in English Literature天海希菜　ジョン・ミルトンの民主主義について島本慎一朗　榊文特性が与える語彙への意味強制とその再解釈に関する研究
【ドイツ文学科】
板倉　歌　ドイツ語と日本語の記述的意味研究と語用論的研究渋谷替也現代の新しいドイツ映画の動向シュミット・マリア・ガプリエラ Researching the impact of the CEFR and CEFR/CV on foreign language learning in Japan CEFRとCEFR/CVの影響を日本の外国語学習に調査するシュヴァルツ・トーマス German actors in the Exploration of the Pacific関口なほ子　ゲルトルート・コルマル研究初見　基　戦後ドイツ社会思想史研究浜野明大　中世ドイツ語圏文学作品における諸問題の再考とミヒャエル・ハネケの映像分析保阪靖人　ドイツ語の左方エッジ構造をイタリア語と比較する森田　悟　E.T.A.ホフマン研究跡守美音　戦後ドイツ文学研究横山淳子　ドイツ三月革命期の諷刺詩三枝桂子　ハンス・ベルメールの初期人形作品における機械と身体について
【社会学科】
石岡丈昇　フィリピンにおける新たな貧困空間の形成：再居住地の事例から犬飼裕一　三世界論と社会学：世界３としての社会菊池真弓 「地域社会における社会資源の活用とまちづくり(3)」久保田裕之　コロナ下における世田谷区ホームシェア事業の聞き取り調査後藤範章　視覚/映像社会学とビジュアル・リサーチ・メソッドに関する研究(16)菅野　剛　社会階層と社会的ネットワークに関する探索的研究立道信吾日本の企業と雇用システムの社会学的分析仲川秀樹　メディア環境から考える中心市街地再生の社会学的研究中瀬剛丸　若者の娯楽に関する意識と行動に対するコロナ禍の影響に関する探索的研究中村英代　Well-beingの社会学的考察中森広道災害情報の展開とメディアの社会的機能に関する調査研究松橋達矢「都市の更新」プロセス下における歴史的環境の「解体」をめぐる社会学的研究山北輝裕　日本と海外のハウジング・ファーストの比較研究濱本真一　教育機会の階層間格差の理論と実証正木誠子　テレビドラマの「現代的な視聴」に関する実証研究吉村さやか　ルッキズムとジェンダーに関する社会学的研究：脱毛症当事者とその家族の生活史の聞き取り調査を通して
【教育学科】
大場博幸　図書館所蔵の書籍市場との関係：所蔵と紙媒体の売上，および電子書籍の売上のデータ分析小野雅章　教育関係諸勅の教材化と授業内容に関する基礎的研究北野秋男　地方学力テストのイノベーション研究佐藤晴雄　地域学校協働活動とコミュニティ・スクールに関する研究末富　芳　教育費における公私負担構造の研究杉森知也　戦前期中等教員の臨時的資成に関する基礎的研究一採用難の起因一高橋　智　コロナ禍における子どもの発達危機の実相と発達支援に関する研究中橋　雄　高等学校情報科教科書におけるメディア・リテラシーの取り扱い日暮トモ子　新中国成立前後の就学前教育・保育政策の展開における連続／非連続に関する分析－子育て意識に着目して一広田照幸　戦後日本における教育改革イデオロギーの研究望月由起キャリア教育を基軸とした校種間連携の可能性と課題田中　謙　日本におけるダイバーシティ・インクルージョン社会の発展過程に関する総合的研究間篠剛留社会的分断の時代における高等教育とデモクラシー佐久間邦友　地方自治体の規模に応じた教育文化・政策の研究堤優貴教育思想史における「主体性」概念の検討劉　麗鳳「惑恩教育」の言説分析
【体育学科】
青山清英　コーチング学の教育課程に関する研究－コーチング学の理論的側面から－大嶽真人　中学生サッカー選手のトレーニング計画に向けたデータ活用について櫛　英彦　高強度運動がTransforming growth factor - β 1 (TGF- β 1)に与える影響小山貴之　体幹持久力テストの体力測定としての有用性に関する研究鈴木　理　ボール運動系領域の教材における典型性・代表性の検討：「ネット型」について高橋正則テニス選手の視覚的注意と固視微動に関する研究長澤純一　心拍変動による快適な運動強度設定の試み野口智博水泳指導での「エアスイム」(陸上での泳動作シミュレーション)が泳技術獲得におよぼす影響松本　恵　スポーツ栄養学における体育・スポーツ系学生に対する栄養教育の実践とそのシステムの構築について水上博司　スポーツの社会的企業の公共性水島宏一　遠隔授業に役立つデジタル教材の検証　-器械運動のマット運動に焦点を当てて-水落文夫　スポーツ競技における選手のパフォーマンスに影響する不安と覚醒を簡易評価する尺度の作成伊佐野龍司　ボールゲームにおける自己観察に関する理論的・実践的研究金野　潤　コロナ禍での柔道競技大会の運営について城間修平　バスケットボールにおけるプレイヤーの実践知吉田明子　全国規模のダンスコンクールに出場した小中学生のダンス活動の雑誌状況に関する研究川井良介　体育・スポーツ実技科目が受講者の共感性や社会的スキルに与える影響関慶太郎　ジャンプ運動における条件の変化と下肢関節の貢献度の関係山崎紀春　運動の認知と予測錯覚についての検証(バスケットボールのシュートに着目して)井川純一　コーチの機能分析による滑走動作評価と定量的分析の関連性
【心理学科】
隆ステレオタイプの抑制,およびその逆説的効果に関する研究国岡田和久　中年期以降の臨床心理士に対するイメージとニーズに関する探索的研究菊島勝也　コロナ禍における子育て状況と子育て支援グループ活動との関係について坂本真士　新しいタイプの抑うつ症候群に関する臨床社会心理学的研究（４）津川律子　心理アセスメントの実際内藤佳津雄　地域に居住する高齢者の認知機能と生活機能に関する研究羽生和紀 生活環境に対する環境心理学的研究(13)山口義枝　家族関係が心理的支援に及ぼす影響の検討(2)横田正夫　束映動画初期のアニメーションにみる心の表現に関する臨床心理学的検討依田麻子ストレスの多面的検討(5)河野千佳　妊産褥婦への心理学的アプローチに関する研究齋藤慶典  惑覚刺激によるリラクゼーション効果についての生理心理学的検討 一触覚刺激による効果5一松浦隆信生態学的妥当性を踏まえた不安に対する注意転換技法の検討(2)望月正哉日本語概念の身体基盤性に関連する語彙特性の収集(2)狩野武道大学生における無気力の心理学的研究畦地良平対人援助職に対する心理支援に関する研究宮下達哉　グリットと感性評価要因との関連
【社会福祉学科】
上之園佳子　地域包括支援センターの地域ケア会議を通じた個別支援と地域づくりへのプロセス太田由加里　コロナ禍におけるフィンランドの子どもを取り巻く環境一Hämeenlinnaのインタビュー調査から一金子絵里乃 COVID-19の拡大による緩和ケアの変容川村宣輝　降苦者雇用における合理的配慮と質的改善に関する研究白川泰之　社会保障法の制度改正及び判例研究，居住支援の体制整備に関する研究諏訪　徹　住民福祉活動発生の基盤となる地域社会構造に関する調査研究山田祐子　省令改正にともなう養介護施設従事者等による高齢者虐待防止の体制整備とICTの活用に関する研究鴨澤小織女性の包括的な支援についての研究：社会貢献活動としての非営利組織の新しい役割と課題久保田鈍　生活困窮など多様な課題を抱えるクライエントに対するソーシャルワーク実践に関する研究吉田仁美　①コロナ禍の生活資源マネジメントの課題，②障害とジェンダー，障害女性に関する研究中野航綺　地域福祉行政におけるアクター間の利苦調整・折衝についての実証的研究
【総合文化研究室】
井上　優 「対照言語学」のテキスト作成に関する研究石川晃司　①吉本隆明の思想研究　②アジア地域における政治社会発展の研究大塚友美　人口政策の人口経済学的分析滝澤雅彦　台湾文化の重層的構造と日本～学校教育に関する比較文化の視点からの考察藤平　敦　教職課程における学生のキャリア形成に関する研究野田尚史日本語学習者のコミュニケーションの多角的研究金　愛蘭 『通時的新聞コーパス』に基づく現代日本語彙史研究小林和歌子　外国語で行う授業に関する教授法開発一学際的アプローチを通して一土屋弥生　生徒指導事例に関する現象学的・人間学的分析による実践知および指導方法の解明ティモシー・グティエレズ    Environments for Developing Second Language Fluency: Effectiveness and Experiences徳泉さち　日本書道史における女性の書渡　寛法　大学アカデミック・ライティング教育における学習動機に関する研究ラヴェル・イザベルThe social and political role of literature in 1900s Europe and Japan婷　日本，出身国，第三国で働く元留学生のキャリア形成とキャリア意識の変容*

【社会福祉学科】
中野航綺　公益財団法人　生協総合研究所地域福祉計画策定過程における住民参加の実態調査：「参加」のバリエーションとその背景に着目して
【教育学科】
日暮トモ子　公益財団法人日本台湾交流協会外国人労働者の受け入れと多文化共生社会の形成
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小山貴之 株式会社ドリームバックストレッチャーの使用が身体の柔軟性に及ぼす影響小山貴之 株式会社ドリーム殿部マッサージ器の使用が身体の柔軟性に及ぼす影響小山貴之　株式会社PROUMED重量級アスリートに対する腹部エコーによる肝機能評価の有用性に対する研究松本　恵　株式会社PROUMED炎症や免疫指標を活用した栄養摂取によるアスリートのコンディショニング方法の確立
鑑鑑鑑鑑間
（縦組み） 【資料紹介】西山左京・八郎兵衛宛て曾我古祐・包助書状の検証一足利道鑑と西山氏・尾池氏をめぐる研究の基礎作業として一...無…… 1 （横組み） 【研究論文】カルキディウスの『創世記』解釈...栃木県上仙波遺跡の研究（中間報告3） ...日本大学における文理学部１号館の歴史的価値—予科教育の記憶の継承— ...科学の発見、そして社会と歴史の再発見一スティーヴン・ワインバーグ，カール・ポパー，歴史主義再考一………平垣派の形成と解体 一1950年代日教組における路線選択一(下) ... 「全国学力テスト」の歴史的展開 一「地方学力テスト」への影響一■■■ Unique Nature of Learning in Sending Teaching Staff for Long Term Training on External Attachment —Focusing on Knowledge Transfer in the "Training Diary by a Hokkaido Teacher who was sent to Mainland Japan" in the 1960s— ...議…… 173 COVID-19禍における大学体育実技が与える効果—2021年度日本大学文理学部の受講生を対象として一····· 199 ...紀大嶽真人・櫛　英彦・鈴木　理・高橋正則長澤純一・松本　恵・水落文夫・水上博司伊佐野龍司・吉田明子・加藤夏海対人過敏傾向・自己優先志向の６つの下位概念に関する基礎研究—それぞれの下位概念はどのように認識されているか— ...池田宏の長編アニメーション「空飛ぶゆうれい船」についての臨床心理学的再考... Observing Hand Grasp and Tool Grasp Modulates Attention over Different Time Spans Grasp and Tool Grasp Modulates Atendss玉木賢太郎・内藤佳津雄吉本隆明『言語にとって美とはなにか』の思想的達成（ I ）これはなどだってみたおお友達以々なり
【研究ノート】
特別支援教育におけるICT利活用に関する動向と課題一病弱教育を中心に一РЛЕАЛСЬСУ СБХТСЬМЕ 6 田部絢子・石井智也・内藤千尋・能田　昂石川衣紀・池田敦子・柴田真緒言語変化とＳカーブ　—PPCMBE2からの検証一... 「満洲」における日本人子弟子女に対する書方教育.319
(横組み) 【研究論文】コロナ禍における子どもの「生活・学習・発達」の困難と支援ニーズ一全国の小中高校生調査から一!!!紹…… 1田部絢子・柴田真緒・石川衣紀・内藤千尋・能田　昂母親たちのしつけと教育戦略　一中国農村部の事例に基づいた検討―
…麗風 …… 17小日本主義時代の人口政策の変遷... 【令和３年度　人文科学研究所総合研究　研究報告】文理学部における「国際日本学」の教育のための教材に関する研究一講演会：「国際日本学」の教材作成をめぐって一...優…… 57文理学部の教育における国際化(三十五十六年) 脚注関連項目 日本の鉄道駅一覧関連項目 日本の鉄道駅一...石岡丈昇・大場博幸・尾崎知伸・北原鉄朗・高楽蘭小林和歌子・十代　健・周　彪・シュミット　マリア　ガプリエラシュヴァルツ トーマス・谷 聖一・任 海

I 刊行物発刊
人文科学研究所「研究紀要」第104号令和4年9月30日発行人文科学研究所「研究紀要」第105号令和5年2月28日発行
II 委員会
人文科学研究所運営委員会第１回　令和４年４月20日第2回　令和4年6月28日第３回　令和４年１１月７日第4回　令和5年3月20日研究活動報告書  第14号 令和5年7月31日発行編集・発行者　森　ありさ発行所日本大学文理学部人文科学研究所〒156-8550東京都世田谷区桜上水３丁目25番40号TEL： 03-5317-8 6 4 2 FAX： 03-3329-6 6 4 6
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