削‖i16……刷‖闇‖…＝酬‖醐…州…∋捌Il‖…糊…川棚州‖帖㈱測‖…酬…醐‖＝＝……棚＝li柚＝州制‖舶‖………‖‖闘＝i‖馴‖肺腑酬…ぎ∃椚……闘抑制‖l…＝榔＝川棚‖州l紬硯制…‖……‖神川…

移動通信網を利用したインタ垣ネットアクセス
大規模システムの性能
沼尻 政吾，三浦 葦，吉原 桂子，於村 龍太郎…脚…l…lヨ附酬‖…l‖闇闇‖t州l捌伸一l…闇‖＝榊脚…＝州名………ll椚……川‖捌l酬‖l…酬舶‖…‖脾帥酬……川酬酬‖‖l附……榔酬酬‖＝l酬…川…拙欄帥‖li‖‖…＝州附州l…l…l

移動通信網を利用したインターネットアクセスは急▲■3

この莫大なiモード加入者を支え，iモードサ【ビス2

琴普；

記載小■

b

足欄b血〇一●〇一■●ゝ

︳〇一■蜘ゝ

富貴〇一青嶋ゝl

き禰−︳専雲；重点書付▲‡■Ⅶ︳‡蕾ゝ

従来の性能評価方法を踏まえPDCPシステム特有の‡甘〜ゝ把握することが必須である．PDCPシステムでは，一■実施が必要であり，その際交換複の処理能力を正確にl

このトラヒッタの急増に対して，設備増設，更改等の︽下，PDCPシステム）のトラヒッタも急増している．

脚脚脚脚卿脚卿⁝︒

現在で3，500万人を超す加入者となっている．また，を実現しているPDCパケット移動通信システム（以しノ万サービスも加入者が急激に伸び，2002年10月15日▲7激に発展しており，1999年2月に開始したiモード

きモーード加入●■

図1iモ椚ド加入者数推移

条件を考慮し，新たな性能評価手法により処理能力を把握している．

把揺することが必須である．本稿では，PDCPシス

本稿では，PDCシステムにおける交換嬢の性能評
価方法について解説する．

評価方法について解説する．
以下，節2でPDCPシステムの耗要と性能評価方

1． はじめに法について述べ，節3では新たな性能評価方法につい移動通信網を利用したインターネットアクセスは急激に発展している．このような，モバイルコンビュⅥティングにおけるユーザの利便性向上を狙いとして，uテムにおける交換棟の処理能力を把捉するための性能て説明する．節4では性能評価式を商用に適用し，誤差補正方法について示す．

節5では定期的に商用データを確認し，誤差補正がPDCパケット移動通信システム（PDCP：Personal

必要となる判断方法について示す．節6では補正方法

DigitalCe11ular−Packet）［1〜4jを開発した．主なサを評価し，最後に節7でまとめる．

−ビスメニニL・け一にはDoPaサMビス［5］とiモMドサせビス［6，7］があり，特に1999年2月に開始された

2．PDCPシステムの概要と性能評価方法

iモードサ蝿ビスは，図1のように加入者が急激に伸2．1ネットワ市ク概要

びている．

PDCPネットワNクは，図2に示す通り加入者系

この急激な伸びに伴い，iモードサ ビスを実現し処理装置（PPM：Packet Processing Module），パているPDCPシステムのトラヒッタも急増している．

ケット開門中継処理装置（PGW：PacketGateway

トラヒッタの急増に対して，タイムリーな設備増設計Module），およぴiモ←ド用パケット開門中敷処理装画等の策定か必要であり，交換機の処理能力を正確に置（MPGW：Mobile PacketGatewayModule）とぬまじり せいご，みうら あきら，よしはら けいこ㈱NTTドコモ研究開発本部コアネットワーク開発部〒239−8536描須賀市光の丘3−5
NTTドコモR＆Dセンタ
まつむら りゅうたろう

NTTサービスインテグレーション基盤研究所〒1さ0−8585武蔵野市線町3−9−11

2003年3月号

いう交換機で構成されている．各交換棲は，図3に示すTTC標準JJ70．20にて規定されているVPMSC（VisitorPacketMobileservicesSwitchingCenter）
およぴGPMSC（Gateway Packet Mobile services
SwitchingCenter）に各々相当する［1］．

また，各交換嬢はUnixの汎用桟にて実現しており，© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

（19）tT9つ．

また，交換横間はPMAP（Packet Mobile Appli−cation Part）と呼ばれるプロトコルで通信が行われる．各々のサ蘭ビス利用上の特性は以下の通りである．
（1）DoPa：従量制課金のメリットを利用し一度接続したら切断せず，ユ閻サパケットのみを必要に応じて送受信する（DTEを利用したダイアル

P−MDE：パケット用暮朋
円糊 ：バケット加入書茶棚■
W ：バケット声門中細■MW：iモード用バケット■口中■雌t
M−SCP：サービス欒蓉装t

アップサービス等）（2）iモード：少量のパケットを必要に応じてパケット接続から開始し送受信を行い．必要なくな

国2 PDC−Pネットワーク構成れば即時に切断する（このような方法とすることで，保留時間が短くなることから，より多くのユーザがサ【ビスを受けることが可能になる）
2．2 性能評価方法

前述した通さ）．iモードユ椚ザの急激な伸びによりトラヒッタが急増している．それに対応すべくタイムリーな設備計画の策定が必要になっている．設備計画

虔を策定する際の重要な要素としては，以下の3点があMS ：Mob山oS血e 8S：8■島OS也don
VPMSC：Vidtor P∝ket MobilesezYicesSYitchi叫Cent訂GPMSC：G舶■■yFhcket Mob己eservice＄S■itcJdqCent訂
HLR ：Ho加L（忙▲ticnRe由亀er，GiR：Get弼yl．0C■tionRedster

げられる．
（1）加入者数の推移およぴサ【ビス状況（導入状況，利用特性）

国3 TTC標準規完によるネットワ椚クモテリレ（2）上記より決定されるトラヒッタの推移（3）交換機を含めたシステムの処理能力
将来の予測されるトラヒッタに対して交換後を含めたシステムの処理能力を的確に判断することによI）設備
計画は策定可能となるため，その処理能力を的確に示すことは必須となっている．

（a）DoPaサ椚ビス

以上の通り，牲能評価の目的は，加入者数やトラヒッタ量等に応じて品質上問題のないシステムを経済的に提供することである．ここでは具体的には．上述した（1ト（3）の3大要素を基にタイムリ閻に交換穣増設や設備更改等の設備計画を実施することを【】的としてい（b）iモードサ什ビスる．

図ヰ サ椚ビス別プロトコルスタック（PMAP：PacketMobileApplicationPart）

従来交換穣では．呼種別ダイナミックステップ（DS）をカウントし，そのDSと呼種別トラヒッタ枚の拭およぴ，局規模比例分負荷の和により，CPU使

交換撞相互はルータにてLANやWANを形成して用率の推定を行っていた．DSの算出にあたっては，接続されている［8】．

専用マシンを用いていたことや，専用OS上にアプリPGWおよぴMPGWは．それぞれDoPaサ叶ビスケーションを開発していたので，机上あるいはソフトとiモードサ ビスをサボ【卜する．各サービスをサウェア上に測定ツールを組み込んで計数する方法が可ボ【卜する際のプロトコルスタックは図4に示す通り能であった．さらに，交換機性能を表現する場合にはであり，ダイヤルアップサ【ビスであるDoPaサー

呼種別のトラヒッタも長期間の運用実績の凍み裏ねに

ビスはPPPにより通信を行うのに対して，iモードよi）明確であったことから，緯度的にも間垣なく直感はTL（TransferLayerprotocol）［6］により通信を行的にもわかりやすい呼敦（BHC：BusyHourCall），

t8◎（20）© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

オペレーションズ・リサmチヽ−」′・勺：係数 ・X′：バラメタ
X′：トMD嫌；送受信ユーザバケット鼓；稚……（8〜1￠綿射国5 サmビスにおけるトラヒッタ特性

図6 性能評価式の定義
あるいはPPS（PacketPerSecond）湊募債を便宜的に使用してきた．
これに対して，PDCPシステムにおいては節2．1
で述べた通り汎用Unixマシンを使用しているため，専用の交換機を使用していたそれとは差異がある．具

処理シーケンス

体的には汎用のUnixマシンであるため，OS部分やミドルウェア部分も汎用でありソフトウェアは公開さぉ れておらず，DSをカウントすることは困難である・

さらに，DoPaサ【ビスとiモードサービスでは，サ楽借号8の出現回数王処畳シーケンスの実行回教

ービス特性を反映して，図5に示すように，制御信号

国7 トラヒッタと処理シ【ケンスとユ輝サパケットの割合が全く異なっており，トラヒッタ傾向の変化も激しいことに加え，制御パケットとユーザパケットの処理負荷が同一でないことから，の導出を行う評価式である．
具体的な式は，弼6に示す通り処理の塞みを表す係

PPS換算の表現は処理能力を明確には表現し得ない．

数，その処理の回数を表すパラメタの積算を各処理にそこで，PDCPシステムにおいては，実測ベースの対して実施し，その和によってCPU使用率を算出す

俵に基づくCPU使用率推定方法を採用することとしる形式になっている．この式は多変数解析の憂国帰分た．

析式に相当し，CPU使用率が目的変数，パラノタが説明変数に相当する．算出方法については，節2で示

3．新性能評価方法

した理由によりDSをカウントとする手段による算出

3．1性能評価への要求条件

ではなく，開発環境下において実際に測定を実施する

PDCPシステムの場合，地域特性，時間特性，ネことによる算出方法を採用している．

ットワークトポロジ等の条件により，各交換機におい3．2．2 性能評価式の導出方法てトラヒッタ特性か大きく変動する．設備設計を行う

性能評価式の形式決定方法は以下の通りである．

転′ 帝には，そのようなことも考慮する必要があり，トラ①交換桟を流れる呼制御信号や保守用信号等全信号ヒッタの変動に対しても，交換機の処理能力をある帝に対して処理能力への影響を机上評価し，処理能度を保って算出することが求められる．

力に影響のある信号を信号シーケンスの単位でピ3．2 実現方法ックアップする．

3．2．1性能評価式の形式②その信号シ【ケンス実行回数を示す，交換横で実PDCPシステムの各交換壌における「呼設定」，「パケット転送」，およぴ「チャネル切り替え」等の各際にカウントしているトラヒッタを求める．
トラヒッタと処理シ出ケンスの実行回数の関係は，処理はマクロ的には独立しているものと考えられるた

具体的には図7に示す通り，信号a−dまでの一連のめ，それらの各処理の負荷からCPU使用率は推定でシーケンスの処理実行回数を示すものは各信号出現回きると考えられる．このCPU使用率の算出式を我々数，例えば信号aの信号出現数に対応するという意は性能評価式と呼んでいる．すなわち，性能評価を行味である．このように，シーケンスの実行回数を示すうにあたって処理能力に影響のある各処理に歪み付けパラメタを抽出し形式を決定する．

を実施し，その処理回数に対応している交換機で取得

性能評価式の形式を宝島した後，正常系や準正常系しているトラヒッタ数との積算和によりCPU使用率のシーケンスを開発環境下で測定し係数を算出する．

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（21）18l

なお，PDCPシステムのアプリケ巾ションは定期的に新嬢能を盛り込みリリースしており，それに合わせて処理能力に影響のある嶺能を盲先い出すことにより，性能評価式は見直しを実施している．全体のフロ叩は，図8の通りである．
具体的な開発環境下での測定方法は，二つの方法が想定される．
方法1：各係数算出はそのパラノタの負荷のみを発生させ，係数を単回帰分析により各々算出する（図9）

図8 性能評価式導出手顔方法2：複数の負荷を同時に発生させ，一度の稟回婦分析にて係数を算出する（閲10）

方法1は図9に示す通り，ユ椚ザパケット転送の係数を算出する場合は，擬似負荷発生装置から交換桟に対してユ叩ザパケット転送のみの負荷を与えることによってパケット転送係数を算出する．その他の処理に関しても同様にその処理のみに特化した負荷を与え係数を算出する．したがって，各係数は一便の測定により算出するのではなくパラメタごとに測定しそれらを■ノま作′メ∫，X，・・‥XJ‡h♪○几・・・．0〉とし膿烹」凸積み上げることで最終的に性能評価式を導出する．性
能評価式を数学的にとらえると，al算出の際にはⅩ1以外のパラノタを0としⅩ．のみを変動させることに，−…−・

図9 測定方法（方法1）よって単酪帰分析にて係敦alを算出する．同様にa2，a3についても単回帰分析にて算出しそれらを積み上げることによって，垂回帰分析の式である性能評価式

J匝全係数をd度に算出

垂線（XL，X2，X♪…，X）＝（Ⅹ∫，Ⅹ2，X3，・・・，X）とし′W戯家 ＝ 月㌧t．ナ」L∫一ナ・‥十月T、鵬三下棚
図10 測定〟法（方法2）l懇2（22）© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

オペレ岬ションズ・リサーチ

を決定する．

方法2は図10に示す通り，d度に複数の負荷を同時に発生させ，裏回帰分析にて係数を算出する．
各パラメタにおける処理がマクロ的には独立であると考えた場合，嚢回帰式を拳固婦分析の積み上げにて導くことは可能であり［9］，擬似負荷発生装置において変動させるパラノタが一つで済むという簡便さから，方法1により係数を算出している．

4．性能評儀式の商用適用と辞儀
函11商用適用例1（実測値と埋諭値の比較）節3で導入した性能評価式を実際に商用適用し評価する．連用のプロセスは以下の（1）−（3）となる．
朋 椚 M 氾ll＃鼻暮（1）商用適用
（2）補正

ヽ−、J

（3）定点観測

まず，（l）により性能評価式を商用に適用する．もし商用データと性能評席式に誤差がある場合，〈2）で誤差を補正する．その後．定点観測により定期的に商用データを確認し，誤差がないか確認する．
4．1商用適用
4．1．1相対誤塵（★■t−t組′t鎗蓋 竜

牲能評価式の栢産を数量的に決定することは塞要で固12 商用適用例1＝実測値一理詮値）／理論値）ある．そこで，性能評価式により算出される俵（理．論値）かどのくらいの精度で実際に交換棲で測定されるCPU使用率（実渦債）を近似するかを，24時間分の対誤差は0．06であり，設備計画上，十分な特産であデータを2乗平均した相対誤差によって評価する．相る．PDC−Pの性能評価式は大部分の商用交換穣に対対誤差は，実測値が理論値に対して何％程餐ずれがあして，このような傾向にあり，性能評価式は有効であるかの目安となる．具体的には，実測値を凱，理論値をn，サンプル数を乃とすると相対誤差は，る．

4．l．3 喬離が発生している交換後の事例

図13は轟鮭が発生している交換桟の一例を示して〕

嘉艶ん

裏いる．頸14は，実測値と理論値の差分を理論値にてと表せる．相対誤差は，24時間分のデポタという広割ったグラフである．また，このときの相対誤差は範腐の時間帯の平均をとって定義したものであるので，0．34である．轟匿か発生する原因としては，以下の式の誤差評価の偶然による不確かさを減らすことが可ものか考えられる．

能である．

n）パラノタ抽出に鳴れた，見えないパラノタの存在

4．1．2 高精度な交換機の事例（2トデバッグ環境と商用環境における規模の違い

商用の交換践において実際に測定されたCPU使用（3）評価式算出のための測定環境と商用環境における率（実測値）と同時刻のトラヒッタを元に性能評価式

トラヒッタ生起分布の違いより算出されたCPU使用率（理論値）を図11に示4．1．4 時l叩推移による緯度変化の事例

す．このグラフより，商用の交換嬢におけるCPU使PPM，PGW，MPGWの各交換壌別のある1交換用率か開発環境下で算出された性能評価式から求めたCPU使用率と十分一敦していることが確認できる．
図12は，図11の時間帯に対応した実測値と理論値の差分を理論値にて割ったグラフである．このときの相2003年3月号

嬢ずつを対象に，ある時間間隔tごとに相対誤差を測定したものを固15に示す．
グラフより，相対誤差は時間の推移と共に変化することが確認できる．

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（23）183

4．2．2 一般的な補正方法￠PUt用事

性能評価式は説明変数に関する1次式となっている．
この1次式の一般的な補正方法としては，二つの補正方法が考えられる．
方法1：評価式全体を定数Ⅳ倍する全体項積壷

方法2：評価式における被疑項のみを定款〃倍す
る特定項補正方法1は，もとの評価式のスケールを変更するのみなので実験デmタの特赦を反映でき，かつ計算が簡易なので実用的な意義が大きい．方法2は，被疑項を特
図13 商用遺何例2（実測値と程詮値の比較）定できる場合，帝度の高い評価式を算出するのにふさわしい．以降では，全体項清正および被憧項補正について説明する．

■蝉■■
0．1

4．2．3 全体項補正
0．1

交換桟のある時点のデータサンプルペ1≦i≦乃）に0．1＼ノついて性能評価式を適用して求めたCPU使用率の理

0，2O論値をんとする．それに対して，実際に交換桟を測j↓定して求めたCPU使用率の実測値を∫fとする．

一4

理論値鳥iを補正して，実測値∬ に近づけるために補↓正係数〃をかけることを考える．最小2乗法の考え

4

一方を用いて最も適切なⅣを求める．具体的には，ItF（〃）≡∑（J −〃・々f）2■

J＝1

弼14 商用適用例2（（実測値一理諭値）／理論値）としたとき，F（〃）を最小にする〃を求めればよい．

F（〃）を〃に関して微分して0とおき，〃を求める■★■暮と，

OJ5
0．3

Ⅳ＝（妾エム）／（重々ざ2）0．25となる．

0．2

4．2．4 被疑項補正

0．ほ

0．1

本来，轟離のないように机上計算および測定を実施

0．05しているので，大きな乗匿要因は考えにくい．しかし，

0tl

t2

t3t●

図15 時間推移による相対誤差の変化

新たなサ間ビス追加等によりスペックの観点より測定時と商用適用時では，希鞋が発生しうる項が存在する．
その場合，轟隆が発生しうる項，もしくは性能評価式

4．2 補正係敦を用いた補正方法にもっとも多大な影響を与えている項のみ（被疑項〉

4．2．1補正の目的を対象に補正を実施することにより，効率的に清正が希箆が発生している一部交換穣に対して原因究明し実現できる．補正係数の算出は，被疑項が特定できる性能評価式にフィードバックすることは裏要であるが，場合を考えると，最小2乗法を用いた方法で算出可能

早期に療因究明をすることが困難な場合がある．しかである．性能評価式から求めたCPU使用率烏fを被し，設備計画への反映を考えた場合，早期に商用交換疑項部分んとそれ以外椚一に分割する．このとき，ム壌に対して目標靖度を実現することが裏要となる．しのみをⅣ倍補正し，最適な〃を求めればよい．すな

たがって，開発環境下で算出した性能評価式を商用交わち，換槙に連用できるように補正することが必要となる．
柁F（Ⅳ）…∑（（ヱトー〃須）−〃・ん）2
i＝1

11映（24）© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

オペレ¶ションズ・リサ叩チ

I Iとしたとき，F（〃）を最小にする〟を求めればよい．

いかどうかを判定する必要かある．具体的には，2組

く被疑項の特定方法〉の模本の平均値を〟（カ，〟（J′），サンプル敦を乃，被疑項をスペックの観点から特定し得ない場合は，乃′，凛準偏差を♂，〆，とし，中心轟限定理により次定量的尺度により求める明確な指針を示すことが重要のヱは正規分布に近似されるとしているのが検定法である．また，凄壕項は，評価式を理論的もしくは効の根拠である．すなわち，率的に補正可能な項であるといえる．したがって，説z器（批卜鵬′トゼ）／願誓

明変数への寄与率の高い説明変数を表す標準偏回帰係としたとき，帰無仮説として，「母平均に差はない．

数か有効である．

しノ

標準偏回帰係数とは，説明変数と目的変数をそれぞすなわち，♂＝0である」をたてて，Zを両側危険率れ，平均値ぞ0，標準偏差＝1と正規化しておき，その鴎界値と比較して「それより小さければ，母平均にれから裏回帰分析によって求めた回帰式の係数のこと差があるとはいえない．それより大きければ母平均にである．具体的には，目的変数となる実測により算出塞があるといえる」と検定する．

されたCPU使用率をJ∫，その平均値を仏 標準偏差性能評価式への適用を考えた場合，（J ）は埋諭値，を♂，正規化したれを芳，説明変数となる各項を（れ）は実測値に相当し，その平均値の間の差dが0

ゑぴ，その平均俵を拘′，標準偏差を￠′，正規化したかどうかを検定するという問題になる．善があれば帝鳥〟を私としたとき，以下の変数から裏回帰分析に薙があるということになって補正か必要となり，差がよって襟準領国婦係数を求める．

あると断定できなければ轟薙があるとはいえないため，補正の必要はないということになる．

芯＝（Jr¶〟）わ

5．4 F検定

私宗（烏む一助り毎′分散比（ダ値）の検定によって，新旧回帰式に塞5．定点観測があるか，新回帰式が実測値に近いかどうかを検定す

5．1愛点観測の目的る手法である．考え方は以下の通り．
標本を（J ）（f＝1，…，乃），標本を回帰分析して求め節4．1．4で述べた通り，性能評価式の帝度は時間と共に変化する．したがって，性能評価式を商用データに適用した場合の帝度を定期的に確認し，轟軽か大きを抑．標本数を邦，回帰式の項数を♪とすると，新くなった場合には，評価式を見直す必要がある．本節

たな回帰式芳と従来からの回帰式狛の差分の自由では，一般的な検定方法である相対誤差検定，平均値度♪の不偏分散と，標本と新たな回帰式の差分の自検定［14］およぴダ検定［15］の3手法を用いた観測法

由度乃【♪の不偏分散の分散此は第1自由度♪，第2について述べる．

自由度和一♪のF分布に従うことに基づく検定法である．具体的には，5，2 相対誤産竣定
ゝ J

た回帰式を芯，篠本（れ）によらず従来からの回帰式

相対鼓差か目標靖康を下回るかどうかを見ることによって補正係数を定期的に見直し，性能評価式を更新する必要があるかどうかを決める手法である．
5．3 平均徳検安
平均債の差の検定によって性能評価式による理論値と実測値との間に塞かないかどうかを検定する手法である．考え方は以下の通りである．
2組の互いに独立な凛本†ェi）（f＝1，‥・，乃）ならびに（∬′J）（ノ＝1，‥・，乃′）が与えられたとき，両母集団の平均の差（掬「琉）が特定の値dであるか否かを検定する．
ただし，データには分散があるため，単純に平均値が等しいかどうかを比べたのでは，確乎均が等しいか判断することはできか−．したがって，統計的な検定法
を剛、て分散によるあいまいさを込めて母平均が等し
2003年3月号

F」真（ズ「≠）2わ）／（如−一差）2胸［♪））としたとき，帰無仮説として「標本から求めた回帰式は，従来からの式と同じである」をたてて，ダ値の臨界点と比較し「それより小さければ，標本から求めた新たな回帰式は従来からの式と同じである」といえる．

性能評価式への適用を考えた場合，補正係数を更新する判断の基準として次の2点を考慮する．
（a）新旧性能評価式の差分が大きいほど更新すべきである．

（b）新性能評価式と実測値か近いほど更新すべきである．
このとき，（a）を分子，（b）を分母とする分散比がF分© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

（25）185

布に従うということを根拠に検定する．具体的には，（2）被疑項葡正の評価‡∬ ）がCPU使用率の実測値，先が新たな性能評価

図18は，標準偏回帰係数を算出した結果を示して式，y が従来からの性能評価式に相当し．新たな性いる．このグラフは，パラノタBの係数を接種頑と能評価式か，従来からの性能評価式と同じであるかをして選定すべきであることを示している．

検定するという間鰻になる．同じであることが，ある

この結果より．被疑項をパラメタBと選定し被疑有意度においていえれほ，補正の必要はないというこ

項のみを橋立した例は図19．20に示す通りである．とになる．

このときの相対誤姜は全ての項を清正した際と同様の0．05である．したがって，被疑項のみを葡正する手

6．辞儀
6．1靖正方法の評価

徽■厨●傷暮節4．1．3（図13，14）に示した交換穣に対して，全体項補正と被疑項補正の2方式を連用し，両方式の優劣を評価した．
（1）全体項橋正の評価

全体項稀正を実施した後の性能評価式適用例は図ヽ一丁＿ノ

16，17に示す通りである．また，このときの相対誤差は0．05であり，葡正前の0．34から大きく向上している．

したがって，補正を実施することにより精度が十分向上することが確認できる．

覿18 標準偏回帰係数

GPUt■事CPU儀■●t斎卓¶

ll王責みt染塁

圏16 全体項靖正（実測値と補正済み理菖値の比較）

書露蓋＋：耶栢

Il王蒙み書重電

図19 被疑境南正（実測値と清正済み理論儲の比較）

Il＃暮暮相対■暮0．●

0．a

○，●

O．1

0．●

￠．●○＿20．！

○0・可．2・・0．2

11●・勺．l・・0．1

一0．l

1I．8

一0．8

（■■暮−■王★み1■■）／■王済み旦捨置（★■t−■正★み1■t〉′■王繍みt烏嶺

図17 全体項補正（（実測値一橋正済み理論値）／靖正済み埋詮値）

l鉾（26）

図20 被疑項葡正（（実測値一補正済み理論値）／葡正済み理藷値）

オペレmションズ・リサ椚チ© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

＼ Jした結果の例として，交換穣aに連用した場合を，法が有効であることが確認できる．

6．2 検定方法の評価

図24に示す．このグラフは，臨界点を超えた交換壌

節4．1．4（図15）に示した交換機に対して，時間帯aのt4にて補正すべきであることを示している．同

tlにおいて全体項葡正を実施し，その後各検定法に禄に，交換機bのt4および交換桟cのt3およぴt4

基づき全体項補正をした結果を示す．評価観点は，最も臨界点を超え補正すべきであるという結果となった

大相対誤差と補正回数とする．

ため，補正回数は4回である．この検定結果に基づき（1）相対誤差検走の評価

該当のポイントに補正を実施すると国25の通りとな

目標相対誤差を10％に設定したとき，補正が再度る．グラフより，相対誤差か最大のポイントは交換機必要になったポイントは，交換機bのt4のみであり，aのt3であり，0．07である．

補正回数は1回である．この検定結果に基づき該当ポイントに補正を実施したグラフは，図21の通りであ各検定法による最大相対誤差および補正回数は表1の通りである．

る．相対誤差が最大のポイントは交換棲aのt3であ

表1より，各検定法による最大相対誤差は全て0．07であるが，補正回数は相対誤差検定および平均り，0．07，補正回数は1回のみである．
（2）平均値検定の評価

有意度1％と定め3交換棲に対して平均値検定を実しノ施した結果は，図22の通りである．このグラフは，■＃■暮

鋸は0．3

臨界点を超えた交換機bのt4が補正すべきことを示しており，補正回数は1回である．この検定結果に基づき該当のポイントに補正を実施すると図23の通り0ヱ50．2飢15となる．グラフより，相対誤差が最大のポイントは交0−1

換機aのt3であり，0．07である．

旭50（3）F検定の評価

tZtf

有意度1％と定め3交換桟に対してF検定を実施

tュt4

図23 時間推移による相対誤差の変化く平均値検定）

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図24 f、検定（交換機a）

国21時間推移による相対誤差の変化（相対誤差検定）

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園22 平均値検定
2003年3月号

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図25 時間推移による相対誤差の変化（ダ検定）© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

（27）用丁蛮1［3］大貫他， 移動パケット通信システム特集システム菰

検定の評価

要M，NTTDoCoMoテクニ＊ルジャ椚ナル，Vol．5，No．
2，1997．

［4］大貫他， PDCパケット通信方式1信号誌，Vol．81，
No．3，1998．
［5］高橋他， パケット通信サ竹ビス特集パケット通信サ

値検定では1回に対して，F検定では4回実施することが確認できる．したがって，相対誤差で橋渡を評価する場合F検定は鼓しすぎる検定法であることが確認できる．

Mビス接棍先選択権能 ，NTTDoCoMoテクニカルジャ
冊ナル，Vol．6，No．3，1998．
［6］花岡他， iモゎドサ冊ビス特集ネットワ竹夕方式∴

NTT DoCoMoテクニカルジャ冊ナル，Vol．7，No．2，
1999．
［7］榎， iモmドサ竹ビス特集iモmドサ¶ビスの範要「

7．おわりにDoCoMoテクニカルジャーナル，Vol．7，No．2，1999．

奉積では，PDCPシステムにおける性能評価式に［8］平田他， パケット通信サ岬ビス特集処理能力向上ついて解説した．運用中の交換桟のCPU使用率と比

PDC−Pノ閻ド系装置の導入「NTT DoCoMoテクニカ

較すると，本方法は約90％の特産でCPU使用率の推

ルジャ【ナル，Vol．5，No．3，19湘．

定が可能であり，設備計画策左上の十分な俵を達成している．また，帝乾が発生する場合についても，補正方法を示し補正をすることにより十分な帝度を示すことかできる．また，時間経過と共に変化する精度に対する対処法について，三つの検定法を評価した．
今後は，定点親測時の検定法に関して，各検定法の［10］ sunworId ，IDGジャパン，July．2000．
［11］高緯他 オペレ…ションシステム特集ネットワ冊夕
設備管理オペレトションシステム（NDOPS，HOPS，POPS〉P，NTTDoCoMoテクニ＊jレジャ慣ナル，Vol．8，No．1，2000．

［12］三浦他， Evaluation of the Performance of the適用範囲を明確化する必要がある．また，現状の単回MobileCommunicationsNetworkProvidingInternet

帰分析による評価式の算出方法以外に試験工数等も踏Access

まえ裏回帰分析による算出方法を検討し，2方法の庫No．12，Dec2001．

劣を検討することが課題である．

J［9］奥野他， 多変量解析法 ，日科技連．

，IEICE TRANS．COMMUNI．，Vol．E84−B，［13］鈴木他， PDCパケット移動通信ネットワ［タにおける性能評価

拳考文献，IEICE TechnicalReport，SSE2000−288．

IN2000−244，Mar．2001．

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年電子情報通信学会接合大会，SB5−8，1995．
I It】帥（28）© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

オペレーションズ・リサ珂チ