慶應義塾大学医学部　隣査研究者氏名(代表)松崎　陽平〒160-8582　東京都新宿区信濃町35　慶應義塾大学医学部小児科学教室電話：03-5363-3816
要旨
今回のアンケート調査では児に皮膚トラプルがあった場合、87％の親がOTC外用薬を使用せずに、小児科や皮膚科受診していた。この傾向は平成21年度、22年度に行った感冒症状のアンケート調査とあまり変わっていない。また、OTC外用薬より医療用外用薬の方が効果があると答えた親も96%でOTC内服薬の93%とあまり変わらなかった。すなわち、親は内服薬の場合とあまり変わらず、医療用外用薬の効果をより高く評価し、医療機関へ受診していた。しかし、受診へのきっかけは「2週間経っても改善しない」が49% (352 / 726人)、「どんどん悪くなっている」が41% (295 / 726人)であり、最終的に改善しない場合は医療機関を受診しているが、医療機関受診を決意するまでには感冒症状の場合より、時間がかかっていることがわかる。 OTC 外用薬普及の妨げになっていることとして、「児が診察を受けていないこと」 (65%) 、「子どもの症状に合わせて処方されていない」（54%）などが多かった。さらに、自分では子どもの症状が OTC 医薬品で良いか判断できない、病院外用薬の方がOTC外用薬より効果が強い、などと考えていることが示された。さらに、親自身がアトピ一性皮膚炎の既往があり、児の皮膚症状も診察を受けたい、皮膚症状では軟膏塗布に加え、石けんで洗っていいかなどがわからないという意見もあった。今回の調査研究から多くの親は医療用外用薬をOTC外用薬より有効と考え、医療機関を受診していた。さらに、驚くことにその程度は感冒症状の場合とあまり変わらなかった。しかし、その理由は漠然としたもので、OTC外用薬の有効性、使用法が十分には認知されていないことが原因と考える。今回の調査でも20％の親が薬局の薬剤師の指示でOTC外用薬を使用しても良いと考えていた。さらに、40%の親が3歳以降で、 68.5％の親が6歳以降でOTC外用薬の使用が可能と考えていた。薬局を通じた医療情報、スキンケア情報の提供、医療機関や薬局でOTC外用薬の有効性や使用法を啓蒙していくことがこのような状況の改善につながると考える。年齢制限を含めたOTC医薬品の普及により、不必要な小児科受診の削減、小児科医の労働ならびに小児医療のコスト軽減が可能になる。一方、OTC医薬品の金銭的負担が軽減されることも、OTC医薬品の普及を促進すると考える。
1.調査研究目的
小児科外来に受診する患児の多くは軽症な乳幼児である。小児科診療を行っている救急外来、夜間診療所には毎日、多くの乳幼児と両親が来院する。これらの患者の大部分は翌日の小児科外来を初めて受診すべき軽症例であり、夜間に多数の患者が来院することで小児科医の疲弊を引き起こす。さらには「小児科医は忙しくて、大変」といったイメージが広がり、小児科医師の不足にもつながり、大きな問題となっている。この問題の1つの解決策として、我々は平成21年度、22年度に6歳以上でのOTC薬のさらなる普及、OTC薬の使用法の啓蒙を行うことで、夜間の小児科医の負担を軽減できるのではないかと考えた。本研究の最終目標は乳幼児領域においてOTC薬を普及させることであるが、現時点ではまだ実現できていない。平成21年度、22年度の研究から多くの親は児に風邪症状を認めた場合、児の診察が必要と考え、OTC薬へ不安を感じていた。そこで、本研究では乳幼児の皮膚症状に焦点を当てた。皮膚症状であれば、命に関わるような重症化のリスクは低いと考えられ、 OTC薬を親が使用しやすい状況と判断したからである。小児領域におけるOTC薬の役割をより大きなものとするために、児に皮膚症状があった際に、どの程度の親が医療機関を受診するか、親が不安に感じる点、病院処方外用薬をより有効と判断する理由を解析し、医療情報の提供手段、OTC外用薬使用の啓蒙方法を模索する。本研究の成果は、不必要な小児科受診の削減に帰結し、小児科医の労働ならびに小児医療のコスト軽減に結びつく可能性がある。
2. 調査研究方法
今回の調査では1ヶ月から13歳7ヶ月までの児を持ち、健康診断に受診した主に母親737人を対象にアンケートを行った。研究代表者らは大学病院で新生児を担当する小児科医として日常の診療現場で新生児・乳幼児をもつ親たちと接している。乳幼児健診に来る親の多くは児の皮膚トラプルを相談してくる。本研究では３カ所の施設で乳幼児健診外来を受診した母親らに無記名・自己記入式のアンケート調査（図１）を行い、健常乳幼児を持つ親が、 ①OTC外用薬を使わずに小児科を受診する理由②病院処方の外用薬がOTC外用薬より有効と考える理由③小児科に受診せずOTC薬の外用でも良いと考えるより具体的な条件などを検討する。これにより、乳幼児を持つ母親がOTC外用薬の受け入れ状況をより具体的に把握し、小児領域における将来のOTC外用薬普及の予備資料とする。
3．脚査研究成果
3-1. 調査対象者(表1 )今回の調査では1ヶ月から13歳7ヶ月歳までの児を持ち、健康診断に受診した親を対象に検討を行った。総数は737人。0-1か月が583人、2-3か月が41人、 4-6か月が22人、7-11か月が27人、1-3歳が50人、4-5歳が4人、6歳以上が２名であった。 3-2. 質問1 ：子供に皮膚トラプルがある時の対応（図2)子供に皮膚トラプルがあった場合の親の対応は小児科や皮膚科を受診する親は87%（638 / 737人）であった。 11%（85/ 737人）の親は症状によっては経過観察という選択をしていた。 3-3. 質問2：医療機関を受診したいと考える皮膚の状態（図3） 49%（352 / 726人）の親が2週間経っても改善しない場合、7％（53 / 726人）の親が1か月経っても改善しない場合、また41％（295 / 726人）の親はどんどん悪くなっている場合に医療機関の受診を考えていた。さらに、痛みを伴っている、悪臭を伴っている、水疱を伴っている、ジクジクしているなどの随伴症状で受診を決める少数意見もあった。 3-4. 質問3 :皮膚トラプルの際、小児科と皮膚科の選択（図4)皮膚トラプルの際、69% (504 / 735人)の親は小児科を受診していた。30% (226 /735人）の親は皮膚科を受診していた。ただし、0.7％（5/ 737人）の親は両方を受診していた。 3-5. 質問4：OTC外用薬と医療用軟膏との効果の意識（図5） OTC外用薬の方が有効と判断した親は１人もいなかった。96%（708 / 737人）の親は病院で処方される医療用軟膏の方がより効果があると判断した。 3.6% (27 / 737人)の親はOTC外用薬と医療用軟膏の効果は変わらないと判断した。 3-6. 質問5：OTC外用薬を使用する際の不安についての意識（複数回答可・図6） 65%（476 / 737人）の親は「診察を受けずにOTC外用薬を塗るのは不安」と感じていた。また、54%（399/ 737人）の親は「軟膏が子供の症状に合わせて処方されていない」と感じていた。また、14.5%（107/ 737人）の親は「乳幼児医療証があれば病院の軟膏が無料になるのに対して、市販の軟膏は高い」と感じていた。他にも薬効成分が弱そう、ステロイドが欲しいなどの少数意見があつた。 3-7. 質問6 : OTC外用薬を使用可能な年齢（図7） 3％（21/ 658人）の親は0歳から、10％（67/ 658人）の親は1歳から、9％（59/ 658人）の親は2歳から、22％（147/ 658人）の親は3歳からはOTC外用薬を使っても良いと考えていた。 3-8. 質問7 ：内服指示は誰が適任か（複数回答可・図8)誰に指示されれば安心してOTC医薬品を子供に飲ませられるか」を複数回答してもらったところ、医師（診察を含む）80.3%、医師（電話対応）27.6%、薬局の薬剤師25.1％、看護師（電話対応）20.0％であった。
4. 考察
当小児科で平成21年度、22年度に行った感冒症状のOTC薬に関するアンケート調査では、児に感冒症状があった場合90%の親がOTC薬を使わずに小児科を受診していた。さらに、93%の親は医療用医薬品がOTC医薬品より有効と考えていた。今回のアンケート調査は外用薬に焦点を当てた。一般的に皮膚トラプルは感冒症状などに比べ、全身状態への影響が少ない。すなわち、外用薬の方が内服薬に比べ、OTC薬への抵抗が少なく、普及への足がかりになると考えたからである。 ①OTC外用薬と医療用外用薬の効果、選択について評価を行うこと、②OTC外用薬に対して親が不安に感じている点を明らかにすること、③特に何歳からなら不安なくOTC外用薬を使用できるかを明確にしていくことを目的とした。今回の調査でも児に皮膚トラプルがあった場合、87％の親がOTC外用薬を使用せずに、小児科や皮膚科受診していた。この傾向は感冒症状とあまり変わっていない。また、 OTC外用薬より医療用外用薬の方が効果があると答えた親は96%でOTC内服薬の93%とあまり変わらなかった。一方、OTC外用薬と医療用外用薬の効果は変わらないと答えた親は4%で内服薬の7%に比べ、少数であった。すなわち、「外用薬では内服薬に比べ、よりOTC薬を利用している」との仮説をたてたが、親は内服薬の場合とあまり変わらず、医療用外用薬の効果をより高く評価し、医療機関へ受診していた。しかし、受診へのきっかけは「2週間経っても改善しない」が49% (352 / 726人)、「1か月経っても改善しない」が7％ (53 / 726人)、「どんどん悪くなっている」が41％ (295 / 726人）であった。すなわち、最終的に改善しない場合は医療機関を受診しているが、医療機関受診を決意するまでには感冒症状の場合より、時間がかかっていることがわかる。小児科・皮膚科受診に関しても68％の親は小児科を受診し、皮膚の専門家である皮膚科を受診しているのは31％しかいなかった。皮膚トラプルであっても小児の場合は小児科という意識が親には高く存在していた。87%の親は小児科・皮膚科を受診していたが、11％の親は児の皮膚症状が軽ければ、医療機関を受診せず、様子を見ていた。この割合も感冒症状の場合とほぼ同一であった。 OTC 外用薬普及の妨げになっていることとして、「児が診察を受けていないこと」 (65%)、「子どもの症状に合わせて処方されていない」（54%）などが多かった。さらに、自分では子どもの症状が OTC 医薬品で良いか判断できない、病院外用薬の方がOTC外用薬より効果が強い、などと考えていることが示された。さらに、親自身がアトピー性皮膚炎の既往があり、児の皮膚症状も診察を受けたい、皮膚症状では軟膏塗布に加え、石けんで洗っていいかなどがわからないという意見もあった。一方、OTC外用薬より医療用外用薬の方がかぶれないなどの誤解も見られた。 OTC医薬品はその名の通り、薬局のカウンターで話をして購入できる医薬品であり、子どもの皮膚症状に合った成分の配合されたOTC外用薬はどれか、医療用外用薬との違い、スキンケアのやり方などを薬局でアドバイスすることが可能ではないだろうか。実際、今回の調査でも20％の親が薬局の薬剤師の指示でOTC外用薬を使用しても良いと考えていた。場合によっては薬局から医療機関の受診を勧めることも考えられる。さらに、OTC医薬品への誤解を解くような啓蒙活動も必要になると考える。本調査でも40%の親が3歳以降で、68.5%の親が6歳以降でOTC外用薬の使用が可能と考えていた。 OTC外用薬でも3歳以上あるいは6歳以上に限定して普及を図った方が親のOTC外用薬への受け入れが良い可能性がある。また、14.5%の親が「乳幼児医療証があれば医療用医薬品は無料になる」と指摘した。現在、多くの地域で乳児医療制度があり、乳幼児の医療機関への受診代、薬代の多くでは補助を受けることができる。OTC医薬品の金銭的負担が軽減されることも、OTC医薬品の普及を促進すると考える。今回の調査研究から、多くの親は医療用外用薬をOTC外用薬より有効と考え、医療機関を受診していた。さらに、驚くことにその程度は内服薬とあまり変わらなかった。しかし、その理由は漢然としたもので、OTC外用薬の有効性、使用法が十分には認知されていないことが原因と考える。薬局を通じた医療情報、スキンケア情報の提供、医療機関や薬局でOTC外用薬の有効性や使用法を啓蒙していくことがこのような状況の改善につながると考える。
5.まとめ
今回アンケートを用いて、90%の親が児の皮膚症状に対して小児科・皮膚科を受診していた。多くの親はOTC外用品の効果、診察なしに外用薬を塗布することを不安に思っていた。３歳から6歳以上でのOTC外用品の普及には親の不安に対する薬局でのアドバイスが不可欠であり、このOTC医薬品の普及は不必要な小児科受診の削減、小児科医の労働ならびに小児医療のコスト軽減に重要である。
6. 脚査研究発表
平成26年度の日本小児科学会での発表を予定しています。
7.引用文献
東京都における今後の小児教急医療体制の在り方について.東京都救急医療対策協議会報告, 2000.
乳幼児医療証があれば病院の歓膏が無料になる採血などの検査もして欲しい市販の軟膏より処方の軟膏の方がかぶれないステロイドが欲しいから  1 6子供の症状に合わせて処方されていない市販の軟膏の成分は処方されたものより薬効成分診察を受けずに塗るのはとにかく不安図6　質問5：OTC外用薬を使用する際の不安についての意識（複数回答）