104

モダンメディア

64 巻 5 号 2018［通巻 750 号記念特集 1］

感染症の診療・検査・研究を担う次世代へのメッセージ

モダンメディア 通巻750号記念特集 1

Ⅱ. 感染症予防の観点からみた提言－これからの日本に求められるもの－
おか岡べ部

のぶ信ひこ彦Nobuhiko OKABE⑤人の住居地の拡大による人と野生動物の距離の接近

はじめに⑥交通機関の発達による人と物の大量・短時間での移動

かつて、「病気」といえば疫病、すなわち感染症（伝⑦抗菌薬等への薬剤抵抗性を有する菌（耐性菌）の染病）がもっとも恐れられ、またそれが中心でもあっ増加た。しかし、病原体の発見、検査法や診断法の進歩、など多くの要因が挙げられる。⑥については、人そして抗菌薬やワクチンの開発と普及、衛生環境のと物だけでなく病原体の移動をも容易にし、感染症向上、栄養状態の改善、そして医療そのものの向上の拡大に大きな影響を与えている。以前であれば遠などによりかなりの感染症は激減した。死にいたるい土地での局地的な発生でとどまったものが、今で感染症も少なくなり、現代の疾病構造は感染症からはあっという間に世界中に拡大する可能性があり、悪性新生物、心疾患、脳血管疾患などに置き換わっ

離れた土地での感染症の発生は対岸の火事ではなくてきた。人類は種痘（天然痘ワクチン）を用いて、多なっている。

くの人の死の原因であった天然痘（痘瘡）を根絶さⅠ. 感染症の予防せた。天然痘に次ぐ根絶の第 2 の標的であるポリオも、わが国を含む多くの国々から消え去り、現在は根絶目前とまで言われるようになってきた。さらに、感染症患者に対しては、正しい診断に基づいた適WHO（世界保健機関）では、麻疹の排除運動（measles

切な治療が行われるべきである。そのために患者のelimination）を世界規模で展開しており、わが国で診察、必要に応じた検査が行われるが、当然ながらもこのおよそ 10 年間で麻疹患者数が年間 20 ～ 30

病気に罹る苦痛や不安よりは病気に罹らない方が良万人から数百人以下にまで減少し、2015 年 3 月日い。そこに感染症予防の大きな意義がある。
感染症の予防の基本は、感染源、感染経路、感受本は麻疹排除認定国の仲間入りを果たした。
一方で、これまでに存在しなかった感染症や、病性者（その感染症に罹る可能性のある人）対策、で原体が証明されることにより感染症であることが明ある。これらには個人が行う部分と、社会全体で行らかになった疾患（新興感染症）や再び姿をあらわう部分とがある。個人としては、日常の衛生対策（清してきた感染症（再興感染症）などの登場により、潔な生活とその習慣、それらのしつけ）、予防接種

感染症に対して新たな警戒が必要になっている。などがあり、社会全体としては社会環境の整備、感感染症が再び私たちにとって身近な警戒すべき問

染症発生時の拡大予防、そして集団としてみた予防題として戻ってきた大きな要因として、接種などがある。しかし、個人と社会での予防は必①人口の増加そして都市化ずしもその区分は明確に分けられるものではない。

②集団的な生活機会の増加

個人の予防が社会全体の予防になり、社会全体の予③食習慣、性習慣などの生活習慣の急速な変化

防は個人の予防に結びつく。また個人および社会の④自然環境の破壊

感染症に関する意識のレベルが、その国や地域にお川崎市健康安全研究所〠210- 0821 川崎市川崎区殿町3 - 25 - 13
川崎生命科学・環境研究センター（ LiSE）2階

Kawasaki City Institute for Public Health(3-25-13 Tonomachi, Kawasaki-shi, Kawasaki)（ 12 ）

105

ける感染症の予防対策に大きな影響を与える。日常するための時間だった」との反省を聞いた。不明のの一人一人の清潔な生活とその習慣は一朝一夕でで呼吸器感染症でも標準予防策の実施で防護可能であきるものではなく、子どもたちへの行き過ぎることり、韓国で流行した MERS（Middle East Respirato-のない適切なしつけや教育が必要で、それをまた自ry Syndrome : 中東呼吸器症候群）では、標準予防策分たちの子どもに伝えることができる大人に育てての実施が不十分であったことが指摘されている。

いくことが、個人にとって、社会にとって重要とな

エボラ出血熱は約 3 万人の患者発生と約 30％のる。個人衛生、社会の衛生という点で、現状のわが致死率ということで、わが国でもその侵入が危惧さ国は他国に比較して極めてと言ってよいほど良い方れ「かかったらどうする！」というような問い合わになると思われる。日本の学校や保育園、幼稚園でせが相次ぎ、「恐怖の感染症、日本に上陸か」とい手洗いやうがいを教えている風景をみると、洋の東うようなセンセーショナルな報道もみられた。しか西を問わず多くの外国人はびっくりする。衛生教育

し冷静に見てみると、エボラ出血熱は基本的には血が学校教育や幼児教育として行われている国は数え液の接触感染であり飛沫感染はなく、無症状病原体るほどもない。わが国はこの点、よい意味で極めて保有者あるいは発症初期患者は感染性はほとんどなユニークな国である。この基本が今後も維持される

いところから、標準予防策および HIV、B 型、C 型かどうかに、今後のわが国の感染症対策の成否がか肝炎等の感染予防の基本が認識されていれば、感染かっているといえる。の広がりは十分防げるはずである。

Ⅱ. 感染症予防の基本「標準予防策 standardprecaution」をどこでも、確実に

Ⅲ. 感染症予防のための必須のツール「予防接種・ワクチン」

これら感染予防の最も重要なことが「標準予防策」

予防接種とワクチンはほぼ同じ意味に使われるであることは、現在の感染制御の分野で常識となっが、予防接種とは薬物等で生体に免疫をつけることてきている。感染症の有無に関わらず、「すべてのであり、ワクチンとはその免疫をつける薬物を指す。

患者の体液は感染性あり」と考えることであり、最したがって「ワクチンを使って予防接種を行う」こ

も大切なことは流水と石鹸による手洗い、使い捨てとになる。

手袋の着用、体液が飛び散るような場合はエプロン・予防接種・ワクチンの意義：予防接種は、個人がマスク・ゴーグルなどの着用であり、これらを常に病気に罹らない、つまりそれぞれの健康を守ること使えるようにしておくことが標準予防策であり、こがもっとも重要な目的で、目に見えない大きい効果れに加えて感染経路別の対策が行われるが、基本をが生じる。個人を守ることによって次の世代の健康知らずしてその先には進まない。

をも守ろうとするものもある。風疹はほとんどが熱2003 年に発生した SARS（sever acute respiratoryと発疹程度の軽い感染症であるが、免疫をもたない

syndrome : 重症急性呼吸器症候群）は、原因、感染

妊娠早期の女性が風疹ウイルスの感染を受けると胎のレベル、治療などまったくわからない、致死率 10％

児に影響が及び、心臓・眼・聴力・発育などに障害がの不明の疾患として世界を不安に陥れた。発生当初生じる先天性風疹症候群（congenital rubella syn-香港では大病院での院内感染が問題になったが、院drome : CRS）が高率に生ずる。これを防ぐために内で感染を受けたスタッフと、感染を受けなかった風疹ワクチンの接種が行われている。多くの人が風スタッフの行動の大きな違いは、マスク・手袋・ガ疹のワクチン接種を受けることによって風疹の発生ウンの着用と手洗いであり、まさに標準予防策の重数を減らし、男性から女性に感染する危険性も防ぐ要性が示された。多くの SARS の病院内感染患者をために、男女の区別なく風疹ワクチンの接種は行わ出したある先進国の大病院で「わが病院には手袋もれる。

マスクもガウンも手指消毒のための器材も潤沢にあ

多くの人が免疫を持つとその感染症の発生は少なる。しかし手の洗い方やそれらの使い方にはほとんどくなってくるので、予防接種を受けていなかった少のスタッフが慣れておらず、なかったのは彼らに教育数の人にも感染の危険性が少なくなり、守られるこ（ 13 ）106とになる。つまり、予防接種を受けられない人、受あるいは極めて稀な異常反応が出現し、重大な健康け損ねていた人、受けたくなかった人も、予防接種被害が生じることが残念ながらゼロではない。ワクを受けた人によって守られていることになる。予防チンの種類によって異なるが、数 10 万～数百万回

接種は、自分だけではなく見知らぬ人もいつの間に接種に 1 回ほど入院するくらいの異常反応が出現す

か守る優しさをもっているといえる。

ることがあり、数百万～ 1 千万回接種の単位で考えさらに、予防接種によってやがてその病気を地球ると、なかには生命に関わることがあるのも事実で上から追放しようとするねらいを持つものもある。

ある。そのためにわが国の予防接種は、承認制度や人々が長い間悩まされてきた天然痘（痘瘡）は、人類国家検定、予防接種の実施方法の規定などにより被が初めて手にした天然痘ワクチン（種痘：vaccina-害を最小限にするための努力が続けて行われていtion ワクチンという言葉は種痘 vaccine が語源）にる。このようなリスクを上回るワクチンは通常は使よって、世界中からの根絶を達成している。実現ま用ができない。あるいは使用されているものであれでもう一歩のポリオの根絶計画（polio eradication）、ば一時中止をしてもその原因の解明を行い、ワクチ麻疹や風疹の排除計画（measles, rubella elimina-ンを使用しないことによる疾病負担の再現あるいはtion）に、ワクチンは欠かせないツールである。

増大とワクチンによるかもしれない副反応（有害事

これまでのワクチンは、急性感染症とその合併症象）とのリスクバランスなどを考慮して、ワクチンの予防に主眼が置かれてきたが、慢性感染症あるい接種の再開あるいは新たなワクチンの登場まで使用は感染症の延長としての癌の発症予防もワクチンで中止などを図る必要がある。

可能となってきた。B 型肝炎（hepatitis B : HB）ウ100.0％の効果、100.0％の安全性が担保されていイルスワクチンは、急性 B 型肝炎の予防はもちろんるものではないが、少しでも 100.0％の効果と安全であるが、その重要な役割は HB ウイルスが持続感性へ近づく努力を続けながら、現在の感染症の持つ染することによる慢性肝炎・肝硬変・肝癌の予防でリスクを軽減させるツールがワクチンであり、予防ある。ヒトパピローマウイルス（human papilloma

接種を行う意義であることを、接種を受ける側であvirus : HPV）ワクチンは、HPV 感染による子宮頸る多くの人々に理解していただく必要があり、これ癌およびその他の HPV 関連癌の予防を目的としてに対する丁寧な説明が常に求められる。

開発実用化されたものである
予防接種・ワクチンに求められる安全性：予防接種は、人々を感染症から守るもっとも重要な予防法であり、抗菌薬や抗ウイルス薬が使える現代でも、Ⅳ. 感染症対策として基本となるサーベイランス−相手を見つける、知る−

予防接種の重要性は変わらない。病気に罹るより、感染症のコントロールのためには、的確な臨床診罹らない方がよりリスクは少なくなるという、大き断とそれを裏付ける病原診断、これらに基づいた合なメリットがあるからである。医療は通常病気に理的な治療と感染制御が行われることがもっとも重なった人に行うが、予防接種は多くの場合は健康な要である。また感染症に罹患しないための個人的・人に行う医療行為になるので、効果が高く、確実に社会的衛生、ワクチン接種など、あらかじめ感染症安全であることが求められる。予防しようとする病の発生を防ぐための予防方法も日常から重要であ気が目の前にあるときには、多くの人は予防接種をる。そしてこれら感染症の予防、診断、治療への基求めて殺到するが、しかしその病気が目の前からほ本的な情報を与える基本的なデータとなるものが、とんどなくなってきたときには、病気に罹るのでは感染症に関する情報であり、それを得るためのものという不安は低くなり、ワクチンによる万が一の異が感染症サーベイランスである。ここから相手を見常反応の不安の方が高くなり、ワクチン接種を避けつけ、知ることができる。

るという現象があらわれることがある。人間の体は感染症に対する危機管理という言葉に触れること

誰一人同じものはない複雑な構造で、生体に異物（ワが最近多いが、稀なものを追いかけるだけではなく、クチン）を投与する、つまり予防接種をすることに日常的疾患の動向を知ることによって初めて例外的よって、正常な生体の反応をこえた、予期できないな疾患、危機的な疾患の存在が明らかになり、その（ 14 ）

107対応が可能になる。臨床現場での経験をその病気をく、双方向の関係でさらに連携を深められるよう努見た臨床医一人だけのものに終わらせず、地域、市力を続けていく必要がある。

区町村、都道府県そして国単位へと集積されることわが国におけるサーベインスシステムは、感染症によって一人の臨床医の経験は大きく広がり、そのに規定された対象疾患について行われており、情報結果は国際的にも有用な情報となる。集積されたの収集・分析・還元・公開などについてはかなり充データは当然ながら個々のデータを共有するという実してきている。法に基づいてしっかり行われる一形で臨床現場へ反映され、最終的には一般の人々へ

方、法で規定された疾患以外は把握できず、また「不の感染症対策に利用されるものとならなければいけ明の疾患」という分類不能群の把握がなかなかできない。またサーベイランスによって基本的な情報ないことなどは、欠点となっている。近年新たな感（ベースライン）が得られたところで、そこからの異染症の出現が話題になっていることを冒頭に述べた

常発生を感知した場合には速やかに何らかの対応・が、これらは発生初期には「診断不明疾患」であり干渉を行う必要がある。このベースラインを超えた「原因不明疾患」である。病名の付いた疾患ばかりでかどうかの判断は、常日頃サーベイランスデータをはなく、不明疾患発生の集積（クラスター）を迅速見ることによってそのセンスが培われる。そしてに把握するシステムの導入は急務であり、公衆衛生サーベイランスの最大の目的はデータを作りまとめ上のリスクの高い事象を早急に捉えるための Event-ることそのものではなく、それを解析して行動（アbased surveillance という考え方が国内外で検討さクション）に結びつけ、感染症発生をできるだけ小れている。これには、規定された疾患についての公規模に抑えるところにある。

的な情報だけではなく、いろいろな情報源から得らわが国においては、感染症の予防及び感染症の患れた事象（event）を柔軟にとらえ、リスク分析を速者の医療に関する法律（感染症法）に感染症サーベやかに行い、必要であれは早急に対応策を講じるとイランス（発生動向調査）の対象疾患が定められ、いうものである。

医師の届け出に基づく感染症に関する情報の収集おⅤ. 感染症の発生に備える−新型インフルエンザ対策−

よび公表、感染症の発生状況および動向の把握、そしてその原因の調査などサーベイランスシステムの強化が示されている。最初の患者情報を伝えるのは地域における医療機関である。しかしその情報の収2009 年の新型インフルエンザ（H1N1）パンデミッ

集を担当する側（各自治体における感染症情報セン

クでは、わが国の患者死亡（人口 10 万対死亡者数）

ター・地域保健行政機関、国立感染症研究所感染症は 0.16 と諸外国にくらべて著しく低かった。いろ疫学センター・厚生労働省結核感染症課など）は、いろな要因が考えられるが、あらかじめある程度のそれらの情報の迅速かつ適切なフィードバックを常対策が講じられており、人々がインフルエンザや新に行う必要がある。得られた感染症情報は各地域で型インフルエンザについてよく知っていたことに加も解析・還元されるが、保健所→都道府県等→厚生えて、医療関係者や公衆衛生行政担当者、政府関係労働省→国立感染症研究所（感染研）がオンライン者などが大きな努力を積み重ねた結果であるといえで結ばれ、感染研で国全体のデータとして解析し、る。しかし当然ながら問題点がすべて解決されてい還元が行われている。情報の公表にあたっては、当たわけではなく、対策の法的枠組みや根拠が不明確然ながら氏名などの患者個人を識別できる情報は除で、保健行政や医療の現場でも情報や対応に関してかれる。またこれらの情報は WHO を介した世界の大きな混乱が生じたのも事実であった。こうした反情報として共有される。これによって当然世界の情省をふまえて、厚生労働省だけではなく多省庁間に報も国内に入ってくる。これらの国際的なサーベイ

またがった、感染症の危機管理の法的枠組みとしてランスシステムによって昨今のエボラ出血熱、MERS「新型インフルエンザ等対策特別措置法（特措法）」などの情報が、疾病発生のない我が国においても得が策定された。今後発生する病原体がどんな性質をることができるようになっている。ますます重要に持ち、どんな臨床症状・疫学的状況となるのか、正なる国際的な感染症の発生動向は、一方通行ではな

確な予測は残念ながらできないが、しかし通常の枠（ 15 ）

108を大きく超えた感染の拡大・重症者の増加があったせることにもなる。

場合には、通常の行政対応・医療体制の範囲、感染最近は、ホームページなどによる公的な情報の公症法に基づいた対応を行うことは不可能になり、そ開、解説、あるいは学会などのアカデミアからの発のようなことを想定した場合には大規模災害に備え信も多くなり、一般からの信頼もおおむね得ている

る災害基本法のような考えでの法的枠組みが必要でといえるが、メディアの発信はより速く、影響力もあるとの考え方に至ったものである。かつての感染大きい。となれば、専門家の側は、良質な情報をで症対策は、ある感染症が発生した時への対応であっきるだけわかりやすく、誤解を生まないように、日たが、あらかじめ感染症の発生に対して準備を行う

常からメデイアに提供する責任がある。しかも一人ようになったのは新型インフルエンザ対策（パンデでも多くの人に感染症を正しく理解してもらわないミック対策）が初めてである。ただし、発生した疾ことには、効果的な感染症対策、感染の拡大防止に患の重症度、拡大の程度、準備状況の有無、人々そはつながらない。そのためにも、メディアとの連携して社会に与える影響、などのリスクを速やかに冷は必須となる。

静に科学的に分析できる土壌を構築しておくことが筆者自身の経験ではあるが、メディアの担当者と重要である。そしてこれはインフルエンザパンデ

常日頃から良好なしかし馴れ合いというようなことミックにのみ限定し行われるものではなく、新興再ではない関係を保つようにし、感染症あるいは感染、興感染への対策等、広く感染症対策の底上げに結び病原体などに関する基本的な情報を平時から伝えるつくものにしなければいけない。

よう心掛けている。いざという時の迅速かつ正確な情報提供につながると考えてのことである。それはⅥ. 感染症に関するリスクコミュニケーション−メデイアとの会話は必須−

また、社会がどのような情報を求めているのか、ど感染症とひとことでいっても多様である。近年話方向的なやりとりこそ、リスクをめぐるサイエンス

題になったものをざっとあげても、腸管出血性大腸コミュニケーションと言えるのではないだろうか。

菌 O157、麻疹、風疹、インフルエンザ、鳥インフ

リスクコミュニケ―ションという概念は、1980

ルエンザ、新型インフルエンザ、ノロウイルス流行、年代の欧米において環境問題をめぐる論争から登場

デング熱、エボラ出血熱、ジカウイルス感染症等々、したと言われている。欧米のそれは、真実追求型既知のもの、よくわからないものまでその幅は広く、task-oriented だと言われている。それに対して日本国内のみならず、世界的な流行を見せているものもでそれ以前から行われていた対応は、他者の感情をある。

害さないようにする混乱回避型 emotion-orientedのような提供の仕方をすればうまく伝わるのかを、相手側（メデイア等）から学ぶことでもある。この双こうした感染症の流行が発生すると、メディアはだったとされている。しかし、あるべきリスクコミュ大々的に取り上げるが、往々にして必ずしも正確でニケーションは、行政、市民、科学（この場合は感はない情報が流れたり、ニュースとして必要以上に染症）の専門家等がリスクについて意見を交換し合大きく伝えられることもあり、その結果として風評うことで相互理解を図り、当面するリスクの正体をが出回ることもある。ことに最近はソーシャルネッ

見定め、かつそれをメデイアを含め多くの人たちにトワークシステム（SNS）の利用によって、メデイ伝えて、リスクの低減を図ることである。その目的

ア情報を超えてあっという間に情報が拡散することは、相手を説得することではない。また、リスクはも稀ではない。行政当局や医療関係者の間に、「メ他人事ではなく、自分たちにも関係するということディアは正しい情報を伝えない。SNS に大きな影を一般の人々に理解してもらうことで、実際にリス響を与える」という不信感が生まれ、対策に追われクが出現した際にパニックが起こりにくくすることる担当者は、メディア対応が本来の仕事ではなく専ができるという考えもある。リスクを正しく認識し、門的でもないところから、メディアからの問い合わ適切に説明できる人材を育てることも、明日の感染せと情報が正確に伝わらないことでイライラを募ら症対策の重要な課題である。

（ 16 ）