公 益 社 団 法 人 日 本 武 術 太 極 拳 連 盟2024 年度 ( 令和 6 年度 ) 事業計画
(令和６年４月１日～令和７年３月３１日)
１． はじめに－ ２０２４年度以降の新課題に向けて ・・・・・・・・・・・・・・・・１
２． 都道府県連盟と市区町村連盟の充実・強化と拡大・・・・・・・・・・・・・・・・３
３． 武術太極拳の普及及び指導・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・４
４． 武術太極拳の日本選手権大会及びその他の競技会の開催・・・・・・・・・・・・・８
５． 武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考及び派遣・・・・・・・・・８
６． 武術太極拳に関する競技力向上の推進・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８
７． 武術太極拳に関する審判員及び指導員の養成並びに資格認定・・・・・・・・・・・９
８． 武術太極拳に関する用具等の検定及び公認・・・・・・・・・・・・・・・・・・・９
９． 武術太極拳に関する研究調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１０
１０． 機関誌その他の刊行物の刊行・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１０
１１． 日本武術太極拳界を代表し、武術太極拳に関する国際競技団体に加盟し、国際交流を推進する・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１０
１２． その他の事業・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１１

１．はじめに－2024 年度以降の新課題に向けて：
１） 第３回武術太極拳ワールドカップ大会：
コロナ禍による延期を経て、いよいよ 2024 年（令和６年）10 月 26・27 日（土・日）に日本・神奈川の横浜 BUNTAI で、「第３回武術太極拳ワールドカップ大会」が開催される。
ワールドカップは昨年 11 月にアメリカで開催された「第 16 回世界武術選手権大会」の入賞選手に出場権が与えられる武術太極拳競技の頂上決戦とも言えるハイレベルな大会である。
横浜 BUNTAI は、横浜文化体育館がリニューアルして今年４月に開館する新しい施設であり、1987 年の「第１回アジア武術選手権大会」や 1991 年の「第８回全日本選手権大会」などを開催した武術太極拳とも縁の深い会場である。この大会と 2026 年開催の愛知名古屋アジア
競技大会を契機として、国際大会や各種競技大会の認知度向上を図る。また、大会に向けた
マーケティング戦略の策定や、新たなスポンサーの確保など多様な施策に取り組んでいく。
２） 国スポ公開競技：
武術太極拳の国スポ競技は、2019 年（令和元年）第 74 回国民体育大会（茨城県）から始まり、現在は公益財団法人日本スポーツ協会国スポ委員会により、第４期（第 85 回奈良大会）まで公開競技として実施されることが決定されている。
武術太極拳は、第 85 回大会までの公開競技で、「国民スポーツ大会（国スポ）正式競技」に選ばれるための準備を整えることが目標となる。
2024 年度は佐賀県嬉野市にて、第 78 回国民スポーツ大会「武術太極拳」競技会を実施する。

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２）2024 年度以降の課題：(1) 組織の充実と運用の潤滑化を図るため、2024 年度も引き続き理事会・総会で組織を増設・整備を重ねる。さらに各事業発展に向けて既存委員会の充実を計り、ガバナンス強化とコンプライアンス遵守も含めて将来に向けた改革を進める。
＜事業運営専門委員会＞
１．倫理・コンプライアンス委員会
２．財務委員会
３．太極拳技能検定委員会
４．太極拳指導員委員会
５．健康スポーツ委員会
６．医科学委員会
７．事業委員会
８．国際交流委員会
９．総務委員会
１０．トレーニングセンター管理委員会＜競技力向上専門委員会＞
１１．選手強化委員会（倫理委員会、アンチドーピング委員会、アスリート委員会）
１２．国スポ委員会
１３．ジュニア普及委員会
１４．審判委員会
１５．競技委員会
１６．伝統武術委員会＜その他委員会＞
１．役員候補選考委員会
２．日本代表選手団選定委員会(2) 競技スポーツと生涯スポーツの両分野を併せ持つ武術太極拳の特性を生かして、青少年各年代（小学年代、中学年代、高校年代）と成年年代（18～30 歳代）、シニア年代にたいして、47 都道府県であまねく普及振興と育成・強化を推進する。そのために① 各専門委員会（ジュニア普及、選手強化、太極拳指導員、審判、国スポ）で共同・分担し、種目別套路の資料をさらに完備していく。
② 種目別套路の普及・強化指導者をブロック別に養成し（ブロックコーチ講習会の開催等）、さらに、種目別套路の普及講習会と育成・強化活動をブロック別に実施する（ブロック選手養成講習会等）。
③ 都道府県大会、ブロック大会（ブロックジュニア大会）等で、種目別套路の競技を実施し、そのための審判基準を整備する。
(3) 日本連盟の「公認指導員制度（太極拳、長拳）」と公益財団法人日本スポーツ協会（以下「JSPO」という）の「公認スポーツ指導者制度」との協調を図り、指導者の中から、段階的に JSPO 公認スポーツ指導員の登録を行っていく（なお、「国スポ正式種目」においては、参加都道府県チームの監督 1 名は、JSPO 公認スポーツ指導員の有資格者であることが必須となっている）。
(4)「競技者登録制度」を整備する。
(5) スポーツ庁主導による適合審査に向け「スポーツ団体ガバナンスコード」を整備する。

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３）オリンピック・パラリンピックでの武術太極拳の正式種目化を目指して：
2020 年 1 月 8 日に国際オリンピック委員会（以下、IOC）が、スイス・ローザンヌで理事会を開催し、「夏季ユース五輪ダカール大会」の新競技として、「武術太極拳」を追加することを決定した。2024 年度以降も引き続き五輪での正式種目採用に向けて取り組んでいく。

２．都道府県と市区町村連盟組織の充実・強化と拡大:
１）市区町村単位の組織化～ 「国スポ発展計画」の一環として：都道府県連盟組織の充実と強化を図るために、各都道府県連盟域内の市区町村単位の組織化を促進し、市区町村スポーツ協会・体育協会に加盟することは、長年来の課題であった。各地域の愛好者団体が市区町村単位の組織を確立し、「総合型地域スポーツクラブ」などを含む生涯スポーツ、健康スポーツに対する行政の施策や要請に対応していくことが求められるからである。
これに加えて、国スポ参加のために組織体制を整備する観点から、市区町村単位での組織強化と市区町村スポーツ協会・体育協会への加盟が、あらためて求められる。
国スポ正式競技は、都道府県対抗競技方式を根幹とし、もって全国都道府県単位でのスポーツ振興を図ることを目的としている。武術太極拳が、公開競技を通じて正式競技を標榜する以上、都道府県連盟の統括性を従来よりも高めて、各都道府県における武術
太極拳を代表する組織であることを、さらに確固たるものにしなければならない。
各都道府県連盟はそれぞれの成立の経過が一様ではないが、いずれも普及団体の連合組織として、地域ごとの市区町村連盟や個別の名称を冠したクラブ、愛好者団体などで構成されている。
都道府県連盟は国スポ競技の都道府県代表を選抜する責任を負う。このために、普及活動と愛好者、選手の育成・強化の基軸を担っている愛好者団体や個別クラブなどを、可能な限り地域連合体（市区町村連盟・協会）として組織することが求められる。そして、多数の市区町村連盟・協会が各々の市区町村スポーツ協会・体育協会に加盟することで、都道府県連盟の統括性を高めていかなければならない。また、市区町村連盟・協会は、現在の都道府県連盟に所属していない他の武術太極拳愛好者団体やグループも包括することができる開かれた連合組織にすることが求められる。このことによって、より公共性を備えたスポーツ組織となることができる。
武術太極拳は、これまでの発展の過程を踏まえたうえで、今後は国スポ方式に積極的に対応する組織方針を展開していくことで、新たな発展を期待したい。
２） ４７都道府県連盟のスポーツ協会・体育協会加盟を：
国スポ正式競技の条件のひとつとして全 47 都道府県のスポーツ協会・体育協会加盟が必須とされている。残る都道府県の正加盟を促進し、早期に全国での加盟の実現を目指す。
３） 行政主導の「太極拳のまち」作り：
平成 15 年 3 月に「太極拳のまち喜多方」が発足して 21 年が経過し、喜多方市の活動が全国の各方面から注目される度合いは年毎に高まっている。大阪府熊取町でも「太極拳のまち」の活動を推進し、熊取町教育委員会主催で「くまとり太極拳フェスティバル」が毎年開催されている。島根県松江市などでもこの方面での活動が進展している。市民の健全な余暇活動と健康増進を推進する一環として、行政が主導する太極拳の活動が他の地域でもさらに発展するように努力してゆきたい。

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３．武術太極拳の普及及び指導:「技能検定」を拡充し、中央・ブロック・都道府県の「講習会」、「研修会」等の事業を推進する
武術太極拳愛好者の普及と向上を推進する事業として、太極拳及び長拳の「技能検定制度」を着実に拡充する。
◎ 太極拳４段位・５段位の創設
1994 年に技能検定制度が発足して以来、2013 年度技能検定試験の結果、太極拳 3 段取得者は3,000 人を超えた。これにより、高段位の 4 段位、5 段位を設け、向上と普及をさらに推進していくこととなった。2012 年度下半期より、4 段位昇段制度を開始し、2017 年度以降には 5 段位
昇段制度を開始することが 2012 年 1 月 21 日の理事会・総会で決定した。2012 年 6 月 23 日の理事会・総会では、「4 段位・5 段位技術教程」、「4 段位・5 段位授与規程」、「4 段位昇段研修会実施要綱」等が採択された。これに基づき、2012 年 12 月、2013 年 1 月に東京（日本連盟トレーニングセンター）及び大阪（大阪トレーニングセンター）において、「4 段位昇段中央研修会」の第１回目及び第 2 回目がそれぞれ実施された。2014 年度は、東京と大阪で隔月 1 回合計 10 回の「4 段位研修会」と、2～3 月と 5～6 月には、「4 段位昇段ブロック講習会」が全国 7 ブロックで開催された。
それ以降、「4 段位研修会」と「4 段位審査会」が定期的に、順調に実施された。
2018 年度は後期 10 月より 1 次試験のみを全国８ブロックで実施した。
2019 年度から「4 段位研修会」は、従来の東京・大阪に加え、全国８ブロックでも実施した。
なお「4 段位審査会」は、前期は従来通り１次審査・２次審査とも東京・大阪の２会場で実施し、後期は１次審査・２次審査とも全国８ブロックで実施した。
2024 年度も同様に実施することとする。
また 2023 年 1 月 20 日の第 123 回理事会において、5 段位の実施要項が承認された。これに基づき、2023 年度は東京（日本連盟トレーニングセンター）及び大阪（大阪トレーニングセンター）において、「5 段位昇段セミナー」を実施した。5 段位についてはこの「5 段位昇段セミナー」を一通り履修することで認定される。2024 年度も同様に東京、大阪で実施する。
１） 太極拳初段～３段技能検定① 3 段検定試験＝2023 年度は 12 会場で実施した（2022 年度は 12 会場で実施）。2024 年度
は 12 会場で実施する予定（仙台、埼玉、東京①、②、③、名古屋、大阪①、②、岡山、高松、福岡①、②）。
② 2 段検定試験＝2023 年度は 45 都道府県 45 会場で実施した。（2022 年度は 43 会場）。
③ 初段検定試験＝2023 年度は 45 都道府県 45 会場で実施した（2022 年度は 43 会場）。
初段検定・２段検定は、公認普及指導員認定と同様に 47 都道府県での実施を目指している。
そのために受験者数が少なくても、積極的に実施することが求められる。2024 年度は、2023 年度に初段検定・２段検定の実施に至らなかった県でも実施されることが期待される。
２） 太極拳５級～１級技能検定
太極拳技能検定制度の基礎である級位検定を一層進展させるために、級位検定の実施形
態を改革、改善することが求められる。
全国 47 都道府県の 5 級～1 級合計登録者数（各年度、前期・後期合計）は；2006 年度=18,090 人、2007 年度=17,455 人、2008 年度=16,456 人、2009 年度=15,186 人、2010 年度=13,912 人、2011 年度=12,764 人、2012 年度=12，948 人、2013 年度=12,195 人、2014 年度=10,414 人、2015 年度=9,535 人、2016 年度＝8,866 人、2017 年度＝7,977 人、2018 年度=7,068 人、2019 年度=5,962 人、2020 年度=3,420 人、2021 年度=4,367 人、2022
年度=5294 人で、新型コロナウイルスの影響を受けた 2020 年度から登録者数の回復が見- 004 -

られる。更なる普及のためにも、2024 年度は 5 級～1 級登録者数 6,000 人を超すことが期待される。
各都道府県の普及状況が一様でないことを前提に、各地で級検定事業に対して、より一層取り組むことは、重要課題である。
① 「5～2 級検定」を都道府県連盟が代行実施している範囲を縮減し、加盟団体が独自に実施する範囲を広める。
② 加盟団体が小規模で独自実施が困難な場合は、複数団体が合同で実施したり、県連盟が実施せざるを得ない場合は、実施時期、実施場所を増加するなどの工夫をして、受験者の便宜を図る。
③ 「1 級検定」についても、都道府県連盟が、実施会場や実施地域を増設するなど、受験者の便宜を図る。
④上記③に関連し、2017 年度以降、「1 級検定」と「初段検定」の併催を可能とする。
⑤未組織の太極拳愛好者団体の都道府県連盟加盟を促進するために、級検定制度を積極的に活用する。
⑥技能検定制度の目的である「愛好者の向上の目標となり、励みとなる」ことを普及現場であらためて定着させるように、各団体が級検定をさらに積極的に推進する。
⑦「5～2 級検定」を促進させるために「5～2 級入門案内書」を進化させ、都道府県と各市区町村で新たな愛好者、受験者を獲得していく。
３） 「日本連盟トレーニングセンター特別講習会」
特別講習会の実施は 2007 年度以来 17 年目となる。太極拳上級者、太極拳上級指導員の技
能向上を図るために、2023 年度は「4 段特別講習会」を 3 回、「3 段特別講習会」を 3 回、「推手特別講習会」を 3 回（本年 3 月が第 4 回目）実施した。2024 年度より「3 段特別講習会」と「4 段特別講習会」を併合し、「3 段 4 段特別講習会」として 4 回実施する。「推手特別講習会」については、例年同様に 4 回実施することとする。また、2013 年 6 月から開講した太極拳講習会の「3 段・4 段セミナー」は、2023 年度は名称を「太極剣・扇レベルア
ップセミナー」に変更し、内容は新套路の「太極剣入門 26 式」、「太極扇入門 22 式」を講習し、計 4 回実施した（本年 3 月が第 5 回目）。2024 年度は内容を「太極剣応用編」、「太極扇
応用編」に変更し 4 月、5 月、8 月、9 月、2025 年 1 月、3 月の 6 回を予定する。
「大阪トレーニングセンター特別講習会」：
2023 年度は、西日本地域の受講生を対象とした「大阪・推手講習会」を 2023 年 11 月、2024 年 3 月の 2 回、「大阪・4 段特別講習会」を 7 月に 1 回実施した。2024 年度も「大阪・推手講習会」は 2 回、「大阪・4 段特別講習会」は「大阪・3 段 4 段特別講習会」に変更して1 回実施を予定する。
４） 「３段４段検定受験対策講習会」
2019 年度から、太極拳 2 段取得後 2 年目以上の人を対象とする「3 段検定受験対策講習会」に加え、太極拳 3 段を取得した人を対象とする「4 段審査会受験対策講習会」を同会場で実施している。2021 年度から「3 段検定受験対策講習会」の受講対象者を「太極拳 2 段取得者全員」とし、2020 年度までの「太極拳 2 段取得後 2 年目以上の人を対象」を撤廃した。2023
年度は「3 段検定受験対策講習会」は全国 11 会場、「4 段審査会受験対策講習会」は全国 11
会場で実施した。2024 年度も同様に実施する。

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５） 長拳技能検定
2001 年度から始まった長拳技能検定を、全国的にさらに広範囲で実施することにより、カンフー体操、長拳の一層の普及促進を図る。
長拳初段・1～２級技能検定は、2023 年度は東京、大阪、盛岡、名古屋、福岡の 5 会場で実施した。
2024 年度も、下記のように実施する。
― 長拳 2 級･1 級･初段; 2025 年 1 月～3 月に、東京、大阪と他県の 3～4 会場で実施― 長拳 6 級･5 級･4 級･3 級; 都道府県、ブロックで通年実施
６） ジュニア愛好者の拡大とジュニア選手の発掘・育成・強化を重点施策とする「2008 年北京オリンピック」以降の重点施策の一つとして 2009 年度には「新しい選手層の拡充とジュニア選手の育成」を掲げた。
過去７回の世界ジュニア選手権大会（第 1 回大会＝2006 年マレーシア、第 2 回大会＝2008
年インドネシア、第 3 回大会＝2010 年シンガポール、第 4 回大会＝2012 年マカオ、第 5 回大会＝2014 年トルコ、第 6 回大会＝2016 年ブルガリア、第 7 回大会＝2018 年ブラジル）で、日本のジュニア選手は、比較的高い評価を受けて好成績を挙げてきた。しかしながら、2010 年
第 3 回大会では、各国のジュニア選手層が拡充し、順調にレベルアップしてきていることが示された。2012 年 9 月の「第 4 回世界ジュニア武術選手権大会（マカオ）」では、国際武術連盟（IWUF）が 2012 年 3 月に新たに編纂した「国際競技第三套路 10 種目」（①太極拳、②太極剣、③南拳、④南刀、⑤南棍、⑥長拳、⑦刀術、⑧剣術、⑨槍術、⑩棍術）が、年齢別Ａ組（16 歳～18 歳）に正式に採用された。日本代表の年齢別Ａ組選手（男子 2 名、女子 2 名）は
いずれも第三套路で出場し、好成績を挙げた。
2013 年度は、8 月にフィリピン・マニラで「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」が開かれ、日本は、金 4,銀 2,銅 6 で、全参加国（アジア 24 カ国・地域）中、7 位のメダル成績を得た。この大会では、「国際競技第三套路 10 種目」のうち、①太極拳、③南拳、⑥長拳、の徒手 3 種目が、年齢別Ａ組（16 歳～18 歳）で実施された。2012 年の「第 4 回世界ジュニア」では、「国際第三套路」は編纂されてから大会エントリーまでに半年足らずの期間しかなかったが、この「第 7 回アジアジュニア」では、各国のＡ組選手は、第三套路に万全の準備をして臨み、その結果、日本はＡ組で金 3 個の成果を挙げることができた。
「第 5 回世界ジュニア」は本来 2014 年度に開催される予定だったが、2014 年 8 月の「第 2回ユースオリンピック」でデモンストレーションとして「武術トーナメント」が実施されることにより、「ユース大会武術トーナメント」出場への選抜を兼ねる形で、同年 3 月に前倒しで開催された。
「同トーナメント」は年齢別 A 組のみの出場枠だったため、A 組４選手と監督、コーチの計６人を派遣した。結果は、金１銅３で、４選手のうち３人がユース武術トーナメントへの出場権を獲得した。
「同トーナメント」では銀１のみの結果であったが、他２選手も４位、６位と好成績を挙げた。
2015 年度は、8 月に中国・内モンゴル自治区で「第 8 回アジアジュニア」が開催され、日本代表 14 選手を派遣し、金 6 銀 7 銅 2 を獲得し全員入賞という好成績を収め、メダル獲得ラン
クで 24 カ国・地域中 4 位という高い位置についた。
2016 年度は、9 月末～10 月にブルガリア・ブルガス市で「第６回世界ジュニア」が開催され、日本代表８選手の派遣ながら、金 4 銀 4 銅 3 を獲得し、参加国中６位の好成績を挙げた。
2017 年度は 9 月に韓国・亀尾市で「第９回アジアジュニア」が開催され、金 5 銀 8 銅 8 の好成績を挙げ、メダル獲得数 3 位、派遣した 14 選手全員が入賞する活躍をみせた。
2018 年度は 7 月にブラジル・ブラジリア市で「第７回世界ジュニア」が開催され、金 4 銀 4- 006 -

を獲得、遠方のため 8 選手の派遣ながらメダル獲得数 5 位、全員入賞の好成績を挙げた。
2019 年度は 8 月にブルネイ・バンダルスリブガワン市で「第 10 回アジアジュニア」が開催され、金 4 銀 2 銅 4 を獲得、全員入賞の好成績を挙げた。
2020・2021 年度は新型コロナウイルス感染症の世界的流行により大会開催中止となっていたが、2022 年度は 12 月に 3 年ぶりにインドネシア・タンゲランで「第８回世界ジュニア」が開催され、金 4 銀 4 銅 1 を獲得、全員入賞の好成績を挙げた。2023 年度は中国・マカオで「第11 回アジアジュニア」が開催され、金 7 銀 7 銅 5 を獲得、4 年ぶりに派遣したＣ組の選手もメダル獲得に大きく貢献するなど、素晴らしい成果を挙げた。
① ブロック別ジュニア大会：2024 年度は、東北・北海道ジュニア大会（第 18 回）、北関東
ジュニア大会（第 20 回）、南関東ジュニア大会（第 22 回）、東海・北陸ジュニア大会（第18 回）、近畿ジュニア大会（第 23 回）、九州･沖縄ジュニア大会(第 16 回)の開催が予定されている。今後、これらのブロックジュニア交流大会が、質量ともにさらに発展することが期待される。
② ブロック別ジュニア強化合宿・講習会：ブロック別ジュニア強化合宿、講習会等を企画、実施して、各ブロックでのジュニア育成と強化を促進することが求められる。
③ 全国ジュニア強化合宿：「全国ジュニア強化合宿」は、2004 年度から 2006 年度まで、毎
年 12 月に実施してきた。2007 年度には年 2 回、2008 年度と 2009 年度は年 3 回、2010 年
度から 2013 年度は年 2 回だった。2014 年度からは国際大会の日程に重なり、夏季は実施
せず、冬季の 1 回のみ実施している。2024 年度も冬季に１回実施を予定する。
④「ジュニア普及委員会」の都道府県・ブロック・全国委員会の活動を推進する：2009 年 6 月に「ジュニア普及委員会」の専門委員会規程が設けられ、2010 年 6 月には、
この規程に基づく都道府県・ブロック・全国委員会の各委員会の名簿が確認された。同委員会は、従来の「長拳普及委員会」の事業に加えて「ジュニア太極拳」普及事業を推進することになり、2011 年 6 月 18 日に、「第 1 回ジュニア普及委員会全体会議」を開催し、ジュニア愛好者の拡大と選手の発掘・育成・強化をめざす決議がなされた。
その後、ジュニア太極拳の普及計画について具体化するための分科会として「第 1 回ジ
ュニア太極拳協議会」が開かれ、第 2 回同協議会がもたれた。これらの会議では、ジュニ
ア普及をさらに推進するために、太極拳と長拳の共通動作を組み込んだ「ジュニア普及用新套路」を編纂し、普及することについて協議された。
2012 年 5 月に日体協により、2019 年（平成 31 年）第 74 回国民体育大会（茨城県）から武術太極拳が公開競技に採用されることが決定された。この決定により、ジュニア普及委員会が検討を進めてきた「ジュニア普及用新套路」の編纂計画は、国スポ公開競技の種目別套路を普及する事業、指導者養成講習研修会、ブロック別講習会等を実施する
ことに発展的に転換することとなった。
⑤ 国スポ委員会の活動：国スポ公開競技を準備する事業は、ジュニア普及委員会、選手強化委員会、太極拳指導員委員会、審判委員会が共同で「国スポ委員会」等を構成して推進していくことが、2014 年 6 月の第３回定時社員総会で正式に承認された。手始めに 2014年度の事業として国体コーチ講習会、国体選手養成講習会を西日本は 10 月 13 日に、東日
本は 11 月 30 日に実施した。2015 年度から、各ブロックでの国体コーチ講習会、国体選手養成講習会を実施し、2016 年 8 月には、延期となっていた国体コーチ認定試験を実施した。
2017 年 2～3 月には第 2 回、2018 年 2～3 月には第 3 回国体コーチ認定試験が実施された。
2024 年度は SAGA2024 国スポ開催に向けて準備を進める。
⑥ ジュニア選手管理システム：2008 年度～2009 年度に、全国ジュニア強化合宿に参加した- 007 -

ジュニア選手の選手管理データベースと「選手管理台帳」を整備して、各選手の健康状態、訓練状態、技術の段階的訓練プログラムを作成した。2024 年度も引き続き、ジュニア選手の管理データをさらに充実させ、定期的に更新して整備する。ジュニア選手の育成プログ
ラムを確立し、ジュニア選手の技術向上と運動障害防止を図る。
⑦ ジュニアコーチ派遣：例年、各ブロックでのジュニア育成のための合宿及び講習会へ、孔祥東特別招請コーチを派遣した。2024 年度も引き続き、各ブロックへ同コーチの派遣を計画する。また、南関東ブロックジュニア育成とトレーニングセンターでの強化訓練を実施する。

４．武術太極拳の日本選手権大会及びその他の競技会の開催：
１） 「第 32 回ＪＯＣジュニアオリンピックカップ大会」を、4 月 20～21 日（19 日審判研修・選手練習）に、カメイアリーナ仙台（仙台市体育館）にて開催する。
２） 「第 41 回全日本武術太極拳選手権大会」を、東京都渋谷区千駄ヶ谷・東京体育館で 7 月 12～
14 日（11 日審判研修・選手練習）に開催する。
３） 「第 36 回全国健康福祉祭・ねんりんピック大会」ふれあいスポーツ交流種目・太極拳交流大会
が、鳥取県連盟の主管により、鳥取市・鳥取市民体育館で 10 月 20 日に開催する。
４） 「第 78 回国民スポーツ大会」において「公開競技種目・武術太極拳」を、佐賀県嬉野市・嬉野市中央体育館（U-Spo）で 9 月 21～22 日（20 日審判研修・選手練習）に開催する。
５） 全国各地で、各県、地方行政等が主催する県版ねんりんピック、スポレク、県民体育大会
等において武術太極拳交流大会などが開催される。また、都道府県連盟や加盟団体が主催する交流大会、フェスティバル等の各種の行事が開催される。

５．武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考及び派遣：
１）「第 9 回世界ジュニア選手権大会」：
日程は未定で、ブルネイ・バンダルスリブガワンで開催予定。日本代表選手団を派遣する
予定（参加人数、代表選手決定方法は開催要綱確定後に決定）。
２） 「第 10 回アジア武術選手権大会」：
2024 年 9 月 9（月）～16 日（月）に中国・マカオで開催予定。日本代表選手団を派遣する
予定（参加人数、代表選手決定方法は開催要綱確定後に決定）。
３） 「第 3 回武術太極拳ワールドカップ大会」：
2024 年 10 月 23（水）～28 日（月）［競技：26（土）・27 日（日）］に日本・横浜の横浜
BUNTAI で開催予定。昨年の第 16 回世界選手権大会入賞者ほか日本代表選手団を派遣する予定（参加人数、代表選手決定方法は開催要綱確定後に決定）。

６．武術太極拳に関する競技力向上の推進：
１） 代表候補選手の重点強化―

東日本重点強化拠点会場の「日本連盟トレーニングセンター」及び西日本重点強化拠点
会場の「大阪トレーニングセンター」で代表候補選手及びランキング選手の訓練活動を
強化する。

―

春季の国内強化合宿、国際大会直前強化合宿、冬季の強化合宿に加えて、「日本連盟トレーニングセンター」と「大阪トレーニングセンター」において、必要に応じた形態で、代表候補選手の強化訓練を実施する。特に費用面で、選手強化委員会に予算～実効性評
価～見直し等を、年間数回に分けて報告・検討を会議で諮っていき、より効果的な強化
助成等の資料としていく。

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―2010 年度から実施している「選手ランキングと強化費助成制度」を 2024 年度も改善しながら引き続き実施し、選手強化活動を助成する。

２） 次世代若手選手の強化とジュニア選手の発掘・育成事業
加盟団体と選手強化委員会が連携して、次世代の若手選手、ジュニア選手の発掘、育成、強化のための事業を展開する。東京と大阪の「トレーニングセンター」を活用して、若手選手の強化活動を拡充する。また、「ジュニア選手ランキング制度」に基づいて、引き続き交通費助成等も実施する。ジュニア普及委員会によるジュニア選手の発掘、育成活動を 2024
年度もさらに強化する。

７．武術太極拳に関する審判員及び指導員の養成並びに資格認定：
１） 「日本連盟講師研修会」
2009 年度に、ブロックにおける技術的中核指導者の育成を目的とする新事業「2009 年
度第 1 期本部研修会」を実施し、各ブロックから合計 28 人の参加者を指名した。2010 年
度には、20 人を追加指名して「第 2 期本部研修会」を実施。2011 年度（第 3 期）は 4 人、2012 年度（第 4 期）は 5 人、2013 年度（第 5 期）は 4 人、2014 年度（第 6 期）は 8 人、2015 年度（第 7 期）は 6 人、2016 年度（第 8 期）は 6 人、2017 年度（第 9 期）は 25 人、2018 年度（第 10 期）は 3 人、2022 年度（第 11 期）は 1 人の本部研修生を追加指名して実施した。
２） 公認長拳指導員養成講習・認定試験
長拳の指導者の養成、資質向上を進めるために公認長拳普及指導員及び公認Ｂ･Ｃ級指導員養成講習会・認定試験を実施する。公認長拳普及指導員認定試験は 2024 年度後期(10月～3 月)に都道府県、あるいはブロックで実施する。公認Ｂ･Ｃ級指導員認定試験は 8～9
月に東京または大阪で実施する予定。
なお近々公認Ａ級指導員認定試験についても実施予定。
３） 公認太極拳指導員養成講習会・認定試験「Ａ級指導員認定」＝2 会場（東京、大阪）、「Ｂ級指導員認定」＝5 会場（盛岡、東京、名古屋、大阪、福岡）、「Ｃ級指導員認定」＝8 会場（仙台、埼玉、東京、名古屋、大阪、
岡山、高松、福岡）で実施予定。各都道府県連盟は「公認普及指導員認定試験」を実施する。
４） 新ルール対応・審判員研修会
2019 年以降の JOC ジュニアオリンピックカップ大会は全種目を新ルールで実施する。これまでの新ルール研修は、自選難度競技担当審判員のみを対象として行っていたため、全国の審判員に早急に新ルールを周知してもらう目的で 2018 年度は、4 月（大阪）と 6 月（東京）の２回、「新ルール対応・審判員研修会」を開催し、2019 年度は全国８ブロックで開催した。2022 年度は仙台、東京、大阪、名古屋、福岡の 5 会場において、「2019 年度版新ルール説明会」を行い、2023 年度は「第 20 期全国審判研修会」を実施した。2024 年度は後期に全国 5 会場（仙台、東京、名古屋、大阪、福岡）にて、全国審判員有資格者研修の実施を計画している。

８．武術太極拳に関する用具等の検定及び公認：
１） 競技用シューズ；長年にわたり国内スポーツメーカーと提携して開発してきた競技用シューズの改良、開発を進め、在庫の確保に努める。
２） 競技用ウェア；太極パートナーズ各社を中心に武術太極拳競技に適したウェアの開発を行う。
３） 競技用器械；長年にわたり国内及び中国の武術器械メーカーと提携して開発してきた競技用器械の改良、開発を進める。

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９．武術太極拳に関する研究調査：
１） 太極拳による社会貢献＝高齢者介護予防体操「太極拳のまち」宣言をした福島県喜多方市が、市の福祉事業の一環として、太極拳による高齢者のための介護予防体操を考案し、2005 年 10 月から市内で実施して、予防効果の検証データを作成する作業を行ってきた。
2007 年 9 月に、喜多方市は「介護予防のための太極拳 ゆったり体操」のテキストとＤＶＤの頒布を開始し、また同年 11 月には同市において、「第 1 回太極拳ゆったり体操サポーター（普及員）講習会」が開催された。2008 年から毎年「太極拳ゆったり体操サポーター講習会」が開催されて、この体操の普及活動が進められている。
日本連盟は、この活動を発展させるために喜多方市と提携して、「体操」の講習会を含む「太極拳介護予防セミナー」等を企画していく。
また、他の都道府県行政や大学等の研究機関で、「介護予防」等をテーマとする研究活動が推進されることにたいして、「医科学委員会」を中心に支援と共同作業を行っていく。
２） 太極拳による健康保健効果の研究開発
大学病院、大学研究機関、医療機関等と提携して、太極拳の健康保健効果に関する実証的な研究開発を推進する「医科学委員会」の活動を推進する。引き続き、機関誌へ「健康と太極拳」の記事を寄稿する。

１０．機関誌その他の刊行物の刊行：
１） 機関誌『武術太極拳』のさらなる拡充と定期購読者の増加を図る。
２） 日本連盟ホームページの掲載内容を一層拡充する。具体的には、ブロック及び各都道府県
連盟の事業計画等を掲載するページなどを検討している。
３） 刊行物については、太極拳種目を中心に教材テキスト・DVD の研究をする。その他、DVD 教
材と同様にテキスト教材についても通販での販売も模索していく。

１１．日本武術太極拳界を代表し、武術太極拳に関する国際競技団体に加盟し、国際交流を推進する：
１）国際大会 ※５．武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考及び派遣：を参照。
２）アジア武術連盟
1990 年以来 24 年間、アジア武術連盟（WFA）の本部事務局を日本連盟内に置き、WFA の諸活動と組織強化を管理、運営してきたが、2015 年 8 月から、アジア連盟本部事務局はマカオに移転され、順調に業務が行われている。事務局を担うマカオ武術協会に対して、WFAの発展を図る意味で協力をしていく。
３）国際武術連盟
国際武術連盟は、本部事務局をスイス・ローザンヌに設置し、武術競技の国際化をさらに推し進めていく。日本連盟も加盟員として協力していく。
４）中国武術協会
日中両国の協力のもと、今後の国際交流事業について積極的に貢献し、武術太極拳の発展に寄与していく。

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１２．その他の事業：
１） 総会、中央技能検定委員会全体会議、都道府県連盟代表者会議等
第 13 回定時社員総会を 6 月 15 日(土)に、東京の TKP 新橋カンファレンスセンターで開催する。6 月総会では、第 28 回中央技能検定委員会全体会議、第 35 回都道府県連盟代表者会
議、コンプライアンス研修会等を併せて開催する。
２） 太極拳指導員委員会常任講師研修会議の実施
2024 年度は常任講師研修会議を 8 月 2 日（金）と 2025 年 3 月 7 日（金）に東京・日本連
盟トレーニングセンターで実施し、公認指導員資格認定事業･技能検定事業に係わるカリキ
ュラム等を協議し、決定する。
３） 助成事業の申請と実施（1） スポーツ振興基金助成事業、及び JOC 選手強化 NF 事業の実施等① 全国ジュニア大会開催に対し、スポーツ振興 (独立行政法人日本スポーツ振興センター)基金助成を受け、助成事業として実施する。
②公益財団法人日本オリンピック委員会(ＪＯＣ)選手強化 NF 事業助成を受け、国際競技大会への選手団派遣、海外強化合宿、国内強化合宿等の選手強化事業を実施する。
（2） 企業協賛等、「太極パートナーズ」の企画推進
武術太極拳の普及と発展を目指し、特に選手層の拡大、強化を促進するために、企業等の協賛・協力を呼びかけて財政面に寄与する努力をしていく。2013 年度は、１企業単
独ではなくグループとして協賛できる形の「太極パートナーズ」を新設した。協賛金の対価として、全国大会での看板・プログラムへの社名・ロゴの掲出、サンプル品の無料配布、機関誌への広告掲載等を行った。
2014 年度は、「アシックス、明星食品、日清シスコ、島村運輸倉庫」の４社であった。
2015 年度は「アシックス、SK、石塚左玄医食研究所、島村運輸倉庫」の４社、2016 年度
は新たに武術太極拳をサポートする専門店の業界団体として太極サポーター5 社が参加
し、「アシックス、太極サポーター、ダイワコーポレーション、島村運輸倉庫」の４社（団体）、2017 年度は、さらに「フォトクリエイト」が加わり、2019 年度には「太極縁」、「太
極拳ウェア YUN」が加わって、7 社（団体）となった。武術太極拳に関連する企業や団体を含め、より積極的な協賛募集をし、協賛社を増やしていく努力をする。
４） 日本連盟トレーニングセンターの利用計画について
2013 年度のセンター増設以降、日本連盟事業、選手強化訓練、一般教室及び南関東ブロック事業への貸与等で効率的かつ効果のある運用を推し進めてきた。また、2017 年 8 月 1
日より、東京都千代田区四谷にあった日本連盟事務局をトレーニングセンター内に移転したことにより、トレーニングセンター事業の運営効率も一層高まった。
日本連盟センター事業として「特別講習会（3 段 4 段特別、推手特別）」「太極剣・扇レベルアップセミナー」及び「太極拳Ｃ級、Ｂ級、Ａ級指導員資格認定」、また太極拳技能検定
事業、3 段 4 段検定受験対策講習会、日本連盟講師研修会、長拳指導員認定、認定試験、全国審判員研修会（隔年開催）等の諸事業を実施する。今後も、より効率的なセンター利用を推し進めていく。
５） 「新会員管理システム」について
日本連盟で現在稼働している「会員管理システム」及び 2016 年 12 月より運用を開始している都道府県連盟版会員管理システムは、事業の拡大に伴い機能の拡張を必要としてきている。日本連盟における会員情報の管理のみならず、将来的には各種大会・講習会の開催とも連動したシステムを目標に開発を目指す。2022 年度よりリニューアルを進めている。

以上- 011 -