CPEHE

Annual Report 2016平成28年度
京都大学高等教育研究開発推進センター活動報告

CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

Contents
Ⅰ. はじめに …………………………………………………………1
Ⅱ. 教育制度改革支援
1. 3ポリシーの策定 ………………………………………………2
2. 3ポリシーに基づく評価の支援………………………………4

Ⅲ. 教育・授業改善、FD
1. 新任教員教育セミナー………………………………………6

2. 教育サポートリソース ………………………………………10
3. プレFD ………………………………………………………11
4. 全学教育シンポジウム ………………………………………14

Ⅳ. ICTの教育的活用
1. オープンコースウェア（OCW）………………………………16
2. 大規模オープンオンライン講義（MOOC）……………………19
3. 教育コンテンツ活用推進委員会 ……………………………22
4. MOST（オンラインFD支援システム） ………………………24
5. ICT活用教育のためのポータルサイト（CONNECT）…………26

Ⅴ. 教育アセスメント ……………………………………………27
Ⅵ. 国際連携 ……………………………………………………29
Ⅶ. コミュニティ・ネットワーク形成支援
1. あさがおメーリングリスト ……………………………………31
2. 大学教育研究フォーラム ……………………………………32
3. 大学生研究フォーラム ………………………………………34

Ⅷ. 産学連携
1. 学校と社会をつなぐ調査 ……………………………………35
2. 富士通株式会社との共同研究 ………………………………36

Ⅰ．はじめにⅠ. はじめに本センターの新たな門出にあたって
高等教育研究開発推進センターは、
これまでFD研究検討委員会や全学・各部局におけるFD活動支援等を通じて、京都大学の教育改善の取組・活動に貢献し、FDの促進と定着を図ってきましたが、国立大学法人の第3期中期目標・中期計画期間において、京都大学の教育改革・改善をより広範にわたって一層強力に支援・推進するため、以下の新たなミッションと共に、2016年度から「全学機能組織」
として再出発することになりました。
高等教育における教授法、教育課程、教育評価、教育制度、ICT活用等、教育システムにかかる開発と実践を行う。
本学の教育改革・改善に資する取り組みについて、専門的立場から調査・企画・実施・評価・助言・協力を行う。
実践的研究に基づく成果を、本学の教育の質の向上に供するとともに、国内外の高等教育の発展に寄与する。
現在、本センターは、「高等教育教授システム研究開発部門」、「教育メディア研究開発部門」、「教育アセスメント室」の2部門・1室から構成されており、大学機能強化プロジェクト「ICT（情報コミュニケーション技術）を活用した教育の国際化とエビデンスデータに基づいた教育改革のための支援基盤強化」（2015年度〜2019年度）
をはじめとする教育支援の取組や産学共同研究プロジェクト等を通して、多面的で創発的な教育改革・教育改善に取り組んでいます。
この「CPEHE Annual Report」
では、学内各部局や関連諸機関との連携を通じた先進的・萌芽的な試みも含め、本センターの様々な活動や事例が具体的に紹介・報告されています。
例えば、各部局における3ポリシー策定等の教育制度改革支援のための勉強会やコンサルテーション、多様なFD関連のセミナーやプロジェクトの開催内容や成果、それらにおける本センターの役割などが、図や資料と共に分かりやすく説
明されています。
また、ICTを利用した先端的な教育・学習支援についても、各部局のオープンコースウェア（OCW）
や大規模オープンオ
ンライン講義（MOOC）の取組状況や、
これらの活用を検討されている部局や教職員の方々のためのガイダンス的情報、
新たに発足した教育コンテンツ活用推進委員会の概要や活動、2017年度初頭に立ち上げられる京都大学のICTを活用した教育を推進するためのポータルサイト「CONNECT」の紹介等が網羅されています。
さらに、学内の各教育支援組織・部局との連携を通じて、全学・各部局の教育学習改善支援の一翼を担う本センターの教育アセスメント室の業務や研究開発等の新たな取組に関する報告も掲載されています。
本センターの前身である「高等教育教授システム開発センター」
は、大学教育の実践的研究・開発を目的とする我が国初の組織として、1994年6月に学内共同利用施設として設立されました。以来20余年に渡って、社会や大学の変化や時代の流れと共に本センターの組織的なミッションや役割は変遷を辿ってきました。2010年度から2014年度にかけて
は、教育関係共同利用拠点（拠点名称：「相互研修型FD共同利用拠点」）
として文部科学大臣より認定を受け、FDの法制的義務化に込められた社会的期待に対して大学が応答責任を果たすために、国際・全国・地域・本学の4レベルにおけるFD活動を中心とした大学教育の改善支援ネットワーク構築を、
ナショナル・リーダーとして牽引しました。
これらの実績も踏まえ、本センターは、
グローバルな視野や国内外の連携を堅持しつつ、再び学内共同利用施設としての原点に立ち返り、京都大学の教育改革・改善に鋭意取り組んでいます。国内外の大学を取り巻く様々な状況が年々厳しさを増す中、世界をリードする高等教育機関である京都大学の教育により磨きをかけ豊穣にすべく、新たなミッションの下、学内各部局とのより一層の連携・協働を図りつつ、センターの教職員スタッフ一同と共に尽力して参りますので、今後とも本センターの活動と展開にご理解とご協力を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
京都大学高等教育研究開発推進センター長

飯吉

透
1

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Ⅱ. 教育制度改革支援
京都大学では現在、全学の教育制度委員会の下で、GPAや科目ナンバリング制度の導入、カリキュラムの体系化、3ポリシーの策定な
どの教育制度改革が進んでいます。
本センターは、FD研究検討委員会や教育推進・学生支援部教務企画課と連携して、それぞれの改革についての勉強会を開催したり、要請のあった部局に対してコンサルテーションを行うなどして、そうした教育制度改革を支援してきました。
2016年度は特に、3ポリシーの策定やそれに基づく評価について支援を行いました。

1. 3ポリシーの策定（1）勉強会の開催
9月28日の午前・午後の2回に分けて、「3つのポリシー」勉強会を開催しました。3つのポリシーとは、ディプロマ・ポリシー（卒業の認定に関する方針）、
カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成及び実施に関する方針）、
アドミッション・ポリシー（入学者の受入れに関する方針）のことです。学校教育法施行規則改正（2016年3月31日改正、2017年4月1日施行）でこの3ポリシーの策定・公表が義務化され、既に公表ずみのものについても、内容の見直しが求められることとなりました。
今回の勉強会は、各部局での3ポリシーの策定を支援することを目的としたものです。参加者の多くは各部局の3ポリシー策定担当者で、参加者数は午前の部が24名（9部局22名、入試企
画課2名）、午後の部が21名（9部局）、計45名（教員23名、職員
22名）
でした。
勉強会では、第1部で、策定上の留意点についてセンターから説明した後、意見交換し、第2部で、ワークショップ形式の相談会を行いました。

2

Ⅱ．教育制度改革支援

3ポリシーの策定にあたって主な論点になったのは以下のような点でした。
①策定単位をどうするか（例えば、学位は学部で一つだが、カリキュラムや入試は学科によって異なる場合、3ポリシーを学部、学科のどちらで策定するか）②ディプロマ・ポリシーで、学修成果の目標となる資質・能力をどう表現するか③カリキュラム・ポリシーに記述することになっている、
プログラム単位や科目単位の学修成果の評価をどう行うか④アドミッション・ポリシーと実際の入試方法（一般入試と特色入試）
をどう対応させるか
勉強会では、既に見直しがほぼ完了していた理学部・理学研究科の3ポリシー案を参考事例として紹介しながら、見直しのポイントや書き方のフォーマット例などを示しました。
以上の勉強会の内容や資料は、本センターのHPに掲載されています。
第14回勉強会「3つのポリシー」 http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/session/（2）
コンサルテーション
勉強会以外に、要望のあった部局（農学部・農学研究科、
エネルギー科学研究科、工学部・工学研究科、教育学部・教育学研究科、経済学部・経済学研究科、医学部医学科）
に対しては、個別にコンサルテーションを行いました。
（3）成果
3ポリシーの策定は、単なる作文ではなく、それを実現する入試方法、
カリキュラム、学位認定の具体化が求められます。実際に、今回の策定の過程で、入試方法の問題点が浮かび上がり、
その再検討に入った部局もあります。
センターの役割は、教育担当理事・教育制度委員会のリーダーシップの下で、各部局の自律性を尊重しながら行われている、こうした教育制度改革への対応を、専門的に支援することにあります。
各部局から提出された3ポリシーは、教育制度委員会、入学試験委員会で検討され、2016年度中に公開されることになっています。現行のもの以上に具体的で統一性があり、実際の入試方法やカリキュラム、学位認定の内容をよく反映した3ポリシーになっています。
（松下 佳代・山田 剛史）

教育担当理事─教育制度委員会

各部局

勉強会・コンサルテーション

3

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2. 3ポリシーに基づく評価の支援（1）研修会の開催
2016年度より第三期中期目標期間に入り、教育に関しては、3つのポリシーに基づく学修成果と内部質保証が各大学に求められる流れが報じられています。2016年度は、学校教育法施行規則改正（2016年3月31日公布、2017年4月1日施行）に伴う3つのポリシーの策定・公表の義務化へ対応しており、「１．3ポリシ−の策定」
で全学的な作業を行ったところです。学修成果と内部質保証はこの次に求められる各大学への評価作業と予想され、第三期中期目標期間中に予定されている機関別認証評価及び法人評価の教育・研究評価をにらんで、それに向けての評価作業の研修会を、部局の評価関係者を対象に行いました。
研修会は、11月24日に、教育・情報・評価担当理事主催「自己点検・評価に係る研修会」と題して2部構成で実施され、本センターの教
育アセスメント室は、企画・情報部企画課IR推進室との連携のもと、学部・研究科の教職員を主な対象とした第１部（参加者数：教員25
名、職員30名）
において、「3ポリシーを踏まえた評価指標の開発と評価書類への記載のしかた」
について、「現況調査表（教育）」の作成のポイントを説明しました。
そのポイントは、大きくまとめると、次の2点となります。
現況調査票の「Ⅰ教育目標・特徴」に3つのポリシーの「ディプロマ・ポリシー」
を書くこと
ディプロマ・ポリシーとしての教育目標に合わせて、「Ⅱ 分析項目Ⅰ 教育活動の状況」「Ⅱ 分析項目Ⅱ 教育成果の状況」
をエビデンス（数値、図表）を示して説明すること
今回の作業でもっとも大きな課題だと考えられたのは、ディプロマ・ポリシーに対応する学修成果としての内部質保証が得られているか、それに向けてのPDCAサイクルが確立しているかにあります。説明のなかでも、ディプロマ・ポリシーのアセスメント指標作り・エビデン
ス化について、教育アセスメント室より数例の考え方を提案しました（次ページ図）。
（2）成果と課題
右図は、事後アンケートの結果の一部です。
「満足」
「おおむね
満足」
を合わせると76％の満足度でした。
「 説明の時間が十分でなかった」「DPの学修成果の指標を授業アンケートに組み込不満（SQ004）0％
やや不満（SQ003）24％

満足（SQ001）24％

むことは難しい」等の意見が見られ、今後全学と学部・研究科との作業のすりあわせがいっそう必要であると考えられました。
（溝上 慎一・山田 剛史）

おおむね満足（SQ002）52％

図「3ポリシーを踏まえた評価指標の開発と評価書類作成のポイント」の内容についての満足度のアンケート結果

4Ⅱ．教育制度改革支援（指標の一例）卒業研究／修士論文の試問等で、内容の合格・不合格だけでなく、DPの目標を観点としてルーブリックを用いた評価とする
内容

優

DP1

DP2

DP3

DP4

DP5

【DP2】
○○分野における問題発
見や解決力、それに向けての多面的・総合的で批
判的な思考力、創造力を
備えている

【DP3】
課題に取り組むための幅
広い視野を身につけ、異なる文化・分野の人々ともコミュニケーションで
きる

【DP4】
高い倫理性と強固な責任感を持って研究を遂行することができる【DP5】
研究成果を世界に向けて発信できる能力、必要な語学能力を身につけてい
る

レベル3

良

レベル2

【DP1】
○ ○ の 専 門 分 野において高度な知識に基づく研究能力と、高度な専門性を必要とする職業に従事するための能力を身につ
けている

可

レベル1

不十分なところはあるが、…

不十分なところはあるが、…

不十分なところはあるが、…

不十分なところはあるが、…

不十分なところはあるが、
…

不合格

レベル0

レベル1に満たない

レベル1に満たない

レベル1に満たない

レベル1に満たない

レベル1に満たない

【DP1】

45

【DP2】

19
35

【DP4】

39

0%

5

70

【DP3】

【DP5】

49

15

48
50
45

20%

40%

28
60%

80%

【記載例】

1

9

2

14

3

8

3

12
100%

・教育目的の到達度を卒業研究への取り組み、成果物から試問を通して評価したところ、350人を100％として、満 足のいくレベル2 以 上の割 合が 、D P 1（94％）、DP2（89％）、DP3（83％）、DP4（89％）、
レベル0
レベル1
レベル2
レベル3

DP5（60％）であった。教育目的に照らした学修成果は達成できていると判断される。

●POINT 3.2
2016年度末にエビデンスを収集し、［2017年作成の］評価書に2年分を反映させる。
図 （当日に紹介した）
ディプロマポリシーのアセスメント例

5

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Ⅲ. 教育・授業改善、FD
京都大学では、「全学的なファカルティ・ディベロップメント（FD）について企画・実施するとともに、FD勉強会を通じて部局のFD活動を支援し、専任教員の75％以上の受講を目指す」「大学教員を目指す大学院生等に対するプレファカルティ・ディベロップメント（プレFD）を実施する」
ことが第3期中期目標・中期計画として掲げられています。
本センターは、FD研究検討委員会等の活動を支援し、学内のFDの状況に関する情報共有を推し進めると共に、各部局と連携して、部局FDの支援を行っています。
また、大学教員を多く輩出する研究大学の責務として、正規ファカルティになる前のODあるいは院生を対象としたプレFDも実施しています。

1. 新任教員教育セミナー
本センターでは、2010年度より教育推進・学生支援部教務企画課の支援を受けながら、京都大学に新たに採用された新任教員を対象とした新任教員教育セミナーを実施しています。2016年度はその7回目になります。
「京都大学らしい教育とはどのような教育か」を考え、「学内にはどのような教育サポートリソースがあるのか」「大学・部局や教員はどのような教育課題を抱え、それにどのように取り組んでいるのか」を知ってもらうための機会となっています。
（1）
プログラム
本セミナーは、例年、前期の教育経験を踏まえることが可能な9月に実施しています。2016年度は、9月1日に百周年時計台記念館国際交流ホールにて行いました。
プログラムは表1の通りです。全学、部局、個々の教員という異なるレベルでの教育的取組を、ミニ講義や討論などを通じて理解してもらうことを意図して設計されています。

表1

2016年度 京都大学新任教員教育セミナープログラム

12：45〜

受

13：00〜

開 会 式 （司会：高等教育研究開発推進センター准教授 山田 剛史）

13：05〜

付

趣旨説明

高等教育研究開発推進センター教授

松下セッション1 オープニングレクチャー：「現在の大学教育の動向と京都大学の教育改革」
理事・副学長（教育・情報・評価担当）

13：25〜佳代

北野セッション2 ミニ講義：「京大の教育的取組：ICTを活用した教育の展開」
FD研究検討委員会委員長・高等教育研究開発推進センター長

13：45〜

正雄

セッション3飯吉

本学教員による教育実践紹介

私の授業①（文系） 人間・環境学研究科共生人間学専攻思想文化論講座教授 安部私の授業②（理系） 農学研究科応用生物科学専攻長・教授
14：25〜「京大の教育・学習支援」
高等教育研究開発推進センター研究員

6

透

斎藤

14：30〜

休憩

14：50〜

セッション4 グループ別セッション（参加型セッション）

16：40〜

休憩

17：00〜

インテグレーションセッション

17：30〜

閉会式
挨拶

松浦

健二

有吾

FD研究検討委員会委員長・高等教育研究開発推進センター長

飯吉

透

浩

Ⅲ．教育・授業改善︑FD

セッション1では、
オープニングレクチャーとして、北野正雄教育担当理事より、「現在の大学教育の動向と京都大学の教育改革」と題した講義を行っていただきました。
セッション2では、京大の教育的取組として、飯吉透高等教育研究開発推進センター長より、ICTを活用した教育の展開について報告がありました。
セッション3では、本学教員による教育実践紹介（「私の授業」）
として、人間・環境学研究科の安部浩教授、農学研究科の松浦健二教
授のお二人の先生に自身の授業実践について紹介していただきました。
セッション4は、グループ別セッションで、2016年度からより参加型のセッションへとシフトしています。2016年度は、表2のようなテーマを掲げ、学内の先生方にもご協力いただきながら、5つのグループ別セッションが行われました。

表2 セッション4 グループ討論「京大でどう教え、指導するか」各テーマと内容
テーマ「英語による授業」を担当することになったら担当講師
高等教育研究開発推進センター長・教授
飯吉 透
総合生存学館准教授
Marc-Henri DEROCHE

主な内容

ファシリテーター（センター担当者）

英語による授業を急に担当することになったとしたら困惑する教員も多いのではないだろうか。
ここでは、そのような事態になった場合に、どのように考え、何から準備すればよいのかについて考える。

鈴木 健雄
特定研究員

研究室をどう運営するか

学際融合教育研究推進センター
准教授
宮野 公樹

教員にとっての研究推進の場、そして高度な人材育成の場である研究室。
研究室を、研究と教育の原動力として機能させるには？

奥本 素子
特定准教授

困難を抱えた学生に向き合うには

学生総合支援センター長・教授
杉原 保史

修学上、研究指導上の不適応を起こした学生・院生に対し、教員はどう向き合えばよいのだろうか。
また、対応が必要なのはどのような場合なのか。

松下 佳代
教授

講義科目でおこなうアク
ティブラーニング型授業

高等教育研究開発推進センター
教授
溝上 慎一

50-150人規模の講義科目でどのように学生に授業に参加させるか、アク
ティブラーニング（講義で聴くだけでなく、書く、話す、発表するなどのアウトプットの学習活動を入れるか）を、
理論的、実践事例を交えてセミナーをおこないます。
後期からすぐ導入できるやり方、
少しアドバンストですが、
クリッ
カーを用いたピアインストラクションの技法をお伝えします。
アクティブラー
ニングについてまったく初めての方から、少しやったことあるが、この機会にしっかり学びたいという方まで参加可能です。
ご参加をお待ちしています。

福田 宗太郎特定研究員

ICT活用による教育
─反転授業を中心に─

高等教育研究開発推進センター
准教授
酒井 博之／田口 真奈

インターネット上の教育リソースや、既存のICTツールを授業に取り入れることで、授業時間を効果的に使い、教育効果をあげることができます。講義内容を授業外に映像等で学び、教室内では応用的な課題に取り組む「反転授業」という授業形態もその一つです。
ここでは、実践事例や、簡単に使える様々なリソースを紹介します。

岡本 雅子
特定助教

7

CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University（2）参加者＜適切であった理由＞
実際に1度講義をしたあとでの開催ということで、ちょうど良

本セミナーは、教育目的に限定して設計されているため、受講対象となる新任教員を、「平成27年度の本セミナー実施以降、かったと思います。

本学に採用されて、正規科目を担当している者」と定義した上夏季休暇中で時間の融通が効き、また本セミナーの内容を後で、教育推進・学生支援部教務企画課経由で、各部局に対して期の講義に生かすことができる。

参加者依頼通知を行いました。当日の参加者は105名（内訳：

京大のシステムを少し分かったところで、サポートしていただ

教授12、准教授29、講師15、助教49）でした。

ける組織について教えていただけて良かったです。OCWなど
知らなかったので分かってよかったです。

（3）参加者からの評価

四月の着任当初よりは思うところなども出てきている時期だったので、
そのような点について他の先生方と話す機会をもセミナー参加者に対して、セミナーに対する意見・感想を問う
事後アンケートを行いました。その結果、91名から回答が得らつという意味でも適切だったと思います。

れました。

実体験を得た上でもう一度自分のやっていることを見直す機会を与えられたことは、大変有意義であった。

①プログラムの有意義度＜適切ではなかった理由＞

プログラム全体の有意義度は、5段階で4.1（有意義と回答した割合は85%）と高い値が得られました。個々のセッションでみ

年度の始めの方がよいと思う。

ると、
グループ別セッションが最も高く（4.5）、次いで私の授業

もう少し早い時期、具体的には夏休み前の7月上旬ぐらいが（4.3）、
そして2016年度から導入したインテグレーションセッ

良いような感じがしました。夏休み中にいろいろと考えて、後

ション
（4.2）
となっていました。

期に向けて準備できるような気がします。
この時期は長期出張する教員が多いので、参加しにくい人も②セミナー開催時期についているのでは？後期へ活かすためには、
もう少し早い方がよい。

セミナーの開催時期については、適切であったという評価がセッション1〜3はもう少し早いタイミングで聞けた方が、
自76.6%、適切ではなかったという評価が2.6%、
どちらともいえ分の授業を作る上で参考になったかと思う。一方セッションないという評価が20.8%でした（無回答15.4%）。

4、5は今くらいの時期が妥当だと思った。

新任教員教育セミナー2016の事後アンケート（N=91）
0

10

総合評価
（4.1）

30

40

50

47.1
20.2

50.6

ミニ講義
（3.8）

22.2

46.7

グループ別セッション（4.5）
インテグレーション
（4.2）

60

70

80

37.9

オープニングレクチャー
（3.7）

私の授業
（4.3）

8

20

52.2

23.3
34.4
30
42.5

5.非常に有意義であった

4.まあまあ有意義であった

2.あまり有意義ではなかった

1.まったく有意義ではなかった

100

12.6
23.6

61.1
48.3

90

3.4

2.3

2.2

7.8
11.1

2.2

6.7

2.2

9.2
3.どちらともいえない

グループ別セッションを複数出られると良いといった意見を始め、以下のようなトピックが寄せられました。

Ⅲ．教育・授業改善︑FD③プログラム全体で追加すると良いと思われるもの

セッション3「私の授業」
が、いまいち目的が分かりにくい項目だった（各先生がおっしゃっていたこと自体は参考になった）。
講義を少し短くして参加型の時間を長くした方がよいと思います。

インテグレーションセッションに参加して他のグループ別セッ

休憩時間がもう少しあると良い。

ションにも出てみたかったと思ったので、２つくらいのセッショ

インテグレーションセッションがとても良かったので、もう少ンに参加できるようにされてもいいように思いました（時間的し時間が長くあれば良かったです。

制約はあると思いますが）。

もう少しインテグレーションの時間を長くした方が良いように研究室における英語でのコミュニケーションについて。

思えた。新任だけでなく、現職バリバリの教員の先生方も参加「研究倫理や研究公正」のセッション

して良い内容のように思えた。

他大学での取り組みの紹介（できれば具体的に）。

時間も短くできることも限られるので、細かいTipsに特化する

情報環境機構の活用の仕方について。

のもありではないか。

各学部間での研究・教育内容の紹介。
もっとinteractionできるはずだと思うので。
講義の方法に加えて研究の指導法について考えられるものがあると良い。

⑥本セミナーに参加して良かった点
たくさんの感想をいただきました。全て掲載できませんが、他分野の先生方と話せたりつながりができたことを良かったと感じておられる先生が多かったです。教育に対して自信がついた④グループ別セッションで追加すると良いと思われるもの

り、意欲が上がったといった声も聞かせていただきました。

留学生対応やワークライフバランス、
アウトリーチ活動など多様なニーズが寄せられました。

新人の他学部の先生と会話できたのは非常に良かった。半年間教員を経験して本当にこれで大丈夫なのかと思うところが授業評価の仕方。

多々あったので、まとまった意見を聞けて今後の参考になっ留学生への対応。

た。

研究室における英語でのコミュニケーションについて。

教育についての意欲が上がった。他の分野の先生と話しがでアウトリーチについて。

きて、他分野の教育についての悩みも共有できた。授業実践

社会人や実務者教育に関するセッションがあったら興味深い

では、明日からでも使える方法を教えていただき、参考になり

と思う。

ました。
ありがとうございました。

子育てとの両立方法、工夫している点が分かるセッションが他の教員と問題点、京大のアドバンテージについて共有できあればうれしいです。

たこと。教育 研究ではないが、良い研究は良い教育につなが4回（4週）に分けてすべてのセッションを履習できればもっとるだろうと再認識。

よい。

他の部局の教員とのつながりができた。今後の教員活動に活かせる情報を得られた。

⑤本セミナーの改善すべき点
最も多く出た意見として、
インテグレーションセッションの時間が少なくもっと欲しかったといったものでした。他にも、時間

ひとりでは解決できないことや、気づけないことをたくさん共有させてもらえて良かったですし、
モチベーションになりました。

配分（厳守）、休憩時間を増やす、各セッションの目的の明確化、参加型（議論）の時間を増やすといった点があげられました。

こうした意見を参考に、今後もよりよいプログラムになるよう改善していきたいと思います。

時間配分と進行をもう少し考えた方が良いと思う。
どうしても（山田 剛史）

各セッションで長くなりがちなので。

9

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2. 教育サポートリソース
京都大学には、教育サポートを行っている多くの組織があります。
しかし、従来、その活動を一目で見渡せる資料がありませんでした。
そこで2012年に作られたのが、パンフレット「京都大学の教育サポートリソース」
です。
その後、組織の改編・統合があり、活動の中身も変わってきました。
それに伴い、それぞれの組織から情報を提供していただきながら、
2015年度に第2版、2016年度に第3版を作りました。
教育に関わるサービスを提供している組織として、情報環境機構、図書館機構、総合博物館、学生総合支援センター、環境安全保健機構（保健診療所）、国際教育支援室及び国際教育交流課、
男女共同参画推進センター、そして本センターの活動が紹介されています。
本パンフレットは新任教員教育セミナーのプログラムにおいて参加者に配布し、説明を加えたほか、後日、全学の教員にも配布しました。
教育上で何か困ったことが起きたとき、何か新しいことをやろうとするときに、役に立つパンフレットになっています。
ぜひ手元に置いてご活用ください。
京都大学の教育サポートリソース
http://www.fd.kyoto-u.ac.jp/resource/2016support̲resorce.pdf（松下 佳代）10

Ⅲ．教育・授業改善︑FD

3. プレFD「プレFD」とは、これから大学教員になろうとする大学院生やオーバードクター（OD）
・ポスドク
（PD）
のための職能開発活動の総称です。
ここでは、本センターが支援する、3つのプレFDの取り組みについてご紹介いたします。
（1）文学研究科プレFDプロジェクト
文学研究科プレFDプロジェクトは、文学研究科とFD研究検討委員会が共同で主催する、文学研究科のODによるリレー講
義形式のゼミナールで、2009年度から実施されています。
本プロジェクトは、年度はじめの事前研修会、各ODを講師とする2〜5回の公開授業、他の講師及びコーディネーターを交えた授業ごとの検討会、そして年度末の事後研修会により構成されます。所定の条件を満たした講師には、京都大学総長よりプロジェクトの修了証が授与され、すでに約120名が修了証を得ています。
2016年度は、文学研究科よりコーディネーター4名、教務補佐員3名、講師20名が参加し、本センターより4名がこれをバックアップする形で、行動・環境文化学系、哲学基礎文化学系と基礎現代文化学系の3つのリレー講義が展開されました。
本授業は、公開授業となっており、学内教職員の参観は随時可能です。
日程などの詳細は、以下のHPをご覧ください。
文学研究科プレFDプロジェクト
http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/literature/

授業デザイン用
ワークシート

授業をDVDに録画

授業振り返り用
ワークシート

学生の授業
リフレクションシート

＋
2回〜5回

検 討 会

修了証授与

業

事後研修会

事前研修会

授

授業担当後
アンケート

文学研究科プレFDプロジェクトの流れ
文学部での授業の様子

11CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University（2）大学コンソーシアム京都・単位互換リレー講義
2015年度より、文学研究科プレFDプロジェクト修了後の発展的プログラムとして、大学コンソーシアム京都との連携のもと、文学研究科が提供する単位互換リレー講義「人文学入門」
が開講されました。本授業は、文学研究科が初めて大学コンソーシア
ム京都に提供する単位互換授業で、京都駅近くのキャンパスプ
ラザ京都にて実施されています。受講生は、京都大学の学生を含め、さまざまな大学から集まっています。本授業は、特色ある科目として、大学コンソーシアム京都により「プラザ推奨科目」に認定されています。
2016年度は「常識を手放す旅 アジアから現代日本が見えてくる」
を全体テーマとして、コーディネーター1名と講師7名が日本を含むアジア全体の近・現代的問題について言語学・歴史学・社会学・地理学といった様々なアプローチから授業を展開しました。
本プログラムでは、
プレFD修了生が協力し合い、個々の担当
授業だけでなく、半期15回の講義全体をデザインするという経験を積むことに主眼がおかれているため、プロジェクトは開講の1年前からスタートします。
そこで、各自の担当授業と、全体目標とのすりあわせを行いながら、
シラバス作成を行います。
また、開講直前には、それぞれが「授業デザインワークシート」
を持ち寄り、全体の到達目標を見据えて、各自の授業目標を確認、そのための具体的な授業デザインを検討しあいます。
若手講師がそれぞれ創意工夫を凝らし、アクティブラーニン
グを取り入れた新たな授業形式にも積極的に挑戦する本授業
は、受講生から多くの肯定的評価を得ています。2015年度の受講生に授業に対する満足度を5件法（1：まったく満足していな
い 〜 5：非常に満足している）
で評価してもらったところ、全体平均4.73点となり、プレFD修了生たちの授業が魅力的なものとなっていることがうかがえます。
また、2015年度の本プログラムの経験者のうち、テニュア職についた講師へのインタビューを実施しており、今後、一連のプレFDプログラムの効果検証を行う予定です。
文学部単位互換リレー講義「人文学入門」
http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/literature/consortium/

12

大学コンソーシアム京都での授業の様子

Ⅲ．教育・授業改善︑FD（3）大学院生のための教育実践講座
大学院生のための教育実践講座は、FD研究検討委員会が主催となり、将来、大学教育に携わることを希望する京都大学の大学院生（PD・研修員などを含む）のために、
ファカルティ
（大学教員）へと自己形成していくきっかけとなる場を提供するプログラムです。2016年度は、8月23日午前10時から午後6時半まで、
百周年時計台記念館2階で開催され、参加者は36名でした。研
修会直後にアンケートを実施し、回答数31件についてコースに対する満足度を5件法（1: まったく満足していない 〜 5: 非常に満足している）で評価してもらったところ、全体平均4.23点（グループ討論4.16点、
ミニ講義4.10点、コミュニケーションデザイ
ン4.39点）となり、この取り組みに対する高い満足度がうかがえます。本センターでは今後も、若手研究者が将来大学教員となるための準備をすすめることができるよう、以上のようなプレFDの取り組みを強力に支援していきたいと考えています。
大学院生のための教育実践講座
http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/study/index.html

グループごとのディスカッションと全体討論の様子

京都大学のプレFD

http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/index.html（田口 真奈・福田 宗太郎）
13

CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

4. 全学教育シンポジウム
このシンポジウムは、1996年から年1回開催されており、京都大学の教職員が全学的な教育のあり方や、教育の改善・充実の方向性について議論し、部局の枠を越えた教職員の交流をはかる場になっています。近年は教育担当理事が主催し、2015年度からFD研究検討委員会の企画により、教育推進・学生支援部教務企画課教育企画掛の協力の下、本センターが実施・運営を行っています。
2016年度から本学独自の特色入試が実施され、データを重視する第3期中期目標・中期計画期間が始まったことを受け、今回のシンポジウムは、「データと理想にもとづいて考える京大の教育改革―入試から大学院教育まで―」をテーマに設定しました。9月9日に桂キャンパス・船井哲良記念講堂で開催され、参加者は240名でした。

（1）
プログラム
午前の部では、京都大学を取り巻く教育改革の現状や方向性のではないかと考えられます。

に関する北野正雄教育担当理事の基調講演に続き、京都大学※アンケートの回答については複数回答可であったため、合の大学院教育における先駆的・特色的な取組について、いくつか計は必ずしも100%にはなりません。

の研究科やプログラムからの報告を通じて共有を図りました。
午後の部では、データという観点を踏まえ、世界の大学の中における京都大学の教育体制を展望する山極壽一総長の基調講演の後、教学IR（教育についての組織的な調査分析）の基本的な考え方や方法について、本センターより話題提供を行いました。
さらに、京都大学においてデータにもとづいた教育改善に取り組んできたいくつかの部局から、実践の成果や現状に関する報告を受け、今後の京都大学における教学IRの可能性、課題や展望等について、
パネルディスカッションを行いました。
（2）参加者の声参加された先生方のご感想・ご意見をうかがうために、
アン
ケート調査を実施しました（有効回答数98件、回収率40.8%）。
興味深かったプログラムとしてはテーマ2の部局からの報告（38.8%）
が最も多く挙げられ、基調講演2（33.7%）、
テーマ1の部局からの報告（31.6%）と続きました。
「課題に対して、各部局がどのような取り組みをしているか、知識を得ることができた。」「データをもとにある程度教育現場の現状をとらえるということが、大事だと非常に感じました。」
といった感想もあり、プログラ
ム自体は概ね好ましく評価されていました。
また、小規模な勉強会・ワークショップに参加したいと思うテーマとしても、中退者・
成績不振者への対応（24.5%）、教育方法（アクティブラーニン
グ、PBLなど）（23.5%）、教育情報の収集・分析・活用（IRなど）（22.4%）などが多く挙げられており、シンポジウムで扱ったテーマへの関心の高まりも感じられました。感想の中には報告内容についてのクリティカルなコメントや、自身の所属部局と関連付けた考察なども寄せられており、それぞれの参加者が教学IRや

14

学部・大学院教育について深く考えるための機会を提供できた（松下 佳代・後藤 崇志）

Ⅲ．教育・授業改善︑FD

全学教育シンポジウム プログラム
司会進行：田口 真奈 高等教育研究開発推進センター准教授【午前の部】
10：00〜

開会挨拶・基調講演 1：北野正雄 理事・副学長（教育・情報・評価担当）

10：30〜

テーマ１：「京大の大学院教育─何が課題か？─」10：35〜■報「京都大学が直面する課題と教育改革の方向性」

趣旨説明：松下

佳代 高等教育研究開発推進センター教授

告①博士課程教育リーディングプログラム

石田 亨 情報学研究科教授（デザイン学大学院連携プログラム）②海外の大学院との連携（ジョイントディグリー、
ダブルディグリーなど）
平田 昌司 文学研究科長
石原

慶一 エネルギー科学研究科教授

北村隆行 工学研究科長③大学院教育の多様化と柔軟化・学際化
安里

和晃 文学研究科特定准教授（アジア研究教育ユニット）④大学院教育と社会の接続（キャリア支援など）
杉野目道紀 工学研究科教授・理事補（教育担当）

11：55〜■質疑・ディスカッション

12：30〜（昼食・休憩）【午後の部】
13：40〜

基調講演 2：山極

壽一 総長

14：00〜

テーマ2：「データから京大の教育をとらえる」

14：05〜■報「京都大学の教育体制を世界の大学のデータから展望する」

趣旨説明：飯吉

透 高等教育研究開発推進センター長・理事補（教育担当）

告

話題提供

山田 剛史 高等教育研究開発推進センター准教授 「教学IRとは」部局からの報告
理

学

工
薬

学
学

部：畑

浩之 理学研究科教授

部：三ケ田 均 工学研究科教授
部：加藤博章 薬学研究科教授

経 済 学 部：北田 雅 経済学研究科講師
教 育 学 部：服部国際高等教育院：三輪憲児 教育学研究科准教授

哲二 国際高等教育院副教育院長

15：35〜休憩

15：50〜■パネルディスカッション「データから京大の教育をとらえる」
モデレーター：飯吉
パネリスト：山極畑

透 高等教育研究開発推進センター長・理事補（教育担当）

壽一 総長

北野

加藤

博章 薬学研究科教授

北田 雅 経済学研究科講師

浩之 理学研究科教授

服部憲児 教育学研究科准教授

16：55〜

閉会挨拶

17：00

終了

17：15〜

情報交換会 カフェ
「Arte」

正雄 理事・副学長

三ケ田 均 工学研究科教授
三輪

哲二 国際高等教育院副教育院長

15

CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

Ⅳ. ICTの教育的活用
京都大学では、教育の質的転換を図るために、オープンコースウェア（OCW）
やMOOC等、ICTを利用した教育の推進に積極的に取り組んでいます。本センターは京都大学のOCWやMOOCの制作や運用に関する担当部局としてこれらの教育コンテンツの公開や利用を行っています。
また、2015年度、本センター内に設置された教育コンテンツ活用推進委員会や関連部局との連携を通じて、OCWとMOOCの活用推進や運用等について継続的に協議を行っています。

学外との交流として、世界の300以上のOCW推進機関で構

1. オープンコースウェア（OCW）

成されるオープンエデュケーションコンソーシアム（旧：国際オー（1）
ミッションと体制

プンコースウェアコンソーシアム）、
日本オープンコースウェアコ

2005年から始まった京都大学OCWは、学内で実際に利用している講義教材をインターネットで公開するプロジェクトでンソーシアムに加盟しており、国内外でOCWを推進している大学や企業との交流をはかっています。

す。学内の学生、教職員、他大学の学生、関連学会の研究者、京都大学を志願する高校生、さらなる学習を志す社会人など、あらゆる方々に門戸を広げ、京都大学の講義内容を知ってもらうことを目的としています。
また大学教育の情報公開の一環として、全部局のシラバスをOCWで公開しています。今後は世界へ向けて、京都大学のビジビリティを高め、また日本の文化・伝統を発信するために日本語でも積極的にアピールします。OCWは、人類の知的資産への貢献とその共有を目指して、世界各国とのコ
ミュニケーションを高め、国際交流を推進します。

京都大学オープンコースウェアのトップページ

2012〜2014年度は、学生が所属する18部局と事務部局の2部局の計20部局の委員から構成されるOCW運用委員会において、OCWの推進、システム開発、OCW企画、OCWに関するシ

2016年度時点で公開している講義数は716講義です。
そのンポジウムの開催を行ってきました。2015年度から新たに本セ

内訳は、「通常講義」
が321（日 282、英 34、仏 5）、「公開講座」

ンター内に、教育コンテンツ活用推進委員会が立ち上がり、今が262（日 215、英45、仏 2）、「国際会議」
が65（日 4、英 49、後は、700以上の講義の教育コンテンツを、どのように活用する仏 12）、「最終講義」
が68（日 67、英 1）となっています。

かを議論していきます。
なお、OCWウェブサイトのコンテンツ制

部局別内訳は以下の表の通りで、京都大学の50部局がOCW

作は、教授1名、研究員2名、学生スタッフ6名で、講義収録、編を公開しており、
OCWが学内に認知され積極的に利用されてい集、推進を行っています。

ることが分かります。

OCWの公開数国際高等教育院（全学共通科目）
総合人間学部／人間・環境学研究科
文学部／文学研究科
教育学部／教育学研究科
法学部／法学研究科／法科大学院
経済学部／経済学研究科
理学部／理学研究科
医学部／医学研究科／医学部附属病院
薬学部／薬学研究科
工学部／工学研究科
農学部／農学研究科

16（2）公開している講義コンテンツ※括弧内は、国際会議については英語以外の内数、それ以外は日本語以外の内数

通常講義

公開講座

75（英8）
12（英1, 仏5）12（英5）9（英3）6
15（英2）
19
18（英3）
3
23（英1）
85（英8）

10
26（英17, 仏2）
3
14
4
1
12
16（英3）
17
3（英1）

国際会議

最終講義

18（仏12）
1
2（日1）

4
1
4

2

6
6
4

3

16
1

Ⅳ．ICTの教育的活用

通常講義
情報学研究科
生命科学研究科
地球環境学堂／地球環境学舎
経営管理大学院
アジア・アフリカ地域研究科
エネルギー科学研究科
総合生存学館／思修館
化学研究所
人文科学研究所
再生医科学研究所
エネルギー理工学研究所
生存圏研究所
防災研究所
基礎物理学研究所
ウイルス研究所
経済研究所
数理解析研究所
原子炉実験所
霊長類研究所東南アジア研究所
iPS細胞研究所
学術情報メディアセンター
放射線生物研究センター
生態学研究センター
地域研究統合情報センター
野生動物研究センター
高等教育研究開発推進センター
総合博物館
低温物質科学研究センター
フィールド科学教育研究センター
こころの未来研究センター
国際交流センター
学生総合支援センター
アフリカ地域研究資料センター
環境科学センター
学際融合教育研究推進センター
情報環境機構
附属図書館
物質−細胞統合システム拠点 iCeMS
安寧の都市ユニット
研究国際部
産官学連携本部
教育推進・学生支援部
総務部総長室京都大学生活共同組合 学生委員会
アートサイエンスユニット
広報課
デザインスクール
国際交流推進機構
その他

6（英2）
31（英1）
3
3

公開講座
1（英1）
5（英1）
1
3
1
1（英1）
1
3
2
1
1
10
4
4
3
1
4
2
1（英1）
4
15
2
1
1
2
5
3
1（英1）
13
2
1（英1）
1
2
1
3
10
18（英14）
4
3（英1）
2
2
6（英2）
1
4（英1）

1

国際会議
1
2（日1）
1（日1）

6
1
2

最終講義
6
1

2
1
2
1
1
2

2
1

2

2（英1）

2
3（日1）

1

1

1

8

1

2

1

1
1

5

1
1

渉外部広報・社会連携推進室 …入学式・総長式辞（27）、京都大学大学紹介（日1, 英1, 中1, 韓1）
学務部 …ジュニアキャンパス紹介（8）17CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University（3）OCWのオンライン申し込みフォームの作成
2016年度、新たにOCWのオンライン申し込みフォームを作成しました。
これにより、OCWの申し込みや、関連資料の提出がウェブ上で行えるようになりました。
また、
スムーズなコンテンツ作成を目指すため、OCWの申し込み期限を、原則として、「 通常講義」については、授業開始の2週間前（2017年度前期分のご依頼は2017年3月27日、2017年度後期分は2017年9月19日）
まで、「最終講義」
・「公開講義」
・「国際シンポジウム」等については、開催日の3カ月前までと設定し、それを明示しました。
（酒井 博之・土佐 尚子）

必須項目に記入していただければ、OCWの申し込みが行えます。

OCWスタッフによる撮影希望の場合
撮影希望日などの詳細が記入できます

関連資料をアップロードできます。

撮影希望しない場合

配信希望コンテンツについての詳細を記入できます。

OCWの申し込みフォーム

18

Ⅳ．ICTの教育的活用

2. 大規模オープンオンライン講義（MOOC）（1）京都大学におけるMOOC
京都大学は、
MOOC（Massive Open Online Courses：大規模オープン
オンライン講義）
プラットフォームのedX（https://www.edx.org）
を通じ、全世界に向けて英語による無償のオンライン講義を配信しています。
OCWと異
なり、
MOOCは大学の講義と同様に、開講期間中に毎週講義コンテンツが追加され、課された問題や試験に解答しながら、一定の成績を満たした受講者1には修了証が発行される点が特徴で、高等教育の新しい講義提供方法として世界的に大きな注目を集めています。edXは、
ハーバード大学とマサチュー
セッツ工科大学が中心となり設立された、世界トップクラスの大学や教育機関で構成されるMOOCの大学コンソーシアムで、京都大学は世界トップレベル
50校から成るチャーター校として日本で初めて参加し、「KyotoUx」という名称で講義を配信しています（図1）。
本センターはMOOCの制作、運用、分析・評価を担当しており、2016年
度は8 講 義を開 講しています（ 表 1 ）。Ky o t o U xのF a c e b o o kページ
（https://www.facebook.com/kyotoux/）にも、配信講義に関する最新情報を随時提供していますので、是非ご覧ください。
図1

注1：受講者が修了証を得るためには有償（現在は$49）のVeriﬁed Trackに登録する必要があります。

表1

edXのサイト（KyotoUxからの提供講義）

2016年度開講講義

開講時期

講

義

名

講義担当者

配信期間*

備 考**

4週
Self-paced

JGP
2回目

15週

3回目

Introduction to Statistical Methods for 山田 亮 教授
Gene Mapping（医学研究科附属ゲノム医学センター）

4週
Self-paced

JGP
2回目

9月1日〜
12月22日Culture of Services: New Perspective on 山内 裕 准教授
Customer Relations（経営管理大学院）

8週
Self-paced

2回目

10月27日〜
12月1日

Origins of the Human Mind

4月7日〜
8月31日

Fun with Prime Numbers: The Mysterious 伊藤 哲史 准教授
World of Mathematics（理学研究科 数学・数理解析専攻）

4月14日〜
7月28日

The Chemistry of Life

4月11日〜
2017年2月28日

上杉 志成 教授
（物質-細胞統合システム拠点／化学研究所）

松沢 哲郎 教授
（高等研究院／霊長類研究所）

2017年1月12日〜
7月31日

The Extremes of Life: Microbes and Their 跡見 晴幸 教授
Diversity（工学研究科 合成・生物化学専攻）

2017年1月19日〜
2月23日

Ethics in Life Sciences and Healthcare: 児玉 聡 准教授
Exploring Bioethics through Manga - Part 2 （文学研究科 思想文化学専攻）

2017年3月30日〜
Introduction to Stochastic Processes: 山本 量一 教授
5月11日
Computer Simulation and Data Analysis（工学研究科 化学工学専攻）（開講予定）

5週
4週
Self-paced

JGP
2回目

5週

JGP

6週

JGP

*配信期間欄の “Self-paced” は、開講時にすべての講義コンテンツが公開され、講義終了までに受講者自身のペースで学習を進める講義形態です。
**備考欄の “JGP” はスーパーグローバル大学創成事業「京都大学ジャパンゲートウェイ（JGP）」
からの提供講義です。
これらの講義は本事業の助成を受け開講しています。
また、
回数は再開講を表しています。

19

CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University（2）MOOCの制作・運用について
MOOCの制作や開講期間中の運用については、本センターの担当スタッフが支援を行っています。
講義を担当する教員の決定後、本センターの担当
スタッフとの打合せを通じ、講義の内容や構成等を決めていきます。講義のタイトルや概要が決まると、講義の内容や魅力を伝える講義紹介ビデオ
（図2）
を制作

図2

しedXから公開します。
このビデオは講義開始の数ヶ松沢教授の講義紹介ビデオ

月前に公開され、講義開始までに受講者を募ります。
講義開始までに、
スライド等の教材や問題の作成など講義コンテンツの制作を進めていきます。講義ビ
デオの撮影や編集や講義で課す課題の作成についても専門スタッフが支援します（図3）。
講義内容や講義担当教員の目的や要望に合わせ、様々な講義素材を制作することも可能です。講義ビデ

図3

専門スタッフによるMOOCの制作支援

オは主に学内の撮影スタジオで収録しますが、
プレゼ
ンテーションスライドを活用できる大型電子パッドや画像合成技術を用いた教材など、多様な教材を作成
できます
（図4）。
また、
スタジオ内の撮影だけでなく、実験風景やフィールドワーク、
インタビュー、
ゲスト講師によるミニ講義、
アニメーションの制作など、講義で必要な教材の制作支援も行っています
（図5）。

図4

講義スタイルに合わせた講義ビデオの作成

MOOCで扱う小テストや最終試験等の課題は、原則としてCBT（Computer Based Testing）
による自動採点が行われます。
そのため、これまで大学の中で行ってきた成績評価の方法をそのまま使うことが困難な場合も多くあります。
レポート等の自由記述課題を受講者同士で相互に採点するピアアセスメントの利用など、講義の目的に合わせた課題設定の提案も行っています（図6）。

図5

講義素材の制作支援（例：実験風景・アニメーション制作）

講義中の受講者の学習支援は、主に講義ごとに設置された掲示板を通じて行います。技術面や講義配
信システムに関する質問はセンターのスタッフが対応しますが、講義内容の質問については、専門分野の知識を持つTAを雇用し対応します。
また掲示板は受講者同士の学び合いや議論・交流の場としても活用されています。
本センターでは、講義の目的と講義素材の組み合わせによる学習効果についても研究し、より教育効果の高い素材の制作を目指しています。

20

図6

多様な課題作成ツール

Ⅳ．ICTの教育的活用（3）受講者・講義の分析と評価

コースレポートの構成

本センターでは、MOOCの講義に関わる様々なデー

コースの基礎情報

開講期間などコースレポートのサマリ

コースレポートの内 容を1ページに要約したもの。重要な数値は掲載しつつ、詳細なデータに参照できるように引用先のページ番号を明記してある。

人口統計学的特徴

性別、年齢、地理的情報など

行動ログに
基づく集計

コンテンツのアクセス率、成績、掲示板の利用など

質問紙調査の
データ集計

Entrance surveyやEnding
surveyなどコース中で実施した量的データの集計

自由記述一覧

コースの改善の要望などを一覧にまとめたもの

タを収集し、受講者の学びや講義の活用に関する研究を行っています。
MOOCのプラットフォームであるedXからは、受講者のデモグラフィックデータに加えて、課題への取り組み、

表紙

講義ビデオの視聴、掲示板の閲覧や投稿といった受講中の学習履歴が提供されます。本センターでは富士通
株式会社と共同し、こうしたデータの分析・可視化を進めています。
分析結果はコースごとにCourse Reportとしてまとめ、コースを配信した先生へフィードバックして
います
（図7）
。

行動ログの例

また、本センターでは講義の提供を開始した週と最終週にオンライン調査を行い、受講者の受講動機や既有

図7

知識、講義の満足度などの把握にも努めています。
これCourse Reportの構成例

らのデータを用いて、学習者がMOOCの講義をどのように活用しているのか、
どのような講義が受講者の学びに繋がるのかといった観点から分析・評価を進めています。

質問紙調査の例（4）MOOCを使った教育展開
作成したMOOCは様々な教育展開が可能です。
たとえば、学内向け講義の準備教材や補足教材としての活用や、
海
外の大学への教材提供にも利用可能です。
また、
幅広い受験
生確保のためのアウトリーチ教材としても活用できます。
例えば、
The Chemistry of Lifeを配信した上杉志成教
授は、2014年度、2015年度に引き続き、同時期に京都大学
で開講した「生命の有機化学」
においてMOOCを用いた反転

学生はMOOCを使って、授業外時間で講義を受ける

学生は授業内時間ではグループワークや発表・討論を行う

授業を行いました（図8）。
上杉志成教授は、京都大学以外の、

図8

上杉志成教授の行った反転授業の枠組み

海外の大学においても同様に反転授業を実施しています。
2016年度の「生命の有機化学」
では、
上杉志成教授にご協力いただき、受講者を対象とした調査の実施や、授業の様

講義時間外学習（グローバルMOOC）
ビデオの視聴掲示板の閲覧・投稿
課題への取り組み子の観察をさせていただきました。
反転授業という枠組みの中で、日本人大学生は、英語で配信されたMOOCをどのように活用するのかという観点から分析を行っています
（図9）
。
こ

edXから提供を受けた
データを分析に使用うした研究を通じて、
グローバルMOOCを活用した反転授業の効果的な授業デザインに関する知見を提供することを目指しています。
引き続き、本センターではMOOCの更なる活用を目指し、幅広い教育展開について調査、研究を進めていく予定です。
（酒井 博之・岡本 雅子・後藤 崇志）

調査・観察で得られたデータや授業担当者から提供を受けた
データを分析に使用

授業課題の成果
他の受講者との議論

講義時間内学習（対面授業）

図9

反転授業でのデータの収集・分析の枠組み

21

CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

3. 教育コンテンツ活用推進委員会（1）委員会について
2015年度より、オープンコースウェアの推進と運用に関わる業務が、情報環境機構から本センターに移管され、また本センターがMOOCを活用した教育の推進と運用に関わる業務を担うことになったことに伴い、これまでの情報環境機構オープンコースウェア運用委員会に代わり、本センター内に新たに教育コンテンツ活用推進委員会を立ち上げ、
オープンコースウェアとMOOCの活用推進と運用
及びサービスに係わる下記の事項の協議・検討、連絡及び調整を行っています。
1. オープンコースウェア及びMOOCを活用した教育の推進に係る企画
2. オープンコースウェア及びMOOCの教育コンテンツの収集
3. オープンコースウェア及びMOOCに係るシステムの運用及び維持管理に関する事項
4. オープンコースウェア及びMOOCの教育コンテンツの活用及び普及に関する事項
本委員会は、授業科目を提供する全ての部局や情報環境機構・学術情報メディアセンター等の代表者で委員が組織されています。
2016年度は、2016年5月30日、10月17日、2017年1月23日と３回の会議が開催され、オープンコースウェア及びMOOCの利用や、ICTを活用した教育を推進するためのポータルサイト（CONNECT）の企画について等の議論がなされました。
「OCW・MOOC等のインターネットを活用した教育の推進」
は、京都大学における教育の質的転換を図るための方略として、将来構想
や第3期中期における大学の機能強化の方向性に応じた取組としても掲げられております。京都大学ならびに各部局の教育のさらなる発展のために、引き続き、本委員会の活動を通じてもご協力いただきますよう、よろしくお願いします。

高等教育研究開発推進センター

京 都 大 学

教育コンテンツ活用推進委員会【京都大学の改革と将来構想】○重点戦略1-1 教育の質的転換等「 ② 学 生 の 自 立 的 な … … O C W（ O p e n C o u r s e W a r e ）や
MOOCs
（Massive Open Online Courses）
もさらに充実させます。」【第3期中期目標・中期計画】○中期目標：「（1）
教育内容及び教育の成果等に関する目標」
1-1-1-4○中期計画：「（1）
教育内容及び教育の成果等に関する目標を達成するための措置」
1-1-1-4「ティーチング……オープンコースウェア（OCW）、MOOCs等、
イ
ンターネットを活用したデジタル教材を開発して能動的学習への活用等を行う。…」

O C W・M O O C の推進に係る企画・教育コンテンツ収集システムの運用・維持管理委員会で決定した方針に基づき、高等教育研究開発推進センターの担当者がOCW・MOOCを運用
講義ビデオ撮影・制作
関連リソースの収集システム管理

● ●

22

部局B

高等教育研究開発推進センターの教員
授業科目を提供している部局の教員
情報環境機構又は学術情報メディアセンターの教職員 等

部局A

教育コンテンツ活用推進委員会

講義コンテンツ撮影・制作
講義デザイン・実施の支援
システム管理オープンコースウェア

MOOC
（edX）

講義ビデオ、
教材、シラバス等の教
育コンテンツの公開

講義の配信
（英語）
、
世界中から数千〜数万名が受講、合格者には修了証発行（2005〜）

高等教育研究開発推進センター

教育コンテンツの活用・普及（2013〜）

情報共有

各部局

Ⅳ．ICTの教育的活用（2）MOOCワークショップ
10月17日、教育コンテンツ活用推進委員会主催による、MOOCに関するワークショップ「教育の最先端：MOOCって何？­その利用
法と実践ノウハウまで­」が京都大学の教職員を対象に開催されました。
名

教育の最先端：MOOCって何？−その利用法と実践ノウハウまで−

称

10月17日（月）12:00〜13:00、吉田南1号館201号室

日時・会場

プログラム：
司会 田口 真奈（高等教育研究開発推進センター准教授）【第1部】MOOC及びKyotoUxの説明酒井博之（高等教育研究開発推進センター准教授）【第2部】MOOCで講義を配信された先生の体験談と質疑応答
伊藤哲史（理学研究科准教授）

児玉聡（文学研究科准教授）【第3部】全体ディスカッション

ワークショップのちらし

本ワークショップでは、MOOCに関する基礎的な情報から実際にMOOCを世界に配信した教員の体験談まで、講義を提供した教員や制作スタッフがMOOCに関する知見やノウハウを提供し、参加者の疑問に直接答える機会となりました。教育コンテンツ活用推進委
員会の委員の方々を中心に、MOOCに関心のある約30名の教職員が集い、意見交換が行われました。
第1部では、MOOCの基本情報に加え、京都大学がこれまで配信してきた講義の紹介と、その制作から配信までのプロセス、
データ分
析・フィードバックについての説明がありました。
また、MOOCを反転授業などで活用した新たな取り組みについても紹介されました。続
く第2部では、MOOCで講義を配信された理学研究科の伊藤哲史先生と文学研究科の児玉聡先生より、ご自身の体験談が語られまし
た。MOOCという新たな講義形式に対して教材を準備する際の苦労や工夫、多様な受講者からのフィードバックが得られることへの驚きなど、実際にMOOCを通して得られた経験が参加者と共有されました。最後の全体ディスカッションでは、課題の出し方や掲示板上でのやりとりについて複数の質問があり、伊藤哲史先生、児玉聡先生から実際の経験を踏まえての回答がありました。
また、担当する教員へのインセンティブや、授業評価の方法などについても質問があり、活発な意見交換が行われました。
（酒井 博之・田口 真奈）

ワークショップの様子

23

CPEHE Annual Report 2016
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4. MOST（オンラインFD支援システム）（1）MOSTについて
MOST（Mutual Online system for Teaching & Learning）は、本センターが運用するオンラインFD支援システムです（図1）。本システムは、
全国の大学の教職員、将来大学教員を目指す大学院生を対象として運営されています。2009年11月の提供開始以来、2016年1月時点で、登録者数828名、スナップショット数3,141件、
コミュニティ数100件となっています。
MOSTの「MOSTギャラクシー」内では、授業改善や教育改善・FDに関する実践事例が200以上公開されており、誰でも自由にアクセスでき、自身の授業やFDの取り組みに活かすことができます。後述のMOST
フェローの活動成果であるコースポートフォリオ（授業改善のためのポートフォリオ）や関西地区FD連絡協議会の加盟校による組織的FD活動に関するスナップショットを中心に、今後も公開コンテンツの充実を図ります。
MOSTは、京都大学のLMS（学習マネジメントシステム）である

MOSTの登録は、
既存ユーザーによる招待制となっていますが、本学の教職員であればセンターの担当者から登録をいたします。
ご興味ある方は、下記の連絡先にご一報下さい。 連絡先：info@most-keep.jp

PandAと同じプラットフォーム（Sakai）
を採用しており、京都大学の教図1

MOST（https://most-keep.jp）

職員や大学院生であれば直感的に操作することができます。MOSTの登録者は、
マルテメディア利用によるポートフォリオ制作ツール（KEEP
Toolkit）
を使って、スナップショットと呼ばれるポートフォリオを手軽に作成・共有・公開できます。
（2）MOS宝
2015年度、新たにMOSTのツールの一つとして、MOS宝（モストレジャー）を開発、公開しました（図2）。MOS宝は、大学での授業改善や教育改善のためのノウハウやツール、アイデアを他の教員がすぐに使えるような形で共有するためのサイトです。MOSTユーザーであればコンテンツが作成でき、作成されたコンテンツは誰でも閲覧可能です。
日々の実践の中で得た実践知を投稿、閲覧、相互評価することがで
き、MOS宝に投稿されたコンテンツは、既存のMOSTコンテンツである
スナップショットとリンクすることができます。
このことにより、専門領域
や対象学年が異なる場合でも教育に関する実践知を共有することが期待できます。

24

図2

MOS宝（https://most-keep.jp/treasure/）

Ⅳ．ICTの教育的活用（3）MOSTフェローシッププログラム
本センターでは、MOSTの活動を推進・活性化させるため、全国の大学教員を対象とし、MOSTを利用した授業実践の見直しや教育改善の活動に取り組む「MOSTフェローシッププログラム」
を2011年度に開始しました。2016年度は、第5期MOSTフェローを募集し、選定された9名が活動を進めています。MOSTフェローに関する情報は、以下のURLよりご覧になれます。
▼

http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/most̲fellow/

MOSTフェローは、１年間かけて、対面でのミーティングやMOSTを利用することで、フェロー同志で活動のプロセスや成果を共有しながら、各自の教育実践をよりよくするとともに、教員コミュニティとしての成長も目指します。年度末の3月に、（1）大学教育研究フォーラ
ムでの発表、（2）
自身の取り組みのスナップショット（コースポートフォリオ）の作成と公開、の2点が本プログラムの活動成果となります。
この間に行われる2度の対面ミーティングについて、以下に紹介します。
①第1回ミーティング
2016年3月18日に第1回ミーティングが京都大学で開催されました。
このミー
ティングでは、各フェローの自己紹介や1枚の画像を提示しながらの実践紹介を行
い、活動の第一歩を踏み出します。
ミーティング終了後、第4期MOSTフェローの修了式が行われ、本プログラムを修了した9名のMOSTフェローに修了証が授与されました。第4期MOSTフェローの成果であるスナップショットは以下のURLで閲覧可能です。
▼

https://most-keep.jp/most/gallery-most̲fellow̲04/

修了式の後は、
歴代フェローも合流し、第5期MOSTフェローの教育上の取り組み
に関するアピールタイムにおいて、選定したテーマや改善したい内容、
そのきっかけや
現状と課題などについて情報が共有され、活発な議論や意見交換が行われました。
②第2回ミーティング（合宿）
2016年8月26日〜27日、京都大学吉田泉殿及び吉田南1号館において、第2回
ミーティングが合宿形式にて開催されました。
この合宿では、前期に取り組んだ各自

第2回ミーティング（合宿）の様子の授業実践について、作成途上のコースポートフォリオ等を用いて活動報告が行われました。
この合宿には、歴代フェローも参加し、期を越えた交流がなされました。
（4）MOSTフェロー発表会
第22回大学教育研究フォーラムにおいて、MOSTフェロー発表会「MOSTお宝鑑定団」が実施されました。
このセッションは、歴代MOSTフェローの先生方が中心となり企画されたもので、歴代フェローが、実践の中から得られたMOS宝（教育改善のアイデアや手法）を紹介しました。
また、鑑定士の一人として北野正雄教育担当理事・副学長も参加し、MOS宝に対する評価をコメントしていただきました。
MOSTフェローシッププログラムは、今後も継続すべく準備を進めており、3月の第23回大学教育研究フォーラムの翌日に第6期の第1回ミーティングを予定しています。学内教員からの応募もお待ちしております。
（岡本 雅子・田口 真奈・酒井 博之・飯吉 透）「MOSTお宝鑑定団」の様子

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5. ICT活用教育のためのポータルサイト（CONNECT）（1）CONNECTとは
CONNECT（CONtents for Next Education andCommunication with Technology）とは、
京都大学におけるICTを活用した教育を推進するためのポータルサイトです。
本サイトでは、京都大学のICTを利用した教育コンテンツ（MOOC、
OCW、
講義ビデオ、教材等）
を制作・活用するための情報を提供しています。
現在は、MOOCやOCWの制作方法や、さまざまなテクノ
ロジーをもちいて新しい学びを展開する学内事例などを紹介しています。今後、さらに学内事例を増やすとともに、国内外の大学のICT活用教育の動向などもわかりやすく紹介することで、ICTを活用した教育を行いたい先生方や学内組織に適切な支援情報を提供することをめざします。
なお、本サイトの制作・運用は、教育コンテンツ活用推進委員会（p.22〜23参照）の協力を通じ、各部局からの意見・アイデアを反映しながら進められています。
（2）CONNECTの各コンテンツ
ホームページ
CONNECTのホームページは、情報をシンプルに分かりやすく見せる１カラム構成にしています。
１カラム構成はスマートフォンやタブレット端末でもレイアウトが崩れずに閲覧できるというメ
リットもあります。
また、CONNECTは日英の2言語に対応しており、外国人教員に向けても情報を発信しています。
Projects
Projectsでは、京都大学のICTを活用した教育プロジェクトについての情報を掲載しており、現在MOOC、OCW、PandA、MOSTの
各プロジェクトを取り上げています。
プロジェクトごとに詳細ページを設け、各プロジェクトの概要に加え、活用事例、作成手順、関連イベント、プロジェクトの成果物、
プロ
ジェクトのメリットなど、関連するコンテンツを網羅的に紹介しています。
Topics
Topicsでは、京都大学における教育コンテンツを活用した事例や、関連するイベントなどを記事形式で読みやすく紹介しています。具
体的には、学内で教育コンテンツを制作し教育に活用されている先生方のインタビューや、ICT活用教育関連イベントの開催報告などがあります。
How toHow to では、MOOCとOCWのコンテンツの作成手順を、ステップに分けて紹介しています。
コンテンツを作成するにあたって必要となる作業を詳述するとともに、それぞれのステップで必要となる書類や関連資料、
わかりにくい用語についてはその解説をリンクで示しており、作成のプロセスが把握しやすくなっています。
何度も訪れたくなる仕掛け
CONNECTでは、京都大学の先生方に何度も訪れていただけるよう、役に立って、読みやすく、また楽しいということを基本コンセプトとして作成しています。
その一環として、おすすめ情報がランダムにリンクされるコン活絵馬や、質問に回答していくとおすすめのツールやコンテンツを紹介してくれるコン活診断などのインタラクティブにコンテンツを紹介する仕掛けを施しています。
なお、本ポータルサイトは誰でも閲覧できますが、学内教職員のみが閲覧できる学内限定コンテンツも今後充実させていく予定です。
（田口 真奈・奥本 素子・鈴木 健雄）
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Ⅴ．教育アセスメント

Ⅴ. 教育アセスメント
2016年4月、本センターに「教育アセスメント室」が設置されました。溝上慎一（教授、室長）と山田剛史（准教授）のスタッフ体制で室の業務に取り組みます。
教育アセスメント室の主な業務は、・全学や部局の教学IR（Institutial Research）、教育に関する評価、エビデンスの収集等に関して支援・連携を行うこと・そこから得られる知見や成果を、高等教育研究開発推進センターの全学・部局の教育学修支援に繋げることにあります。
これは昨今、学修成果（learning outcomes）
や内部質保障の要請にともなって、データやエビデンスを用いての教育や学修の成果を示すことが、全学･部局で求められる流れを受けてのものです。

高校−大学−社会を接続する教育の質保証・質向上アセスメントシステムの開発
高等教育研究開発推進センター教育アセスメント室
大学

高校時代

「京大生プロファイル」
システム開発教学データや京大独自の指標に加え、学生調査の結果や自己評価、正課内外活動のエビデンスを入力・蓄積し、就職の際にも利活用できるシステムを開発

京大独自の指標開発

共通指標（自学自習/キャリア意識/グローバル意識/他者との協働/研究プロジェクトや職場で取り得るリー
ダーシップなど）や部局固有の指標を調査・開発

マッチング度の測定とフィードバック部局
教員 教育改革・改善支援

学生 自学自習/成長支援

部局固有・教員個人のニーズに対して、教 学デ ータの 収
集・分析に基づき、研修やコンサルティングなどと連動させて支援を行う

プロファイル上で可視化された自身の学習履歴を元に、振り返りを促し、研修なども組み合わせ、自学自習の支援を行う

教育・入試・学習
改革支援

進学／就職

入試区分・成績/GPA/基礎科目の成績/科目の履修・修
得状況/進学・就職状況など基本的な教学データを統合
し、分析・可視化して、利活用できるシステムを開発

マッチング度の測定とフィードバック

全学

研究者・職業生活

教学データの統合・可視化システム開発

入学

・高校の学習・経験把握−授業への取り組み
方 、課 外 活 動 、友 人
関 係 、進 学 意 欲 、将来設計
−ELCAS、オープン
キャンパス、特色入試など
・高校時代の学習・経
験と在学時のマッチ
ング度を把握するな
ど、教育・入試改革・改善に活かす大学院・卒業生の追跡調査−雇用状況、大学満足度・愛着度、授業・
カリキュラムについて、大学で身についた 力 、幸 福 度 、市 民
性など
・ステークホル ダ ー（雇用主等）のニーズ
把握
・社会から見た京大の意義や課題を把握
し、教育改革・改善に活かす

研究・仕事の活躍ぶりを測定・フィードバック

事業の波及効果
1.プロファイルシ
ステムによって学
生自身の学習成果を可視化し、自律的な学習を加速（→学生）
2 . ア セ ス メ ント
ツールや集積したデ ータを利 活 用することで、効果
的な教育改革・改善機能を強化（→教員）
3.国際通用性のある内 部 質 保 証
システムを構 築（→大学・社会）京大ならではの特色
1.教学IRと改革・改
善機能
（IE）
の連動
学習・成長の可視化（イメージ）

学生研修（イメージ）WINDOW構想（特に、重点戦略1-1.学生主体/質的転換/学部-大学院・大学-社会の接続、1-2.グ
ローバル人材、1-3.自学自習/課外活動の環境、3-2.フィールドワーク、4-3.IR/EM、5-2.高大接続・連携）を踏まえ、教学データの収集・分析に基づき、効果検証や教育・入試・学習改革の支援を行う

2.大学院におけるIR（ 学 部・大 学 院 の 接
続）3.研究大学としての独自指標開発「京大生プロファイル」の構想

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CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

2016年度は、大きく2つの業務に従事しました。
（1）教育・情報・評価担当理事主催「自己点検・評価に係る研修会」
への協力
詳しくは、
「Ⅱ.教育制度改革支援」の「3.ポリシーに基づく評価の支援」のページをご覧ください。

研修会の様子（2）「京大生プロファイル」のシステム構築
教学運営を支える教学IR（Institutial Research）推進の一環として、学生の学習実態や、全学・部局の教育ポリシーに関する学
修成果（教務データや調査データ等）
を多面的・縦断的に把握し、教育・入試改革の検証や改善に資するため「京大生プロファイ
ル（データベース）」を構築しています。本学の既設サーバー上で運用するシステムである京大生プロファイルには、全学の教学IRのデータベース、
データウェアの機能を持たせつつ、学生自身の学びの足跡を可視化するeポートフォリオとしての機能をも持たせるものです。2017年夏頃の完成を目指して作業を進めています。
（溝上 慎一・山田 剛史）

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Ⅵ．国際連携

Ⅵ. 国際連携
本センターでは、海外の大学教育の研究開発組織や研究者・実践者との交流・共同研究を進め、そのプロセスや成果をシンポジウム、研究会、書籍などで公開しています。

1. 国際会議への参加（1）ICT活用教育・MOOCに関する国際会議
MOOCの設計・運営・評価についてはMOOCの国際コンソーシアムであるedXと緊密な連携をとっており、積極的に関連学会や研究会に参加しています。
2016年度は以下の国際会議において、世界の先端情報の収集につとめるとともに、講演や報告を通して情報発信も行いました。
会議名称2016 Open edX Conference （https://con.openedx.org/）

期間・場所

6月14〜17日、スタンフォード大学

参 加 者

Isanka Wijerathne

このカンファレンスは、Open edXの開発者、技術者、教育科学者、
オープンソースの有識者、世界的なOpen edXに関するソリューションの提供者が参加する国際的な会
合で、約330名の参加がありました。
カンファレンスへの参加は、Open edXのプラットフォームと新たな教育技術やトレンドを理解するための非常によい機会となりました。
カンファレンスは、2件の基調講演、
パネルディスカッション、
チュートリアル、
テーマ別のセッション等で構成され、素晴らしい発表が多数ありました。
特に、“Demystifying the Open edX architecture”のセッションでは、Open edXプラットフォームを深く理解するとてもよい機会であり、プラットフォームの開発に深く関与している担当者からOpen edXのアーキテクチャについて直接学べたことはとても幸運でした。
また、
セッション間の休憩時間やテクニカルチュートリアル
セッションでは、世界中のOpen edXのユーザーである大学関係者、投資家、開発者、研究者等と情報交換を行いました。
（Isanka Wijerathne、訳：酒井 博之）

会議名称

2016 edX Global Forum（http://globalforum.edx.org）

期間・場所

11月14〜16日、ソルボンヌ大学

参 加 者

飯吉 透・酒井 博之
Isanka Wijerathne

パネルディスカッション
パネリスト

MOOCs Go East: Opportunities and Challenges
飯吉 透（京都大学）
Eric Yue-Hong Tsui（香港理工大学）
Ting-Chuen Pong（香港科技大学）
Li Xaoming（北京大学）
山名 早人（早稲田大学）

11月14日から3日間、ソルボンヌ大学（パリ）において第6回目となるedX
Global Forumが開催され、edX及びその加盟機関より約400名（24カ国、78機関）の関係者が集い、MOOCや教育全般に関する現状や課題、edXの今後の方向性等に関して議論がなされました。
今回のGlobal Forumでは、特に、正規の修士課程プログラムとの単位互換や、企業との連携により身に付けた知識・スキルと職業とのマッチングを実現する新たなプログラム“MicroMasters”に注目が集まり、すでにプログラムの提供を開始している大学による現状報告がなされました。
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CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

また、初の試みとして、“edX Prize for Exceptional Contributions in Online Teaching and Learning”が企画されました。edX
より配信された中から特に優れた講義を提供した教員11名がファイナリストとして会場に招待され、各自のMOOCに関する経験が共有されました。最終日には、太陽エネルギーに関する講義を提供したArno Smets教授（デルフト工科大学）の受賞が発表されました。
次回はブリティッシュコロンビア大学がホスト校となり2017年12月に開催されます。
（酒井 博之）（2）IR（Institutional Research）
に関する国際会議
会議名称

AIR FORUM 2016

期間・場所

5月30日〜6月3日、
ハイアット リージェンシー ニューオーリンズ

参 加 者

溝上

慎一・山田 剛史

近年、データに基づく組織的な調査・研究及び意思決定に資する情報提供活動を推進するIRに注目が集まっています。AIR（Association for Institutional Research）
は
1966年にアメリカで設立された協会で、毎年カンファレンスが開かれています。会員はアメリカ国内で約4,000名、国外で160名（2016年5月時点）と世界最大の規模です。
450を超えるセッションが設けられ、世界各国から2,009名の参加者がありました。今年
度より本センターに教育アセスメント室が設置されたこともあり、室のメンバーで参加してきました。
2015年に協会が取りまとめた“Statement Of Aspirational Practice For Institutional Research”を話題にした基調講演など
では、IRにおける意思決定者の定義の拡張、学生重視のパラダイム転換、IRからIE（Institutional Eﬀectiveness）
へ、提案からエンゲー
ジメントへといった、半世紀続くIRへの批判的検討を踏まえて、新たなステージへ突入しようという意気込みが語られました。
この方向性が確認されたことは、日本におけるIRの推進においても重要な示唆を与えるものと思われます。
来年度のAIR FORUM 2017は、5月29日から6月2日にかけて、
ワシントンDCにて行われる予定です。
（山田 剛史）

2. 台湾大学訪問団との大学評価・IRに関する意見交換
会議名称

台湾大学訪問団との意見交換

期間・場所10月26日、京都大学吉田南1号館

参 加 者

溝上 慎一・山田 剛史（教育アセスメント室）
小川 交洋・辻 謙治・周娟（企画・情報部企画課IR推進室）

台湾大学訪問団

台湾大学訪問団との意見交換が行われ、IR推進室からの「京都大学のIR推進に関する現状と課題」と題した報告や教育アセスメント室の体制や構想等を踏
まえて意見交換を行いました。参加者からは積極的な質問がなされ、両国の大学風土やIRが導入された経緯、進める上での難しさなど様々な情報を共有し、懇親を深めました。
（山田 剛史）
30

台湾評価協会会長、各大学学長・副学長、IRセンター長など約30名

Ⅶ．コミュニティ・ネットワーク形成支援

Ⅶ. コミュニティ・ネットワーク形成支援
大学教育に関する改革や改善の取り組みは、情報戦とも言われるほど、国内外の新しい施策や学術的な動向、それに伴う他の大学や学部の実践的な取り組みを情報収集する必要があります。
その上で、必要な事項を、京都大学全体や部局の教育改革・改善の取り組みに反映させなければなりません。
本センターでは、
このような情報収集の機会、そこからコミュニティ、
ネットワーク形成をはかるべく、「あさがおメーリングリスト」「大学
教育研究フォーラム」「大学生研究フォーラム」の3つのシステムを構築しています。

1. あさがおメーリングリスト http://kyoto-u.s-coop.net/asagao/
本センターが、2003年より10年以上にわたって提供しているサービスです。
メーリングリストアーカイブ（検索機能付き）
メール投稿フォーム
ユーザー登録・登録解除フォーム
メールアドレス変更フォームの4つの機能からなり、本センターや京都大学からの高等教育に関する案内が全国の関係者に配信されます。登録ユーザーからも、高等教育に関する各種イベント等の案内が配信されるので、全国の主だったイベントや今どのような施策や取り組みに全国の関心が向けられているかを、
このメーリングリストを通して把握することができます。
2016年12月末日時点で、ユーザー登録数は4,192名（2015年は3,429名）
であり、投稿･配信数は年々増加傾向にあります（2014
年490件、2015年621件、2016年944件）。全国の高等教育改革や改善に関わる多くの関係者は、
あさがおメーリングリストに登録しています。
（溝上 慎一）あさがおメーリングリストのウェブサイト画面

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CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

2. 大学教育研究フォーラム（1）大学教育研究フォーラムとは
本センターが1994年の設立以来20年以上にわたってなされている、大学教育改革や改善に関する施策や実践が報告される国内最大級のフォーラムです。2016年度で第23回を迎えます。
大学教育研究フォーラムのプログラムは、①基調講演、②シンポジウム、③小講演、④個人研究発表（口頭発表・ポスター発表）、⑤参
加者企画セッション、を基本プログラムとして、年によってさまざまなプログラム追加します。
（2）第22回大学教育研究フォーラム（2016年3月17日〜18日）の開催
2016年12月現在、2016年度のフォーラムはまだ開催されておりませんので、ここでは2015年度の実績をご報告いたします。
2015年度は、以下のプログラムで開催し（敬称略）、計816名（学内69名、学外747名）の方が参加しました。
①シンポジウム「高大接続が大学教育に及ぼす影響−私たちは何を理解すべきか」
報告者1

内村

浩（京都工芸繊維大学 教育研究基盤機構 教授）

川妻

篤史（桐蔭学園教諭 教務統括主任）「新しい入試の役割 ―選抜から接続へ」
報告者2「学びと成長を見据えた高大接続・高大連携 ―アクティブラーニングでつなぐ、つながる」
西岡加名恵（京都大学 大学院教育学研究科 准教授）

報告者3

「高大接続の改善を見据えたカリキュラムと評価の改革 ―京都大学教育学部特色入試の試みを中心に」
北岡 龍也（文部科学省 高等教育局大学振興課 課長補佐）

報告者4「高大接続改革について ―その理念と高等学校・大学への期待」
司会・整理

松下

佳代（京都大学高等教育研究開発推進センター 教授）

溝上慎一（京都大学高等教育研究開発推進センター 教授）②MOSTフェロー発表会「MOSTお宝鑑定団」
2015年度から、「明日からの授業をもっと楽しく、ちょっと楽にする」教
育改善・授業改善のアイデアや手法を共有するための新しいツールであるMOS宝（モストレジャー）が新規に開発・運用されています。歴代
MOSTフェローの先生がたが中心となり企画する本セッションでは、
そ

シンポジウムの様子

れぞれの実践の中から得られたMOS宝を発表し、それに対して審査員と会場が評価、
コメントすることを通じて、教育実践知の蓄積と共有に関して議論しました。
報告者

長田 尚子（立命館大学 共通教育推進機構キャリア教育センター 准教授）
矢野浩二朗（大阪工業大学 情報科学部 准教授）
齊籐 弘通（産業能率大学 経営学部 准教授）

審査員 北野森正雄（京都大学 教育・情報・評価担当理事）
朋子（関西大学 教育推進部 准教授）

ビョーン＝オーレ・カム（京都大学 大学院文学研究科 特定講師）
司 会

32

村上

正行（京都外国語大学 マルチメディア教育研究センター 教授）

MOSTフェロー発表会「MOSTお宝鑑定団」

Ⅶ．コミュニティ・ネットワーク形成支援③小講演（8本）
古澤修一（広島大学 生物圏科学研究科免疫生物学 教授）「理系における反転授業−知識の修得と応用展開能力養成の試み−」
松田 岳士（首都大学東京 大学教育センター 教授）「教学IR担当者はどのような指標を扱うのか」杉本

和弘（東北大学 高度教養教育・学生支援機構 教授）

溝上慎一（京都大学 高等教育研究開発推進センター 教授）藤本

徹（東京大学 大学総合教育研究センター 特任講師）

福島真司（山形大学 エンロールメント・マネジメント部 教授）「大学教育の質保証−誰が何をどう保証するのか−」「高大接続・大学入試改革を理解するための高校でのアクティブラーニングの理論的・実践的展開」「ゲームデザインの枠組みで大学教育を捉え直す−高等教育改善のためのゲーミフィケーション−」「大学マネジメントにおけるIRの実質化と組織文化の醸成」
益川 弘如（静岡大学 学術院教育学領域 准教授）

「学習科学に基づくアクティブラーニングと評価の革新」
佐々木喜一（成基コミュニティグループ 代表／教育再生実行会議有識者 委員）「教育再生実行会議委員の経験を通しての、これからの日本の教育、大学教育への期待」④参加者企画セッション（計11件）
ある特定のテーマでの研究・実践交流を促す目的で、一般参加者から募集するセッションとなっています。2015年度では「ルーブリッ
クの課題と可能性」「教育改善に向けてデータをどのように共有できるのか」「省察活動の効果的導入に関する研究の現在」など。
⑤個人研究発表（口頭発表・ポスター発表）（計174件）（3）成果と課題
図に示すように、この5年フォーラムへの参加者数、個人研究発表者数はほぼ増加傾向にあります。2015年度の個人研究発表への申込者数は178件であり、さらに増加しています。
（人） 200（人） 900

加
者

700

682

数

600

662
591

578

500

160

439

148

140
120
100
80

72

77

79

96

60

400
2010年

178

180

個人研究発表者数

参

816

800

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

参加者数・個人研究発表者数の増減（2010­2015年）

参加者数・個人研究発表数の増加は喜ばしいことですが、他方で、参加者数・発表者数に見合った会場・教室確保、参加者の多様なニーズにどう応えればいいかにかなりの苦労をしているのが実情です。

33

CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

2015年度は大きな改善を3点行いました。第一に、2014年度から始めたポスター会場を吉田南総合館から百周年時計台記念館2Fの国際交流ホールに移したこと（写真左）。
そこでは、休憩場も併設して、参加者同士の交流を図りました。第二に、参加者数を考慮して、百周年時
計台記念館1F大ホールでの小講演（講師：溝上慎一）
を1つ設けたこと。第三に、ワークショップ（講師：中野民夫）（写真右）を小講演枠に設けたことです。
（溝上 慎一）3. 大学生研究フォーラム（1）大学生研究フォーラムとは
年に1回、京都大学高等教育研究開発推進センター、東京大学大学総合教育研究センター、公益財団法人電通育英会とが三者共同で行っているフォーラムです。
近年の大学教育は、
もはや単なる知識を教授する場だけでなく、学校から仕事・社会へのトランジションを課題として、資質・能力も併せて学生を育てる場として期待されるようになっています。大学生研究フォーラムは、現代大学生の姿を、調査結果を見ながら、また企業・社会の関係者の声を聞きながら議論する場です。
（2）大学生研究フォーラム2016（2016年8月25日）の開催
9年目を迎える2016年度のフォーラムでは、「経験で終わるな、
メタに上がれ！」という問いかけでまとめて、大学・企業の最先端の現
場では、
いかなる
「経験で終わるな、
メタに上がれ！」がなされているかを明らかにしました。以下は、主なプログラムです。
中原淳（東京大学 大学総合教育研究センター 准教授）

溝上慎一（京都大学 高等教育研究開発推進センター 教授）

講演「企業人事のすすむ道：経験で終わるな、
メタに上がれ！」講演「大学教育のすすむ道：経験で終わるな、
メタに上がれ！」大学、企業からの事例報告
須田 淳（京都大学 大学院工学研究科 准教授）

「創造的な技術者・研究者を育てる教育―工学部・工学研究科の事例から」
明和

政子（京都大学 大学院教育学研究科 教授）安藤直人（昭和電工株式会社 総務・人事部事業支援グループ マネージャー）「発展途上の脳とメタ認知―京都大学教育学部・教育学研究科の教育活動で大事にしていること」「新入社員育成プログラムでの経験を成長につなげる取り組み」

松本加奈子（大阪ガス株式会社 大阪ガス行動観察研究所 研究員／株式会社オージス総研 行動観察リフレーム本部 主任）「行動観察のビジネスへの応用」（3）成果

2016年度は、参加者同士の交流を充実させるべく、立食バイキング形式のランチ交流会を復活させました。会場の関係で参加者を350名程度に限定した結果、実際の参加者数は331名となりました。
ほぼ期待どおりの参加者数でした。
アンケートの結果「とても有益だった」「まあまあ有益だった」と回答した者は97％であり、高い満足度でした。
講演録（ダイジェスト）
は、電通育英会の機関誌『IKUEI NEWS』に掲載されています▼

http://www.dentsu-ikueikai.or.jp/transmission/forum/archive/34（溝上 慎一）Ⅷ．産学連携

Ⅷ. 産学連携
1. 学校と社会をつなぐ調査（通称「10年トランジション調査）
2013年度より、京都大学高等教育研究開発推進センターと学校法人河合塾教育イノベーション本部は共催して、「学校と社会をつなぐ調査」（通称：10年トランジション調査）を実施してきました。
9月24日には、2時点目の成果報告を行いました。
（2013年）
当時高校2年生だった生徒はいま大学2年生（現役合格者）になりました。本報告は、彼らが高校2年生から大学受験を経て大学1年生になり、いったいどの程度変化したのか、高校（2年）生の姿は大学1年生の姿にどの程度影響を及ぼすのかを明らかにしたものです。
本報告書の結果を大きく2点にまとめると、次のようになります。
高校2年生の半数は、さほど資質・能力を変化させることなく大学生になる。
高校2年時の家庭学習や対人関係・コミュニケーション、
キャリア意識が、大学1年時の資質・能力を含め、さまざまな側面における学習に影響を及ぼす。
2点目の「家庭学習」「対人関係・コミュニケーション」「キャリア意識」
は、学び成長する高校（2年）生の特徴として示唆されたものでした（『どんな高校生が大学、社会で成長するのか』学事出版, 2015 を参照）。
それが高校（2年）生にとどまらず、大学（1年）生の学びと成長に大きく影響を及ぼすことを示唆したのが、今回の成果のポイントです。高校生の姿と大学生の姿を縦断的に繋いだ調査研究は皆無に等しく、昨今の高大接続、学校から仕事・社会への移行の改革のなかで貴重な資料になるはずです。
もちろん、今回の成果だけで見方を定めてしまうのではなく、今後、他の項目や他の観点から、他のサンプルを継続的に収集して、本調査の結果を検証・修正し続けていくことは言うまでもありません。
当日は179名の大学･高校の教職員、関係者が参加しました。
また、報告書は下記のURLにあります。
▼

http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/trans/img/26̲transition(T2)report09-2016.pdf（溝上 慎一）35

CPEHE Annual Report 2016
Center for the Promotion of Excllence in Higher Education, Kyoto University

2. 富士通株式会社との共同研究
京都大学と富士通株式会社は、京都大学内の様々な学習支援システムに蓄積された履修記録や教材アクセス記録などの学習エビデンスデータを、効果的な教育手法の確立や学生の自主的な学習促進に役立てるための共同研究「オープンエデュケーションの効果的利用に関する研究」
を、2015年6月から取り組んでいます。
本共同研究は、MOOC（Massive Open Online Courses：大規模オープンオンライン講義）
やオンライン教材等を利用した学習に関するエビデンスデータから、学生がこれまで行ってきた教育手法やカリキュラム、及び学生の学習行動が、どのような学習成果や成績に繋がっているかを分析し、京都大学の教員や学生等に提示可能にすることを通じて、個々の学生に適した教育手法や自学自習の方法の実
践の促進を図ります。
また、その分析結果から、
新しい教育手法や自学自習を支援する学習手法の研究開発を行い、これらをICTで支援するためのフレームワークを開発します。
これにより、京都大学の学生の伝統である自学自習の効果をより向上させるとともに、大学に限定せず、市民が生涯にわたって活用できる新
しい教育・学習を実現することで、社会への貢献を目指します。
（参考）
プレスリリース記事（2015年8月28日）

図1 エビデンスデータの統合・分析・可視化から実証への流れ

http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/fujitsu/20150828.html
本共同研究は、本センターが学内の関連部局と連携して推進しています。
現在、下記の研究に取り組んでいます。
（1）MOOCを対象にした学習データの分析・可視化

edX上に蓄積されている、学生のMOOCを利用した学習エビデンス

データを用い、学生の教材ビデオ視聴などの学生の学習行動と、学習理解度などとの関係性を分析するためのツール開発と、そのツールを使用
した分析を行っています。京都大学は主に学習エビデンスデータの提供
や分析方針の検討を担当しています。
（2）学内の教育・学習支援システムのデータの統合・分析・可視化

edXのMOOCによる学習エビデンスデータに加え、OCW、LMS、及び学内の様々な教育・学習支援システムから学習エビデンスデータを特定して集約・統合し、より多くの情報から、教育・学習方法の効果の分析を試みます。京都大学は主に学習エビデンスデータの提供や分析・可視化方針の検討を行っています。
（3）大学教育の場での効果検証開発したツールやダッシュボードを一つのフレームワークに統合することを目指し、MOOCを活用した講義から、大学教育の場に適用を図ります。
さらに学習履歴や、
アンケートから得られる結果を経年比較し、効果を検証しています。
今後も本共同研究の成果を活用し、グローバルに活躍できる人材育
成につながる教育の実現を目指します。
（飯吉 透・酒井 博之・田口 真奈）

36

図2

学習データ分析の事例

全学機能組織としてのセンターの取組と連携体制
高等教育における教授法，教育課程，教育評価，教育制度，ICT活用等，教育システムに係る開発と実践を行う
本学の教育改革・改善に資する取り組みについて，専門的立場から調査・企画・実施・評価・助言・協力を行う
実践的研究に基づく成果を，本学の教育の質の向上に供するとともに，国内外の高等教育の発展に寄与させる

ミッション
事

務

部

全学委員会

吉田南構内共通事務部、教育推進・学生支援
部教務企画課／入試企画課、企画・情報部企画課IR推進室等

各

教育制度委員会、FD研究検討委員会、教育
コンテンツ活用推進委員会、大学評価委員会
等部

局

教育学研究科、国際高等教育院、情報環境機構、学術情報メディアセンター、図書館機構、各学部・大学院等

大学執行部
高等教育研究開発推進センター
協議員会
運営委員会

高等教育教授システム研究開発部門学内研究担当教員

教育メディア研究開発部門

教育アセスメント室

教育制度改革FD（Faculty Development）

ICTの教育的活用

IR（Institutional Research）

大学評価や教育の国際化対応を推進するための様々な制度改
革の支援・推進を行う

授業改善にとどまらない、より広い教育改革・改善の推進を視野に入れ、本学学生の学習成果の向上を図る

OCW・MOOC等のICTを活用した教育方法の本学における効果的導入・普及を図る

アセスメント結果（エビデンス）
を通じた教育・学習の質的向上を目指す取り組み（教育に係る
IR）
を推進する

（例）
学部コースツリー
大学院カリキュラムの可視化
GPA制度
科目ナンバリング制度
全学教育シンポジウム
各種勉強会

（例）
新任教員教育セミナー
教育サポートリソース（冊子）
部局間連携FD
プレFD
関西地区FD連絡協議会
大学教育研究フォーラム（例）
オープンコースウェア（OCW）
大規模オープンオンライン
コース（MOOCs）
学習管理システム（CMS/LMS）
Mutual Online System for
Teaching & Learning（MOST）
教材開発・支援（例，
今後の計画）
学生の学習実態の組織的把握（全学学生調査の開発等）
学習成果の可視化（「京大生プロファイル」の開発等）
教育・入試改革プログラムの効果検証

京都大学高等教育研究開発推進センター
飯吉

透 教授（センター長）

後藤

教員・スタッフ

崇志 特定助教

松下佳代 教授

藤岡 千也 特定研究員

溝上

慎一 教授

Isanka Wijerathene 特定研究員

土佐 尚子

教授（兼）

緒方

田口 真奈

准教授

福田宗太郎 特定研究員

酒井博之 准教授山田 剛史

准教授

孝亮 特定研究員

鈴木健雄 特定研究員

河野

亘 研究員

奥本

素子 特定准教授（〜2月28日）

長島

大賀 技術補佐員

森村

吉貴 特定准教授

坂本久理 特定職員

岡本

雅子 特定助教

林路子 特定職員

〒606-8501 京都市左京区吉田二本松町
TEL. 075-753-3087 FAX. 075-753-3045
発行日／2017年3月15日

発行者／京都大学高等教育開発推進センター

印刷／双林株式会社