C3-3

積極的アプローチによる，多様な学習者に対応した学習者支援環境の研究〜自己評価と課題評点の関係〜
Behavioral approach on Learner Support Environment
for Various Learners〜The relationship between Self Review and Teacher evaluation〜
坪倉	  篤志*1，稲川	  直裕*1，福島	  学*1，足立	  元*1Atsushi TSUBOKURA*1, Naohiro INAGAWA*1, Manabu FUKUSHIMA*1, Hajimu ADACHI*1*1 日本文理大学*1 Nippon Bunri University
Email: tsubo@atlab.org
あらまし：学生のユニバーサル化に伴い，様々な学生が同じ教室で授業を受ける状況が増えてきた．多くの学習者は，自分で解決できない問題に直面した場合，授業従事者への質問や，自分や友人と勉強し問題解決に取り組む．しかし，解決できず，授業についていけないにもかかわらず，質問もせずに授業を受け続け，単位取得できない，またはドロップアウトする学習者がいる．本研究ではこれら学習者に対し，授業への日常的な取り組みから，要支援学習者の特定と，授業従事者が積極的アプローチで支援を行う．本稿では一連の研究に向け，授業取り組み状況とアンケート調査の結果を報告する．	 
キーワード：支援体制，支援システム，積極的アプローチ，キャリア支援1.

はじめに大学生のユニバーサル化に伴い，教職員は様々な学生に対し柔軟な対応が求められている 1~4)．近年，大学の評価は就職内定率や就職企業等も重要視されており，就職内定率の改善は重要な課題である．本
学でも，全学や学科での取り組みにより社会人基礎力等の育成を目指した取り組みを行ってきた 7~10)．
これらにより，本学の就職内定状況を改善できた．	 
しかし，どのような教育的支援に取り組んでも，改善に至らない場合がでてきた 5,6)．
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図 1 就職内定率の推移(2006 年度〜2014 年度)

2.

支援が必要な学習者と求められる対応
柔軟な支援が必要な学習者は，多くの場合，授業について来られない，わからないことがわからない，
質問できない，授業への出席が滞るなどが見られる．
そのため，授業からのドロップアウトや，単位修得につながらない等がある．
これらは日常のキャンパスライフに現れる些細な行動等に現れる場合がある 1)．例えば，テストやレポートにおける手書き文字，レポート内容，授業における質問内容(同じ質問を繰り返す)，授業への出席状況(遅刻,早退等)，授業の受講態度(睡眠，トイレに立つ等)，配布資料の管理方法，課題への取り組み状況(取り組み忘れ，提出忘れ・遅れ，不十分な取り組み，取り組んでいるが出せない)，簡単なアンケートへの取り組み時間(突出して早い・遅い)，各自の持つ課題に対する自己認識と実際の取り組みや改善傾向との乖離等である．
ゼミなどの 5 名程度の少人数クラスである場合，教授者は各学習者の特性を考慮しながら，授業内容や解説方法を調整し，必要に応じて追加の個別対応が可能である．しかし，多人数クラスの場合，1 名の教授者が全ての学習者特性を正確に把握し、各学習者に柔軟に合わせた授業実施は難しい．授業補助者として SA や TA を配置することはある．授業補
助者は，多くの場合，学生である．そのため，成績に関連する課題の評点を授業補助者への開示は難しい．これらから授業補助者による学習者支援は，学習者からの質問がある場合や，困っている様子が見受けられる場合の支援に限られてしまう．
これら学習者に対する対応は，各学習者の状態に柔軟に対応して講じる必要がある．さらに１個人の教員や授業補助者による対応では効果は薄く，多くの指導協力者が連携し，対応とそれに対する効果の正確な記録が重要である．学生の課題に対し改善に― 173 ―

教育システム情報学会 JSiSE2015
第 40 回全国大会 2015/9/1～9/3

取り組んでいる場合，学生に対する安易な配慮や手助けは，阻害要因になる場合もある．本学には教職員と，授業補助者が連携して対応状況を共有できる仕組みは存在しない．そのため，担当者間での個別連絡による連携以上の連携は取れていなかった．また対応している個人の記憶に頼っていた．
授業において，要支援学習者(支援が必要な学習者)は，授業に取り組む課題や出席状況と，授業担当者(教授者と授業補助者)による学習者対応記録から，ある程度の特定が可能であると考える．
本研究では，これら学習者を早期にキャッチアップし，授業担当者が連携して積極的な支援を行い，単位取得状況とドロップアウト率の改善に取り組む．
また，これら事項について原因と対応手法について学内外機関と連携して研究に取り組む．
今回は，一連の研究に向け，事前調査を行う．事
前調査では，学習者が授業への取り組み状況に対する自己認識と，教員が評価している評価結果との差異について分析を行う．

3.

取り組み計画本研究では，日常的な授業に対する取り組み状況と，授業における授業担当者の対応状況，改善傾向から，要支援学習者を特定し，授業担当者が積極的に支援を行う．これらに必要となるシステム構築と，要支援学習者の特定方法，要支援学習者に対する対応方法と効果検証に取り組む．システム構成案を図2 に，研究チーム構成を図 3 に示した．
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4.

事前調査

今回，本研究への取り組みに向け，事前調査を行う．事前調査は，本学	  工学部情報メディア学科	  ２年生を対象に開講している授業，Web アニメーションである．本授業では，全ての授業回で，複数の課題を課しており，締め切りは翌授業日の前日としている．翌授業日は，授業前に全ての提出物を教授者が評価し，授業開始時に特徴的な提出物をレビューしている(提出者名は非開示)．課題管理は moodleを用いている．学習者は全ての提出物と被評価結果を自由に何時でも確認できる．また一部課題を除き，再提出も何時でも可能であり，再提出分については，教授者が課題評価時に同時に評価をしている．また再提出については，全ての授業開始後のレビュー終了後にアナウンスしており，再提出すれば，再評価することも伝えている．
そのため，学習者は自身で必要があると感じている場合，自身の提出物に対する評点を確認でき，減点されている場合，それらを確認することは何時でも可能である．履修学生数は約 30 名程度，アンケート調査は半期 15 回で実施している授業の第 9 回授業終了後，翌第 10 回授業開始時に行う．なお，アンケート調査を行うことは当該授業時までアナウンスしていない．現在，アンケート調査に向けた準備を行っている．	 

5.

まとめ

本稿では，大学のユニバーサル化に伴い，多様な学習者に柔軟に対応した，支援環境の構築に向けた研究の必要性についてまとめた．またこれら取り組みに向け，取り組み計画と事前調査をまとめた．
これらは，学習者が持つ課題を把握し，今後の指導の方向性を考慮する上で非常に重要な情報となる．
これらの支援に向け，大学教育の中で可能な支援環境と支援手法を，明らかにしていきたい．また必要に応じて，これらシステムに記録される事例をベースに，学外機関と連携した学生支援を向上したい．
参考文献(1) 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学	  能力開発研究センター,”特別な配慮 が 必 要 な 学 生 等 へ の 支 援 ・ 対 応 ガ イド”,pp15,(2012)(2) 仲 律子，”大学における発達障害学生への支援について の 一 考 察 ”， 鈴 鹿 国 際 大 学 紀 要 Campana 16,
71-87, (2010-03-20)(3) 独立行政法人	  国立特殊教育総合研究所，”発達障害のある学生支援ケースブック -支援の実際とポイン
ト-”,pp43-47,(平成 19 年 3 月)
(4) 見舘 好隆，”「いっしょに働きたくなる人」の育て方”，プレジデント社,(2010)(5) 厚生労働省編	  一般職業適性検査，雇用問題研究会(6) 雇用問題研究会，”GATB を活用したキャリア形成支援”,職業研究 2012 夏号(7) 坪倉,足立,伊藤,”主体的 PDCA プロセスを導入したキャリア教育の試み”,日本文理大学 紀要第 41 巻第２号,pp52-62,(2013,9)(8) 坪倉,足立,伊藤,”キャリア教育支援データベースシステムの仮構築と仮運用”,日本文理大学紀要 第 41 巻第２号, pp52-62,(2013,10)(9) 坪倉,足立,伊藤,”キャリア教育支援データベースの構築と運用”,教育システム情報学会第 39 回全国大会，
pp233-234，(2014,9)(10)
坪倉,足立,伊藤,”主体的活動能力の育成に注力したキャリア教育の実践”,教育システム情報学会
第 38 回全国大会，pp343-344，(2013,9)― 174 ―