研究代表者池田利基(認定非営利活動法人カタリバ・研究員)研究分担者金子楓(認定非営利活動法人カタリバ・研究員)要旨本研究では，不登校の子どもの心理的変化を確認することを通して，オンライン不登校支援プログラムの効果検証を実施した。認定非営利活動法人カタリバが運営するシェア型オンライン教育支援センター「room-K」に参加した56名の小中学生を対象に，不登校になった理由や自尊感情，ICTスキル等を尋ねる質問紙調査を実施した。子どもに対する介入方法として，心理士や元教員によるアセスメントと計画に基づき，面談やプログラムが提供された。不登校の理由に基づき子どもを類型化するためクラスター分析を行ったところ，２つのグループに分類された。クラスターごとの特徴をl検定で確認した結果，一方のクラスターはもう一方のクラスターよりも複数の不登校理由で有意に得点が高いことが明らかになったため，前者を「明瞭型」，後者を「曖昧型」と命名した。また，プログラム参加前後の変化を確認するため，クラスター（明瞭型/曖昧型）×時期（pre / post）の2要因分散分析を行った結果，時期の主効果が認められた。プログラム開始前よりも開始後の方が自習理解・ICTスキルは高く，無気力因子が低くなっていたことから，当該プログラムが不登校の理由を問わず，児童生徒の学習能力の向上とストレス反応の低減に効果があると示唆している。今後は，小サンプルでも因果関係が仮定できるシングルケースデザインを用いたプログラムの検証を実施する予定である。 1.研究目的自殺リスクと不登校の関連　自殺念虚に関する調査では，子どもや若者の自殺念虚は学校起因であるケースが，家庭起因や健康問題であるケースよりも多いことが明らかにされている[1]。学校起因であることの具体例としては，不登校経験者ほど自殺念慮・自殺未遂を経験していることや[1]，子どもの自殺は夏休み終了日前後に集中していること[2]，自殺遂行事例の40％に不登校経験があることがあげられる[3]。また，自殺事例の不登校経験者のうち75%は学校復帰しており[3]，学校復帰そのものだけではなく，復帰後も安心して日々を過ごせるような長期的な視点に立った支援の必要性が指摘されている[4]。さらに，20歳以上の大人を対象とした研究ではあるが，「家族や地域との交流の少なさ」が自殺リスクと有意に関連しており[5]，社会関係資本の多寡が自殺リスクに関連していると考えられる。これらの日本国内の現状を鑑みると，不登校支援においてただ単に学校復帰をアウトカムとするのではなく，子どもの心理的安全性や社会関係資本を確保したうえでの学校復帰が，子どもの将来の自殺予防として極めて重要であると考えられる。不登校支援の課題不登校支援の概況として，教育支援センターの設置自治体は全国の約63%であり，未設置の理由は予算・場所の確保が最多となっている[6]。また，フリースクールが不登校の子どもにとって学びの選択肢になりえるが，月平均費用は３万３千円であり[7]，経済資本の多寡が学びの格差に繋がる可能性がある。さらに，弊団体に繋がったケースとして，地方ではたとえ支援策が展開されていても子どもが物理的に支援の場にアクセスできないという家庭が散見された。以上より，公的支援は依然不十分であるとともに，これに付随的な問題点として2022年に至るまでの国内の各種支援が子どもや家庭にどのような変化を及ぼしたのかはほとんど明らかにされていない。このような社会状況の中で,小中学校における不登校は約24万人に至り年々増加傾向であり[8]，学習機会の損失だけでなく生死にも繋がりうる不登校状態の子どもやその家庭に対しては政策レベルの対策が急務である。不登校支援の先行研究不登校支援に関する国外の実証研究の約73%が学校への出席をアウトカムとして設定しているものの明瞭な効果は見いだせておらず，不登校の子どもの心理的安全性や社会関係資本を調査している研究は少ないことから[9]、世界的に見ても不登校支援事業の実証研究は未だ発展途上であるといえる。本研究の目的本研究では，上述した課題を克服するために物理的・経済的に比較的制約が少ないオンライン不登校支援の効果検証を行うことを目的とする。そのため、子どもの登校状況だけにとどまらずどのような心理的変化を期待できるのかを探索的に検討する。なお本稿では，以前より事業内で収集していたアンケート項目を「方法」に，その分析内容を「結果」にそれぞれ記載し，これらを予備的な研究と位置付けて報告をおこなう。 2.研究方法調査対象者　2022年6月から2022年11月までのあいだに認定NPO法人カタリバが運営するシェア型オンライン教育支援センター「room-K」に参加した児童生徒56名（小学生23名，中学生33名）が調査対象であった。当該団体の別事業や日本国内の地方自治体からの紹介が，児童生徒の主な参加経路であった。調査内容不登校になった理由について「友人との関係（かんけい）で嫌（いや）なことがあるから」 「学校にはたくさんの不安や気になること，緊張（きんちょう）することがあるから」などの17項目について「よくあてはまる」～「全く当てはまらない」の5件法で回答を求めた。またその他に、自習理解（自分で進めている勉強がよくわかりますか）、ICTスキル（パソコンでローマ宇の入力ができますか)，自尊感情尺度[10]，ストレス反応尺度[11]を尋ねた。自習理解は「よくわかる」～「わからない」までの４件法，ICTスキルは「できる」～「全くできない」の４件法，その他の尺度は先行研究に準拠する形式でそれぞれ回答を求めた。子どもに対する介入方法（1）面談 児童生徒ひとりに対して，20代～40代の大人ひとり(以下：メンター)が週1～月1回，オンラインで約30分間の面談を行った。面談内容は，子どもによってやや異なるが、目標を設定したり、参加したプログラムの振り返りをしたりすることを行った。(2)プログラム提供　家庭からも学校の別室等からも接続できるオンライン上の学び場で，AIドリルを活用した学習支援や，ソーシャルスキルトレーニングのプログラムなどをオンラインにて提供した。(1)及び(2)は，子どもひとりひとりに応じた最適な介入になるよう，心理士や元教員によるアセスメントと計画により実施された。手続き　初回の面談及び２回目の面談と，その半年後の面談の際に，各児童生徒を担当するメンターが質問紙を実施した。倫理面への配慮  (1)研究データには，研究対象者個人を特定できるデータ（個人情報）が含まれる。これらのデータは，開示せず，分析には個人が特定できる形では使用しない。この旨は，データ取得の際に，調査目的等の説明欄に明記し，研究対象者から同意を得た。(2)データは，電子媒体（Google Sheet）に保存した。データが保存されているGoogle Sheetへは，研究代表者・分担者およびNPO法人カタリバ関係者のうち研究活動に携わる者にアクセス権が付与され，その他の者は，アクセスできない状態とした。本データは，一定期間修了後，削除される。(3)研究等によって生ずる個人への不利益および起こりうる危険性に対する配慮研究への協力は自由意思によるものであり，協力の拒否による不利益は一切生じないこと，研究開始後も回答したくない項目に対する回答拒否，中止ができること，回答の撤回をした場合でも何ら不利益を受けないことを，データ取得の際に，調査目的等の説明欄に明記し，研究対象者から同意を得た。  (4)研究対象者に理解を求め同意・承諾を得る方法データ取得の際に，冒頭にて，回答開始後も回答したくない項目に対する回答の拒否，中止，撤回をした場合でも何ら不利益を受けないこと,データの扱い方法を記載した。回答をもって調査の協力に同意したものとすることを明記した。
3.研究結果
不登校理由に基づいて子どもを類型化するために,「不登校理由」を変数としてクラスター分析を実施したところ２つのクラスターに分けられた。各クラスター間でも検定を実施したところ、一方のクラスターがもう一方のクラスターよりも複数の不登校理由において有意に得点が高かった（ps < .05)。それゆえに，前者を「明瞭型（n = 34)」，後者を「曖昧型（n = 22)」とそれぞれ命名した。クラスターごとの各尺度得点の初期状態及びプログラム参加後の変化を確認するために，クラスター (明瞭型/曖昧型) ×時期（pre / post）の2要因混合分散分析をおこなった。その結果，自尊感情尺度，ストレス反応尺度の抑うつ・身体反応因子及び無気力因子，易怒因子においてクラスターの主効果が認められた。明瞭型のほうが曖昧型よりも、自尊感情尺度の得点が有意に低く，抑うつ・身体反応因子及び無気力因子の得点が有意に高かった（ps < .05, ds = 0.25～0.56)。また,自習理解及びICTスキル，無気力因子において時期の主効果も認められた。preよりもpostのほうが有意に自習理解及びICTスキルの得点が高く，無気力因子の得点が低かった (ps < .05, ds = 0.16～0.37)。いずれの尺度においても，交互作用は認められなかった。
4.考察・結論
本研究のι検定の結果より，タイプAの児童生徒はタイプBの児童生徒よりも自身の不登校理由について自覚的であることが伺えた。また，分散分析の結果より，タイプAの児童生徒はタイプBの児童生徒よりも自尊感情が低く，ストレス反応が高いことが明らかになった。これは，タイプAの児童生徒は自身が何に対して苦しさを感じているかがわかっているからこそ、自尊感情の低さやストレス反応の高さが表出しやすい可能性があるといえる。さらに，同分析の結果より，プログラム開始前よりも開始後のほうが自習理解及びICTスキルは高くなり，ストレス反応のうち無気力因子は低くなっていた。これは、当該プログラムが不登校の理由を問わず児童生徒の学習能力の向上とストレス反応を低減させる効果があることを示唆している。しかしながら，本研究は前後比較デザインを採用しており，分析によって認められた尺度得点の変化がほんとうにプログラムの効果によるものなのかどうかは不明瞭である。したがって，今後はより精緻に因果関係を明らかにできる研究デザインによって，事業の効果検証がなされることが望ましい。
5.政策提案・提言
まず，事前アセスメントの観点から述べる。不登校理由は，児童生徒により複雑に絡み合っており，その検相により不登校はタイプ分けができると考えられる。そのタイプによって，提供するべき支援プログラムの趣旨は画一的にはならず個別最適な方法がありえるはずである。実際に，本事業は子どもひとりひとりに応じた最適な介入になるよう，支援計画コーディネーターが個別にroom-Kでの過ごし方を計画した後に，20代～40代を中心とした若者（以下、メンター）によって伴走支援が行われている。たとえば、学習に不安を抱える子どもにはAI学習プログラムを提供し、学習プログラムへの参加についての振り返りをメンターと行ったり，対人に不安を抱えたりする子どもには，子どもの興味にあわせてメンターが対話することで，対人関係構築力を養っている。本事業内容や分析結果から，適切なアセスメントに基づいた支援は，子どもの心理的側面に一定の効果があると考えられる。本研究の量的分析は，サンプルサイズ不足のため，網羅的に不登校の類型化できなかった可能性がある。不登校理由を類型化し、それぞれの類型にあった適切なアセスメントが把握できれば、支援にかかわる人々が伴走者として活動しやすくなり不登校支援の拡充が期待できるだろう。日本国内の不登校児童生徒数は年々増加傾向であり，最新の調査では約24万人に至っており[8]，支援機関や支援者数の確保は喫緊の課題であると考えられる。本研究の結果は，この課題に対する一助となるだろう。次に，効果検証の観点から述べる。NPOによる支援の現場では慣例的に前後比較デザインが積極的に採用されることが多いのが現状であるが，先述した通り前後比較デザインでは厳密な因果関係は不明瞭である。なぜならば，児童生徒は本プログラムを参加している時間よりも多くの時間を家庭や学校，その他の空間で過ごしているため，自尊感情などの教値的変化はそれらすべての時間で経験したことの総和だからだ。この課題を解消するためには，より因果の仮定の強いランダム化比較試験を推奨することができるが，最終受益者に対する機会の不平等という倫理的側面が課題となり，国内の心理的支援プログラムにおいて採用されることはほとんど見受けられない。このような制約の中でプログラムの効果を少しでも正確に測定するための手段として，シングルケースデザイン（Single-Case Experimental Design： SCED）が挙げられる。SCEDでは，同じ参加者に複数回アウトカムを測定し，その過程で介入を操作したり撤回したりして効果を比較する[12]。たとえば，介入以前のアウトカムの変化量（ベースライン条件）よりも、介入以後のアウトカム（介入条件）の変化量のほうが大きけれぼその介入の効果があると推定される。SCEDでは比較対象として設定されるのが，プログラムを受けさせない集団ではなく，プログラム開始前の受益者なので，機会の不平等という倫理的課題も生じにくいと考えられる。それゆえに，NPOによる支援の現場において，プログラム開始前から質問紙調査や行動的指標データを取得できるのであれば,プログラムの効果を推定するうえでSCEDは極めて有用な手段の一つとなりえるだろう。冒頭で述べたように，子どもの自殺既遂事例の調査では子どもの自殺は学校起因であるケースが多い。単に学校復帰を目標とする（あるいは目標とさせる）ことはむしろ大人側の暴力的な行為なのかもしれず，まずは子どもの心理的安全性を確保することが最重要であると考えられる。そのうえで学校復帰をしたいかどうかを，本人自身が考える時間を設けるのが望ましい。上記２つの観点を多くの支援プログラムが取り入れることで，日本各地で実施されている自治体やNPOによる草の根的な不登校支援プログラムは，子どもの心理的健康ならびに自殺などのリスクある行動への対策としていっそう有意義に機能することであろう。
6.成果外部への発表
(1)    学会誌・雑誌等における論文一覧（国際誌0件、国内誌0件）合和4年度は特記事項がありません。 (2)学会・シンポジウム等における口頭・ポスター発表（国際学会等0件、国内学会等0件）令和4年度は特記事項がありません。
(3)
その他外部発表等
令和4年度は特記事項がありません。
7.引用文献・参考文献
[1]日本財団ジャーナル(2019). 子ども・若者に自殺を考えさせる多くの原因は「いじめ」、「不登校」経験も強く関連。相談する相手は誰？ https://www.nippon-foundation.or.jp/journal/2019/28707 (2022年10月6日アクセス) [2]文部科学省(2022).児童生徒の自殺対策についてhttps://www.mhlw.go.jp/content/12201000/000900898.pdf(2022年10月9日アクセス) [3]松本俊彦(2008).心理学的剖検データベースを活用した自殺の原因分析に関する研究分担研究報告書心理学的剖検における精神医学的診断の妥当性と教量的分析に関する研究https://mhlw- grants.niph.go.jp/system/files/2009/093151/200935007A/200935007A0007.pdf (2022年10月6日アクセス) [4]文部科学省(2019).不登校児童生徒への支援の在り方について(通知) https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1422155.htm (2022年10月6日アクセス) [5]川上憲人(2008). 心理学的剖検データベースを活用した自殺の原因分析に関する研究分担研究報告書心理学的剖検の症例対照研究https://mhlw- grants.niph.go.jp/system/files/2009/093151/200935007A/200935007A0008.pdf (2022年10月6日アクセス) [6]文部科学省 (2019).教育支援センター（適応指導教室）等の実態調査結果https://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2019/05/20/1416689_002.pdf (2022年10月6日アクセス) [7]文部科学省 (2015). 小・中学校に通っていない義務教育段階の子供が通う民間の団体・施設に関する調査https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tyousa/__icsFiles/afieldfile/2015/08/05/1360614_02.pdf (2022年10月9日アクセス) [8]文部科学省(2022).令和３年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果についてhttps://www.mext.go.jp/a  menu/shotou/seitoshidou/1302902.htm（2023年5月11日アクセス） [9]Heyne, D., Strömbeck, J., Alanko, K., Bergström, M., & Ulriksen, R. (2020). A scoping review of constructs measured following intervention for school refusal: are we measuring up? Frontiers in Psychology, 11, 1744. [10]桜井茂男(2000).ローゼンバーグ自尊感情尺度日本語版の検討筑波大学発達臨床心理学研究, (12), 65-71. [11]松尾理沙・太田真貴・井田美沙子・竹田伸也(2015).子どものためのストレス反応尺度の作成米子医学雑誌, 66(4), 75-80. [12]藤巻岐・山田剛(2021). Ｒではじめるシングルケースデザインratik 8.特記事項(1)健康被害情報　なし(2)知的財産権の出願・登録の状況なし