Ⅴ

生活行為向上のための生活課題分析とその助言のポイント

２）人と環境と作業の関係

１．総論

生活行為（作業）に焦点を当てると、何をどのよう

１）生活課題分析がなぜ必要か
地域ケア個別会議の定着を進める理由は、ケアプラに行うかは、環境とセットで見ていくことになります。

ンの質、自立支援を軸としたサービス・事業の実行に身体障害があって思うように動けなくても、調整され課題があるからです。そのためには、アセスメントかた環境で、興味のある作業を行えば、うまく作業遂行

ら支援計画に基づくサービスや事業の実施・インフォーができることがあります。行う必要があると分かってマルサービスの活用まで、この一連の一時的または継いる作業でも、慎重な性格で自信が無く、道具や環境続的な支援をワンセットで捉える必要があります。居が整備されていないと、作業遂行はうまくできなかっ宅において本人が有する能力を活かした自立的な生活たり、行った作業遂行に満足できないことがあります。につながっているのか、効果的な取り組みになってい作業に焦点を当てるということは、人と環境と作業がるのか、いわゆるお世話型になってないか、今、あるセットになったときに作業遂行がどのようになるかをべき介護保険の質を国は本腰で問い始めています。

見つめていくことを意味します（図１）。

その質を高めるためには、ケアプランが生活課題を人と環境と作業は生活行為（作業遂行）のためにそ適切にアセスメントし、居宅における ADL、IADL、れぞれが補いながら、その人らしい生活を継続させて社会参加活動などについて具体的に働きかける支援実いるとも言えます。作業療法士は、課題となっている行の流れが必要となります。したがって、ケアマネ

生活行為に対して、人と環境と作業の兼ね合いを的確ジャーには生活課題の分析力と戦略的な支援計画力がに評価し、作業の予後予測を立て、より効率的・効果求められます。地域ケア個別会議ではケアマネジャー的な介入が求められます。対象者の身体の機能回復だの生活課題分析に対して各専門職からの助言を参考にけでなく、新たな方法で行為を行うための練習や、福してケアプランがより精度の高いプランに変わること

祉用具の利用などの環境調整、実際に行う場所での練になります。

習も含めて全体的に必要な練習や支援の検討を行いま

作業療法士は専門職の中でも、生活行為の分析と生す。生活行為（作業遂行）を向上、継続させることで、活行為向上を専門とする立場であり、生活課題分析に人、環境、作業も変化していきます。台所のシンクの対して様々な助言ができる重要な役割を担うことにな高さや使いやすい調理道具の使用をきっかけに大好きります。
作業療法士の専門である生活行為の視点は「心だった調理行為が再開、習慣化した人が、立位保持能身機能」「活動と参加」「環境因子」「個人因子」を包力や認知機能の改善もその後見られた‥といった事例

括的にアセスメントし、様々な支援を組み合わせながは、環境と作業への助言指導によって心身機能も改善らマネジメントする MTDLP の経験と知識を活かすされた例であり、このような結果も分析・予測した上ことが重要です。

で関わっていくことが重要です。
慎重で自信がない

経験がなくやり方を知らない人

身体障害があって思うように動けない

心身機能価値観、習慣親切な援助者がいる道具が古く整理されていない

環境
物理的環境
社会的環境

バリアフリーの配慮がされている

図１

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興味がある

作業
遂行

人と環境と作業の関係

作業
個人的興味
社会的意味

得意

行う必要があるⅤ３）生活行為工程分析
ケアプランや作業療法士のアセスメントによって合

生活行為向上のための生活課題分析とその助言のポイント

４）生活行為向上のための生活課題分析（１）地域ケア個別会議への役立て方意された目標となる生活行為に対して、それを実際に事例提供者であるケアマネジャーとサービス事業所行うために必要になる条件を MTDLP の生活行為向担当者が、会議の初めに事例の概要と生活課題を抽出

上プラン演習シートでは、生活行為を時系列で見る生し、ある程度生活課題の焦点化を図った内容について活行為工程分析として、企画・準備力（PLAN）、「実作成したケアプラン等を資料として報告します。作業行力（DO）」、「検証・完了力（SEE）」に分けて考え療法士は、生活行為向上のための生活行為工程分析とます（表１）。

いう専門的観点を基に以下の①～②に関して会議中に

表１

生活行為工程分析項目

企画・生活を行うには、「いつ、誰と、どこで、どの準備力

ような方法で、何の準備が必要か」を事前に考える能力

実行力

実際に実施するうえで必要となる能力

検証・生活行為を行いながらうまく進んでいるかを完了力検証し、間違いやよりやりよいやり方に途中で気付いて修正する能力、また、しっかり完了できたことを確認し、次の実施につなげることができる能力

質問・助言する必要があります。
①生活課題の抽出から焦点化～目標立てまで適切か（アセスメントに関する助言）
A   聞き取りなど本人の意向や意欲に基づいているかB   人－環境―作業、心身機能―活動と参加の観点から課題の因果関係の捉え方が妥当か
C   生活課題が具体的な生活行為で捉えられているかD   一連の行為のどこができていて、どこができていないのか生活行為工程分析を基に把握し具体的に表現されているか

生活行為向上プラン演習シートでは、考えた各力を「生活行為工程分析」欄に記入します。
「生活行為工程E   課題となる生活行為について本人に課題の自覚はあるのか（合意形成過程の確認）分析」に記した内容を、対象者が現段階でできるものとできないものに分けます。目標とする生活行為を行F

目標立ては本人が自覚できる具体的な生活行為

うためには、「生活行為工程分析」で記した内容のうであって、達成指標が確認できる表現になっていち「できない」とした内容ができるようになるためのるかアプローチを考えていきます。前述の「人と環境と作②支援計画（目標の達成、生活行為向上のために必要業の関係」でのアセスメントと合わせて、二つの方法な手段への助言）を組み合わせて課題分析を進めていきます。

A

トに基づき適当か（お世話型になるリスクはない

アプローチは生活行為向上に必要な心身機能の維持か）改善のための練習「基本的プログラム」、具体的生活行為のシュミュレーションを伴う活動と参加に関するB
C

D 「企画・準備・実行・検証・完了」生活行為工
程分析の観点から本人、支援者、環境それぞれにれます。

ついて詳細な助言の必要がないか

作業療法士が実施することは、地域ケア個別会議では「助言」、総合事業では「助言、指導、調整、練習」です。総合事業での「練習」は時限的であり、前述し本人のセルフケア、インフォーマルサービスの活用（情報提供）の可能性はないかて影響を受ける生活行為をその環境で適応できるよう働きかける練習「社会適応プログラム」に分けら必要な専門職種の支援や連携が盛り込まれているか

練習、実際の生活場面を模した、もしくは生活行為そのものの練習「応用的プログラム」、環境因子によっ

サービスの種別の選定は自立支援型アセスメン

E

生活行為工程分析の見通しから、目標が達成する見込みとしての期間は適当かた「応用的プログラム」「社会適応プログラム」を実施することになります。また、通所サービスでは複数の参加者に対応し、生活の場ではないので、この実施は難しいことを考慮しなければなりません。

（２）総合事業への役立て方
ここでは短期集中型サービスを想定して説明します。
短期集中型サービスにおける作業療法士の役割は、情報を基にして助言する地域ケア個別会議の場と違―地域包括ケアシステム参画の手引き―

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い、事業対象者と直接接することになります。訪問型

５）ADL・IADL の分析と課題解決

サービスはもちろん、通所型サービスであっても自宅「Ⅴ 生活行為向上のための生活課題分析とその助言

環境や自宅での生活課題である行為の様子など確認すのポイント」では以下の ADL、IADL、QOL に分け、ることが推奨されています。地域包括支援センターや「地域ケア個別会議や短期集中サービスで見られる主ケアマネジャー、家族ら支援者と連携を取りながら、な生活行為の課題」、「活動がもたらす心身機能への効事業の中で直接指導、助言、環境整備等実施していき果」、「活動の一般的な工程と課題に対する助言例」「活、ます。

動の多様性と普遍的自立に向けた助言」、「事例」の順①生活課題の抽出から焦点化～目標立てまでに、詳しく説明します。

A

訪問の前に、基本情報やケアプランから読み取れる生活課題を押さえておく

B聞き取りを実施。ケアプラン内容の確認と課題となる生活行為に関する情報を収集する

C

人－環境―作業、心身機能―活動と参加の観点から課題の因果関係の捉えるEFG

４）排泄

１）食事３）入浴

１） 掃 除２） 洗 濯５）整容◎ IADL・QOL ５ 項 目
３）調理

２）更衣

４）買い物

５）QOL

実際の生活環境の場に入って環境と環境下における生活課題の状況を把握する

D◎ ADL ５項目＜ここで取り上げる「活動の多様性と普遍的自立に向けた助言」について＞
活動は、環境と作業方法から多様性があり無限です。

一連の行為のどこができていて、どこができて特に近年では ICT（情報通信技術）の発達、高齢者いないのか生活行為工程分析を基に把握する問題等によって、新しい画期的な道具や方法が日々生課題となる生活行為について本人に課題の自覚まれています。作業療法士は、対象者の生活行為の課はあるのか（合意形成過程の確認）

題を補う多様な情報を知り得た上で実践できる準備を目標立てを本人が自覚できる具体的な生活行為とし、達成指標が確認できる表現とする②実施計画

しておかねばなりません。昨日まで作業遂行ができなかったのが、今日はできる状況かもしれません。
「普遍的自立」は、ある条件でしかできない状況、「限A 「企画・準備・実行・検証・完了」生活行為工定的自立」の対局の状況を指します。活動範囲の拡が

程分析の観点から本人、支援者、環境それぞれにりや、求める活動の質によって「普遍的自立」の形がついて、助言、指導等の計画を立てる目標となっていきます。

B

本人のセルフケア、インフォーマルサービスの活用の必要性はないか事業介入終了後を見据えた

【文献】

検討をする

１）一般社団法人

日本作業療法士協会（編）：事例で学ぶ生活行為向上マネジメント，P24-P27，P207-P208，
医歯薬出版株式会社，2015．

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