(前　文)
本学の建学の意義は、地域社会の中で求められ続けてきた「質の高い保健医療サービス」の確立とその貢献にある。地域に存する本学では「人間愛・生命の尊厳と人間尊重とは何か」ということを共同生活を通して希求し、心身ともに調和のとれた有為な社会人を育成することを使命とする。さらに、大学教育がいかに臨床の現場で活かされるかによって計られるべき教育・研究の価値を常に認識させしめ、専門職教育における臨床との連携を重視し、実践的能力、判断力涵養の重要性を本学において教授し、保健医療の深遠を探求せしめるものである。このような建学の主旨にもとづき、群馬パース大学学則を定める。
第１章　目　的
(目的)
第１条　群馬パース大学（以下、「本学」という。）は、教育基本法（平成18年法律第120号）及び学校教育法（昭和22年法律第26号）の定めるところにより、豊かな教養と人間愛を備えた質の高い保健医療専門職を育成し、保健・医療・福祉サービスとの協働及び知の創造を通じて、国際社会、地域社会に貢献することを目的とする。
第２章　自己点検・評価等
(自己点検・評価等)
第２条　本学は、その教育研究水準の改善・向上を図り、前条に掲げる目的及び社会的使命を達成するため、本学における教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果について公表する。 2前項の点検及び評価の結果について、一定期間ごとに、文部科学大臣の認証を受けた評価機関（以下、「認証評価機関」という。）による評価を受けるものとする。 3本学は、教育研究活動等の状況、自己点検・評価、認証評価機関の評価結果について、刊行物、広報活動等において、積極的に情報を提供するものとすは。 4本条第１項の点検及び評価に関する事項は別に定める。
第３章　組　織
第１節　組　戦
(学部)
第３条　本学に、次の学部及び学科を置く。看護学部看護学科リハビリテーション学部理学療法学科作業療法学科言語聴覚学科医療技術学部検査技術学科放射線学科臨床工学科2 3前項の各学科の入学定員及び収容定員は、別表第１のとおりとする。学部及び学科ごとの人材の養成に関する目的及びその他の教育研究上の目的については、別に定めるとおりとする。
(附属図書館)
第４条　本学に、附属図書館を置く。 2附属図書館に関する規程は、別に定める。
(附属研究所)
第５条　本学に、附属研究所を置く。 2附属研究所に関する規程は、別に定める。
第２節　職員組織
(教具)
第６条　本学に、学長、教授、准教授、講師、助教及び助手（以下、「教員」という。）を置く。 ( 1 )学長は、校務をつかさどり、所属職員を統督する。 ( 2 )教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の特に優れた知識、能力及び実績を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。 ( 3 )准教授は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の優れた知識、能力及び実績を有する者であって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。 ( 4 )講師は、教授又は准教授に準ずる職務に従事する。 ( 5 )助教は、専攻分野について、教育上、研究上又は実務上の知識及び能力を有するものであって、学生を教授し、その研究を指導し、又は研究に従事する。 ( 6 )助手は、その所属する組織における教育研究の円滑な実施に必要な業務に従事する。前項のほか、本学に学部長、学科長を置く。 2 （１）学部長は、当該学部に関する校務をつかさどる。 ( 2 )学科長は、当該学科の学務を行う。前第２項のほか、教養部長を置く。 3 4 （1）教養部長は、教養教育、初年次教育に関わる学務を行う。本学に、副学長、名誉教授、特任教授、客員教授、客員准教授を置くことができる。 (事務職員)第７条　本学に、事務局長を置く。 2前項のほか、本学に事務職員、技術職員及びその他必要な職員を置く。
(教授会)
第８条　本学に教授会を置く。 2 3教授会は、学長、教授及び事務局長をもって構成する。前項の規定にかかわらず、教授会が必要と認めたときは、副学長、准教授、講師、助教、及び特任教授、客員教授、客員准教授、その他職員を加えることができる。 4教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり、意見を述べるものとする。 ( 1 )学生の入学、卒業及び課程の修了に関する事項( 2 )学位の授与に関する事項5 ( 3 )前2号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が別に定めるもの教授会は、前項に規定するもののほか、学長及び学部長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。 6その他教授会に関する規程は、別に定める。
第４章　学年・学期及び休業日
(学年)第９条　学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終わる。
(学　期)
第10条　学年を次の2学期に分ける。前学期       4月1日から9月30日まで後学期    10月1日から翌年3月31日まで
(休業日)
第11条　休業日は、次のとおりとする。 （１）土曜日及び日曜日( 2 )国民の祝日に関する法律（昭和23年法律第178号）に規定する休日( 3 )本学の創立記念日     11月30日( 4 ) 夏季休業日     当該年間学事日程による（５）冬季休業日当該年間学事日程による（６）春季休業日当該年間学事日程による前項に規定する休業日において、学長が必要と認めるときは、授業を行う2ことができる。必要がある場合は、学長は、前項の休業日を変更し、又は臨時の休業日を定めることができる。
第５章　学部通則
第１節　修業年限及び在学年限
(修業年限)
第12条  学部の修業年限は４年とする。
(最長在学年限)
第13条　学生は、８年を超えて在学することができない。ただし、編入学、転入学及び再入学した学生は、その者の在学すべき年数の2倍に相当する年数を超えて在学することができない。
第２節　入　学
(入学の時期)
第14条　入学の時期は、学年の始めとする。ただし、転入学及び再入学については、学期の始めとすることができる。
(入学資格)
第15条　本学に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。 ( 1 )高等学校若しくは中等教育学校を卒業した者（2）通常の課程による12年の学校教育を修了した者( 3 )学校教育法施行規則第150条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者
(入学の志願)
第16条　本大学への入学を志願する者は、入学願書に所定の入学検定料及び別に定める書類を添えて願い出なければならない。
(入学者の選考)
第17条　前条の入学志願者については、別に定めるところにより、選考を行う。
（入学手続き及び入学許可）
第18条　前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は、所定の期日までに、入学誓約書、その他所定の書類を提出するとともに、別に定める入学金及び授業料を納付しなければならない。学長は、前項の入学手続きを完了した者に、教授会の議を経て入学を許可す2る。
(保証人)
第19条　入学にあたり保証人は１名を必要とし、原則として父母の何れかとする。父母のない場合はこれに準ずる者、又は成人で独立して生計を営む者で、授業料等の債務を確実に履行できる者でなければならない。 2保証人に異動があった時は、直ちに学長に届け出なければならない。
(篇入学)
第20条　学長は、本学に編入学を志願する者があるときは、選考のうえ、教授会の議を経て相当する年次に入学を許可することがある。
(転入学・転学科)
第21条　学長は、他大学の学生で転入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、選考のうえ、教授会の議を経て相当年次に入学を許可することがあろ。 2学長は、本学の学生で、同一学部の他の学科へ転学科を希望する者があるときは、選考のうえ、教授会の議を経て転学科を許可することがある。
(再入学)
第22条　学長は、第42条の規定により退学した者が再入学を志願するときは、欠員のある場合に限り、選考のうえ、教授会の議を経て入学を許可することがあは。 2再入学に関する規程は別に定める。
第３節　教育課程及び履修方法等
(教育課程の編成方針)
第23条　本大学においては、学部及び学科等の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程を編成する。 2教育課程の編成に当たっては、当該学部及び学科に係る専門の知識・技能を教授するとともに、広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう配慮する。 3本大学は、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究の実施に努めるものとする。
(授業科目)
第24条　授業科目を分けて、教養科目群、共通基盤科目群、専門基礎科目群、専門科目群とする。授業科目及び単位数は別表第２のとおりとする。
(単位計算方法)
第25条　授業科目の単位計算方法は１単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮し授業の方法に応じ、次の基準により計算するものとする。 ( 1 )講義・演習については、15時間から30時間までの範囲の授業をもって１単位とする。 ( 2 )実験・実習及び実技については、30時間から45時間までの範囲の授業をもって１単位とする。 2前項の規定にかかわらず、卒業研究については学修の成果を評価して単位を授与することが適切であると認められる場合には、これに必要な時間数を考廊して１単位とする。
(授業期間)
第26条   1年間の授業を行う期間は、35週にわたることを原則とする。
(原修届の提出)
第27条　学生は、学年の始めに履修しようとする授業科目について、指定の期目まで
(単位の授与)
第28条　本学は、授業科目を履修した場合には成績の評価を行い、合格者に対して、所定の単位を与える。
(試験の方法)
第29条　試験は、筆答（報告を含む。）又は口答によって行う。ただし、実習、実技、実験等は学修の成果を評価して行うことができる。
(他大学等における授業科目の履修等)
第30条　教育上有益と認めるときは、他の大学又は短期大学との協議に基づき、学生に当該大学又は短期大学等の授業科目を履修させることができる。前項の規定により履修した授業科目について取得した単位については、教授2会の議を経て、60単位を限度として卒業要件単位として認めることができる。
(大学以外の教育施設等における学修)
第31条　教育上有益と認めるときは、短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。前項により与えることができる単位数は、前条により本学において修得した2ものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。
（入学前の既取得単位等の認定）
第32条　教育上有益と認めるときは、学生が入学する前に大学又は短期大学において履修した授業科目について取得した単位（科目等履修により取得した単位を含む。）を、本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。 2教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に行った前条第１項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。 3前２項により修得したものとみなし、又は与えることができる単位数は、編入学、転入学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、合わせて60単位を超えないものとする。
(本学以外での履修の許可)
第33条　本学の学生が、本学以外の大学等で授業科目の履修を希望する場合は、学長の許可を得なければならない。
(本学以外で履修した科目及び単位の取り扱い)
第34条　本学以外で修得した科目の単位の取り扱いは別に定める。
(成横)
第35条　授業科目の試験の成績は、A ˚ 、A、B、C、F（不可）をもって表わし、C以上を合格とする。
(その他)
第36条　授業科目の履修方法等については別に定める。
第４節　休学・転学・留学及び退学
(休　学)
第37条　疾病その他特別の理由により3ヵ月以上修学することができない者は、その理由を明らかにし、保証人連署の休学願を提出し、学長の許可を得て休学することができる。 2 3疾病による理由の場合には、医師の診断書を添付しなければならない。疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は休学を命ずることができる。
(休学期間)
第38条　休学期間は、１年以内とする。ただし、特別な理由がある場合は、１年を限度として休学期間の延長を認めることができる。 2 3休学の期間は、通算して４年を超えることができない。休学期間は、第13条の在学期間に算入しない。
（複　学）
第39条　休学期間の満了により復学するときは、学長に復学の届出をしなければならない。 2休学期間中にその事由が消滅したときは、学長の許可を得て復学することができる。
(転学)
第40条　他の大学への入学又は転入学を志願しようとする者は、学長の許可を受けなければならない。
(留学)
第41条　外国の大学又は短期大学で学修することを志願する者は、学長の許可を得て留学することができる。 2前項の許可を得て留学した期間は、第12条に定める修業年限に算入することができる。 3第30条の規定は、外国の大学又は短期大学へ留学する場合に準用する。
（退　学）
第42条　退学しようとする者は、学長の許可を受けなけれぼならない。
(除第)
第43条　次の各号の一に該当する者は、学長が除籍する。 ( 1 )授業料又は在籍料の納入を怠り、催促してもなお納入しない者( 2 ) 第13条に定める在学年限を超えた者( 3 )第38条に規定する休学期間を超えてなお修学する見込みがない者( 4 )死亡又は長期にわたり行方不明の者（５）疾病その他の理由により成業の見込みがないと認められた者
第５節　卒業及び学位
(卒  集)
第44条　本学に4年以上在学し、別表第2に定める授業科目を履修し所定の単位を修得した者について、教授会の議を経て、学長が卒業を認定する。学長は、卒業を認定した者に対して、学位記を授与する。 2
(学位授与)
第45条　学長は、前条の規定により、卒業を認定した者に次の学士の学位を授与する。看護学部
2学位の授与に関し必要な事項は別に定める。
第６節　賞　罰
(東　者)第46条　学生として表彰に価する行為があった者は、教授会の議を経て、学長が表彰することができる。
(繁戒)
第47条　本学の規則に違反し、又は学生としての本分に反する行為をした者は、「群馬パース大学学生の懲戒等に関する規程」に基づき、学長が懲戒する。
第７節　研究生、科目等履修生、聴講生、特別聴講学生及び外国人留学生
(研究生)
第48条　本学において、特定の専門事項について研究することを志願する者があるときは、学部の教育研究に支障がない場合に限り、選考のうえ、研究生として入学を許可することがある。 2 3研究生を志願することができる者は、大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。研究期間は１年とする。ただし、特別の理由がある場合はその期間を更新することができる。
(科目等限修生)
第49条　本学の学生以外の者で、本学の一又は複数の授業科目の履修を志願する者があるときは、学部の教育に支障のない場合に限り、選考のうえ科目等履修生として入学を許可することがある。
(車購生)
第50条　本学において特定の授業科目を聴講することを志願する者があるときは、本学の教育に支障がない限りにおいて選考のうえ聴講生として入学を許可することがある。 2聴講生は学期ごとに入学を許可する。
(特別聴講学生)
第51条　他の大学の学生で、本学において授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該他大学との協議に基づき、特別聴講学生として入学を許可することがある。
(外国人留学生)
第52条　外国人で、大学において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、選考のうえ、外国人留学生として入学を許可することがある。 2前項の外国人留学生に対しては、第24条に掲げるもののほか、日本語科目及び日本事情に関する科目を置くことができる。
(その他)
第53条　研究生、科目等履修生、聴講生、特別聴講学生、及び外国人留学生に関する規則は、別に定める。
第８節　検定料、入学金及び授業料
(検定料、入学金及び授業料)
第54条 検定料、入学金及び授業料の額は「群馬パース大学授業料等徴収に関する規程」の通りとする。
(授業料の納入)
第55条　授業料は、年額又は二分の一ずつを次の2期に分けて納入しなければならない。

(退学及び停学の場合の授業料)
第56条　前期又は後期の中途で退学し又は除籍された者の該当期分の授業科は徴収する。 2 停学期間中の授業料は徴収する。
(休学の場合の在籍科)
第57条　休学を許可され又は命ぜられた者については、休学期間中の授業料を免除する。ただし、別に定める在籍料を納入しなければならない。
(科目等展修生等の授業科等)
第58条　科目等履修生及び特別聴講学生の検定料及び授業料については、別に定める。
(納入した授業料等)
第59条　納入した検定料、入学金及び授業料は返還しない。
第９節　公開講座
(公開講座)
第60条　社会人の教養を高め、文化の向上に資するため、本学に公開講座を開設することができる。 2公開講座に関する事項については、別に定める。
第６章　改正、及び細則
(改  正)第61条 本学則の改正は、理事会が行う。
(細則その他)
第62条　本学則施行についての細則その他必要な事項は、別に定める。附則1．この学則は、平成17年5月1日から施行し、平成17年4月1日から適用する。附則1．この学則は、平成18年11月30日から施行する。ただし、第6条第1項3号から5号及び第４項の規定は、平成19年4月1日から施行する。
附則
1．この学則改正後の第44条第2項及び第45条第2項の規定は、平成20年12月4日から施行する。 2．この学則改正後の第15条第1項3号、第24条第1項、第44条第1項、第54条第１項の規定は、平成21年4月1日から施行する。 3．この学則改正後の第24条第1項、第44条第1項、第54条第1項の規定は、平成21年度入学生から適用し、平成20年度以前の入学者に対しては従前の規定による。ただし、別表第２、３に掲げる授業科目のうち、教授会が特に必要と認めた授業科目については、平成20年度以前の入学者に対しても履修を認めることがある。附則１．この学則は、平成23年4月1日から施行する。
附則
1．この学則は、平成24年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第24条第1項、第44条第1項の規定は、平成24年度入学生から適用し、平成23年度以前の入学者に対しては従前の規定による。ただし、別表第２、３に掲げる授業科目のうち、教授会が特に必要と認めた授業科目について附則1．この学則は、平成25年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第24条第1項、第44条第1項、第54条第1項の規定は、平成25年度入学生から適用し、平成24年度以前の入学者に対しては従前の規定による。ただし、別表第２、３に掲げる授業科目のうち、教授会が特に必要と認めた授業科目については、平成24年度以前の入学者に対しても履修を認めることがある。附則1．この学則は、平成26年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第24条第１項、第44条第１項の規定は、平成26年度入学生から適用し、平成25年度以前の入学者に対しては従前の規定による。ただし、別表第３に掲げる授業科目のうち、教授会が特に必要と認めた授業科目については、平成25年度以前の入学者に対しても履修を認めることがある。附則1．この学則は、平成27年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第54条第1項の規定は、平成27年度入学生から適用し、平成26年度以前の入学者に対しては従前の規定による。附則1．この学則は、平成28年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第24条第１項、第44条第１項の規定は、平成28年度入学生から適用し、平成27年度以前の入学者に対しては従前の規定による。ただし、別表第４に掲げる授業科目のうち、教授会の議を経て学長が特に必要と認めた授業科目については、平成27年度以前の入学者に対しても履修を認めることがある。附則1．この学則は、平成29年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第24条第1項、第44条第1項の規定は、平成29年度入学生から適用し、平成28年度以前の入学者に対しては従前の規定による。ただし、別表第２、３、４に掲げる授業科目のうち、教授会の議を経て学長が特に必要と認めた授業科目については、平成28年度以前の入学者に対しても履修を認めることがある。附則1．この学則は、平成30年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第24条第1項、第44条第1項の規定は、平成30年度入学生から適用し、平成29年度以前の入学者に対しては従前の規定による。ただし、別表第４に掲げる授業科目のうち、教授会の議を経て学長が特に必要と認めた授業科目については、平成29年度以前の入学者に対しても履修を認めることがある。
附則
1．この学則は、2020年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第24条第１項、第44条第１項の規定は、2020年度入学生から適用し、2019年度以前の入学者に対しては従前の規定による。ただし、別表第３に掲げる授業科目のうち、教授会の議を経て学長が特に必要と認めた授業科目については、2019年度以前の入学者に対しても履修を認めることがある。
附則
1．この学則は、2021年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第３条、第24条、第44条第１項、第45条の規定は、2021年度入学生から適用し、2020年度以前の入学者に対しては従前の規定による。附則1．この学則は、2022年4月1日から施行する。 2．この学則改正後の第３条、第24条、第44条第１項、第45条の規定は、2022年度入学生から適用し、2021年度以前の入学者に対しては従前の規定による。
附則
1．この学則は、2023年4月1日から施行する。 2.この学則改正後の第24条、第44条第1項の規定は、2023年度入学生から適用し、 2022年度以前の入学者に対しては従前の規定による。
附則
1．この学則は、2024年4月1日から施行する。別表第１　入学定員及び収容定員
看護学部看護学科
リハビリテーション学部理学療法学科
リハビリテーション学部作業療法学科
リハビリテーション学部言語聴覚学科
医療技術学部検査技術学科
医療技術学部放射線学科