⽇本における科学技術政策の⼈類学

⽇本における科学技術政策の⼈類学
科学技術基本法以降の⼤学と研究開発（R＆D）
池⽥光穂
１．現状分析と本発表の⽬的
1914 年と 1917 年にジョン・デューイとラビンドラナート・タゴールは、それぞれ⼈間の価値や教育が、道徳的に⼈格的な完成をめざすことよりも、科学の権威の肥⼤化により、機械の正確さに追随するほうがよいという世界のトレンドに警鐘を鳴らしていたi。科学技術イ
ノベーションに対する健全な批判的精神である。そして現在、原⼦爆弾や原発事故の悲惨さや⼈間の技術管理の限界を経験しながらもなお、⼈類はイノベーションに期待しかつ跪拝する。ある複数の⼤学では「科学技術イノベーション政策のための科学」と称する⼤学院教育をおこない〈科学が⼈智により馴致可能である〉という楽観的なビジョンを恥ずかしげもなく吹聴している。この発表は、現今のその流れに抗して、かつてあった健全な悲観的感性の喪失を憂いつつ、⼈類学がもちつづけている⼼に満ちた（mindful）ユートピア主義により克服しようとするものである。
現在、⽇本学術振興会の科学研究費補助⾦（科研）の分科・細⽬名の中に「科学社会学・科学技術史」があるが、キーワード（記号）も含めて科学⼈類学という⽤語はない。私の⽂化⼈類学者としての具体的野望は、この中に「科学⼈類学」の⽤語と批判精神をきちんと埋め込むことであり、そのような研究を通した判断と批判の実践である。
２．⽇本の科学技術政策とそのエコシステム
⽇本の科学技術政策は 1990 年代に⼤きく変わった。特に 1995 年 11 ⽉ 15 ⽇に施⾏された科学技術基本法（平成７年法律第 130 号）の影響は⼤きい。これに前後する 1990 年代は、この科学技術基本法やポスドク１万⼈計画のほかにも、様々な改⾰が⾏われた。例えば⼤学設置基準の⼤綱化（1991 年）、⼤学院重点化（1991-2008 年）、国⽴⼤学法⼈化（2004 年）、21世紀 COE プログラム（2002-2006 年）等の⼤型資⾦の投⼊、といったことである。まとめると、これらの改⾰は、（1）シンメトリカル・アクセスや基礎研究の強化という⽶国からの外圧への対応と、（2）科学技術関連予算を増やしキャッチアップ型の経済から世界経済のフロントランナーとして⽇本国を「科学技術創造⽴国」化するという、⼤きく分けると⼆つの⽅向性があったと⾔える。
このようなトレンドの背景にあるのは、経済界の動きに呼応して、〈科学技術イノベーション〉を引き起こすインキュベーターとして、⼀⽅に⼤学や企業の研究機関があり、それらと政府などの公的機関があり、これらの（研究セクターと制御セクターの）両機関こそが、研究開発（Research and Development, R&D）の先導的駆動ための両輪である、という⽇本独⾃の発想があった。事実、先に述べた基本法にもとづく政策誘導をしてきたのは、かつての科学技術庁（1956-2001）であり、中央省庁の再編後は、それを引き継いだ⽂部科学省（科学技第 52 回⽇本⽂化⼈類学会研究⼤会、弘前⼤学⼈⽂学部、2018 年 6 ⽉ 2 ⽇発表原稿

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術・学術政策局、研究振興局、研究開発局）とそれが所轄する国⽴研究開発法⼈・科学技術振興機構（JST, 1996-）である。
このように⽇本政府が科学技術振興に積極的に取り組むようになったのは、ニューミレニ
アム以降、⽶国におけるバイ・ドール法ii（1980 年）などに刺激を受け、研究と開発（R＆D）
への国家介⼊のトレンドをなぞるものである。実際、⽇本では、1999 年産業活⼒再⽣特別措置法第 30 条が、バイ・ドール法に相当するものiiiと⾃ら喧伝するものの、政府による研究の委託を受けた研究者と公営あるいは⺠間への技術移転の促進化の歴史には、20 年に近い時間的ギャップがある。
この状況のなかで、私は、国⽴⼤学⼤学院教育における⾼度教養教育を担当する部署において学問領域を超えて、専⾨家と市⺠が対話できる可能性を⽬論んだコミュニケーション・デザイン教育に 12 年以上関わってきた。⼤学院共通教育は、それ⾃⾝の独⾃の理念を設定できるが、⼤学中枢当局からは、国⽴⼤学の運営経費の予算取得、科学研究費補助⾦や各省庁が提供する競争的研究資⾦を含む種々の外部研究資⾦の調達、そして学内の寄附講座・寄附研究所等を通して流⼊する研究教育運営等の資⾦を、積極的に獲得するように、さまざまな学内の運営上の指導がおこなわれてきた。そこでの純粋な「科学的な調査研究」の動機と内容とは裏腹に、その研究費取得過程や研究成果の発表、さらには学内外の組織との連携模索という、研究のプロセスには、ミクロ・マクロを問わず、さまざまな政治的介⼊があることを⽇々経験し実感している。
３．政府がなぜ科学技術政策に⾎道をあげるのか？
レントシーキング（rent-seeking）という⾔葉がある。レントを求める／探すという意味である。レントとは元来「地代」のことをさすが、今⽇では所有権から得られる経済的な利得全般をさす表現になった。レントシーキングは、⽇本語での「利権追求」にほぼ近い。ノーベル経済学受賞者であるジョゼフ・スティグリッツは、（a）現代の富裕層が公共財を私有すること、（b）事業を独占すること、またそういった状況を作り出すために（c）政府機関を動かすことなどで富を⽣み出している、と⾮難している［スティグリッツ 2012:85］。知的所有権などのレントは〈イノベーションの源泉〉であるとされる。しかし、スティグリッツは、
実は歴史的にみると、コンピューターの基礎を築いたアラン・チューリングやトランジスターの発明者たち、DNA の初期の研究者たち、そして WWW（ワールドワイド・ウェブ）を開発したティム・バーナーズ＝リーなどの名前をあげて、これらの⼈々はイノベーターであるが、レントを⽬的にしておらず、またレントからほとんど利益を得ていなかった、と指摘している。過去と現在では、レントとイノベーションの関係の位相が異なるのだ。今⽇、深刻な問題であるのは、レントのやりとりにおいて社会的便益のロスが⽣じ、レントシーキングの多くが公益という観点から評価すればマイナス・サム・ゲームになっていることだ、とス
ティグリッツは論じる。ゼロ・サムというのは⽚⽅が⽴てば別の⽚⽅が⽴たずという利益が相殺されて総和（サム）がゼロになることを⾔う。他⽅、マイナス・サム・ゲームとは、すべてのゲームの終了において誰も得する者がいないプレーのことをさす。現代社会においては、

第 52 回⽇本⽂化⼈類学会研究⼤会、弘前⼤学⼈⽂学部、2018 年 6 ⽉ 2 ⽇発表原稿

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チューリングの時代と異なり、⼤学の研究活動も密接にレントと結びついており、レントシーキングとイノベーションにおける利得（ベネフィット）の算出ゲームの間に明確な峻別をすることは不可能である。研究活動は、容易にグローバルなサブシステンスを収奪するように設計されてしまうのである。⽔道事業などの公共財を私営化するといったことは典型的なレントシークであり、受益者へのコスト負担の低減やそれを促進させる積極的な技術⾰新を誘導しないかぎり、また古典的な⾃由市場の原理に委ねるかぎり、必ずしもイノベーションを保障するものではない、ということはここで、認識しておく必要がある。
ピーター・ドラッカーはしばしば、⽶国においてすら企業がガバナンスに失敗しており、その理想形は⾮営利組織において実践されている、と述べていた［ドラッカー 1992:247-284］。
例えば、上下⽔道などのコストのかさむ公共事業などは⺠間に売却し、⺠営化（私営化）することが世界的な傾向にあるが、これらは結局のところレントシークの⼀形態に過ぎず、ユーザーである地域住⺠に利益をもたらすことはほとんどない。そこで、政府でもなく、私企業でもない形態として、NGO として運営する、という⽅法がある⾃治体では取られるようになってきている。この場合、成功するかどうかは事業の透明性を担保し、住⺠が組織運営に参加するかどうか、というところが鍵になるだろうと⾔われているiv。
しかし、⽇本においては、企業の役割が突出して⼤きく、また信頼を集めているため、NGOや宗教団体も含めた⾮営利組織の役割は軽視されており、そういった分野での⼈々の経験も乏しい。このことは、レントシークを制御し、オープンなイノベーションを実践するためには、⾮常に⼤きな⾜かせになっている。スティグリッツら［2017］は、⽇本の指導層がとりつつあるワシントン・コンセンサス（1989）にもとづくいわゆるネオリベラル経済が掲げる市場の⾃由にゆだねるやり⽅に警鐘を発しているv。その代わりに、⽇本の戦後経済が達成してきた、政府が教育現場のみならず産業現場において⼈びとの学びをもとにした社会的編成
̶̶彼らは「学習する社会／学んでいる社会（learning society）」と呼ぶ̶̶を政府と産業界そのものが、市⺠と協⼒しながら、今後とも育成進展させてゆくことの重要性を説いている
vi。
レントシークなき時代

研究者と企業／社会の分離

イノベーションに関与する⾮営利団体の不在

レントシーク時代

研究者と企業の直結

⾮営利団体の存在（⽶国）
⾮営利団体の不在（⽇本）

ポストレントシーク時代

研究者と社会の直結

⾮営利団体の媒介的存在の意義（学習する社会）

４．イノベーション・コントロールのマインドセット
したがって、私たち、⼈類学者は「新しいイノベーションを⽣み出していくために［いわば闇雲に］学ぼう」というスローガンに安直に乗るべきではない。そうではなく「新しいイノベーションを⽣み出していくために、どのようなことが必要であり、そこから⽣まれるマイナスの側⾯（例：レントシーキング）をどのように回避するのか？」ということを真⾯⽬に、じっくりと考えることである。「新しいイノベーションを⽣み出していくために学ぼう」
第 52 回⽇本⽂化⼈類学会研究⼤会、弘前⼤学⼈⽂学部、2018 年 6 ⽉ 2 ⽇発表原稿

3⽇本における科学技術政策の⼈類学というスローガンや詐術に乗っかる前に、国⺠の⼤切な税⾦を投⼊する政府の動きを注意深く観察しなければならない。
さて、今年に⼊って、⼈類学者のマインドを激怒させることがおこった。それは内閣府による空疎なイノベーション提⾔である。すなわち、内閣府は 2018 年 1 ⽉ 4 ⽇付けで Society5.0 の特設ページを開設した。これは 2017 年度の CSTI（総合科学技術・イノベーション会議）によるコンセプト提⾔としてすでに準備されてきたもので、狩猟社会を Society 1.0、農耕社会を 2.0、⼯業社会を 3.0、情報社会を 4.0 として、IoT(Internet of Things)を軸に社会が変わる「超スマート社会」を Society 5.0 と位置づけている。新しいヴァージョンの番号を更新すれば、なにかざん新なものを得ることができるというのは霞が関の徒な妄想である。ヴァージョンの番号の改進命名は、2004 年の Web 2.0vii ぐらいから、イノベーション政策や開発に携わる⼈たちのバズワードになってきた。その中でも、2011 年にドイツ⼯学アカデミーとドイツ連邦教育科学省が発表した、政府が推進する製造業の⾼度化を⽬指す国家戦略のためのコンセプトであるインダストリー4.0（Industrie 4.0[Vier-Punkt-Null], Industry 4.0）は近年ではもっとも成功した⽤語のひとつであると⾔われている。内閣府の Society 5.0 は、まず⽤語法としてはドイツのものを流⽤し、そしてその似⾮（＝擬似）進化モデルは、⽂化⼈類学の新進化主義のアイディアの剽窃あるいは変奏である。もう⼀度⾔おう、内閣府のSociety 5.0 は、⼈類⽂化のドミナントな⽣業形態の変化をイノベーション像として安物の創造として提⽰する空っぽの幻影である。我々は国⺠を騙す内閣府のこの誇⼤妄想的なプロパガンダに対して、声⾼に批判しなければならない。体制に寄⽣する STS ⾃称「科学者」の思想的バラックはその程度のものである、と。
この批判については、研究集団に対して標語のように批判すれば済まされると⾔う問題ではない。学会としての良⼼からの批判を、声をあげておこなうべきだろう。そして⼤学⼈は、いつまでも⼈⽂系／理科系という「２つの⽂化」というセクショナリズムに拘ってもいけない。他⽅で、学際融合という研究開発（R＆D）の利権をマフィアならぬヤクザのシマのみかじめ料――まさにレント――のように考えてもいけないだろう。イノベーション礼賛主義者の声⾼のスローガンに、いまこそ⽂化⼈類学者がフィールドワーク経験を通して培ってきた⺠族誌的理性（ethnographic reasonviii）をもって、「科学技術は本当に我々の⽣活をどのように変えたのか？」そして「何が個々の⼈々にとって幸せをもたらすのか？」と市井の⼈たちに真摯に問いかけるべきだろう。闇雲なイノベーション羨望から冷静になることで、「科学⼈類学」ixの知的探求は始まるのではないだろうか（cf. ヌスバウム 2013）。
⽂献- Drucker, Peter F. (1992) Managing for the future. Oxford: Butterworth-Heinemann. ＝（1992）上⽥惇⽣ほか（訳）『未来企業：⽣き残る組織の条件』ダイヤモンド社.
- 春⽇匠・池⽥光穂（2018）知恵と⼼に満ちた社会の創り⽅：イノベーション神話を乗り越えて，Co* Design 3:1-12. info:doi/10.18910/67891- ヌスバウム，マーサ（2013）『経済成⻑がすべてか？』岩波書店．

第 52 回⽇本⽂化⼈類学会研究⼤会、弘前⼤学⼈⽂学部、2018 年 6 ⽉ 2 ⽇発表原稿

4⽇本における科学技術政策の⼈類学- Stiglitz, Joseph E. (1991) The price of inequality. New York: W. W. Norton & Co.＝（2012）楡井浩⼀ほか（訳）『世界の 99％を貧困にする経済』徳間書店．
- Stiglitz, Joseph E. and Bruce C. Greenwald (2015) Creating a learning society: a new approachto growth, development, and social progress. New York: Columbia University Press. =（2017）
岩本千晴（訳）『スティグリッツのラーニング・ソサイエティ：⽣産性を上昇させる社会』東洋経済新報社.
クレジット：
第 52 回⽇本⽂化⼈類学会研究⼤会、弘前⼤学⼈⽂学部、2018 年 6 ⽉ 2 ⽇発表原稿。(c)Mitsuho Ikeda

謝辞：
本研究は、⼤阪⼤学 CO デザインセンター機能強化経費から⽀援をうけた平成 29 年度調査研究プロジェクト「次世代イノベーション⼈材育成にむけた企業現場における⾼度汎⽤⼒教育の具体像に関するニーズ調査：⼤阪科学技術センターと⼤阪⼤学の連携強化にむけて」からの⽀援をうけているものである。⼤阪⼤学の関係者に深謝すると同時に、本調査事業に関わったすべての関係者（全国地域技術センター連絡協議会傘下の各地の公益財団法⼈ならびに⼀般財団法⼈関係者）に感謝する。

註i

この２つのエピソードと出典はヌスバウム（2013）のエピグラムにある。
バイ・ドール法（the Bayh-Dole Act；1980 年）とは、連邦政府の資⾦で研究開発された発明でも研究成果に対して⼤学や研究者が 特許権を取得することを承認した法である。
iii「⽇本版バイ・ドール法について」経済産業省の解説より。
iv
これについては懐疑的な意⾒もあり、我々は経験から学ぶほかは内容におもわれる。それがスティグリッツの「学習する社会」の意義でもある。
v
ワシントンコンセンサス（1989）はもう「古く」、時代的には遡る、鄧⼩平の 1976 年の北京コンセンサス（The Beijing Consensus, the China Model）のほうが主流になっていると、知⼈の経済学者に指摘された。すなわち、⼈⺠の⼈⺠に対するガバナンスよりも、経済発展のために多少抑圧的な政治体制であっても経済を豊かにするほうが⼈⺠のためになるというテーゼがそれである。
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現実的に私は、⼀般（財）⼤阪科学技術センター（OSTEC）の企業の若⼿中堅社員向けの「ネクストリーダー育成ワークショップ」を 2017 年度からおこなっており、現在もその活動は継続中である。
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⽤語法として膾炙させたのは政府でも NGO の関係者でもない。その名を冠した国際会議を最初に組織した、フリーソフトウェアとオープンソースを提唱した企業家のティム・オライリー（Tim O'Reilly）である。
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Reason（理性） は Imagination（想像⼒、構想⼒）の結果紡ぎ出されるものだとすると、⺠
族誌理性とは⺠族誌的想像⼒に由来するものである。Ethnographic imagination という⽤語
は、John & Jean Comaroff, Ethnography and the historical imagination (1992)を⽪切りにはじまる、Studies in the ethnographic imagination (Westview Press)のシリーズと、社会学者のポール・アトキンソンが 1990 年に同名の本を出版し、2000 年にはポール・ウィリスが、そのタイトルをもつ書籍を公刊している。
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第 52 回⽇本⽂化⼈類学会研究⼤会、弘前⼤学⼈⽂学部、2018 年 6 ⽉ 2 ⽇発表原稿

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私の理想とする科学⼈類学は、従来の科学論や STS とは距離をとり、またそれらを観想（＝観察）の対象として、科学と⼈々と科学論の間の三者の関係を考える相対主義的トライアンギュレーションをとるアプローチである。倫理的̶法的̶社会的̶含意（The Ethical, Legal andSocial Implications, ELSI）という科学論のスローガンは、その中⾝の空疎さとそれぞれの学問的アリーナを「綜合」しなかったという点で近年失敗したものの最たるものである。

第 52 回⽇本⽂化⼈類学会研究⼤会、弘前⼤学⼈⽂学部、2018 年 6 ⽉ 2 ⽇発表原稿

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