土木関係積算標準・積算要領

6 － 3（開削・トンネル編）

新

旧

対

照

令和５年版
(令和5年9月)

表6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

行

表紙

６－３－２

６－３－２

新幹線トンネル山岳工法

新幹線トンネルＮＡＴＭ（発破タイヤ方式）（発破タイヤ方式）

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 1 －6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-1

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 2 －行

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-2

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 3 －行

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-3

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 4 －行

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-4

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 5 －行

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-5

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 6 －行

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現1
改1

改

正

現
1 適用範囲1 適用範囲この要領は、山岳工法により新幹線トンネルを構築する場合で、下記を適用範囲とする。

この要領は、ＮＡＴＭにより新幹線トンネルを構築する場合で、下記を適用範囲とする。

（1）湧水並びに地質は普通一般とする。

（1）湧水並びに地質は普通一般とする。

（2）掘削方式は、油圧さく岩機による発破掘削とする。

（2）掘削（3）掘削工法は、全断面工法又は補助ベンチ付全断面工法とする。

（3）（4）ずり搬出は、タイヤ方式とする。

（4）ずり搬出は、タイヤ方式とする。

（5）トンネル片押延長は、概ね3.0㎞までとする。

（5）トンネル片押延長は、概ね3.0㎞までとする。

〔解 説〕

は、油圧さく岩機による発破方式とする。

工法は、全断面又は補助ベンチ付全断面

とする。

〔解 説〕

（1）トンネルの掘削工法は、施工法、経済性に最も大きな影響を与えるため、支保パターンのように地山に合わせ（1）トンネルの掘削工法は、施工法、経済性に最も大きな影響を与えるため、支保パターンのように地山に合わせて、その都度変更すべきものでなく、1本のトンネル全体として工法を考えなければならない。

て、その都度変更すべきものでなく、1本のトンネル全体として工法を考えなければならない。

（2）作業坑を必要とする場合は、関係部分を修正すること。

（2）斜坑、横坑、立坑を必要とする場合は、関係部分を修正すること。

（3）普通一般と考える岩種は、下記岩種分類表とする。また部分的に風化帯、断層破砕帯などが点在したり、多少の（3）普通一般と考える岩種は、下記岩種分類表とする。また部分的に風化帯、断層破砕帯などが点在したり、多少の湧水を含む場合も、この範囲とした。

現2
改2

行

湧水を含む場合も、この範囲とした。

上記以外の地質に対してもこの要領を参考として査定することができる。
（表省略）（4）補助ベンチ付全断面工法の上半と下半の境界はＳＬとし、ベンチ長は2～4ｍ程度の併進とする。

上記以外の地質に対してもこの要領を参考として査定することができる。
（表省略）（4）補助ベンチ付全断面工法の上半と下半の境界はＳＬとし、ベンチ長は2 基本事項

2 基本事項2-1 労働時間

2-1 労働時間

1日労働時間は、原則として次の表による。

1日労働時間は、原則として次の表による。
作

業

坑

外

内

設

備

関

掘
坑内作業

さ

容

作業方数

実働時間

実 作 業 時 間

作

係

1

8 時 間

7 時 間

坑

業
外

吹

2

付

坑 内 関 連 坑 外 作 業

8 時 間

坑内作業

7 時 間

1

8 時 間

7 時 間

2

8 時 間

7 時 間

1

8 時 間

7 時 間

（新設）
2の方

1の方

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

跡片付け0.5時間

準備0.5時間

23

24

1

2

跡片付け0.5時間
準備0.5時間

休憩
1時間
実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

関さ実働時間

実 作 業 時 間

係

1

8 時 間

7 時 間

2

10 時 間9 時 間

1

10 時 間9 時 間

2

10 時 間9 時 間

1

10 時 間

9 時 間

く付

坑 内 関 連 坑 外 作 業

なお、時間帯については、通常の場合次を標準とする。

11

吹

備

作業方数

坑内作業（コンクリート）

改3

10

設

容

ロックボルト

坑内作業（コンクリート）

9

内
掘

く

ロックボルト84ｍ程度の併進とする。

休憩
1時間
実作業3.5時間

実作業3.5時間

実働4時間

実働4時間

実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 7 －6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現3
改3

改

正

現

2-2 労務賃金

2-2 労務賃金

割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。
職 種

作 業 条 件

方 数加算する諸手当その他

割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。

（β×θ）

職 種

（削除）
全職種

坑外

8時間

昼 1方

な

し

坑外

8時間

昼夜2方

深

夜

坑内

8時間

昼 1方

な

し

坑内

8時間

昼夜2方

深

夜

0.063 × θ

全職種

0.063 × θ

2-3 1箇月作業日数

作 業 条 件

方 数加算する諸手当その他

（β×θ）

坑外

8時間

昼 1方

な

坑外 10時間

昼 1方

時

外

0.313 × θ

坑外 10時間

昼夜2方

時間外・深夜0.406 × θ

坑内 10時間

昼 1方

時

外

0.313 × θ

坑内 10時間

昼夜2方

時間外・深夜0.406 × θ

し間
間

2-3 1箇月作業日数

1箇月間の現場作業日数は、平均21日とする。

1箇月間の現場作業日数は、平均23日とする。

〔解 説〕

〔解 説〕

作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均21日を現場の実作業日数とした。

現8
改8

行

作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均23日を現場の実作業日数とした。

5 トンネル掘削工

5 トンネル掘削工

5-1 掘削工

5-1 掘削工

5-1-1 労務費

5-1-1 労務費

名Ｔ1
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中Ｔ1
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中

Ｍ ：パターン別掘削1m当り所要人工 ························ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）
Ｔ1 ：パターン別掘削時分 ·································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

Ｍ ：パターン別掘削1m当り所要人工 ······················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ1 ：パターン別掘削時分 ································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

称

トンネル世話役

単位

全 断 面 工 法

補助ベンチ付人11

1方当り掘削編成人員

記事
坑内 8Ｈ2 方

トンネル特殊工〃55
坑内 8Ｈ2 方
切羽監視責任者〃
1
1
坑内 8Ｈ2 方（トンネル世話役）（注1）トンネル延長が1.5kmを超える場合は、1.5kmを超える毎に1.5kmを超える部分に対しトンネル特殊工1人追加
する。なお、作業坑がある場合はトンネル延長に作業坑延長を加算する。
（注2）ずり搬出設備の運転手を含む。

名称

トンネル世話役

単位

全 断 面 工 法

補助ベンチ付人11

1方当り掘削編成人員

記事

坑内 10Ｈ2 方トンネル特殊工〃55
坑内 10Ｈ2 方
切羽監視責任者〃
1
1
坑内 10Ｈ2 方（トンネル世話役）（注1）トンネル延長が1.5kmを超える場合は、1.5kmを超える毎に1.5kmを超える部分に対しトンネル特殊工1人追加
する。なお、斜坑・横坑がある場合はトンネル延長に斜坑・横坑延長を加算する。
（注2）ずり搬出設備の運転手を含む。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 8 －6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現9
改9

改

正

現

5-1-3 火 薬 取 扱 い 費

5-1-3 火 薬 取 扱 い 費

1Ｍ＝ ―――ℓ2
上式中1
Ｍ＝ ―――ℓ2
上式中··································（※）

Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工 ······················· （人／ｍ）(特殊作業員 坑外8Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ··································· （ｍ／方）

現 10
改 10

5-1-4 機械設備費

Ⅰ．さ く 岩 設 備

Ⅰ．さ く 岩 設 備（1） 設 備 標 準（1） 設 備 標 準

工

法
断

面

種

別

ドリルジャンボ(ﾎｲｰﾙ式)

補助ベンチ付全断面
大 型 ブ レ ー カ（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

単位

数量

台

1

〃

1

記

工

事

法
断

面

種

別

単位

数量

記

事

3ﾌﾞ-ﾑ2ﾊﾞｽｹｯﾄ170超級

全

ドリルジャンボ(ﾎｲｰﾙ式)

台

13ﾌﾞ-ﾑ2ﾊﾞｽｹｯﾄ170超級

油圧式 1300kg 20ｔ級

補助ベンチ付全断面
大 型 ブ レ ー カ（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

〃

1

油圧式 1300kg 20ｔ級

（注2） ドリルジャンボは、ドリフタ油圧式170kg級を含む。

（注2） ドリルジャンボは、ドリフタ油圧式170kg級を含む。

（注3） 大型ブレーカは、ベースマシンを含む。

（注3） 大型ブレーカは、ベースマシンを含む。

（注4） 大型ブレーカ油圧式1,300ｋｇ 20ｔ級は、排出ガス対策型（第3次基準値）、ドリルジャン（注4） 大型ブレーカ油圧式1,300ｋｇ 20ｔ級は、排出ガス対策型（第2次基準値）、ドリルジャンボは排出ガス対策型（第1次基準値）とする。

ボは排出ガス対策型（第3次基準値）とする。

Ⅱ．ず り 積 機

Ⅱ．ず り 積 機(1) 設 備 標 準(1) 設 備 標 準工法

全断面・補助ベンチ付全断面

現 13
改 13

·································· （※）

Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工 ······················ （人／ｍ）(特殊作業員 坑外10Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ·································· （ｍ／方）

5-1-4 機械設備費

全

行

種

別

単位

数量

記

工

事

ホイールローダ 3.0㎥台

1

ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式

バックホウ 0.8㎥

〃

1

ｸﾛ-ﾗ型

法

全断面・補助ベンチ付全断面

単位

数量

ホイールローダ 3.0㎥

種

別

台

1

ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式

記事

バックホウ 0.8㎥

〃

1

ｸﾛ-ﾗ型

（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

（注2） ホイールローダは、トンネル専用機排出ガス対策型（第2次基準値）、（注2） ホイールローダ及びバックホウは、トンネル専用機排出ガス対策型（第2次基準値）とする。

バックホウは、排出ガス対策型（第3次基準値）とする。
6 支保工
6-1 吹付コンクリート

6 支保工

6-1-1 労6-1 吹付コンクリート
6-1-1 労務費Ｔ2
Ｍ ＝ ―――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中費

Ｔ2
Ｍ ＝ ―――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中

Ｍ
Ｎ
Ｔ2
ℓ1

務

：パターン別1ｍ当り吹付コンクリート所要人工 ··········· （人／ｍ）：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）：パターン別吹付時分 ·································· （分）：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

Ｍ ：パターン別1ｍ当り吹付コンクリート所要人工 ·········· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ2 ：パターン別吹付時分 ································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 9 －6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 14
改 14

改
6-1-3 混

合

正

現

費

6-1-3 混

吹付コンクリートの混合設備はバッチャープラントとする。
1
Ｍ＝ ―――………………………………………………（※）
ℓ
上式中

Ｍ
ℓ

：パタ-ン別掘削1ｍ当り所要人工 ························ （人／ｍ）（特殊作業員 坑外8Ｈ2方）：パタ-ン別1方進行 ···································· （ｍ／方）

Ｍℓ：パタ-ン別掘削1ｍ当り所要人工 ······················· （人／ｍ）（特殊作業員 坑外10Ｈ2方）：パタ-ン別1方進行 ··································· （ｍ／方）

6-1-4 機 械 設 備 費

Ⅰ．吹付機械
（1）設 備 標 準
名称
コンクリート吹付機

費

吹付コンクリートの混合設備はバッチャープラントとする。
1
Ｍ＝ ―――………………………………………………（※）ℓ
上式中6-1-4 機 械 設 備 費

Ⅰ．吹付機械
諸元
吐出量6～22㎥級

単位
台

数量
1

記
事
湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・エレクタ型（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

（1）設 備 標 準
名称
コンクリート吹付機

諸元
吐出量6～22㎥級

単位
台

数量
1

記
事
湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・エレクタ型（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

（注2） コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第3次基準値）とする。

（2）損

合

行

（注2）コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第1次基準値）とする。
（2）損

料

料

1) 運 転 時 間 損 料（6.0×Ｖ＋10）
1
Ｙ＝ ―――――――― × ――― × Ｓh
60
ℓ1
上式中

1) 運 転 時 間 損 料（6.0×Ｖ＋10）
1
Ｙ＝ ―――――――― × ――― × Ｓh
60
ℓ1
上式中

Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ············· （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················· （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）
ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）
Ｓh ：コンクリート吹付機の運転時間当り損料 ················ （円）Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ············ （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················ （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）
ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）
Ｓh ：コンクリート吹付機の運転時間当り損料 ··············· （円）新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 10 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 16
改 16

改
（2） 損

正

現

料

（2） 損

料

運転時間及び供用日損料は、パターン毎にトンネル全長を対象として算出する。

運転時間及び供用日損料は、パターン毎にトンネル全長を対象として算出する。

1) 運 転 時 間 損 料1) 運 転 時 間 損 料Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ＋ ―――×Ｎ2 ＋10 ｝× ――― × ――― × Ｓh
60
150
ℓ1
上式中

Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ＋ ―――×Ｎ2 ＋10 ｝× ――― × ――― × Ｓh
60
150
ℓ1
上式中

Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ············· （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················· （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離(往復)＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

現 17
改 17

行

(3) 燃

料

Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ············ （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················ （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離(往復)＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

(3) 燃

費

6-2 ロ ッ ク ボ ル ト

6-2 ロ ッ ク ボ ル ト
務費

Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り燃料費 ···················· （円／ｍ）
Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）
Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離(往復)＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················ （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ）·············· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ·················· 共通積算要領による。

Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り燃料費 ····················· （円／ｍ）
Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）
Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離(往復)＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················· （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ） ·············· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ··················· 共通積算要領による。

6-2-1 労料

Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ＋ ――― ×Ｎ2 ＋10 ｝× ――― ×――― × Ｎ3 × Ｐ
60
150
ℓ1
上式中

Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ＋ ――― ×Ｎ2 ＋10 ｝× ――― ×――― × Ｎ3 × Ｐ
150
ℓ1
60
上式中

6-2-1 労

費

務

費

Ｔ3
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中Ｔ3
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中

Ｍ ：パターン別1ｍ当りロックボルト所要人工 ··············· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）
Ｔ3 ：パターン別ロックボルト打設時分 ······················ （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

Ｍ ：パターン別1ｍ当りロックボルト所要人工 ·············· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ3 ：パターン別ロックボルト打設時分 ····················· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 11 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 19
改 19

改

正

現
6-3 鋼 製 支 保 工

6-3 鋼 製 支 保 工

鋼製支保工を必要とする場合に計上する。

鋼製支保工を必要とする場合に計上する。

6-3-1 労務費

6-3-1 労務費

現 20
改 20

Ｔ4
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中Ｔ4
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中

Ｍ
Ｎ
Ｔ4
ℓ1

Ｍ ：パターン別1ｍ当り鋼製支保工所要人工 ················ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ4 ：パターン別鋼製支保工建込時分 ······················· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）：パターン別1ｍ当り鋼製支保工所要人工 ················· （人／ｍ）：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）：パターン別鋼製支保工建込時分 ························ （分）：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

6-4 金網工

6-4 金網工

6-4-1 労務費

6-4-1 労務費

Ｔ5
Ｍ ＝ ―――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中Ｔ5
Ｍ ＝ ―――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中

Ｍ
Ｎ
Ｔ5
ℓ1

現 21
改 21

行

Ｍ
Ｎ
Ｔ5
ℓ1

：パターン別1ｍ当り金網取付所要人工 ··················· （人／ｍ）：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）：パターン別金網取付時分 ······························ （分）：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）：パターン別1ｍ当り金網取付所要人工 ·················· （人／ｍ）：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）：パターン別金網取付時分 ····························· （分）：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

7 覆 工

7 覆 工
7-1覆工コンクリート工（従来工法）

7-1覆工コンクリート工（従来工法）

7-1-1 労務費

7-1-1 労務費

(1)労務費名（覆工コンクリート1ｍ当り）
称(1)労務費（覆工コンクリート1ｍ当り）
単 位

数 量

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.19

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.97

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.39

坑内 10Ｈ1 方

単 位

数 量

記

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.24

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

1.25

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.50

事

（注1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工

名

称

記

（注1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.06人／ｍを減ずる。

0.08人／ｍを減ずる。
（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。

（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。
(2)消耗品費(2)消耗品費
せき板、敷板、剥離剤及びスランプ試験の費用として、労務費の6％を計上する。

事

せき板、敷板、剥離剤及びスランプ試験の費用として、労務費の6％を計上する。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 12 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 22
改 22

改

正

現

Ⅱ．コンクリ-ト打設機械

Ⅱ．コンクリ-ト打設機械（1） 設備標準（1） 設備標準

名称

コンクリートポンプ車 トラック架装・配管式

単 位

数 量

台

1

記

事

圧送能力40～45ｍ3／ｈ(注1) 補助ベンチ付全断面工法のインバートは普通打設なので計上しない。
(注2) コンクリートポンプ車は、黒煙浄化装置付とする。
（2）損

行

料

名

単 位

数 量

台

1

記

事

圧送能力40～45ｍ3／ｈ(注1) 補助ベンチ付全断面工法のインバートは普通打設なので計上しない。
(注2) コンクリートポンプ車は、黒煙浄化装置付とする。
（2）損

1) 運 転 時 間 損 料
4.0 × Ｖ ＋ 50
1
Ｙ＝ ――――――――――― × ――― × Ｓh
60
ℓ1
上式中

称

コンクリートポンプ車 トラック架装・配管式

料1) 運 転 時 間 損 料
4.0 × Ｖ ＋ 50
1
Ｙ＝ ――――――――――― × ――― × Ｓh
60
ℓ1
上式中

Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り運転時間損料額 ············· （円／ｍ）
Ｖ ：覆工コンクリート1打設当り数量（割増含む） ··········· （㎥）ℓ1 ：覆工コンクリート1打設当り延長 ······················· （ｍ）
Ｓh ：コンクリートポンプ車の運転時間当り損料 ·············· （円）2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り運転時間損料額 ············ （円／ｍ）
Ｖ ：覆工コンクリート1打設当り数量（割増含む） ·········· （㎥）ℓ1 ：覆工コンクリート1打設当り延長 ······················ （ｍ）
Ｓh ：コンクリートポンプ車の運転時間当り損料 ············· （円）2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ································ （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ················ （円）（注）覆工コンクリート月進は110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ······························· （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ··············· （円）（注）覆工コンクリート月進は121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 13 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 23
改 23

改

正

現

Ⅳ．バイブレータ

行

Ⅳ．バイブレータ

覆工コンクリート1ｍ当り＝

0.79×Ｓh （円／ｍ）

覆工コンクリート1ｍ当り

上式中＝0.74×Ｓh （円／ｍ）

上式中

Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40㎜）

Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40㎜）

運転1日当り換算値損料（円）

運転1日当り換算値損料（円）(削除)

Ⅴ．排 水 設 備
(1) 覆工コンクリート（インバート無区間）
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）2台を標準とする。
覆工コンクリート1ｍ当り＝0.38×Ｓh＋0.50×Ｓk（円／ｍ）
上式中

Ｓh ：サンドポンプ（φ80㎜）運転日当り損料 ··············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（φ80㎜）供用日当り損料 ··············· （円）Ⅴ．空 気 圧 縮 機

Ⅵ．空 気 圧 縮 機(1) 設 備 標 準(1) 設 備 標 準

名

称

定置式（吐出量 3.0～3.7㎥／分）
(2) 損

単 位

数 量

記

事

台

1

スクリュウ型名称

定置式（吐出量 3.0～3.7㎥／分）

料

(2) 損

1) 運 転 時 間 損 料

単 位

数 量

記

台

1

スクリュウ型事料1) 運 転 時 間 損 料

Ｙ ＝ 0.62×Ｓh

Ｙ ＝ 0.56×Ｓh

上式中

上式中

Ｙ ：覆工コンクリ-ト1ｍ当り運転時間損料 ·················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ························ （円）Ｙ ：覆工コンクリ-ト1ｍ当り運転時間損料 ················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ······················· （円）2) 供 用 日 数2) 供 用 日 数

覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。

覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。

（注）覆工コンクリート月進は110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

（注）覆工コンクリート月進は121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

7-2覆工コンクリート工（背面平滑型トンネルライニング工法）

7-2覆工コンクリート工（背面平滑型トンネルライニング工法）

7-2-1 労務費

7-2-1 労務費

(1)労務費（覆工コンクリート1ｍ当り）

名

称

単 位

数 量

記

(1)労務費事（覆工コンクリート1ｍ当り）

名

称

単 位

数 量

記

ト

ン

ネ

ル

世

話

役

人

0.228

坑内 8Ｈ1 方

ト

ン

ネ

ル

世

話

役

人

0.177

坑内 10Ｈ1 方

ト

ン

ネ

ル

特

殊

工

〃

1.138

坑内 8Ｈ1 方

ト

ン

ネ

ル

特

殊

工

〃

0.885

坑内 10Ｈ1 方

ト

ン

ネ

ル

作

業

員

〃

0.455

坑内 8Ｈ1 方

ト

ン

ネ

ル

作

業

員

〃

0.354

坑内 10Ｈ1 方（注1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.08人／ｍを減ずる。

（注1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.06人／ｍを減ずる。

（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。

事（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 14 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 25
改 25

改

正

現

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ································ （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ················ （円）（注）覆工コンクリート月進は110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

行2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ······························· （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ··············· （円）（注）覆工コンクリート月進は121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

Ⅳ．バイブレータ

Ⅳ．バイブレータ
覆工コンクリート1ｍ当り＝覆工コンクリート1ｍ当り

0.79×Ｓh （円／ｍ）＝

0.74×Ｓh （円／ｍ）

上式中

上式中

Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40㎜）

Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40㎜）

運転1日当り換算値損料（円）

運転1日当り換算値損料（円）Ⅴ．排 水 設 備

(削除)(1) 覆工コンクリート（インバート無区間）
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）2台を標準とする。
覆工コンクリート1ｍ当り＝0.38×Ｓh＋0.50×Ｓk（円／ｍ）
上式中

Ｓh ：サンドポンプ（φ80㎜）運転日当り損料 ··············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（φ80㎜）供用日当り損料 ··············· （円）

現 26
改 26

Ⅴ．空 気 圧 縮 機

Ⅵ．空 気 圧 縮 機(1) 設 備 標 準名(1) 設 備 標 準称

定置式（吐出量 3.0～3.7㎥／分）

(2) 損

単 位

数 量

記

台

1

スクリュウ型事料

名

称

定置式（吐出量 3.0～3.7㎥／分）(2) 損

1) 運 転 時 間 損 料

単 位

数 量

記

台

1

スクリュウ型事料1) 運 転 時 間 損 料

Ｙ ＝ 0.62 × Ｓh

Ｙ ＝ 0.56 × Ｓh

上式中

上式中

Ｙ ：覆工コンクリ-ト1ｍ当り運転時間損料 ·················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ························ （円）2) 供 用 日 数

Ｙ ：覆工コンクリ-ト1ｍ当り運転時間損料 ················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ······················· （円）2) 供 用 日 数

覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。

覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。

（注）覆工コンクリート月進は110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

（注）覆工コンクリート月進は121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 15 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 26
改 26

改

正

現

7-3 トンネル防水工（従来工法）

7-3 トンネル防水工（従来工法）

7-3-1 シート張り工

7-3-1 シート張り工（1）止水シート（ｔ＝0.8㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）
名

工

費

材 料 費

行

称

（設計1㎡当り）

単 位

数 量

記

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.006

坑内8Ｈ1方ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.012

坑内8Ｈ1方ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.012

坑内8Ｈ1方

止

㎡

1.15

水

シ

ー

ト

（1）止水シート（ｔ＝0.8㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

事

名

工

費

材 料 費

(2) 止水シート（ｔ＝1.0㎜ アイソレ-ションシ-ト）

称（設計1㎡当り）

単 位

数 量

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.005

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.010

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.010

坑内10Ｈ1方

止

㎡

1.15

水

シ

ー

ト

記

事

(2) 止水シート（ｔ＝1.0㎜ アイソレ-ションシ-ト）（設計1㎡当り）工

名

称
ト ン ネ ル 世 話

単 位
人

数 量

記

0.005

費

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.010

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.010

止

㎡

事

名

単 位
人

数 量

坑内8Ｈ1方称
ト ン ネ ル 世 話

0.004

坑内10Ｈ1方

坑内8Ｈ1方費

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.008

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.008

止

㎡

工

坑内8Ｈ1方1.15（注） 止水シートの材料単価は、押さえ金具、コンクリ-ト釘等を含んだ単価を用いる。

材 料 費

現 27
改 27

水

シ

ト

7-4 トンネル防水工（背面平滑型トンネルライニング工法）
7-4-1 シート防水工
1） シート張り工
Ⅰ．止水シート（ｔ＝0.8㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）
名

工

費

材 料 費

現 28
改 28

ー

称

数 量

記

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.095

坑内8Ｈ1方ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.190

坑内8Ｈ1方ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.190

坑内8Ｈ1方止㎡

周長×1.05

シ

ー

ト

水

シ

ー

ト

7-4 トンネル防水工（背面平滑型トンネルライニング工法）
7-4-1 シート防水工
1） シート張り工
Ⅰ．止水シート（ｔ＝0.8㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）
名

事
工

費

材 料 費

7-4-2 モルタル注入工

事

称（トンネル防水工1ｍ当り）

単 位

数 量

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.074

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.148

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.148

坑内10Ｈ1方止㎡

周長×1.05

水

シ

ー

ト

記

事

7-4-2 モルタル注入工

1） 労務費1） 労務費（トンネル防水工1ｍ当り）

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.024Ⅴ＋0.024

記
坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

0.048Ⅴ＋0.048

ト ン ネ ル 作 業 員〃

0.048Ⅴ＋0.048

名記

坑内10Ｈ1方
1.15（注） 止水シートの材料単価は、押さえ金具、コンクリ-ト釘等を含んだ単価を用いる。

材 料 費（トンネル防水工1ｍ当り）

単 位

水（設計1㎡当り）

称

単 位

事

（トンネル防水工1ｍ当り）
名

称

単 位

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.019Ⅴ＋0.019

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

0.038Ⅴ＋0.038

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員〃

0.038Ⅴ＋0.038

坑内 10Ｈ1 方

上式中
Ⅴ：トンネル防水工1ｍ当りモルタル注入量 ······················ （㎥）記
坑内 10Ｈ1 方

上式中

Ⅴ：トンネル防水工1ｍ当りモルタル注入量······················ （㎥）新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 16 －事

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 30
改 30

改

正

現

Ⅱ. 材料運搬設備（トラックミキサ）

行

Ⅱ. 材料運搬設備（トラックミキサ）

注入材料運搬設備として、トラックミキサを1台設備し、設備期間は背面平滑トンネルライニング工法、モル注入材料運搬設備として、トラックミキサを1台設備し、設備期間は背面平滑トンネルライニング工法、モルタル注入開始からモルタル注入完了までとし、トラックミキサ台数が2台となる場合は本坑吹付材料運搬設備ト

タル注入開始からモルタル注入完了までとし、トラックミキサ台数が2台となる場合は本坑吹付材料運搬設備ト

ラックミキサを流用する。

ラックミキサを流用する。

①①

運転時間損料1
1
Ｌ1Ｙ＝｛ 10.0 × Ｖ ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― × Ｓh
150
6
60
上式中

運転時間損料1
1
Ｌ1Ｙ＝｛ 10.0 × Ｖ ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― × Ｓh
150
6
60
上式中

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り運転時間損料額 ················· （円／ｍ）
Ｖ ：1サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量 ·········· （㎥）Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り運転時間損料額 ················ （円／ｍ）
Ｖ ：1サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量·········· （㎥）Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2

ＶＶ

Ｎ2 ：トラックミキサ台数 （ ――― ） ···················· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）
Ｓh ：トラックミキサの運転時間当り損料 ···················· （円）（注）トラックミキサの最大台数は2台とする。
②

供用日損料（注入材運搬設備）

Ｎ2 ：トラックミキサ台数 （ ――― ） ··················· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）
Ｓh ：トラックミキサの運転時間当り損料 ··················· （円）（注）トラックミキサの最大台数は2台とする。
②

30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中

供用日損料（注入材運搬設備）
30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り供用日損料額 ··················· （円／ｍ）
Ｓk ：トラックミキサの供用日当り損料 ······················ （円）Ｓ ：モルタル注入月進 ···································· 110ｍ/月※モルタル注入月進は110ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓk ：トラックミキサの供用日当り損料 ····················· （円）Ｓ ：モルタル注入月進 ··································· 121ｍ/月※モルタル注入月進は121ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 17 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 31
改 31

改

正

現
④ 燃 料 費

④ 燃 料 費Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 × Ｖ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― × Ｎ3 ×Ｐ
150
6
60
上式中

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り燃料費 ························· （円／ｍ）
Ｖ ：1サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量 ·········· （㎥）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）
Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2

Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 × Ｖ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― × Ｎ3 ×Ｐ
150
6
60
上式中

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り燃料費 ························ （円／ｍ）
Ｖ ：1サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量·········· （㎥）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）
Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2

ＶＶ

Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ） ················ （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ··················· 共通積算要領による。
Ⅲ. 注入設備（モルタル注入ポンプ）

Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ）················ （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ·················· 共通積算要領による。
Ⅲ. 注入設備（モルタル注入ポンプ）① 運転日損料① 運転日損料

Ｙ＝0.17Ｓh

Ｙ＝0.17Ｓh

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り運転日損料額 ··················· （円／ｍ）
Ｓh ：モルタル注入ポンプの運転日当り損料 ·················· （円）Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り運転日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓh ：モルタル注入ポンプの運転日当り損料 ················· （円）② 供用日損料② 供用日損料
３０×Ｓk

３０×Ｓk

Ｙ＝ ――――――

Ｙ＝ ――――――

Ｓ

Ｓ

上式中

上式中

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り供用日損料額 ··················· （円／ｍ）
Ｓ ：モルタル注入月進 ···································· 110ｍ/月※モルタル注入月進は110ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。
Ｓk ：モルタル注入ポンプの供用日当り損料 ·················· （円）

現 32
改 32

行

8-2 インバート掘削工
8-2-1 労務費
Ｔ1Ｍ＝ ―――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別インバ-ト掘削1ｍ当り所要人工 ·············· （人／ｍ）
Ｎ ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················· （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別インバート掘削時分 ························· （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）
工 法
名
称
単 位
1方当り編成人員
記事
1
坑内 8Ｈ1 方トンネル世話役人
補助ベンチ
トンネル特殊工〃4
坑内 8Ｈ1 方
付全断面
トンネル作業員〃1
坑内 8Ｈ1 方（注）ダンプトラックの運転手を含む。

Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓ ：モルタル注入月進 ··································· 121ｍ/月※モルタル注入月進は121ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。
Ｓk ：モルタル注入ポンプの供用日当り損料 ················· （円）8-2 インバート掘削工
8-2-1 労務費
Ｔ1Ｍ＝ ―――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別インバ-ト掘削1ｍ当り所要人工 ············· （人／ｍ）
Ｎ ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················ （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別インバート掘削時分 ························ （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）
工 法
名
称
単 位
1方当り編成人員
記事
トンネル世話役人
1
坑内 10Ｈ1 方
補助ベンチ
トンネル特殊工〃4
坑内 10Ｈ1 方付全断面
トンネル作業員〃1
坑内 10Ｈ1 方（注）ダンプトラックの運転手を含む。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 18 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 35
改 35

改

正

現

8-3 インバ-ト本体工行

8-3 インバ-ト本体工

8-3-1 労務費

8-3-1 労務費
（インバートコンクリート1ｍ当り）

職

現 36
改 36

種

単 位

数

量

記

事

（インバートコンクリート1ｍ当り）
職

種

数

量

記

トンネル世話役人

0.13

坑内8Ｈ1方トンネル世話役人

0.10

坑内10Ｈ1方

トンネル特殊工〃

0.51

坑内8Ｈ1方トンネル特殊工〃

0.40

坑内10Ｈ1方

トンネル作業員〃0.13

坑内8Ｈ1方

トンネル作業員〃

0.10

坑内10Ｈ1方（注1）中埋部のコンクリートを含む。

（注1）中埋部のコンクリートを含む。

（注2）コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付、ケレンを含む。

（注2）コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付、ケレンを含む。

事

Ⅳ．排 水 設 備

Ⅳ．排 水 設 備
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）1台を標準とする。

打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）1台を標準とする。

インバートコンクリート1ｍ当り

インバートコンクリート1ｍ当り
補助ベンチ付全断面工法＝0.20×Ｓh＋0.25×Ｓk（円／ｍ）

補助ベンチ付全断面工法＝0.20×Ｓh＋0.27×Ｓk（円／ｍ）
上式中

上式中

Ｓh ：サンドポンプ（口径80㎜）運転日当り損料 ············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（口径80㎜）供用日当り損料 ············· （円）Ｓh ：サンドポンプ（口径80㎜）運転日当り損料 ·············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（口径80㎜）供用日当り損料 ·············· （円）

9 坑内附帯工

9 坑内附帯工

9-1 中央集水管

9-1 中央集水管

9-1-1 掘削費

9-1-1 掘削費
Ｔ2
Ｍ＝ ―――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中Ｔ2
Ｍ＝ ―――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中ＭＮ：パターン別中央集水管掘削1ｍ当り所要人工…………………………（人／ｍ）

Ｍ：パターン別中央集水管掘削1ｍ当り所要人工…………………………（人／ｍ）：インバ-ト掘削1方当り編成人員……………………………………… （人／方）

Ｎ：インバ-ト掘削1方当り編成人員……………………………………… （人／方）

Ｔ2 ：パタ-ン別中央集水管掘削時分…………………………………………（分）Ｔ2 ：パタ-ン別中央集水管掘削時分…………………………………………（分）
ℓ1

現 37
改 37

単 位

ℓ1

：パターン別1サイクル進行………………………………………………（ｍ）：パターン別1サイクル進行………………………………………………（ｍ）

9-3 裏面排水工
9-3-1 取付費

9-3 裏面排水工
9-3-1 取付費

（1ｍ当り）（1ｍ当り）
職種

トンネル作業員

単 位
人

数 量

アーチ部

インバート部

0.012

0.008

記
坑内8Ｈ1方事職

種

トンネル作業員

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 19 －

単 位
人

数 量

アーチ部

インバート部

0.009

0.006

記
坑内10Ｈ1方事

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 38
改 38

改

正

現

行

9-4 横断排水工
9-4-1 伏設費

9-4 横断排水工
9-4-1 伏設費

（1 箇所当り）（1 箇所当り）
職

種

単 位

数 量

記

事

職

種

単 位

数 量

記

掘 さ く

トンネル作業員人

0.06

坑内8Ｈ1方掘 さ く

トンネル作業員人

0.05

坑内10Ｈ1方

管 伏 設

トンネル特殊工人

0.40

坑内8Ｈ1方管 伏 設

トンネル特殊工人

0.31

坑内10Ｈ1方事

9-5 覆工巻厚標示
9-5-1 覆工巻厚標示

9-5 覆工巻厚標示
9-5-1 覆工巻厚標示（10 文字当り）（10 文字当り）
職

種

単 位

数 量

記
坑内8Ｈ1方

文字型枠取付

特殊作業員

人

0.26

材 料

硬質ゴム製

式

1

材料は実績による

現 43
改 43

種

単 位

数 量

記
坑内10Ｈ1方

文字型枠取付

特殊作業員

人

0.20

材 料

硬質ゴム製

式

1

事

材料は実績による（注 1）標示は凹文字とする。
（注 2）文字型枠取付は、撤去を含む。
（注 3）器具損料及び雑材料を含む。

（注 1）標示は凹文字とする。
（注 2）文字型枠取付は、撤去を含む。
（注 3）器具損料及び雑材料を含む。

現 42
改 42

職

事

ｋの値算出

ｋの値算出

ｋ＝Ｓk×ａ÷ｂ

ｋ＝Ｓk×ａ÷ｂ
上式中

上式中Ｓk ：バックホウ供用1日当り損料額 ······················ 共通積算要領による。
ａ ：供用係数········································· 1.4（30日／月÷21日／月）
ｂ ：方数········································· 2方Ｓk ：バックホウ供用1日当り損料額 ······················ 共通積算要領による。
ａ ：供用係数 ········································· 1.3（30日／月÷23日／月）
ｂ ：方数 ········································· 2方

ｋの値算出
ｋの値算出

ｋ：Ｓk×ａ÷ｂ

ｋ：Ｓk×ａ÷ｂ

上式中Ｓk ：ブルドーザ1日当り機械損料額 ····················· 共通積算要領による。
ａ ：供用係数········································ 1.4（30日／月÷21日／月）
ｂ ：方数········································ 2方

上式中Ｓk ：ブルドーザ1日当り機械損料額 ····················· 共通積算要領による。
ａ ：供用係数 ········································ 1.3（30日／月÷23日／月）
ｂ ：方数 ········································ 2方

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 20 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 47
改 47

改

正

現

行

(2) 損料(2) 損料ｱ) 運転時間当り損料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓh

運転時間損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓh
上式中
Ｓh ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料 ············ （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓk
上式中Ｓk ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料 ·············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）ｳ) 燃 料 費
軽油（円）＝Ｎ×21×Ｍ×Ｐ
上式中Ｎ ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ······· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）

Ｓh ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料············ （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓk
上式中Ｓk ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料·············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｳ) 燃 料 費
軽油（円）＝Ｎ×23×Ｍ×Ｐ
上式中Ｎ ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ······· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）12-3 給水設備(1) 給水管ｱ) 坑内

12-3 給水設備(1) 給水管
ｱ) 坑内
職
種
単 位
数 量
配
管
工
人
0.010
（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

上式中（配管延長1ｍ当り）
事記
坑内8Ｈ1方

職
種
単 位
数 量
配
管
工
人
0.008
（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 21 －

（配管延長1ｍ当り）
事記
坑内10Ｈ1方6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 48
改 48

改

正

現

(2) 給水槽及び給水ポンプ
給 水 槽：貯水量20㎥用、1基（2.6ｔ／基）を標準とする。
給水ポンプ：掘削、コンクリ-ト、坑外設備用としての給水ポンプ容量は、タ-ビンポンプ（片吸込形）口径65mm・5段・全揚程60ｍとし、掘削開始から掘削完了まで2台、掘削完了から覆工完了まで1台を標準とする。
1) 損料（給水槽及び給水ポンプ）ｱ) 運転日当り損料（給水ポンプ）
運転日損料額（円）＝21×Ｎ×Ｍ×Ｓh
上式中

Ｓh ：給水ポンプの運転日損料 ······························ （円／日）
Ｎ ：給水ポンプの数量 ···································· （台）Ｍ ：掘削開始から掘削完了又は覆工完了までの月数 ·········· （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円）＝30×Ｎ×Ｍ×Ｓk
上式中行(2) 給水槽及び給水ポンプ
給 水 槽：貯水量20㎥用、1基（2.6ｔ／基）を標準とする。
給水ポンプ：掘削、コンクリ-ト、坑外設備用としての給水ポンプ容量は、タ-ビンポンプ（片吸込形）口径65mm・5段・全揚程60ｍとし、掘削開始から掘削完了まで2台、掘削完了から覆工完了まで1台を標準とする。
1) 損料（給水槽及び給水ポンプ）ｱ) 運転日当り損料（給水ポンプ）
運転日損料額（円）＝23×Ｎ×Ｍ×Ｓh
上式中

Ｓh ：給水ポンプの運転日損料 ····························· （円／日）
Ｎ ：給水ポンプの数量 ··································· （台）Ｍ ：掘削開始から掘削完了又は覆工完了までの月数·········· （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円）＝30×Ｎ×Ｍ×Ｓk
上式中Ｓk ：給水ポンプ・給水槽の供用日損料 ······················ （円／日）
Ｎ ：給水ポンプ・給水槽の数量 ···························· （台）・（基）Ｍ ：掘削開始から掘削完了又は覆工完了までの月数 ·········· （月）12-4 換気設備

Ｓk ：給水ポンプ・給水槽の供用日損料 ····················· （円／日）
Ｎ ：給水ポンプ・給水槽の数量 ··························· （台）・（基）Ｍ ：掘削開始から掘削完了又は覆工完了までの月数·········· （月）12-4 換気設備（1）設 備 標 準1） 換気設備は、トンネル延長が 30ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 30ｍに達した時から行う。
2） 送風機は、坑口付近に設備し吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。
3） 送風機容量は、切羽位置が 500ｍまでは 1,200 ㎥/min(3.9kPa 55kw×2)、これを超え 2,500ｍまでは1,500 ㎥/ min(4.9 kPa 80kw×2)、これを超え 3,000ｍまでは、2,000 ㎥/min(4.9kPa 110kw×2)とする。なお、作業坑等がある場合は、加算した延長とする。
4） 集塵機は、切羽位置が 150ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。
5） 集塵機容量は、2,400 ㎥/min（64kw）とする。
6） 送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。
7）送風管の種類は、トンネル片押延長が 3,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)を設備する。
8）吸引捕集方式の場合は、集塵機に伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)を設備する。

（1）設 備 標 準1） 換気設備は、トンネル延長が 50ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 50ｍに達した時から行う。
2） 送風機は、坑口付近に設備し、切羽位置が 500ｍまでは拡散希釈方式（送気式）とし、これを超え 3,000ｍまでは吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。
3） 送風機容量は、切羽位置が 500ｍまでは 2,000 ㎥/min(1.5kPa 75ｋｗ×1)、これを超え 1,500ｍまでは1,500 ㎥/ min(4.9 kPa 80kw×2)、これを超え 3,000ｍまでは、2,000 ㎥/min(4.9kPa 110kw×2)とする。
なお、斜坑・横坑等がある場合は、加算した延長とする。
4） 集塵機は、切羽位置が 500ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。
5） 集塵機容量は、2,400 ㎥/min（64ｋｗ）とする。
6） 送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。
7） 送風管の種類は、トンネル片押延長が 2,500ｍまではビニル風管径 1,600mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、トンネル片押延長が 2,500ｍを超え 3,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)を設備する。
8） 吸引捕集方式の場合は、集塵機に伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)を設備する。

9）切羽からの控え長さは、40ｍを標準とする。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 22 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 49
改 49

改
（2）換気設備台数
適用ﾄﾝﾈﾙ
切羽位置
片押延長(L)正

送風機・集塵機の種類

送風機 1,200 ㎥/min（可変）55kW×2 台組
送風機 1,500 ㎥/min
2,500ｍまで（可変）80kW×2 台組
3,000ｍまで
送風機 2,000 ㎥/min
3,000ｍまで（可変）110kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
150ｍから
3,000ｍまで64kW（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。
500ｍまで

現
設備
台数

風
種別

管
布設長

1台
ビニル
径 1,800mm

Ｌ-40ｍ

1台
伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

（ｍ当り）
3,000ｍまで

500ｍまで

設備
台数
1台
1台
1台
1台

風
種別
ビニル
径 1,600mm

管
布設長
Ｌ-50ｍ

ビニル
径 1,600mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

ビニル
径 1,600mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

ビニル
径 1,800mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

1台
1台
1台
1台
1台
1台
1台
1台

（3）ビニル風管損率（3）ビニル風管損率
トンネル片押延長

送風機・集塵機の種類

送風機 2,000 ㎥/min（可変）75kW×1 台組
送風機 2,000 ㎥/min
500ｍまで（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min
1,500ｍまで（可変）80kW×2 台組
1,500ｍまで
集塵機 2,400 ㎥/min
64kW
送風機 2,000 ㎥/min
500ｍまで（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min
1,500ｍまで（可変）80kW×2 台組
2,500ｍまで
送風機 2,000 ㎥/min
2,500ｍまで（可変）110kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
500ｍから
2,500 まで
64kW
送風機 2,000 ㎥/min
500ｍまで（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min
1,500ｍまで（可変）80kW×2 台組
3,000ｍまで
送風機 2,000 ㎥/min
3,000ｍまで（可変）110kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
500ｍから
3,000 まで64kW
（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。
500ｍまで1台

1台（2）換気設備台数
適用ﾄﾝﾈﾙ
切羽位置
片押延長(L)行

種 別
径 1,800mm

算式

記Ｘ＝ 0.12Ｌ＋0.55

事

定尺長 L=10m

上式中
Ｘ：ビニル風管 1ｍ当り損率
Ｌ：トンネル延長 ･･････････････････････････････････････････････････（ｋｍ）（ｍ当り）
トンネル片押延長

種 別

算

式

記

事

2,500ｍまで

径 1,600mm

Ｘ＝ 0.12Ｌ＋0.55

定尺長 L=10m

2,500ｍを超え 3,000ｍまで

径 1,800mm

Ｘ＝ 0.12Ｌ＋0.55

定尺長 L=10m

上式中
Ｘ：ビニル風管 1ｍ当り損率
Ｌ：トンネル延長 ･･････････････････････････････････････････････････（ｋｍ）

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 23 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 50
改 49

改

正

現

行

（4）運転日数及び供用日数（4）運転日数及び供用日数1）トンネル片押延長 500ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1(削除)2）トンネル片押延長 1,500ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｳ）集塵機 2,400ｍ3/min（64 kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ23）トンネル片押延長 2,500ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｳ）送風機 220 kW（110 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3ｴ）集塵機 2,400ｍ3/min（64 kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3-1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3-1
1）トンネル片押延長 3,000ｍまでｱ）送風機 1,200ｍ3/min（55 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ14）トンネル片押延長 3,000ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｳ）送風機 2,000ｍ3/min（110 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3ｳ）送風機 220 kW（110 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ4②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ4

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 24 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
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改

現 50
改 49

ｴ）集塵機 2,400ｍ3/min（64 kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ4②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ4
上式中
Ｍ1 ：坑口 30mから500ｍまでの月数 ························ （月）Ｍ2 ：500ｍから2,500ｍまでの月数 ·························· （月）Ｍ3 ：2,500ｍから3,000ｍまでの月数 ························ （月）Ｍ4 ：150ｍから3,000ｍまでの月数 ·························· （月）

正

現

行

ｴ）集塵機 2,400ｍ3/min（64 kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ4-1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ4-1
上式中Ｍ1 ：坑口 50mから500ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ2 ：500ｍから1,500までの月数 ··························· （月）Ｍ3 ：1,500ｍから2,500ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ3-1 ：500ｍから2,500ｍまでの月数 ························· （月）新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 25 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 51
改 50

改

正

送風機

1,200m 3/min(55kw×2)

送風機

1,500m 3/min(80kw×2)

送風機

2,000m 3/min(110kw×2)

集塵機

2,400m 3/min

風管

行

［解 説］
換気設備図

［解 説］
換気設備図
トンネル延長

現500m

1,000m

1,500m

2,000m

2,500m3,000m

トンネル延長1,000ｍ
50ｍ

500mで設備替

2,500mで設備替

φ1,800mm※ 吸引捕集方式の集塵機は伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)の設備とする。

500ｍまで送風機 2,000ｍ3/min（75kw×1）
風 管 1,600ｍｍ
1,500ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75kw×1）
送風機 1,500ｍ3/min
80kw×2
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,600ｍｍ
2,500ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75kw×1）
送風機 1,500ｍ3/min（80kw×2）
送風機 2,000ｍ3/min（110kw×2）
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,600ｍｍ
3,000ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75kw×1）
送風機 1,500ｍ3/min（80kw×2）
送風機 2,000ｍ3/min（110kw×2）
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,800ｍ

500ｍ

2,000ｍ
1,500ｍ3,000ｍ
2,500ｍ

拡散希釈方式( 送気

拡散希釈方式( 送気500ｍで拡散希釈方式(送気式)から吸引捕集方式(送気・吸引捕集式)に設備替

拡散希釈方式( 送気500ｍで拡散希釈方式(送気式)から吸引捕集方式(送気・吸引捕集式)に設備
1,500ｍで設備替

拡散希釈方式( 送気500ｍで拡散希釈方式(送気式)から吸引捕集方式(送気・吸引捕集式)に設備
1,500ｍで設備替※ 1 ﾄﾝﾈﾙ延長 2,500ｍまでは、風管径を 1,600mm とし、ﾄﾝﾈﾙ延長 2,500ｍを超え 3,000ｍまでは、風管径を1,800mm とする。
※ 2 吸引捕集方式の集塵機は伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)の設備とする。

12-5 坑内外仮設車道

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 26 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 52
改 51

改

正

現
(1) 仮設車道

12-5 坑内外仮設車道

敷砂利の幅及び厚さは下記を標準とする。
岩 別
種
別
岩 Ⅰ
単位

(1) 仮設車道
敷砂利の幅及び厚さは下記を標準とする。
岩 別
種
別
岩 Ⅰ
単位
坑 内
坑 外

厚 さ

40

岩 Ⅱ

岩 Ⅲ

30

岩 Ⅳ

20

幅

㎝
ｍ

厚 さ

㎝

20

幅

ｍ

6.0

10

坑 内

現場の実情により計上する

6.0

坑 外

工

別

岩Ⅰ～岩Ⅳ

称
費

運転手（特殊）

厚 さ

40

岩 Ⅱ

岩 Ⅲ

岩 Ⅳ

30

20

10

幅

㎝
ｍ

厚 さ

㎝

20

幅

ｍ

6.0

6.0

現場の実情により計上する（人／㎥・Ｈ／㎥）
岩（人／㎥・Ｈ／㎥）
岩
名

行

記

事

名
工

費

坑 外

0.009

機械損料
材 料 費

機械損料

バックホウ 0.45㎥

坑 内

0.056

材 料 費

坑 外
敷砂利（再生砕石を標準とする。）

0.050

換 坑外8Ｈ1方

敷砂利購入の場合のみ計上する。

別

岩Ⅰ～岩Ⅳ

称
運転手（特殊）

記

事

坑 外

0.007

換 坑外10Ｈ1方

坑 内

0.056

換

バックホウ 0.45㎥

坑 外
敷砂利（再生砕石を標準とする。）

0.050
換
敷砂利購入の場合のみ計上する。

（注）バックホウ 0.45㎥は、運転時間換算損料を計上する。

（注）バックホウ 0.45㎥は、運転時間換算損料を計上する。

12-6 ターンテーブル(1) 設 備 標 準

12-6 ターンテーブル

ターンテーブルは、坑口から切羽までの距離が300ｍに達した時から設備する。

(1) 設 備 標 準

名ターンテーブルは、坑口から切羽までの距離が300ｍに達した時から設備する。
名称

ターンテーブル (3.7 kW)

単 位
台

数 量
1

記

事

称

ターンテーブル (3.7 kW)

単 位

数 量

台

1

記

事

30ｔ 用

（注1）設備期間は切羽が 300ｍに達した時から覆工完了までとする。

30ｔ 用（注2） 斜坑・横坑に引き続き本坑を施工する場合は交点から切羽までの距離が300ｍに達した時から設備す（注1）設備期間は切羽が 300ｍに達した時から覆工完了までとする。
（注2）作業坑に引き続き本坑を施工する場合は交点から切羽までの距離が300ｍに達した時から設備する。

る。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 27 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 54
改 53

改

正

現

(2) 損料1)

行(2) 損料
ラフテレーンクレーン（油圧式16ｔ吊り）

1)

賃 料（円）＝ 3×Ｍ×Ｙ

ラフテレーンクレーン（油圧式16ｔ吊り）
賃 料（円）＝ 3×Ｍ×Ｙ

上式中

上式中

Ｙ ：ラフテレーンクレーン賃料 ···························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）2) トラック4t積（クレ-ン装置付 2.9t吊）Ｙ ：ラフテレーンクレーン賃料 ··························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）2) トラック4t積（クレ-ン装置付 2.9t吊）ｱ) 運転時間当り損料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝ 63×Ｍ×Ｓh

運転時間損料額（円）＝ 69×Ｍ×Ｓh

上式中

上式中

Ｓh ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の運転時間損料 ·· （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）Ｓh ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の運転時間損料 ·· （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓk
上式中Ｓk ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の供用日損料 ···· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓk
上式中Ｓk ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の供用日損料···· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）ｳ) 燃 料 費ｳ) 燃 料 費

軽 油（円）＝Ｎ×63×Ｍ×Ｐ

軽 油（円）＝Ｎ×69×Ｍ×Ｐ

上式中

上式中

Ｎ ：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量 ····· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）

Ｎ ：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量····· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）12-9 坑内外設備運転及び保守

12-9 坑内外設備運転及び保守

換気、給水設備、仮設車道、その他保安設備等の保守及び積卸設備の運転に要する人員は次に よる。

換気、給水設備、仮設車道、その他保安設備等の保守及び積卸設備の運転に要する人員は次に よる。

職

職

単 位

1方当り編成人員

トンネル作業員人

1

坑内8Ｈ1方

機

工

〃

1

工

〃

1

電

種
械

記

事

単 位

1方当り編成人員

トンネル作業員人

1

坑内10Ｈ1方

坑内8Ｈ1方機工〃1

坑内10Ｈ1方

坑内8Ｈ1方電

工〃1

坑内10Ｈ1方（注1）トンネル延長が2kmを超える場合は、2kmを超える毎に2kmを超える部分に対しトンネル
作業員を1名追加する。

種
械

記

事

（注1）トンネル延長が2kmを超える場合は、2kmを超える毎に2kmを超える部分に対しトンネル
作業員を1名追加する。

（注2）保守月数は、掘削開始より覆工完了までの期間とし、保守日数は21日／月とする。

（注2）保守月数は、掘削開始より覆工完了までの期間とし、保守日数は23日／月とする。

（注3）作業坑がある場合はトンネル延長に延長を加算する。

（注3）斜坑・横坑がある場合はトンネル延長に斜坑・横坑延長を加算する。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 28 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 55
改 54

改

正

現

12-10-1 工事用電灯、電力設備費

12-10-1 工事用電灯、電力設備費

通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとして、受電点が遠隔地に

通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとして、受電点が遠隔地にある場合は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。

ある場合は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。

トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費（円／ｍ）

トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費（円／ｍ）

＝Ｅ／Ｌ1

＝Ｅ／Ｌ1

上式中

上式中

Ｌ1 ：トンネル延長 ········································· （ｍ）
トンネル延長0㎞～3.0㎞未満

Ｌ1 ：トンネル延長 ········································· （ｍ）

工事用電灯、電力設備費（万円）
2
2

Ｅ ＝ 1,129 ＋ 1,693×Ｌ2＋ 198×Ｌ ＋ 163×Ｍ

トンネル延長工事用電灯、電力設備費（万円）

0㎞～3.0㎞未満

Ｅ ＝ 936 ＋ 1,424×Ｌ2＋ 118×Ｌ22＋ 148×Ｍ

上式中

上式中

Ｅ ：工事用電灯、電力設備費……………………………（万円）

Ｅ

Ｌ2 ：トンネル延長………………………………………………………（㎞）Ｌ2 ：トンネル延長………………………………………………………（㎞）Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数………………………………（月）Ｍ（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業坑の：工事用電灯、電力設備費……………………………（万円）：掘削開始から覆工完了までの月数………………………………（月）（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算し、Ｍ掘削開始からとして上式にて算出する。

は斜坑・横坑の掘削開始からとして上式にて算出する。

（注2） 撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13㎥）は必要により別途計上する。

現 56
改 55

行

Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量（注2）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13㎥）は必要により別途計上する。

Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量

ト ン ネ ル 延 長

掘削設計1㎥当り電力量

ト ン ネ ル 延 長

掘削設計1㎥当り電力量

0 km以上～3.0km未満

Σ1-1 ＝ 6.54 – 3.29×Ｌ2 ＋ 0.34×Ｍ

0 km以上～2.5km未満

Σ1-1 ＝ 4.07-2.74×Ｌ2＋0.53×Ｍ

2.5km以上～3.0km未満

Σ1-2 ＝ 4.16-2.20×Ｌ2＋0.41×Ｍ

上式中

上式中

Σ1-1 ：掘削設計1㎥当り（0 km以上～3.0km未満）電力量 ········ （kWh／㎥）（削除）
Ｌ2 ：トンネル延長 ········································ （㎞）Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業坑の掘削開始からとして算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
（注2） 電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3） 掘削設計数量は、掘削基準面以上を対象とする。また、インバ-トの掘削数量は対象としない。
（注4） 上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

Σ1-1 ：掘削設計1㎥当り（0 km以上～2.5km未満）電力量········ （kWh／㎥）
Σ1-2 ：掘削設計1㎥当り（2.5km以上～3.0km未満）電力量······· （kWh／㎥）
Ｌ2 ：トンネル延長 ······································· （㎞）Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算し、Ｍは斜坑・横坑の掘削開始からとして算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3） 掘削設計数量は、掘削基準面以上を対象とする。また、インバ-トの掘削数量は対象としない。
（注4） 上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 29 －

6-3-2 新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 57
改 56

改

正

現

13-2 役 務 費
13-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金（円／ｍ）＝Ｅ2／Ｌ1Ｅ2 ＝Σ2 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α
上式中Ｅ2 ：パターン別基本料金の総額 ···························· （円）Σ2 ：1月当り契約電力 ····································· （kW／月）
ｅ2 ：電力会社別1kW当り基本料金 ··························· （円／kW）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）α ：臨時電力補正（電力量料金と同じ）
Ｌ1 ：トンネル延長 ········································ （ｍ）
Σ2 ：1月当り契約電力
トンネル延長13-2 役 務 費
13-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金（円／ｍ）＝Ｅ2／Ｌ1Ｅ2 ＝Σ2 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α
上式中Ｅ2 ：パターン別基本料金の総額 ··························· （円）Σ2 ：1月当り契約電力 ···································· （kW／月）
ｅ2 ：電力会社別1kW当り基本料金 ·························· （円／kW）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）α ：臨時電力補正（電力量料金と同じ）
Ｌ1 ：トンネル延長 ······································· （ｍ）
Σ2 ：1月当り契約電力

１

0 km以上～3.0km未満

月

当

り

契

約

電

力

トンネル延長Σ2 ＝ 336 ＋ 14.6 × Ｌ2

13-2-2 工事用借地費

当

り

契

約

電

力

Σ2 ＝ 307 ＋ 30.0 × Ｌ2

Σ2 ：1月当り契約電力 ···································· （kW／月）
Ｌ2 ：トンネル延長 ······································· （㎞）（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパター
ン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑、横坑の延長を合算して算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2） 電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3） 上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場
合は別途積算する。

13-2-2 工事用借地費

工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、火薬庫及びその付属設備等工事に工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、火薬庫及びその付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。

必要な借地費をいい、算出は次式による。

Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ

Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ

上式中

上式中

Ｘ ：工事用借地費 ········································ （円）Ａ ：工事用借地面積 ······································ （㎡）
Ｂ ：借地単価············································ （円／㎡･月）
Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間） ·················· （月）Ｘ ：工事用借地費 ······································· （円）Ａ ：工事用借地面積 ····································· （㎡）
Ｂ ：借地単価 ··········································· （円／㎡･月）
Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間） ················· （月）

Ａの値

Ａの値

ト ン ネ ル 延 長
地

月

上式中

Σ2 ：1月当り契約電力 ····································· （kW／月）
Ｌ2 ：トンネル延長 ········································ （㎞）（注1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算して算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
（注2） 電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3） 上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場
合は別途積算する。

借１

0 km以上～3.0km未満

上式中

現 58
改 57

行

面

積

1,000ｍ未満

1,000ｍ以上 2,000ｍ未満

2,000ｍ以上 4,500ｍ未満

3,800

5,100

6,400

（注1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注2）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑の延長を合算する。

ト ン ネ ル 延 長
借

地

面

積

1,000ｍ未満

1,000ｍ以上 2,000ｍ未満

2,000ｍ以上 4,500ｍ未満

3,800

5,100

6,400

（注1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注2）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑の延長を合算する。

新幹線トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 30 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

行

表紙

６－３－３

６－３－３

新幹線トンネル山岳工法

新幹線トンネルＮＡＴＭ（機械タイヤ方式）（機械タイヤ方式）

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 1 －6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-1

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 2 －行

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
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改

正

現

目次-2

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 3 －行

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
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改

正

現

目次-3

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 4 －行

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
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改

正

現

目次-4

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 5 －行

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
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改

正

現

目次-5

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 6 －行

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
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改

正

現

目次-6

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 7 －行

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現1
改1

現2
改2

改

正

現

1 適用範囲この要領は、ＮＡＴＭにより新幹線トンネルを構築する場合で、下記を適用範囲とする。
（1）地質は、軟岩及びシラス・砂質土とする。
（2）掘削は、油圧式トンネル切削機及び自由断面トンネル掘進機による機械方式とする。
（3）
工法は、ショートベンチとする。
（4）ずり搬出は、タイヤ方式とする。
（5）トンネル片押延長は、概ね 3.0km までとする。

1 適用範囲この要領は、山岳工法により新幹線トンネルを構築する場合で、下記を適用範囲とする。
（1）地質は、軟岩及び土砂地山とする。
（2）掘削方式は、油圧式トンネル切削機及び自由断面トンネル掘進機による機械掘削とする。
（3）掘削工法は、ショートベンチカット工法とする。
（4）ずり搬出は、タイヤ方式とする。
（5）トンネル片押延長は、概ね 3.0km までとする。

（3）作業坑を必要とする場合は、関係部分を修正すること。
（4）ショートベンチカット工法の上半と下半の境界はＳＬを標準とし、ベンチ長は 35ｍ程度の上下半交互進
行又は、上下半部分併進とする。
（5）ずりの搬出については、坑内から直接ダンプトラックにより運搬し、一旦坑口付近に堆積し、ここから土捨することを標準としているので、この要領によりがたい場合は本要領を参考とし現場の実情に合った積算をしなければならない。
（6）変形余裕を設計図書に明示した場合は、掘削設計断面に加算する。
（7）地形、地質、湧水等により補助工法を必要とする場合は、サイクルタイムを別途検討する。
（8）この要領の岩別は、下記の地山分類基準による。

（3）斜坑、横坑、立坑を必要とする場合は、関係部分を修正すること。
（4）ショートベンチ工法の上半と下半の境界はＳＬを標準とし、ベンチ長は 35ｍ程度の上下半交互進行又は、
上下半部分併進とする。
（5）ずりの搬出については、坑内から直接ダンプトラックにより運搬し、一旦坑口付近に堆積し、ここから土捨することを標準としているので、この要領によりがたい場合は本要領を参考とし現場の実情に合った積算をしなければならない。
（6）変形余裕を設計図書に明示した場合は、掘削設計断面に加算する。
（7）地形、地質、湧水等により補助工法を必要とする場合は、サイクルタイムを別途検討する。
（8）この要領の岩別は、下記の地山分類基準による。
地 山 分 類 基 準

地 山 分 類 基 準
地山種類

Ａ岩種

Ｂ岩種

Ｃ岩種

Ｄ岩種

Ｅ岩種

地山等級
岩Ⅱ

岩ⅠN-2

岩ⅠN-1

3.8>VP≧3.2 4.4>VP≧3.8 3.6>VP≧3.0

3.2>VP≧2.5――

3.8>VP≧2.9

2.5>VP
岩ⅠL

2.9>VP

2.6>VP≧2.0 2.6>VP≧1.5
かつ
かつ
5>Gn≧4
6>Gn≧4

2.6>VP≧2.0
かつ
2.6>VP≧1.5
4>Gn≧2
3.0>VP≧2.5
かつあるいは
4>Gn≧32.0>VP≧1.5
かつ
Gn≧2
―

―

2.6>VP≧1.5
かつ
3>Gn≧22.5>VP

1.5>VPあるいは
2>Gn≧1.5

1.5>VPあるいは
2>Gn≧1.5

岩ⅠS

行

Ｆ、Ｇ岩種
粘性土

砂質土

―

―

地山種類

岩Ⅱ

岩ⅠN-2

―

Gn≧2

Dr≧80
かつ
Fc≧10

岩ⅠN-1

2>Gn≧1.5

―

岩ⅠL

―

VP：弾性波速度（km/sec）、Gn：地山強度比、Dr：相対密度（％）
、Fc：細粒分含有率（％）（注）1．膨張性岩石を除く。

Ｂ岩種

Ｃ岩種

Ｄ岩種

Ｅ岩種

砂質土

2.6>VP≧2.0 2.6>VP≧1.5
かつ
かつ
5>Gn≧4
6>Gn≧4――

2.6>VP≧2.0
かつ
2.6>VP≧1.5
4>Gn≧2
3.0>VP≧2.5
かつあるいは
4>Gn≧32.0>VP≧1.5
かつ
Gn≧2

―

―

Gn≧2

Dr≧80
かつ
Fc≧10

新設

―

3.8>VP≧3.2 4.4>VP≧3.8 3.6>VP≧3.0

3.2>VP≧2.5―

2.5>VP
岩ⅠLs―

3.8>VP≧2.9

2.9>VP

Ｆ、Ｇ岩種
粘性土

地山等級

―

Dr≧80
かつ
10>Fc

Ａ岩種

―

―

2.6>VP≧1.5
かつ
3>Gn≧22.5>VP

1.5>VPあるいは
2>Gn≧1.5

1.5>VPあるいは
2>Gn≧1.5―

VP：弾性波速度（km/sec）、Gn：地山強度比、Dr：相対密度（％）
、Fc：細粒分含有率（％）（注）1．膨張性岩石を除く。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 8 －

Dr≧80
かつ
10>Fc

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現3
改3

改

正

現

2 基本事項

2 基本事項2-1 労働時間

2-1 労働時間

1日労働時間は、原則として次の表による。
作

業

坑

外

内

設

備

関

掘
坑内作業

さ

1日労働時間は、原則として次の表による。

容

作業方数

実働時間

実 作 業 時 間

作

係

1

8 時 間

7 時 間

坑

業
外

く

吹

2

付

8 時 間

坑内作業

7 時 間

坑 内 関 連 坑 外 作 業

1

8 時 間

7 時 間

2

8 時 間

7 時 間

1

8 時 間

12

13

7 時 間

2の方

14

15

16

17

18

19

20

21

22

跡片付け0.5時間

準備0.5時間

23

24

1

2

跡片付け0.5時間
準備0.5時間

休憩
1時間
実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

さ

容

作業方数

実働時間

実 作 業 時 間

係

1

8 時 間

7 時 間

2

10 時 間9 時 間

1

10 時 間9 時 間

2

10 時 間9 時 間

1

10 時 間

9 時 間

く付

坑 内 関 連 坑 外 作 業

（新設）

1の方

11

関

坑内作業（コンクリート）

なお、時間帯については、通常の場合次を標準とする。

10

吹

備

ロックボルト

坑内作業（コンクリート）

9

内

設
掘

ロックボルト

8

行

休憩
1時間
実作業3.5時間

実作業3.5時間

実働4時間

実働4時間

実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 9 －6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現3
改4

改

正

現

2-2 労務賃金

2-2 労務賃金

割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。
職 種

作 業 条 件

方 数加算する諸手当その他

割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。

（β×θ）

職 種

（削除）
全職種

坑外

8時間

昼 1方

な

し

坑外

8時間

昼夜2方

深

夜

坑内

8時間

昼 1方

な

し

坑内

8時間

昼夜2方

深

夜

0.063 × θ

全職種

0.063 × θ

2-3 1箇月作業日数

作 業 条 件

方 数加算する諸手当その他

（β×θ）

坑外

8時間

昼 1方

な

坑外 10時間

昼 1方

時

外

0.313 × θ

坑外 10時間

昼夜2方

時間外・深夜0.406 × θ

坑内 10時間

昼 1方

時

外

0.313 × θ

坑内 10時間

昼夜2方

時間外・深夜0.406 × θ

し間
間

2-3 1箇月作業日数

1箇月間の現場作業日数は、平均21日とする。

1箇月間の現場作業日数は、平均23日とする。

〔解 説〕

〔解 説〕

作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均21日を現場の実作業日数とした。

現6
改7

行

作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均23日を現場の実作業日数とした。

4 設備機械
4-1 機械の種類・組合せ
岩

4 設備機械
4-1 機械の種類・組合せ別岩Ⅰ（ⅠL、ⅠS）

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）
岩Ⅱ（Ⅱ）

上、下半掘削積込み

ずり出し設備・上半及び下半大背部分
掘削
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級、
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
積込み ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥・下半土平部分
掘削積込み
バックホウ 0.8 ㎥
掘削
積込

自由断面トンネル掘進機 200～240kW
ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

掘削
積込

自由断面トンネル掘進機 200～240kW
ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

別岩Ⅰ（ⅠLS、ⅠL）
ダンプトラック
10t
岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）
岩Ⅱ（Ⅱ）（注 1）種類は「参考-1、2」による。
（注 2）ダンプトラック 10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。
（注 3）油圧式トンネル切削機（ベースマシン）、大型ブレーカ（ベースマシン含む）、
バックホウは、排出ガス対策型（第 3 次基準値）、ホイールローダは排出ガス対策型（第 2 次基準値）とする。
5-2-1 1 サイクル進行
工

岩

上、下半掘削積込み

ずり出し設備・上半及び下半大背部分
掘削
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級、
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
積込み ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥・下半土平部分
掘削積込み
バックホウ 0.8 ㎥
掘削
積込

自由断面トンネル掘進機 200～240kW
ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

掘削
積込

自由断面トンネル掘進機 200～240kW
ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

ダンプトラック
10t（注 1）種類は「参考-1、2」による。
（注 2）ダンプトラック 10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。
（注 3）油圧式トンネル切削機（ベースマシン）、大型ブレーカ（ベースマシン含む）、
ホイールローダ、バックホウは、排出ガス対策型（第 2 次基準値）とする。

5-2-1 1 サイクル進行法

ショートベンチカット工法

単 位
ｍ

岩Ⅰ
ⅠL・ⅠS・ⅠN-1

ⅠN-2

1.0

1.2

岩 Ⅱ
1.5

工

法

ショートベンチカット工法

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 10 －

単 位
ｍ

岩Ⅰ
ⅠLS・ⅠL・ⅠN-1

ⅠN-2

1.0

1.2

岩 Ⅱ
1.5

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現7
改8

改

正

現
5-2-2 掘削機及び積込機の作業量

5-2-2 掘削機及び積込機の作業量
岩

別

機

数
量
単 位 （上下半）種

岩Ⅰ(ⅠL)

・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 級 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥岩Ⅰ（ⅠS）

・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 級 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥

記 事

㎥／Ｈ
〃
〃

30
30
30

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削積込み

〃
〃
〃

25
25
25

岩

掘削
掘削
積込み

別

機

数
量
単 位 （上下半）種

岩Ⅰ(ⅠLS)・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 級 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥

岩Ⅰ（ⅠL）

・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 級 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥

記 事

㎥／Ｈ
〃
〃

30
30
30

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削積込み

〃
〃
〃

25
25
25

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削積込み

〃

15

掘削積込み

岩Ⅰ
（ⅠN-1・ⅠN-2）

自由断面トンネル掘進機 200 ～240kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

31
31

掘削
積込み

岩Ⅰ
（ⅠN-1・ⅠN-2）

自由断面トンネル掘進機 200 ～240kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

31
31

掘削
積込み

岩Ⅱ

自由断面トンネル掘進機 200～240 kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

27
27

掘削
積込み

岩Ⅱ

自由断面トンネル掘進機 200～240 kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

27
27

掘削
積込み

(注1) 岩Ⅰ（ⅠL・ⅠS）の下半大背部分は、下半掘削数量の 40%、土平部分は、下半掘削数量の 60%とする。
(注2) 岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）及び岩Ⅱの掘削対象数量は、上下半とも自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機による。

現8
改9

行

(注1) 岩Ⅰ（ⅠLS・ⅠL）の下半大背部分は、下半掘削数量の 40%、土平部分は、下半掘削数量の 60%とする。
(注2) 岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）及び岩Ⅱの掘削対象数量は、上下半とも自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機による。

6 トンネル掘削工
6-1 掘 削 工
6-1-1 労 務 費

6 トンネル掘削工
6-1 掘 削 工
6-1-1 労 務 費

Ｔ1
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1Ｔ1
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中

上式中Ｍ ：パターン別 1ｍ当り掘削所要人工 ······················ （人／ｍ）
Ｎ ：1 方当り編成人員 ··································· （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別 1 サイクル掘削時分 ······················· （分）ℓ1 ：パターン別 1 サイクル進行 ··························· （ｍ）

Ｍ ：パターン別 1ｍ当り掘削所要人工 ····················· （人／ｍ）
Ｎ ：1 方当り編成人員 ·································· （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別 1 サイクル掘削時分 ······················· （分）ℓ1 ：パターン別 1 サイクル進行 ··························· （ｍ）

１ 方 当 り 編 成 人 員
名称

ト ン ネ ル 世 話 役

単位

人岩Ⅰ(ⅠL・ⅠS)

岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)
・岩Ⅱ

1

1

１ 方 当 り 編 成 人 員
記事

坑内 8Ｈ2 方ト ン ネ ル 特 殊 工〃
75
坑内 8Ｈ2 方
切羽監視責任者〃
1
1
坑内 8Ｈ2 方（トンネル世話役）（注 1）ダンプトラックの運転手を含む。
（注 2）トンネル延長が 1.5km を超える場合は、1.5km を超える毎に 1.5km を超える部分に対し、トンネル特殊
工 1 人加算する。なお、作業坑がある場合は、トンネル延長に作業坑延長を加算する。

名称

ト ン ネ ル 世 話 役

単位

人岩Ⅰ(ⅠLS・ⅠL)

岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)
・岩Ⅱ

1

1

記

事

坑内 8Ｈ2 方ト ン ネ ル 特 殊 工〃
75
坑内 8Ｈ2 方
切羽監視責任者〃
1
1
坑内 8Ｈ2 方（トンネル世話役）（注 1）ダンプトラックの運転手を含む。
（注 2）トンネル延長が 1.5km を超える場合は、1.5km を超える毎に 1.5km を超える部分に対し、トンネル特殊
工 1 人加算する。なお、斜坑・横坑がある場合は、トンネル延長に斜坑・横坑延長を加算する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 11 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現9
改 10

改

正

現

（2）損料
ｱ)パターン別トンネル 1ｍ当り運転時間損料（円／ｍ）（2）損料
ｱ)パターン別トンネル 1ｍ当り運転時間損料（円／ｍ）
岩

別

算

岩

式

算

式

Ｈ1 ＝(0.033×V1×0.7＋0.167)×Sh/ ℓ1

岩 Ⅰ （ Ⅰ LS）

Ｈ1 ＝(0.033×V1×0.7＋0.167)×Sh/ ℓ1

岩 Ⅰ （ ⅠS）

Ｈ1 ＝(0.040×V1×0.7＋0.167)×Sh/ ℓ1

岩 Ⅰ （ Ⅰ L）

Ｈ1 ＝(0.040×V1×0.7＋0.167)×Sh/ ℓ1

岩 Ⅱ

岩Ⅰ
Ｈ2 ＝(0.032×V2＋0.333)×Sh/ ℓ 1（ Ⅰ N-1・ Ⅰ N-2）

Ｈ2 ＝(0.037×V2＋0.333)×Sh/ ℓ 1

岩 Ⅱ
上式中
Ｈ1
Ｈ2
V1
V2
ℓ1
Sh

：油圧式トンネル切削機 1,500kg 級（ﾍﾞｰｽﾏｼﾝを含む） ·········· （円／ｍ）：自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機（200～240kW) ·························· （円／ｍ）：上半の 1 サイクル当り設計掘削数量＋下半掘削数量の 40％ ····· （㎥）：上下半の 1 サイクル当り設計掘削数量 ······················· （㎥）：パターン別 1 サイクル進行 ································· （ｍ）：運転 1 時間当り損料額 ····································· （円）ｲ)パターン別トンネル 1ｍ当り燃料費（円／ｍ）
機

種岩

Ｈ2 ＝(0.037×V2＋0.333)×Sh/ ℓ 1：油圧式トンネル切削機 1,500kg 級（ﾍﾞｰｽﾏｼﾝを含む） ··········· （円／ｍ）：自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機（200～240kW) ·························· （円／ｍ）：上半の 1 サイクル当り設計掘削数量＋下半掘削数量の 40％ ····· （㎥）：上下半の 1 サイクル当り設計掘削数量························ （㎥）：パターン別 1 サイクル進行 ································· （ｍ）：運転 1 時間当り損料額 ····································· （円）ｲ)パターン別トンネル 1ｍ当り燃料費（円／ｍ）

種

算

式

機

油圧式トンネル切削機（ベースマシン）ⅠL(0.033×V1×0.70＋0.167)×N÷ℓ1×P

ⅠS(0.040×V1×0.70＋0.167)×N÷ℓ1×P

大型ブレーカ（ベースマシン含む）

ⅠL(0.033×V1×0.30＋0.167)×N÷ℓ1×P

ⅠS(0.040×V1×0.30＋0.167)×N÷ℓ1×P
上式中V1、ℓ1：上記ｱ)による。
Ｎ：バックホウ0.8 ㎥ 燃料消費量 ······················· 共通要領による。
Ｐ：軽油単価·········································· （円/ ℓ）

現 10
改 11

別

岩 Ⅰ （ ⅠL）

岩Ⅰ
Ｈ2 ＝(0.032×V2＋0.333)×Sh/ ℓ 1（ Ⅰ N-1・ Ⅰ N-2）

上式中
Ｈ1
Ｈ2
V1
V2
ℓ1
Sh

行

種

岩

種

算

式

油圧式トンネル切削機（ベースマシン）

ⅠLs(0.033×V1×0.70＋0.167)×N÷ℓ1×P

ⅠL(0.040×V1×0.70＋0.167)×N÷ℓ1×P

大型ブレーカ（ベースマシン含む）

ⅠLs(0.033×V1×0.30＋0.167)×N÷ℓ1×P

ⅠL(0.040×V1×0.30＋0.167)×N÷ℓ1×P
上式中V1、ℓ1：上記ｱ)による。
Ｎ：バックホウ0.8 ㎥ 燃料消費量 ······················ 共通要領による。
Ｐ：軽油単価 ········································· （円/ ℓ）（3）材料費（3）材料費ビット（トンネル切削機及び軟岩用トンネル掘進機）
パターン別トンネル 1ｍ当り材料費
岩

別

掘削機種

（本／ｍ）
算

式

記

ビット（トンネル切削機及び軟岩用トンネル掘進機）
パターン別トンネル 1ｍ当り材料費
岩

事

別

掘削機種

（本／ｍ）
算

式

岩Ⅰ（ⅠL）

油圧式トンネル切削機

V1×0.7×0.016

岩Ⅰ（ⅠＬs）

油圧式トンネル切削機

V1×0.7×0.016

岩Ⅰ（ⅠS）

油圧式トンネル切削機

V1×0.7×0.022

岩Ⅰ（ⅠL）

油圧式トンネル切削機

V1×0.7×0.022

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2） 自由断面トンネル掘進機
岩Ⅱ（Ⅱ）

自由断面トンネル掘進機

V2×0.020

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2） 自由断面トンネル掘進機

V2×0.035

上式中：パターン別トンネル1ｍ当りﾄﾝﾈﾙ切削機の運転時間対象設計掘削数量 ····· （㎥）V1：パターン別トンネル1ｍ当り自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機の設計掘削対象数量 ····· （㎥）
V2

岩Ⅱ（Ⅱ）

自由断面トンネル掘進機記

事V2×0.020
V2×0.035

上式中：パターン別トンネル1ｍ当りﾄﾝﾈﾙ切削機の運転時間対象設計掘削数量 ······（㎥）V1：パターン別トンネル1ｍ当り自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機の設計掘削対象数量 ······（㎥）V2新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 12 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 10
改 11

改

正

現

Ⅱ.ずり積機
（1）設備標準
4-1 による。使用期間は掘削開始から掘削終了までとする。

Ⅱ.ずり積機
（1）設備標準
4-1 による。使用期間は掘削開始から掘削終了までとする。
（2）損料
ｱ)運転時間損料
パターン別トンネル 1ｍ当り運転時間損料
岩

別

機

（円／ｍ）
種

算

岩

(2.3 ㎥)(0.033×V1+0.167)×Sh/ ℓ1

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Sh/ ℓ1

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.040×V1+0.167)×Sh/ ℓ1

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Sh/ ℓ1

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN2 ）ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.032×V+0.333)×Sh/ ℓ1

岩Ⅱ

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.037×V+0.333)×Sh/ ℓ1

岩Ⅰ（ⅠS）

上式中
V1 ：上半1サイクル当り設計掘削数量＋下半設計掘削数量の40％ ········ （㎥）V2 ：下半1サイクル当り設計掘削数量の60％ ·························· （㎥）V ：上下半1サイクル当り設計掘削数量 ······························ （㎥）ℓ 1 ：パターン別1サイクル進行 ······································ （ｍ）
Sh ：運転1時間当り損料額 ·········································· （円）

現 11
改 12

（2）損料
ｱ)運転時間損料
パターン別トンネル 1ｍ当り運転時間損料

式

ホイールローダ

岩Ⅰ（ⅠL）

行

（3）損料
ｱ)燃料費
パターン別トンネル 1ｍ当り燃料費

別

機

（円／ｍ）
種

算

式

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.033×V1+0.167)×Sh/ ℓ1

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Sh/ ℓ1

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.040×V1+0.167)×Sh/ ℓ1

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Sh/ ℓ1

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN2 ）ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.032×V+0.333)×Sh/ ℓ1

岩Ⅱ

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.037×V+0.333)×Sh/ ℓ1

岩Ⅰ（ⅠＬs）

岩Ⅰ（ⅠL）

上式中
V1 ：上半1サイクル当り設計掘削数量＋下半設計掘削数量の40％ ········ （㎥）V2 ：下半1サイクル当り設計掘削数量の60％ ························· （㎥）V ：上下半1サイクル当り設計掘削数量 ····························· （㎥）ℓ 1 ：パターン別1サイクル進行 ····································· （ｍ）
Sh ：運転1時間当り損料額 ········································· （円）

（3）損料
ｱ)燃料費
パターン別トンネル 1ｍ当り燃料費
（円／ｍ）

岩

別

機

種

算

式

ホイ-ルローダ (2.3 ㎥)(0.033×V1+0.167)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Ｎ2/ ℓ 1×Ｐ

ホイ-ルローダ (2.3 ㎥)(0.040×V1+0.167)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Ｎ2/ ℓ 1×Ｐ岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2 ） ホイ-ルローダ (2.3 ㎥)(0.032×V+0.333)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

ホイ-ルローダ (2.3 ㎥)(0.037×V+0.333)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ岩Ⅰ（ⅠL ）岩Ⅰ（ⅠS ）

岩Ⅱ

（円／ｍ）
岩

別

機

種

算

式

ホイ-ルローダ (2.3 ㎥)(0.033×V1+0.167)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Ｎ2/ ℓ 1×Ｐ

ホイ-ルローダ (2.3 ㎥)(0.040×V1+0.167)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Ｎ2/ ℓ 1×Ｐ岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2 ） ホイ-ルローダ (2.3 ㎥)(0.032×V+0.333)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

ホイ-ルローダ (2.3 ㎥)(0.037×V+0.333)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ岩Ⅰ（ⅠLS）

岩Ⅰ（ⅠL）

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 13 －岩Ⅱ

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 12
改 13

改

正

現

（3）運転経費
運転経費は、パターン毎にトンネル全長を対象として算出する。
1）損料（3）運転経費
運転経費は、パターン毎にトンネル全長を対象として算出する。
1）損料

ｱ)運転時間損料ｱ)運転時間損料

現 13
改 14

行

岩Ⅰ(ⅠL)

・上半
0.033×Ｖ1＋0.167ｈ1＝――――――――――
L1・ 下半
0.067×Ｖ2＋0.167ｈ2＝――――――――――L1

岩Ⅰ(ⅠS)

・上半
0.040×Ｖ1＋0.167ｈ1＝――――――――――
L1・ 下半
0.067×Ｖ2＋0.167ｈ2＝――――――――――L1

岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)

0.032×Ｖ＋0.333
ｈ＝――――――――――
L1

・ 運転時間（Ｙｈ）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝―――――――×Ｓｈ
Ｌ

岩Ⅱ

0.037×Ｖ＋0.333
ｈ＝――――――――――
L1

・ 運転時間（Ｙｈ）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝―――――――×Ｓｈ
Ｌ

岩Ⅰ(ⅠLs)・上半
0.033×Ｖ1＋0.167ｈ1＝――――――――――
L1・ 下半
0.067×Ｖ2＋0.167ｈ2＝――――――――――L1

岩Ⅰ(ⅠL)

・上半
0.040×Ｖ1＋0.167ｈ1＝――――――――――
L1・ 下半
0.067×Ｖ2＋0.167ｈ2＝――――――――――L1

岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)

0.032×Ｖ＋0.333
ｈ＝――――――――――
L1

・ 運転時間（Ｙｈ）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝―――――――×Ｓｈ
Ｌ

岩Ⅱ

0.037×Ｖ＋0.333
ｈ＝――――――――――
L1

・ 運転時間（Ｙｈ）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝―――――――×Ｓｈ
Ｌ・ 運転時間（Ｙｈ）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝――――――― ×Ｓｈ
Ｌ・ 運転時間（Ｙｈ）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝―――――――×Ｓｈ
Ｌ

7 支 保 工7-1 吹 付 工
7-1-1 労 務 費

・ 運転時間（Ｙｈ）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝――――――― ×Ｓｈ
Ｌ・ 運転時間（Ｙｈ）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝―――――――×Ｓｈ
Ｌ

7 支 保 工7-1 吹 付 工
7-1-1 労 務 費

Ｔ2
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り吹付所要人工 ······················ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別1サイクル吹付時分 ························· （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）

Ｔ2
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り吹付所要人工 ····················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ··································· （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別1サイクル吹付時分 ························ （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 14 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 14
改 15

改

正

現

7-1-3 混 合 費
吹付コンクリートの混合設備は、バッチャープラントとする。
1Ｍ＝───── ････････････････････････････････････････････（※）ℓ
上式中Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工（特殊作業員 坑外8Ｈ2方） ·························· （人／ｍ）ℓ ：パターン別1方進行 ··································· （ｍ／方）

7-1-3 混 合 費
吹付コンクリートの混合設備は、バッチャープラントとする。
1Ｍ＝───── ････････････････････････････････････････････（※）ℓ
上式中Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工（特殊作業員 坑外10Ｈ2方） ························· （人／ｍ）ℓ ：パターン別1方進行 ·································· （ｍ／方）

7-1-4 機械設備費
Ⅰ.吹 付 機 械(1) 設 備 標 準

7-1-4 機械設備費
Ⅰ.吹 付 機 械(1) 設 備 標 準

名称

コンクリート吹付機

諸元

吐出量 6～22 ㎥級

単 位 数 量台

1

記事

湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・エレクタ型（注1） 使用期間は、掘削開始から掘削終了までとする。
（注2） コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第 3 次基準値）とする。

現 17
改 18

行

3）燃 料 費名

称

コンクリート吹付機

諸元

吐出量 6～22 ㎥級

単 位 数 量台

1

記事

湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・エレクタ型（注1） 使用期間は、掘削開始から掘削終了までとする。
（注2） コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。

3）燃 料 費Ｌ1
1
1
Ｙ ＝｛10 × Ｖ ＋ ── × Ｎ2 ＋ 10 ｝× ── × ── × Ｎ3 × Ｐ
150
ℓ1
60
※（ショートベンチの場合は、上半及び下半を各々計算して合計する）
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り燃料費 ····················· （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り吹付施工数量 ················· （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････（ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････（ｍ3）
Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離(往復)＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）
Ｎ2 ：トラックミキサ使用台数(4.4/Ｖ：小数位切り上げ整数) ·· （台）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ··················· 共通積算要領による。

Ｌ1
1
1
Ｙ ＝｛10 × Ｖ ＋ ── × Ｎ2 ＋ 10 ｝× ── × ── × Ｎ3 × Ｐ
150
ℓ1
60
※（ショートベンチの場合は、上半及び下半を各々計算して合計する）
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り燃料費 ···················· （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り吹付施工数量 ················ （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････（ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････（ｍ3）
Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離(往復)＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）
Ｎ2 ：トラックミキサ使用台数(4.4/Ｖ：小数位切り上げ整数) ·· （台）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ·················· 共通積算要領による。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 15 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 17
改 18

改

正

現

行

7-2 ロックボルト工
7-2-1 労 務 費

7-2 ロックボルト工
7-2-1 労 務 費
Ｔ3
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当りロックボルト所要人工 ··············· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ····································· （人／方）
Ｔ3 ：パタ-ン別1サイクルロックボルト打設時分 ·············· （分）（ショートベンチの場合は、上半及び下半を各々計算して合計する）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）

Ｔ3
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当りロックボルト所要人工 ·············· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ3 ：パタ-ン別1サイクルロックボルト打設時分 ············· （分）（ショートベンチの場合は、上半及び下半を各々計算して合計する）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）

現 20
改 21

7-3 鋼 製 支 保 工
鋼製支保工を必要とする場合に計上する。
7-3-1 労 務 費
Ｔ4
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り鋼製支保工所要人工 ················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ····································· （人／方）
Ｔ4 ：パタ-ン別1サイクル鋼製支保工建込時分 ················ （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）

7-3 鋼 製 支 保 工
鋼製支保工を必要とする場合に計上する。
7-3-1 労 務 費
Ｔ4
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り鋼製支保工所要人工 ················ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ4 ：パタ-ン別1サイクル鋼製支保工建込時分 ··············· （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）

現 21
改 22

7-4 金 網 工
7-4-1 労 務 費

7-4 金 網 工
7-4-1 労 務 費

Ｔ5
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り金網取付所要人工 ··················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ····································· （人／方）
Ｔ5 ：パタ-ン別1サイクル金網取付時分 ······················ （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）

Ｔ5
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り金網取付所要人工 ·················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ5 ：パタ-ン別1サイクル金網取付時分 ····················· （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 16 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 22
改 23

改

正

現

行

8 覆
工
8-1 覆工コンクリ-ト（従来工法）
8-1-1 労 務 費（1）労 務 費

8 覆
工8-1 覆工コンクリ-ト（従来工法）
8-1-1 労 務 費（1）労 務 費（覆工コンクリート 1ｍ当り）（覆工コンクリート 1ｍ当り）
名

称

単 位

数 量

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.19

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.95

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.37

坑内 10Ｈ1 方

単 位

数 量

記

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.24

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

1.22

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.48

（注 1）ｲﾝﾊﾞ-ﾄｺﾝｸﾘ-ﾄ施工後、覆工ｺﾝｸﾘ-ﾄを施工する場合はﾄﾝﾈﾙ特殊工 0.08 人／ｍを減ずる。
（注 2）コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付、及びケレンを含む。

現 23
改 24

名

事

（2）損
料
1) 運 転 時 間 損 料
4.0 × Ｖ ＋ 50
1
Ｙ＝ ――――――――――― × ――― × Ｓh
60
ℓ1
上式中
Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り運転時間損料額············· （円／ｍ）
Ｖ ：覆工コンクリート 1 打設当り数量（割増含む） ·········· （㎥）ℓ1 ：覆工コンクリート 1 打設当り延長 ······················ （ｍ）
Ｓh ：コンクリートポンプ車の運転時間当り損料 ·············· （円）2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り供用日損料額··············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ································ （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ················ （円）（注）覆工コンクリート月進は 110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

称

記

事

（注 1）ｲﾝﾊﾞ-ﾄｺﾝｸﾘ-ﾄ施工後、覆工ｺﾝｸﾘ-ﾄを施工する場合はﾄﾝﾈﾙ特殊工 0.06 人／ｍを減ずる。
（注 2）コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付、及びケレンを含む。

（2）損料
1) 運 転 時 間 損 料
4.0 × Ｖ ＋ 50
1
Ｙ＝ ――――――――――― × ――― × Ｓh
60
ℓ1
上式中
Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り運転時間損料額 ············ （円／ｍ）
Ｖ ：覆工コンクリート 1 打設当り数量（割増含む）·········· （㎥）ℓ1 ：覆工コンクリート 1 打設当り延長 ····················· （ｍ）
Ｓh ：コンクリートポンプ車の運転時間当り損料 ············· （円）2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ······························· （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ··············· （円）（注）覆工コンクリート月進は 121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 17 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 23
改 24

改

正

現

Ⅳ.バイブレータ
覆工コンクリート 1ｍ当り損料＝ 0.74 ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ：バイブレータ（高周波バイブレータφ40mm）
運転 1 日当り換算値損料（円）････････ 共通積算要領による。

Ⅳ.バイブレータ
覆工コンクリート 1ｍ当り損料＝ 0.79 ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ：バイブレータ（高周波バイブレータφ40mm）
運転 1 日当り換算値損料（円）････････ 共通積算要領による。

Ⅴ. 排 水 設 備（1）覆工コンクリート（インバート無区間）
打設時排水用としてサンドポンプ（口径 80mm 全揚程 10m ）2 台を標準とする。
覆工コンクリート 1ｍ当り = 0.38×Ｓｈ＋0.50×Ｓｋ
上式中Ｓｈ : サンドポンプ（口径80mm）運転日当り損料 ············· （円）Ｓｋ : サンドポンプ（口径80mm）供用日当り損料 ············· （円）

(削除)

現 24
改 25

行

Ⅵ. 空 気 圧 縮 機（1）設 備 標 準

Ⅴ. 空 気 圧 縮 機（1）設 備 標 準
名

称

単 位

数 量

台

1

定置式（吐出量 3.0～3.7 ㎥/分）

記

称

単 位

数 量

台

1

定置式（吐出量 3.0～3.7 ㎥/分）

ｽｸﾘｭｳ型（2）損料
1) 運転時間損料
Ｙ = 0.62×Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1ｍ当り運転時間損料 ················ （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ························ （円）2）供 用 日 数
覆工コンクリート開始から覆工完了まで。
（注）覆工コンクリート月進は 110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。
8-2 覆工コンクリート（背面平滑型トンネルライニング工法）
8-2-1 労務費
(1)労務費名事（覆工コンクリート 1ｍ当り）（2）損料
1) 運転時間損料
Ｙ = 0.56×Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1ｍ当り運転時間損料 ··············· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ······················· （円）2）供 用 日 数
覆工コンクリート開始から覆工完了まで。
（注）覆工コンクリート月進は 121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。
8-2 覆工コンクリート（背面平滑型トンネルライニング工法）
8-2-1 労務費
(1)労務費坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.177

名

称

単 位

記

事

人

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

1.138

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.885

坑内 10Ｈ1 方ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.455

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.354

坑内 10Ｈ1 方

単 位

事（覆工コンクリート 1ｍ当り）

ト ン ネ ル 世 話 役

称（注 1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.08 人／ｍを減ずる。
（注 2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。
(2)消耗品費
せき板、敷板、剥離剤及びスランプ試験の費用として、労務費の 6％を計上する。

事

ｽｸﾘｭｳ型

数 量
0.228

名

記

記

坑内 10Ｈ1 方（注 1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.06 人／ｍを減ずる。
（注 2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。
(2)消耗品費
せき板、敷板、剥離剤及びスランプ試験の費用として、労務費の 6％を計上する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 18 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 26
改 27

改

正

現

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り供用日損料額··············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ································ （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ················ （円）（注）覆工コンクリート月進は 110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

Ⅳ．バイブレータ
覆工コンクリート 1ｍ当り＝
0.79×Ｓh （円／ｍ）
上式中
Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40 ㎜）
運転 1 日当り換算値損料（円）

現 27
改 28

行

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ······························· （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ··············· （円）（注）覆工コンクリート月進は 121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

Ⅳ．バイブレータ
覆工コンクリート 1ｍ当り＝
0.74×Ｓh （円／ｍ）
上式中
Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40 ㎜）
運転 1 日当り換算値損料（円）(削除)

Ⅴ. 排 水 設 備（1）覆工コンクリート（インバート無区間）
打設時排水用としてサンドポンプ（口径 80mm 全揚程 10m ）2 台を標準とする。
覆工コンクリート 1ｍ当り = 0.38×Ｓｈ＋0.50×Ｓｋ
上式中Ｓｈ : サンドポンプ（口径80mm）運転日当り損料 ············· （円）Ｓｋ : サンドポンプ（口径80mm）供用日当り損料 ············· （円）Ⅵ．空気圧縮機(1) 設 備 標 準

Ⅴ．空気圧縮機(1) 設 備 標 準
名

称

定置式（吐出量 3.0～3.7 ㎥／分）

単 位

数 量

台

1

記

事

スクリュウ型(2) 損
料
1) 運 転 時 間 損 料
Ｙ ＝ 0.62 × Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリ-ト 1ｍ当り運転時間損料 ················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ························ （円）2) 供 用 日 数
覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。
（注）覆工コンクリート月進は 110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

名

称

定置式（吐出量 3.0～3.7 ㎥／分）

単 位

数 量

台

1

記

事

スクリュウ型(2) 損
料
1) 運 転 時 間 損 料
Ｙ ＝ 0.56 × Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリ-ト 1ｍ当り運転時間損料 ················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ······················· （円）2) 供 用 日 数
覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。
（注）覆工コンクリート月進は 121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 19 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 28
改 28

改

正

現

行

8-3 トンネル防水工（従来工法）
8-3-1 シート張り工（1）止水シート（t ＝0.8mm.裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

8-3 トンネル防水工（従来工法）
8-3-1 シート張り工（1）止水シート（t ＝0.8mm.裏面緩衝材付、現場溶着接合型）（設計 1 ㎡当り）

（設計 1 ㎡当り）
名

単 位

数 量

トンネル世話役

人

0.005

坑内 8Ｈ1 方〃

トンネル特殊工〃

0.010

坑内 8Ｈ1 方〃

トンネル作業員〃0.010

坑内 8Ｈ1 方材 料 費

止 水 シ ー ト

㎡

1.10

工

称

費

記

名

単 位

数 量

トンネル世話役人

0.004

坑内 10Ｈ1 方〃トンネル特殊工〃

0.009

坑内 10Ｈ1 方〃トンネル作業員〃0.009

坑内 10Ｈ1 方

材 料 費

止 水 シ ー ト

㎡

1.10

事
工

（2）止水シート（t ＝1.0mm.アイソレーションシート）

称

費

記

事

（2）止水シート（t ＝1.0mm.アイソレーションシート）（設計 1 ㎡当り）

名

単 位

数 量

トンネル世話役人

0.004

坑内 8Ｈ1 方〃

トンネル特殊工〃

0.008

坑内 8Ｈ1 方〃

トンネル作業員〃

0.008

坑内 8Ｈ1 方材 料 費

止 水 シ ー ト

㎡

1.10

工

称

費

記

事

名

単 位

数 量

トンネル世話役人

0.003

坑内 10Ｈ1 方〃トンネル特殊工〃

0.006

坑内 10Ｈ1 方〃トンネル作業員〃0.006

坑内 10Ｈ1 方

材 料 費

止 水 シ ー ト

㎡

1.10

工

（注）止水シートの材料単価は、押え金具、コンクリート釘等を含んだ単価を用いる

現 29
改 29

（設計 1 ㎡当り）
称

費

記

事

（注）止水シートの材料単価は、押え金具、コンクリート釘等を含んだ単価を用いる

8-4 トンネル防水工（背面平滑型トンネルライニング工法）
8-4-1 シート防水工
1） シート張り工
Ⅰ.止水シート（ｔ＝0.8 ㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

8-4 トンネル防水工（背面平滑型トンネルライニング工法）
8-4-1 シート防水工
1） シート張り工
Ⅰ.止水シート（ｔ＝0.8 ㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）（トンネル防水工 1ｍ当り）

名
工

費

材 料 費

称

単 位

数 量

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.095

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.190

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.190

坑内 8Ｈ1 方止㎡

周長×1.05

水

シ

ー

ト

記

（トンネル防水工 1ｍ当り）

事

名
工

費

材 料 費

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 20 －

称

単 位

数 量

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.074

坑内 10Ｈ1 方ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.148

坑内 10Ｈ1 方ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.148

坑内 10Ｈ1 方止㎡

周長×1.05

水

シ

ー

ト

記

事

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 30
改 31

改

正

現

行

8-4-2 モルタル注入工
1） 労務費8-4-2 モルタル注入工
1） 労務費（トンネル防水工 1ｍ当り）（トンネル防水工 1ｍ当り）
ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.024Ⅴ＋0.024

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

名

称

単 位

記

事
坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.019Ⅴ＋0.019

0.048Ⅴ＋0.048

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

0.038Ⅴ＋0.038

坑内 10Ｈ1 方

0.048Ⅴ＋0.048

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員〃

0.038Ⅴ＋0.038

坑内 10Ｈ1 方名

上式中
Ⅴ：トンネル防水工 1ｍ当りモルタル注入量 ··················· （㎥）

現 32
改 33

称

単 位

記

事
坑内 10Ｈ1 方

上式中
Ⅴ：トンネル防水工 1ｍ当りモルタル注入量 ·················· （㎥）Ⅱ 材料運搬設備（トラックミキサ）
注入材料運搬設備として、トラックミキサを 1 台設備し、設備期間は背面平滑トンネルライニング工法、モルタル注入開始からモルタル注入完了までとし、トラックミキサ台数が２台となる場合は本坑吹付材料運搬設備トラックミキサを流用する。

Ⅱ 材料運搬設備（トラックミキサ）
注入材料運搬設備として、トラックミキサを 1 台設備し、設備期間は背面平滑トンネルライニング工法、モルタル注入開始からモルタル注入完了までとし、トラックミキサ台数が２台となる場合は本坑吹付材料運搬設備トラックミキサを流用する。

①①

運転時間損料1
1
Ｌ1Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― ×Ｓh
60
150
6
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り運転時間損料額 ················ （円／ｍ）
Ｖ ：1 サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量·········· （㎥）Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサ設備台数 （―――― ） ··············· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。
）
Ｓh ：トラックミキサの運転時間当り損料 ···················· （円）（注）トラックミキサの最大設備台数は 2 台とする。

② 供用日損料（注入材運搬設備）
30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓk ：トラックミキサの供用日当り損料 ······················ （円）Ｓ ：モルタル注入月進 ···································· 110ｍ/月※モルタル注入月進は 110ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。

運転時間損料1
1
Ｌ1Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― ×Ｓh
60
150
6
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り運転時間損料額 ················ （円／ｍ）
Ｖ ：1 サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量 ········· （㎥）Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサ設備台数 （―――― ） ·············· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。
）
Ｓh ：トラックミキサの運転時間当り損料 ··················· （円）（注）トラックミキサの最大設備台数は 2 台とする。

② 供用日損料（注入材運搬設備）
30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓk ：トラックミキサの供用日当り損料 ····················· （円）Ｓ ：モルタル注入月進 ··································· 121ｍ/月※モルタル注入月進は 121ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 21 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 33
改 34

改

正

現

③ 燃 料 費行

③ 燃 料 費1
1
Ｌ1
Ｙ＝｛ 10.0 ×Ｖ＋ ――― ×Ｎ2＋10 ｝× ―― × ―― ×Ｎ3 ×Ｐ
150
6
60
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り燃料費 ························ （円／ｍ）
Ｖ ：1 サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量·········· （㎥）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）
Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ） ················ （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。
）
Ｎ3 ：トラックミキサ 1 時間当り燃料消費量 ·················· 共通積算要領による。

1
1
Ｌ1
Ｙ＝｛ 10.0 ×Ｖ＋ ――― ×Ｎ2＋10 ｝× ―― × ―― ×Ｎ3 ×Ｐ
150
6
60
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り燃料費 ························ （円／ｍ）
Ｖ ：1 サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量 ········· （㎥）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）
Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ）················ （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。
）
Ｎ3 ：トラックミキサ 1 時間当り燃料消費量 ················· 共通積算要領による。

Ⅲ 注入設備（モルタル注入ポンプ）①
運転日損料
Ｙ＝0.17 × Ｓh
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り運転日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓh ：モルタル注入ポンプの運転日当り損料 ·················· （円）Ⅲ 注入設備（モルタル注入ポンプ）①
運転日損料
Ｙ＝0.17 × Ｓh
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り運転日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓh ：モルタル注入ポンプの運転日当り損料 ················· （円）② 供用日損料② 供用日損料

３０×Ｓk
Ｙ＝ ――――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓ ：モルタル注入月進 ···································· 110ｍ/月※モルタル注入月進は 110ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。
Ｓk ：モルタル注入ポンプの供用日当り損料 ·················· （円）３０×Ｓk
Ｙ＝ ――――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓ ：モルタル注入月進 ··································· 121ｍ/月※モルタル注入月進は 121ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。
Ｓk ：モルタル注入ポンプの供用日当り損料 ················· （円）新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 22 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 34
改 35

改

正

現
9-2 インバ-ト掘削工
9-2-1 労 務 費

9-2 インバ-ト掘削工
9-2-1 労 務 費

Ｔ1
Ｍ = ──── × Ｎ
540×ℓ1Ｔ1
Ｍ = ──── × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別インバート掘削1ｍ当り所要人工 ············· （人／ｍ）
Ｎ ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················· （人／方）
Ｔ1 ：パターン別インバート掘削時分 ························ （人／方）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （人／方）
名

称

単 位

1 方当り編成人員

記

トンネル世話役人

1

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃

4

トンネル作業員〃

1単 位

1 方当り編成人員

トンネル世話役人

1

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃4

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル作業員〃1

坑内 10Ｈ1 方

称記事

9-2-2 機 械 設 備 費
Ⅰ.掘削関係機械設備費(1)設 備 標 準別大型ブレーカ
油圧式 1,300kg 20ｔ級
バックホウ 0.45 ㎥
インバート桟橋名（注 1）ダンプトラックの運転手を含む。
（注 2）岩Ⅰ（ⅠLs）は、トンネル特殊工を 1 名減じる。

9-2-2 機 械 設 備 費
Ⅰ.掘削関係機械設備費(1)設 備 標 準種

上式中Ｍ ：パターン別インバート掘削1ｍ当り所要人工 ············ （人／ｍ）
Ｎ ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················ （人／方）
Ｔ1 ：パターン別インバート掘削時分 ······················· （人／方）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （人／方）

事（注 1）ダンプトラックの運転手を含む。
（注 2）岩Ⅰ（ⅠL）は、トンネル特殊工を 1 名減じる。

現 35
改 36

行

岩 別

岩Ⅰ・岩
Ⅱ

単位

数量

台

1

記

種

事

別

大型ブレーカ
油圧式 1,300kg 20ｔ級岩Ⅰ（ⅠLs）を除く

〃

1

掘削積込み

バックホウ 0.45 ㎥

基

1

耐力 30ｔインバート桟橋（注 1）設備期間は、インバート掘削開始からインバートコンクリート完了までとする。
（注 2）大型ブレーカは、ベースマシンを含む。
（注 3）大型ブレーカ油圧式 1,300kg 20ｔ級は、排出ガス対策型（第 3 次基準値）、バックホウ 0.45 ㎥はトンネル専用機排出ｶﾞｽ対策機（第 3 次基準値）とする。

岩 別

岩Ⅰ・岩
Ⅱ

単位

数量

台

1

岩Ⅰ（ⅠLs）を除く

〃

1

掘削積込み

基

1

耐力 30ｔ記事（注 1）設備期間は、インバート掘削開始からインバートコンクリート完了までとする。
（注 2）大型ブレーカは、ベースマシンを含む。
（注 3）大型ブレーカ油圧式 1,300kg 20ｔ級は、排出ガス対策型（第 2 次基準値）、バックホウ 0.45 ㎥はトンネル専用機排出ｶﾞｽ対策機（第 1 次基準値）とする。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 23 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 36
改 37

現 37
改 38

改

正

現

行

Ⅱ.ずり搬出設備（1）設 備 標 準
本坑掘削のずり搬出設備（ダンプトラック 10t）を流用するものとする。

Ⅱ.ずり搬出設備（1）設 備 標 準
本坑掘削のずり搬出設備（ダンプトラック 10t）を流用するものとする。

（2）運転時間損料
パターン毎にトンネル全長を対象として算出する。
Ｙｈ1 ＝ (0.011×Ｌ＋0.097）×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝ (0.011×Ｌ＋0.094）×Ｖ2 ×Ｓｈ
上式中Ｙｈ1 ：インバート掘削1ｍ当りダンプトラック運転時間損料額 ··· （円／ｍ）
Ｙｈ2 ：中央集水管掘削1ｍ当りダンプトラック運転時間損料額 ··· （円／ｍ）
Ｌ ：ずり搬出平均運搬距離（往復） ························ （km）
※平均運搬距離(往復)＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｖ1 ：インバート掘削1ｍ当り設計掘削数量 ··················· （㎥）Ｖ2 ：中央集水管掘削1ｍ当り設計掘削数量 ··················· （㎥）Ｓｈ ：ダンプトラック運転時間当り損料 ······················ （円）（2）運転時間損料
パターン毎にトンネル全長を対象として算出する。
Ｙｈ1 ＝ (0.011×Ｌ＋0.097）×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝ (0.011×Ｌ＋0.094）×Ｖ2 ×Ｓｈ
上式中Ｙｈ1 ：インバート掘削1ｍ当りダンプトラック運転時間損料額··· （円／ｍ）
Ｙｈ2 ：中央集水管掘削1ｍ当りダンプトラック運転時間損料額··· （円／ｍ）
Ｌ ：ずり搬出平均運搬距離（往復） ······················· （km）
※平均運搬距離(往復)＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｖ1 ：インバート掘削1ｍ当り設計掘削数量 ·················· （㎥）Ｖ2 ：中央集水管掘削1ｍ当り設計掘削数量 ·················· （㎥）Ｓｈ ：ダンプトラック運転時間当り損料 ····················· （円）9-3 インバ-ト本体工
9-3-1 労 務 費

9-3 インバ-ト本体工
9-3-1 労 務 費（インバ-トコンクリ-ト 1ｍ当り）

名

称

単 位

数 量

記

事

トンネル世話役人

0.13

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃

0.51

トンネル作業員〃

0.13（インバ-トコンクリ-ト 1ｍ当り）
名

称

単 位

数 量

記

事

トンネル世話役人

0.10

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃0.40

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル作業員〃0.10

坑内 10Ｈ1 方（注1） 中埋部のコンクリ-トを含む。
（注2） コンクリ-ト打設、スチ-ルフォ-ム移動、据付、ケレンを含む。

（注3） 中埋部のコンクリ-トを含む。
（注4） コンクリ-ト打設、スチ-ルフォ-ム移動、据付、ケレンを含む。

Ⅳ.排 水 設 備
打設時排水用としてサンドポンプ（φ80mm）1 台を標準とする。
インバートコンクリート 1ｍ当り = 0.20×Ｓｈ＋0.27×Ｓｋ
上式中Ｓｈ: サンドポンプ（φ80mm）運転日当り損料 ················· （円）Ｓｋ: サンドポンプ（φ80mm）供用日当り損料 ················· （円）Ⅳ.排 水 設 備
打設時排水用としてサンドポンプ（φ80mm）1 台を標準とする。
インバートコンクリート 1ｍ当り = 0.20×Ｓｈ＋0.25×Ｓｋ
上式中Ｓｈ: サンドポンプ（φ80mm）運転日当り損料················· （円）Ｓｋ: サンドポンプ（φ80mm）供用日当り損料················· （円）新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 24 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 38
改 39

改

正

現
10 坑内附帯工10-1 中 央 集 水 管
10-1-1 掘 削 費

10 坑内附帯工10-1 中 央 集 水 管
10-1-1 掘 削 費

Ｔ2
Ｍ = ──── × Ｎ
540×ℓ1

Ｔ2
Ｍ = ──── × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別インバート掘削1ｍ当り所要人工 ············· （人／ｍ）
Ｎ ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················· （人／方）
Ｔ2 ：パターン別中央集水管掘削時分 ························ （人／方）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （人／方）

現 39
改 40

行

上式中
Ｍ ：パターン別インバート掘削1ｍ当り所要人工 ············ （人／ｍ）
Ｎ ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················ （人／方）
Ｔ2 ：パターン別中央集水管掘削時分 ······················· （人／方）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （人／方）

10-3 裏面排水工
10-3-1 取付費

10-3 裏面排水工
10-3-1 取付費（1ｍ当り）

職

種

数 量
アーチ部
インバート部

単 位

トンネル作業員

人

0.012

0.008

記

事

坑内 8Ｈ1 方（1ｍ当り）
職種

トンネル作業員

10-3-2 材料費

数 量
アーチ部
インバート部

単 位
人

0.009

0.006

記

事

坑内 10Ｈ1 方10-3-2 材料費（1ｍ当り）
種

別

裏面排水材

単 位

数 量

記

ｍ

1.05

取付材料を含む

事（1ｍ当り）
種別

裏面排水材

10-4 横断排水工
10-4-1 伏設費

単 位

数 量

記

ｍ

1.05

取付材料を含む事

10-4 横断排水工
10-4-1 伏設費（1 箇所当り）
職

種

単 位

数 量

記

（1 箇所当り）

事

職

種

単 位

数 量

記

掘さく

トンネル作業員人

0.06

坑内 8Ｈ1 方

掘さく

トンネル作業員人

0.05

坑内 10Ｈ1 方

管伏設

トンネル特殊工人

0.40

坑内 8Ｈ1 方

管伏設

トンネル特殊工人

0.31

坑内 10Ｈ1 方

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 25 －事

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 40
改 41

改

正

現

行

10-5 覆工巻厚標示
10-5-1 覆工巻厚標示

10-5 覆工巻厚標示
10-5-1 覆工巻厚標示（10 文字当り）（10 文字当り）
職

種

単 位

数 量

文字型枠取付

特殊作業員

人

0.26

材 料

硬質ゴム製

式

1

記
坑内 8Ｈ1 方
材料は実績による（注 1）標示は凹文字とする。
（注 2）文字型枠取付は、撤去を含む。
（注 3）器具損料及び雑材料を含む。

現 43
改 44

現 44
改 45

職

事

種

単 位

数 量

記
坑内 10Ｈ1 方

文字型枠取付

特殊作業員

人

0.20

材 料

硬質ゴム製

式

1

事

材料は実績による（注 1）標示は凹文字とする。
（注 2）文字型枠取付は、撤去を含む。
（注 3）器具損料及び雑材料を含む。

Ｋの値算出
Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ ：バックホウ供用1日当り損料額 ························· 共通積算要領による。
ａ ：係数················································ 1.4 （30日／月÷21日）
ｂ ：方数················································ 2方

12-1-3 ず り 捨 場 費
ずり捨場かき均しは、ブルドーザによるものとし、次を標準とする。
なお、ブルドーザは排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。
Ｋの値算出
Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ：ブルドドーザ供用1日当り損料額 ························ 共通積算要領による。
ａ：係数 ················································· 1.4 （30日／月÷21日）
ｂ：方数 ················································· 2方

Ｋの値算出
Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ ：バックホウ供用1日当り損料額 ························ 共通積算要領による。
ａ ：係数 ··············································· 1.3 （30日／月÷23日）
ｂ ：方数 ··············································· 2方

12-1-3 ず り 捨 場 費
ずり捨場かき均しは、ブルドーザによるものとし、次を標準とする。
なお、ブルドーザは排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。
Ｋの値算出
Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ：ブルドドーザ供用1日当り損料額························ 共通積算要領による。
ａ：係数 ················································ 1.3（30日／月÷23日）
ｂ：方数 ················································ 2方

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 26 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 48
改 49

改

正

現
13-2 高 所 作 業 車（1）設 備 標 準

13-2 高 所 作 業 車（1）設 備 標 準
名

称

単 位

数 量

台

1

高所作業車

記

事

名

ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型 作業床高12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から覆工完了までとする。
（2）損

称

単 位

数 量

台

1

高所作業車

記

事

ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型 作業床高12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から覆工完了までとする。

料

（2）損

ｱ) 運転時間当り損料料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓｈ

運転時間損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ

上式中

上式中

Ｓｈ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料 ············ （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）Ｓｈ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料············ （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｲ) 供用日当り損料ｲ) 供用日当り損料

供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ

供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ

上式中

上式中

Ｓｋ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料 ·············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）Ｓｋ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料·············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｳ) 燃 料 費ｳ) 燃 料 費

軽油（円）＝Ｎ×21×Ｍ×Ｐ

現 49
改 50

行

軽油（円）＝Ｎ×23×Ｍ×Ｐ

上式中

上式中

Ｎ ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ········ 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················· （月）Ｐ ：軽油単価 ············································· （円／ℓ）

Ｎ ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ········ 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数······················· （月）Ｐ ：軽油単価 ············································ （円／ℓ）13-3 給 水 設 備（1）給 水 管ｱ）坑内（配管延長 1ｍ当り）

職
配

種
管

工

単 位

数 量

人

0.01

記

13-3 給 水 設 備（1）給 水 管ｱ）坑内事

坑内 8Ｈ1 方

職配（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

（配管延長 1ｍ当り）
種
管

工

単 位

数 量

人

0.008

記

事

坑内 10Ｈ1 方（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

（2）給水槽・給水ポンプ
給 水 槽： 貯水量 20 ㎥用 1 基（ 2.6 t/基）を標準とする。
給水ポンプ： 掘削、コンクリート、坑外設備としての給水ポンプ容量はタービン
ポンプ（片吸込形）、5 段、全揚程 60ｍ 1 台を標準とする。

（2）給水槽・給水ポンプ
給 水 槽： 貯水量 20 ㎥用 1 基（ 2.6 t/基）を標準とする。
給水ポンプ： 掘削、コンクリート、坑外設備としての給水ポンプ容量はタービン
ポンプ（片吸込形）、5 段、全揚程 60ｍ 1 台を標準とする。

1）損 料（給水槽・給水ポンプ）ｱ)運転日当り損料
運転日当り損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ······························ （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）1）損 料（給水槽・給水ポンプ）ｱ)運転日当り損料
運転日当り損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ····························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 27 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 50
改 51

改

正

現

13-4 換気設備（1）設備標準行

13-4 換気設備（1）設備標準

1）換気設備は、トンネル延長が 30ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 30ｍに達した時から行う。

1）換気設備は、トンネル延長が 50ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 50ｍに達した時から行う。

2）送風機は、坑口付近に設備し吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。

2）送風機は、坑口付近に設備し、切羽位置が 500ｍまでは拡散希釈方式（送気式）とし、これを超え 3,000ｍまでは吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。

3）送風機容量は、切羽位置が 500ｍまでは 1,200 ㎥/min(3.9kPa 55kw×2)、これを超え 2,500ｍまでは 1,500

3）送風機容量は、切羽位置が 500ｍまでは 2,000 ㎥/min(1.5kPa 75kw×1)、これを超え 1,500ｍまでは 1,500㎥/ min(3.4 kPa 55kw×2)、これを超え 3,000ｍまでは、2,000 ㎥/min(4.9kPa 110kw×2)とする。なお、㎥/ min(3.4 kPa 55kw×2)、これを超え 3,000ｍまでは、2,000 ㎥/min(4.9kPa 110kw×2)とする。なお、作業坑等がある場合は、加算した延長とする。

斜坑・横坑等がある場合は、加算した延長とする。

4）集塵機は、切羽位置が 150ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。

4）集塵機は、切羽位置が 500ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。

5）集塵機容量は、2,400 ㎥/min（64ｋｗ）とする。

5）集塵機容量は、2,400 ㎥/min（64ｋｗ）とする。

6）送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。

6）送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。

7）送風管の種類は、ビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備する。

7）送風管の種類は、トンネル片押延長が 3,000ｍまではビニル風管径 1,600mm(定尺長 L=10ｍ)を設備する。

8）吸引捕集方式の場合は、集塵機に伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)を設備する。

8）吸引捕集方式の場合は、集塵機に伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)を設備する。

9) 切羽からの控え長さは、40ｍを標準とする。

（2）換気設備台数
適用ﾄﾝﾈﾙ
切羽位置
片押延長(L)
500ｍまで2,500ｍまで
3,000ｍまで
3,000ｍまで150ｍから
3,000ｍまで（2）換気設備台数
送風機・集塵機の種類
送風機 1,200 ㎥/min（可変）55kW×2 台組
送風機 1,500 ㎥/min（可変）80kW×2 台組
送風機 2,000 ㎥/min（可変）110kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
64kW

設備
台数

風
種別

管
布設長

1台
1台

500ｍまでビニル
径 1,800mm

Ｌ-40ｍ

1台
1台

適用ﾄﾝﾈﾙ
片押延長(L)

切羽位置
500ｍまで500ｍまで1,500ｍまで
伸縮ダクト
径 1,500mm

1,500ｍまで
L=80ｍ
500ｍまで1,500ｍまで
3,000ｍまで
3,000ｍまで

送風機の種類
送風機 2,000 ㎥/min（可変）75kW×1 台組
送風機 2,000 ㎥/min（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min（可変）55kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
64kW
送風機 2,000 ㎥/min（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min（可変）55kW×2 台組
送風機 2,000 ㎥/min（可変）110kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
64kW

500ｍから
3,000ｍまで（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 28 －

設備
台数
1台
1台
1台
1台

風

管

種別
ビニル
径 1,600mm

布設長
Ｌ-50ｍ

ビニル
径 1,600mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

ビニル
径 1,600mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

1台
1台
1台
1台

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 51
改 52

改

正

現

（4）運転日数及び供用日数行（4）運転日数及び供用日数1）トンネル片押延長 500ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1（削除）2）トンネル片押延長 1,500ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｳ）集塵機 2,400ｍ3/min（64 kW）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2
1）トンネル片押延長 3,000ｍまでｱ）送風機 1,200ｍ3/min（55 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ13）トンネル片押延長 3,000ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｳ）送風機 2,000 kW（110 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3ｳ）送風機 2,000ｍ3/min（110 kW×2）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3ｴ）集塵機 2,400ｍ3/min（64 kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ4②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ4ｴ）集塵機 2,400ｍ3/min（64 kW）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3-1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3-1

上式中
Ｍ1
Ｍ2
Ｍ3
Ｍ4

上式中
：坑口 30mから500ｍまでの月数 ························ （月）：500ｍから2,500ｍまでの月数 ·························· （月）：2,500ｍから3,000ｍまでの月数 ························ （月）：150ｍから3,000ｍまでの月数 ·························· （月）Ｍ1 ：坑口 50ｍより500ｍまでの月数 ······················ （月）Ｍ2 ：500ｍから1,500ｍまでの月数 ························· （月）Ｍ3 ：1,500ｍから3,000ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ3-1 ：500ｍから3,000ｍまでの月数 ························· （月）新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 29 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 53
改 53

改

正

［解
説］
（1）換気設備図
トンネル延長現［解説］（1）換気設備図

500m

1,000m

1,500m

2,000m

2,500m3,000m

トンネル延長1200m /min
(55kw×2)

送風機

1500m 3/min(80kw×2)

送風機

2000m 3/min(110kw×2)

集塵機

2400m 3/min

風管φ1800mm

1,000ｍ
500ｍ

3

送風機

行

500mで設備替

2,500mで設備替※ 吸引捕集方式の集塵機は伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)の設備とする。

500ｍまで送風機 2,000ｍ3/min（75kW×1）
風 管1,600ｍｍ1,500ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）
送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2）
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,600ｍｍ
3,000ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）
送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2）
送風機 2,000ｍ3/min（110 kW×2）
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,600ｍｍ

2,000ｍ
1,500ｍ

拡散希釈方式(送気式)

拡散希釈方式(送気式)500ｍで拡散希釈方式(送気式)から吸引捕集方式(送気・吸引捕集式)に設備替

拡散希釈方式(送気式)500ｍで拡散希釈方式(送気式)から吸引捕集方式(送気・吸引捕集式)に設備替

1,500ｍで設備替※ 1 トンネル延長 3,000ｍまでは、風管径を 1,600mm とする。
※ 2 吸引捕集方式の集塵機は伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)の設備とする。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 30 －3,000ｍ6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

現 54
改 53

13-5 坑内外仮設車道（1）仮設車道
敷砂利の幅及び厚さは下表を標準とする。
種

別

坑 内
坑 外

岩種
単位

正

現

行

13-5 坑内外仮設車道（1）仮設車道
敷砂利の幅及び厚さは下表を標準とする。

岩Ⅰ

岩Ⅱ

40

30

厚 さ

cm

幅

ｍ

6.0

厚 さ

cm

20

幅

ｍ

6.0

記

事

種

現場の実情により計上する。

別

坑 内
坑 外

岩種
単位

岩Ⅰ

岩Ⅱ

40

30

厚 さ

cm

幅

ｍ

6.0

厚 さ

cm

20

幅

ｍ

6.0

記

事

現場の実情により計上する。

（人／㎥・ｈ／㎥ )岩
名種岩 Ⅰ ～ 岩 Ⅱ

記

坑外

0.009

換 坑外 8Ｈ1 方
○

坑内

0.056

坑外

0.050

称

工 費

運転手（特殊）機械損料 ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45 ㎥
材料費

敷砂利（再生砕石を標準とする。
）

事

敷砂利購入の場合のみ計上する。

別

ターンテーブル（2.2 kW）

単 位

数 量

台

1

種

岩 Ⅰ ～ 岩 Ⅱ

記

坑外

0.007

換 坑外 10Ｈ1 方
○

坑内

0.056

坑外

0.050

称

工 費

運転手（特殊）

材料費

敷砂利（再生砕石を標準とする。
）

事

敷砂利購入の場合のみ計上する。

（注）ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45 ㎥は、運転時間換算値損料を計上する。

13-6 ターンテーブル（1）設 備 標 準
ターンテーブルは、坑口から切羽までの距離が 300ｍに達した時から設備する。
種

岩
名

機械損料 ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45 ㎥（注）ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45 ㎥は、運転時間換算値損料を計上する。

現 55
改 55

（人／㎥・ｈ／㎥ )記

13-6 ターンテーブル（1）設 備 標 準
ターンテーブルは、坑口から切羽までの距離が 300ｍに達した時から設備する。
事

10ｔ車用

種

別

ターンテーブル（2.2 kW）（注 1）設備期間は、切羽が 300ｍに達した時から覆工完了までとする。
（注 2）作業坑に引き続き本坑を施行する場合は交点から切羽までの距離が 300ｍに達した時から設備す
る。

単 位

数 量

台

1

記

事

10ｔ車用

（注 1）設備期間は、切羽が 300ｍに達した時から覆工完了までとする。
（注 2）斜坑・横坑に引き続き本坑を施行する場合は交点から切羽までの距離が 300ｍに達した時から設備する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 31 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 56
改 56

改

正

現

（2）損料
1) ラフテレーンクレーン（油圧式16ｔ吊り）
賃 料（円）＝ 3×Ｍ×Ｙ
上式中Ｙ ：ラフテレーンクレーン賃料 ······························ （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ························ （月）2) トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝ 63×Ｍ×Ｓｈ

運転時間損料額（円）＝ 69×Ｍ×Ｓｈ

上式中

上式中

Ｓｈ ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の運転時間損料 ·· （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）Ｓｈ ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の運転時間損料 ·· （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）ｲ) 供用日当り損料ｲ) 供用日当り損料

供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓｋ

供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓｋ

上式中

上式中

Ｓｋ ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の供用日損料 ···· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）Ｓｋ ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の供用日損料···· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）ｳ) 燃 料 費ｳ) 燃 料 費

軽 油（円）＝Ｎ×63×Ｍ×Ｐ

軽 油（円）＝Ｎ×69×Ｍ×Ｐ

上式中

上式中

Ｎ ：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量 ····· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）

Ｎ ：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量····· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）13-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備、仮設車道、その他保安設備等の保守及び積卸設備等の運転に要する人員は
次による。
職

単 位

1 方当り編成人員

トンネル作業員人

1

坑内 8Ｈ1 方

機

工

〃

1

工

〃

1

電

（2）損料
1) ラフテレーンクレーン（油圧式16ｔ吊り）
賃 料（円）＝ 3×Ｍ×Ｙ
上式中Ｙ ：ラフテレーンクレーン賃料 ····························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················· （月）2) トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）ｱ) 運転時間当り損料

現 57
改 57

行

種

械

記

事

13-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備、仮設車道、その他保安設備等の保守及び積卸設備等の運転に要する人員は
次による。
単 位

1 方当り編成人員

トンネル作業員人

1

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

機

工

〃

1

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

電

工

〃

1

坑内 10Ｈ1 方（注 1）トンネル延長が 2km を超える場合は、2km を超える毎に、2km を超える部分に対し、
トンネル作業員を 1 名加算する。
（注 2）保守月数は、掘削開始より覆工完了までの期間とし、保守日数は 21 日／月とする。
（注 3）横抗がある場合はトンネル延長に作業坑延長を加算する。

職

種

械

記

事

（注 1）トンネル延長が 2km を超える場合は、2km を超える毎に、2km を超える部分に対し、
トンネル作業員を 1 名加算する。
（注 2）保守月数は、掘削開始より覆工完了までの期間とし、保守日数は 23 日／月とする。
（注 3）横抗がある場合はトンネル延長に横抗延長を加算する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 32 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 57
改 57

改

正

現

13-10-1 工事用電灯、電力設備費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとし、受電点が遠隔地にある場合
は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費(円／ｍ)＝Ｅ-1／Ｌ1 又はＥ-2／Ｌ1
上式中
Ｌ1 :トンネル延長 ········································· （ｍ）

行

13-10-1 工事用電灯、電力設備費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとし、受電点が遠隔地にある場合
は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費(円／ｍ)＝Ｅ-1／Ｌ1 又はＥ-2／Ｌ1
上式中
Ｌ1 :トンネル延長 ········································ （ｍ）

トンネル延長工事用電灯、電力設備費（万円）

トンネル延長工事用電灯、電力設備費（万円）

0km～3.0km 未満

Ｅ-1 ＝ 1,130 ＋ 1,706 × Ｌ2＋ 267 × Ｌ22＋ 153×Ｍ
Ｅ-2 ＝ 1,066 ＋ 1,675 × Ｌ2＋ 218 × Ｌ22＋ 173×Ｍ

0km～3.0km 未満

Ｅ-1 ＝ 892 ＋ 1,548 × Ｌ2＋ 157 × Ｌ22＋ 135×Ｍ
Ｅ-2 ＝ 969 ＋ 1,349 × Ｌ2＋ 169 × Ｌ22＋ 154×Ｍ

上式中Ｅ-1 : 岩ⅠS・岩ⅠL、工事用電灯、電力設備 ······················· （万円）
Ｅ-2 : 岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ、工事用電灯、電力設備 ··········· （万円）
Ｌ2 :トンネル延長 ··············································· （km）
Ｍ : 掘削開始から覆工完了までの月数 ···························· （月）（注 1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業
坑の掘削開始からとして上式にて算出する。
（注 2）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

上式中Ｅ-1 : 岩ⅠL・岩ⅠLS、工事用電灯、電力設備 ····················· （万円）
Ｅ-2 : 岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ、工事用電灯、電力設備··········· （万円）
Ｌ2 :トンネル延長 ·············································· （km）
Ｍ : 掘削開始から覆工完了までの月数 ··························· （月）（注 1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算し、Ｍは斜坑・横坑の掘削開始からとして上式にて算出する。
（注 2）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 33 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 58
改 58

改

正

現

13-10-2 電気料金
電力量料金
パターン別トンネル１ｍ当り電力量料金(円／ｍ)＝Ｅ1-１／Ｌ1 又はＥ1-2／Ｌ1

行

13-10-2 電気料金
電力量料金
パターン別トンネル１ｍ当り電力量料金(円／ｍ)＝Ｅ1-１／Ｌ1 又はＥ1-2／Ｌ1

Ｅ1-1＝ Ｖ×Σ1-1×ｅ1×α ･･････････････････････････････岩ⅠS・岩ⅠL 対応
Ｅ1-2＝ Ｖ×Σ1-2×ｅ1×α ･･････････････････････････････岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ対応
上式中Ｅ1-1 ：パターン別（岩ⅠS・岩ⅠL）電力量料金総額 ··············· （円）Ｅ1-2 ：パターン別（岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ）電力量料金総額 ·· （円）Ｖ ：掘削設計総数量 ········································ （㎥）Σ1-1 ：岩ⅠS・ⅠL掘削設計1㎥当り電力量 ························ （kWh/ ㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量 ········· （kWh/ ㎥）
ｅ1 ：電力会社別電力量料金 ·································· （円/ kWh）
α ：臨時電力補正 ·························· 1年未満 1.20
1年以上 1.00
Ｌ1 ：トンネル延長 ·········································· （ｍ）

Ｅ1-1＝ Ｖ×Σ1-1×ｅ1×α ･･････････････････････････････岩ⅠL・岩ⅠLS 対応
Ｅ1-2＝ Ｖ×Σ1-2×ｅ1×α ･･････････････････････････････岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ対応
上式中Ｅ1-1 ：パターン別（岩ⅠL・岩ⅠLS）電力量料金総額 ············ （円）Ｅ1-2 ：パターン別（岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ）電力量料金総額 ·· （円）Ｖ ：掘削設計総数量 ······································· （㎥）Σ1-1 ：岩ⅠL・ⅠLS掘削設計1㎥当り電力量 ····················· （kWh/ ㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量········· （kWh/ ㎥）
ｅ1 ：電力会社別電力量料金 ································· （円/ kWh）
α ：臨時電力補正 ························· 1年未満 1.20
1年以上 1.00
Ｌ1 ：トンネル延長 ········································· （ｍ）

Σ1 の 値Σ1 の 値ト ン ネ ル 延 長
0 km～ 3.0km 未満掘削 1 ㎥ 当 り 電 力 量

ト ン ネ ル 延 長

Σ1-1 ＝ 7.60 - 3.21 ×Ｌ2＋ 0.27×Ｍ
Σ1-2 ＝ 12.2 - 2.49 ×Ｌ2＋ 0.25×Ｍ

上式中Σ1-1 ：岩ⅠS・ⅠL掘削設計1㎥当り電力量 ························· （kWh/ ㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量 ·········· （kWh/ ㎥）
Ｌ2 ：トンネル延長 ··········································· （km）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ························· （月）（注1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業坑の掘削開始からとして算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）掘削設計数量は、掘削基準面以上を対象とする。また、インバ-トの掘削数量は対象としない。
（注4）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

0 km～ 3.0km 未満掘削 1 ㎥ 当 り 電 力 量
Σ1-1 ＝ 5.07 - 1.90 ×Ｌ2＋ 0.40×Ｍ
Σ1-2 ＝ 9.72 - 0.01 ×Ｌ2＋ 0.28×Ｍ

上式中Σ1-1 ：岩ⅠL・ⅠLS掘削設計1㎥当り電力量 ·······················（kWh/ ㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量···········（kWh/ ㎥）
Ｌ2 ：トンネル延長 ···········································（km）Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ·························（月）（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算し、Ｍは斜坑・横坑の掘削開始からとして算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）掘削設計数量は、掘削基準面以上を対象とする。また、インバ-トの掘削数量は対象としない。
（注4）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設
備の場合は別途積算する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 34 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 59
改 59

改

正

現

14-2 役 務 費
14-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金(円／ｍ)＝Ｅ2-１／Ｌ1 又はＥ2-2／Ｌ1

行

14-2 役 務 費
14-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金(円／ｍ)＝Ｅ2-１／Ｌ1 又はＥ2-2／Ｌ1

Ｅ2-1＝ Σ2-1×ｅ2×Ｍ×0.85×α ······················ 岩ⅠL・岩ⅠLS対応
Ｅ2-2＝ Σ2-2×ｅ2×Ｍ×0.85×α ······················ 岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ対応
上式中Ｅ2-1 ：パターン別（岩ⅠS・岩ⅠL）基本料金総額 ················· （円）Ｅ2-2 ：パターン別（岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ）基本料金総額 ···· （円）Σ2-1 ：岩ⅠS・岩ⅠL 1月当り契約電力 ··························· （kW）
Σ2-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ1月当り契約電力 ··············· （kW）
ｅ2 ：電力会社別基本料金 ···································· （円/ kW）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ························ （月）α ：臨時電力補正 ·········································· 1年未満 1.20
1年以上 1.00
Ｌ1 ：トンネル延長 ·········································· （ｍ）

Ｅ2-1＝ Σ2-1×ｅ2×Ｍ×0.85×α ······················岩ⅠL・岩ⅠLS対応
Ｅ2-2＝ Σ2-2×ｅ2×Ｍ×0.85×α ······················岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ対応
上式中Ｅ2-1 ：パターン別（岩ⅠL・岩ⅠLS）基本料金総額 ·············· （円）Ｅ2-2 ：パターン別（岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ）基本料金総額 ···· （円）Σ2-1 ：岩ⅠL・岩ⅠLS1月当り契約電力 ························· （kW）
Σ2-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ1月当り契約電力 ·············· （kW）
ｅ2 ：電力会社別基本料金 ··································· （円/ kW）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················· （月）α ：臨時電力補正 ········································· 1年未満 1.20
1年以上 1.00
Ｌ1 ：トンネル延長 ········································· （ｍ）

Σ2 の 値Σ2 の 値ト ン ネ ル 延 長
0 km～ 3.0km 未満

1 月 当 り 契 約 電 力
Σ2-1＝ 325 ＋ 14.4 × Ｌ2
Σ2-2＝ 376 ＋ 14.7 × Ｌ2

ト ン ネ ル 延 長
0 km

上式中
Σ2-1 ：岩ⅠS・岩ⅠL 1月当り契約電力 ···························· （kW）
Σ2-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ1月当り契約電力 ················ （kW）
Ｌ2 ：トンネル延長 ··········································· （km）
（注1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算して算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

～ 3.0km 未満

1 月 当 り 契 約 電 力
Σ2-1＝ 309 ＋ 29.9 × Ｌ2
Σ2-2＝ 399 ＋ 21.9 × Ｌ2

上式中
Σ2-1 ：岩ⅠL・岩ⅠLS1月当り契約電力 ···························（kW）Σ2-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ1月当り契約電力 ················（kW）Ｌ2 ：トンネル延長 ···········································（km）（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算して算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 35 －

6-3-3 新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 60
改 60

改

正

現

14-2-2 工事用借地費

行14-2-2 工事用借地費

工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、付属設備等工事に必要な借地費をい工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。

い、算出は次式による。

Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ

Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ

上式中

上式中

Ｘ ：工事用借地費……………………………………………………………（円）Ｘ ：工事用借地費……………………………………………………………（円）Ａ ：工事用借地面積…………………………………………………………（㎡）

Ａ ：工事用借地面積…………………………………………………………（㎡）

Ｂ ：借地単価 ………………………………………………………………（円／㎡･月）

Ｂ ：借地単価 ………………………………………………………………（円／㎡･月）

Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間）……………………………………（月）Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間）……………………………………（月）

Ａ の 値

Ａ の 値

トンネル延長1,000ｍ未満

1,000ｍ以上 2,000ｍ未満

2,000ｍ以上 4,500ｍ未満トンネル延長1,000ｍ未満

1,000ｍ以上 2,000ｍ未満

2,000ｍ以上 4,500ｍ未満借 地 面 積

3,700

5,000

6,300

借 地 面 積

3,700

5,000

6,300

（注 1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注 2）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑の延長を合算する。

（注 1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注 2）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑の延長を合算する。

新幹線トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 36 －

6-3-4ページ

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

行

表紙

６－３－４

６－３－４

新幹線トンネル山岳工法（発破ベルコン方式）

新幹線トンネルＮＡＴＭ（発破ベルコン方式）

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 1 －6-3-4ページ

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-1

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 2 －行

6-3-4ページ

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-2

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 3 －行

6-3-4ページ

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-3

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 4 －行

6-3-4ページ

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-4

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 5 －行

6-3-4ページ

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-5

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 6 －行

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現1
改1

現2
改1
改2

現3
改3

改

正

現

行

1 適用範囲1 適用範囲この要領は、発破掘削のＮＡＴＭにより新幹線トンネルを構築する場合で、下記を適用範囲とする。
この要領は、発破掘削の山岳工法により新幹線トンネルを構築する場合で、下記を適用範囲とする。
(1) ずり搬出距離（本坑片押し延長＋作業坑延長）が3,000ｍを超えるトンネル。
(1) ずり搬出距離（本坑片押し延長＋斜坑・横坑延長）が3,000ｍを超えるトンネル。
(2) 湧水並びに地質は普通一般とする。
(2) 湧水並びに地質は普通一般とする。
(3) 掘削方式は、油圧さく岩機による発破工法とする。
(3) 掘削は、油圧さく岩機による発破方式とする。
(4) 掘削工法は、全断面工法又は補助ベンチ付全断面工法とする。
(4)
工法は、全断面又は補助ベンチ付全断面とする。
(5) ずり搬出は連続ベルトコンベヤ（以下、連続ベルコンという）を基本とする。
(5) ずり搬出は連続ベルトコンベヤ（以下、連続ベルコンという）を基本とする。
但し連続ベルコンの初期配置が完了するまでの間、延長300ｍはタイヤ方式とする。
但し連続ベルコンの初期配置が完了するまでの間、延長300ｍはタイヤ方式とする。
(6) 作業坑交点部から短い区間の本坑掘削は、タイヤ方式を原則とする。
(6) 斜坑・横坑交点部から短い区間の本坑掘削は、タイヤ方式を原則とする。
(7) インバート掘削に伴うずり搬出は、タイヤ方式とする。
(7) インバート掘削に伴うずり搬出は、タイヤ方式とする。
(8) トンネル片押延長は、概ね6.0㎞までとする。
(8) トンネル片押延長は、概ね6.0㎞までとする。
〔解 説〕
〔解 説〕
(1) トンネルの掘削工法は、施工法、経済性に最も大きな影響を与えるため、支保パターンのように地(1) トンネルの掘削工法は、施工法、経済性に最も大きな影響を与えるため、支保パターンのように地山に合山に合わせて、その都度変更すべきものでなく、1本のトンネル全体として工法を考えなければならない。
わせて、その都度変更すべきものでなく、1本のトンネル全体として工法を考えなければならない。
(2) 適用範囲におけるずり搬出距離とは、作業坑がある場合、本坑交点部から本坑到達地点までの片押(2) 適用範囲におけるずり搬出距離とは、斜坑・横坑がある場合、本坑交点部から本坑到達地点までの片押しし延長が長い区間に作業坑延長を加算した距離である。作業坑が無い場合は、本坑延長とする。
延長が長い区間に斜路・横坑延長を加算した距離である。斜坑・横坑が無い場合は、本坑延長とする。
(3) 作業坑を必要とする場合は、関係部分を修正すること。
(3) 斜路、横坑、立坑を必要とする場合は、関係部分を修正すること。
(4) 普通一般と考える岩種は、下記岩種分類表とする。また部分的に風化帯、断層破砕帯などが点在し(4) 普通一般と考える岩種は、下記岩種分類表とする。また部分的に風化帯、断層破砕帯などが点在したり、たり、多少の湧水を含む場合も、この範囲とした。
多少の湧水を含む場合も、この範囲とした。
上記以外の地質に対してもこの要領を参考として査定することができる。
上記以外の地質に対してもこの要領を参考として査定することができる。
(5) 補助ベンチ付全断面工法の上半と下半の境界はＳＬとし、ベンチ長は2～4ｍ程度の併進とする。
(5) 補助ベンチ付全断面工法の上半と下半の境界はＳＬとし、ベンチ長は4ｍ程度の併進とする。
(6) 連続ベルトコンベヤ方式によるずり搬出は、坑内から連続ベルコン、作業坑固定ベルコン、坑外固定ベル(6) 連続ベルトコンベヤ方式によるずり搬出は、坑内から連続ベルコン、斜坑・横坑固定ベルコン、坑外固定
コンにより運搬して一旦坑口付近に堆積し、ここからダンプトラックにより土捨することを標準としていベルコンにより運搬して一旦坑口付近に堆積し、ここからダンプトラックにより土捨することを標準としるので、この要領によりがたい場合は、本要領を参考とし現場の実情に合った積算をしなければならない。
ているので、この要領によりがたい場合は、本要領を参考とし現場の実情に合った積算をしなければならな(7) 変形余裕を設計図書等に明示した場合は、掘削設計断面に加算する。
い。
(8) 地形・地質・湧水等により補助工法を必要とする場合は、サイクルタイムを別途検討する。
(7) 変形余裕を設計図書等に明示した場合は、掘削設計断面に加算する。
(9) この要領の岩別は、下記の地山分類基準による。
(8) 地形・地質・湧水等により補助工法を必要とする場合は、サイクルタイムを別途検討する。
(9) この要領の岩別は、下記の地山分類基準による。
2 基本事項

2 基本事項2-1 労働時間
1日労働時間は、原則として次の表による。
作
坑

業
外

内

設
掘

坑内作業

備

容
関

さ

吹

係

2-1 労働時間
1日労働時間は、原則として次の表による。

作業方数
1

実働時間
8 時 間

実 作 業 時 間
7 時 間

作

2

8 時 間

7 時 間

坑内作業

坑

業
外

く
付

坑 内 関 連 坑 外 作 業

設
掘
吹

備

容
関

さ

係

作業方数
1

実働時間
8 時 間

実 作 業 時 間
7 時 間

2

10 時 間9 時 間

1

10 時 間9 時 間

2

10 時 間9 時 間

1

10 時 間

9 時 間

1

8 時 間

7 時 間

く
付

ロックボルトロックボルト
坑内作業（コンクリート）

内

1

8 時 間

7 時 間

2

8 時 間

7 時 間

1

8 時 間

7 時 間

（削除）

坑内作業（コンクリート）
坑 内 関 連 坑 外 作 業

坑 内 関 連 坑 外 作 業

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 7 －6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

現3
改3

正

現
（新設）

なお、時間帯については、通常の場合次を標準とする。
2の方

1の方

8

9

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

跡片付け0.5時間

準備0.5時間

行

24

1

2

跡片付け0.5時間
準備0.5時間
休憩
1時間

休憩
1時間
実作業3.5時間
実働4時間

実作業3.5時間

実作業3.5時間

実働4時間

実働4時間

実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

拘束時間9時間

2-2 労務賃金
2-2 労務賃金

割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。

割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。
職 種

作 業 条 件

方 数加算する諸手当その他

（β×θ）

職 種

（削除）
全職種

坑外

8時間

昼 1方

な

し

坑外

8時間

昼夜2方

深

夜

坑内

8時間

昼 1方

な

し

坑内

8時間

昼夜2方

深

夜

0.063 × θ
0.063 × θ

2-3 1箇月作業日数
1箇月間の現場作業日数は、平均21日とする。
〔解 説〕
作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均21日を現場の実作業日数とした。

6-3-4

全職種

作 業 条 件

方 数加算する諸手当その他

坑外
坑内

8時間
8時間

昼 1方

な

坑外 10時間

昼 1方

時

外

0.313 × θ

坑外 10時間

昼夜2方

時間外・深夜0.406 × θ

坑内 10時間

昼 1方

時

外

0.313 × θ

坑内 10時間

昼夜2方

時間外・深夜0.406 × θ

し間
間

2-3 1箇月作業日数
1箇月間の現場作業日数は、平均23日とする。
〔解 説〕
作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均23日を現場の実作業日数とした。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 8 －（β×θ）

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

正

現

行

現8
改8

（2）ダンプトトラックによるずり搬出・連続ベルコンの初期配置のための掘削（坑口または作業坑交点部から300ｍ区間）
・作業坑交点部から短い区間の本坑掘削（2）ダンプトトラックによるずり搬出・連続ベルコンの初期配置のための掘削（坑口または斜坑・横坑交点部から300ｍ区間）
・斜坑・横坑交点部から短い区間の本坑掘削

現 10
改 10

5 トンネル掘削工

5 トンネル掘削工

5-1 掘削工

5-1 掘削工

5-1-1 労務費

5-1-1 労務費
Ｔ1
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別掘削1m当り所要人工 ······················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ1 ：パターン別掘削時分 ································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

Ｔ1
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別掘削1m当り所要人工 ························ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）
Ｔ1 ：パターン別掘削時分 ·································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

名

称

トンネル世話役

単位
人

1方当り掘削編成人員
全 断 面 工 法
1

記

補助ベンチ付1事
坑内 8Ｈ2 方

トンネル特殊工 〃55
坑内 8Ｈ2 方
切羽監視責任者
1
1
坑内 8Ｈ2 方（トンネル世話役） 〃（注1）ずり搬出が連続ベルコン方式による編成人員は、掘削延長に拘らず同一とする。
（注2）ずり搬出がタイヤ方式による編成人員は、掘削延長（本坑＋作業坑延長）が1.5ｋmを超える部分に対しトンネル特殊工1人を追加する。

現 11
改 11

名

称

トンネル世話役

単位
人

1方当り掘削編成人員
全 断 面 工 法
1

補助ベンチ付
1記

坑内 10Ｈ2 方トンネル特殊工 〃55
坑内 10Ｈ2 方
切羽監視責任者
1
1
坑内 10Ｈ2 方（トンネル世話役） 〃（注1）ずり搬出が連続ベルコン方式による編成人員は、掘削延長に拘らず同一とする。
（注2）ずり搬出がタイヤ方式による編成人員は、掘削延長（本坑＋斜坑・横坑延長）が1.5ｋmを超える部分に対しトンネル特殊工1人を追加する。

5-1-3 火 薬 取 扱 い 費

5-1-3 火 薬 取 扱 い 費
1Ｍ＝ ――― ································· （※）ℓ2
上式中Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工 ······················· （人／ｍ）(特殊作業員 坑外8Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ··································· （ｍ／方）

6-3-4

事

1
Ｍ＝ ――― ································· （※）ℓ2
上式中Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工 ······················ （人／ｍ）(特殊作業員 坑外10Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ·································· （ｍ／方）

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 9 －6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 12
改 12

改

正

現
5-1-4 機械設備費
Ⅰ．さ く 岩 設 備（1） 設 備 標 準

5-1-4 機械設備費
Ⅰ．さ く 岩 設 備（1） 設 備 標 準
工

法

種

別

単位

数量

全
断
面 ドリルジャンボ(ﾎｲｰﾙ式)
台
補助ベンチ付全断面 大 型 ブ レ ー カ〃（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

現 14
改 14

行

記

事

1

3ﾌﾞ-ﾑ2ﾊﾞｽｹｯﾄ170超級

1

油圧式 1300kg 20ｔ級

工

法

種

単位

別

全
断
面 ドリルジャンボ(ﾎｲｰﾙ式)
台
補助ベンチ付全断面 大 型 ブ レ ー カ〃（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

（注2） ドリルジャンボは、ドリフタ油圧式170kg級を含む。

（注2） ドリルジャンボは、ドリフタ油圧式170kg級を含む。

（注3） 大型ブレーカは、ベースマシンを含む。
（注4） 大型ブレーカ油圧式1,300ｋｇ 20ｔ級は、排出ガス対策型（第3次基準値）、ドリルジャン
ボは排出ガス対策型（第3次基準値）とする。

（注3） 大型ブレーカは、ベースマシンを含む。

Ⅱ．ず り 積 機

記事

13ﾌﾞ-ﾑ2ﾊﾞｽｹｯﾄ170超級

1

油圧式 1300kg 20ｔ級

（注4） 大型ブレーカ油圧式1,300ｋｇ 20ｔ級は、排出ガス対策型（第2次基準値）、ドリルジャンボは排出ガス対策型（第1次基準値）とする。

Ⅱ．ず り 積 機(1) 設 備 標 準工数量(1) 設 備 標 準法

全断面・補助ベンチ付全断面

種

別

単位

数量

記

事

ホイールローダ 3.0㎥台

1

ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式

バックホウ 0.8㎥

〃

1

ｸﾛ-ﾗ型

工

法

全断面・補助ベンチ付全断面

種

別

単位

数量

記

事

ホイールローダ 3.0㎥台

1

ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式

バックホウ 0.8㎥

〃

1

ｸﾛ-ﾗ型

（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

（注2） ホイールローダは、トンネル専用機排出ガス対策型（第2次基準値）、（注2） ホイールローダ及びバックホウは、トンネル専用機排出ガス対策型（第2次基準値）とする。

バックホウは、排出ガス対策型（第3次基準値）とする。

現 15
改 15

Ⅲ．ず り 搬 出 設 備（連続ベルトコンベヤ方式）
ずり搬出は連続ベルトコンベヤ方式によるものとする。但し、連続ベルコンの初期設置に要する本坑掘削（延長300ｍ）および作業坑交点部から片押し延長が短い区間の本坑掘削は、ダンプトラック（23ｔ）により運搬することとする。
ア）ベルコンの組合せ
本坑正面からの掘削
連続ベルコン→坑外固定ベルコン
作業坑からの掘削
連続ベルコン→作業坑ベルコン→坑外固定ベルコンイ）連続ベルコンを構成する各延長
Ｌ＝本坑片押し延長ｍ
坑口から掘削到達点まで（但し、作業坑がある場合は作業坑交点部
から片押し延長が長い方の掘削到達点まで）
Ｌｂ1：総機長＝本坑片押し延長－80ｍ（掘進到達点～テールピース間距離）＝Ｌ-80ｍ
Ｌｂ2：初期配置延長＝250ｍ
Ｌｂ3：中間部延長＝本坑片押し延長-初期配置延長-（到達点～テールピース）＝Ｌ-330ｍ
Ｌｂ4：吊りチェーン支持延長＝400ｍ
Ｌｂ5：吊りチェーン支持延べ延長＝Ｌｂ3＝Ｌ－330ｍ
Ｌｂ6：鳥居建枠支持延長＝48ｍ
Ｌｂ7：鳥居建枠支持延べ延長＝Ｌｂ3－Ｌｂ4＝Ｌ－730ｍ
Ｌｂ8：ブレース支持延べ延長＝Ｌｂ3－Ｌｂ4－Ｌｂ6＝Ｌ－330－400－48＝Ｌ-778ｍ

6-3-4

Ⅲ．ず り 搬 出 設 備（連続ベルトコンベヤ方式）
ずり搬出は連続ベルトコンベヤ方式によるものとする。但し、連続ベルコンの初期設置に要する本坑掘削（延長300ｍ）および斜坑・横坑交点部から片押し延長が短い区間の本坑掘削は、ダンプトラック（23ｔ）により運搬することとする。
ア）ベルコンの組合せ
本坑正面からの掘削
連続ベルコン→坑外固定ベルコン
斜坑・横坑からの掘削
連続ベルコン→斜坑・横坑ベルコン→坑外固定ベルコンイ）連続ベルコンを構成する各延長
Ｌ＝本坑片押し延長ｍ
坑口から掘削到達点まで（但し、斜坑・横坑がある場合は斜坑・横坑交点部から片押し延長が長い方の掘削到達点まで）
Ｌｂ1：総機長＝本坑片押し延長－80ｍ（掘進到達点～テールピース間距離）＝Ｌ-80ｍ
Ｌｂ2：初期配置延長＝250ｍ
Ｌｂ3：中間部延長＝本坑片押し延長-初期配置延長-（到達点～テールピース）＝Ｌ-330ｍ
Ｌｂ4：吊りチェーン支持延長＝400ｍ
Ｌｂ5：吊りチェーン支持延べ延長＝Ｌｂ3＝Ｌ－330ｍ
Ｌｂ6：鳥居建枠支持延長＝48ｍ
Ｌｂ7：鳥居建枠支持延べ延長＝Ｌｂ3－Ｌｂ4＝Ｌ－730ｍ
Ｌｂ8：ブレース支持延べ延長＝Ｌｂ3－Ｌｂ4－Ｌｂ6＝Ｌ－330－400－48＝Ｌ-778ｍ

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 10 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 15
改 15

改

正

現

(1) 設 備 標 準
連続ベルトコンベヤ方式（掘削延長300ｍから掘削完了まで）・搬 出 量300ｔ/時間
・ベルト幅
610ｍｍ
・設置延長
本坑片押し延長－80ｍを基本とする。
連続ベルコン延長とは、テールピースからメインドライブまでの距離をいう。
・設置箇所
メインドライブ、ストレージカセットは坑内に設置するものとする。
・自走式クラッシャー トンネルに地山等級岩Ⅲ～Ⅳが出現する場合の機種は132ｋｗ級とし、それ以外は90ｋｗ級とする。
工法

全断面・補助ベンチ付全断面

岩 別

機 種

規 格

台 数

1台
メインドライブ連
必要台数
中間ブースタードライブ
続
貯蔵量300ｍ
1台
ベ ストレージカセット
ル
45kw級
1台
テールピース
コ
610ｍｍ
岩Ⅰ～岩Ⅳ ン 中間部ベルトｍ
自走式クラッシャー

坑外固定ベルコン

300ｔ/ｈ30ｋｗ 25ｍ

作業坑ベルコン

備 考(1) 設 備 標 準
連続ベルトコンベヤ方式（掘削延長300ｍから掘削完了まで）・搬 出 量300ｔ/時間
・ベルト幅
610ｍｍ
・設置延長
本坑片押し延長－80ｍを基本とする。
連続ベルコン延長とは、テールピースからメインドライブまでの距離をいう。
・設置箇所
メインドライブ、ストレージカセットは坑内に設置するものとする。
・自走式クラッシャー トンネルに地山等級岩Ⅲ～Ⅳが出現する場合の機種は132ｋｗ級とし、それ以外は90ｋｗ級とする。
工

法

岩 別

次表による
次表による

必要長

行

全断面・補助ベンチ付全断面

岩Ⅰ～岩Ⅳ

機 種

規 格

台 数

1台
メインドライブ連
必要台数
中間ブースタードライブ
続
貯蔵量300ｍ
1台
ベ ストレージカセット
ル
45kw級
1台
テールピース
コ
610ｍｍ
ｍ
ン 中間部ベルト

1台

90 ｋ ｗ 級 ま たは132ｋｗ級

自走式クラッシャー

1式

固定式

坑外固定ベルコン

1式

現地の実情による

斜坑、横坑ベルコン

300ｔ/ｈ30ｋｗ 25
ｍ

備 考
次表による
次表による

必要長

1台

90 ｋ ｗ 級 ま たは132ｋｗ級

1式

固定式

1式

現地の実情による（注1） 中間ブースタードライブは、延長と勾配に応じて所要の位置に配置する。
（注2） 中間部ベルトには、ローラー、サイドフレーム、吊りチェーン、支持架台等を含む。
（注3） 自走式クラッシャーは、ジョークラッシャーを標準とする。

（注1） 中間ブースタードライブは、延長と勾配に応じて所要の位置に配置する。
（注2） 中間部ベルトには、ローラー、サイドフレーム、吊りチェーン、支持架台等を含む。
（注3） 自走式クラッシャーは、ジョークラッシャーを標準とする。

8) 坑外固定ベルコン
坑外固定ベルコンとは、連続ベルコン終点からずり仮置き場までの乗り継ぎベルコンである。
標準ベルコン機長は25ｍとする。
作業坑ベルコンについても、坑外固定ベルコンへの乗り継ぎ方式とする。
ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額 ········· （円／ｍ）

8) 坑外固定ベルコン
坑外固定ベルコンとは、連続ベルコン終点からずり仮置き場までの乗り継ぎベルコンである。
標準ベルコン機長は25ｍとする。
斜坑・横坑ベルコンについても、坑外固定ベルコンへの乗り継ぎ方式とする。
ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額········· （円／ｍ）

現 20
改 20

ｈ ：パターン別1サイクル中のずり積みｸﾗｯｼｬｰ投入時分＋15分 · （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）
Ｓh ：坑外固定ベルコンの運転1時間当り損料 ················· （円）6-3-4

ｈ ：パターン別1サイクル中のずり積みｸﾗｯｼｬｰ投入時分＋15分· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）
Ｓh ：坑外固定ベルコンの運転1時間当り損料 ················ （円）新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 11 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 21
改 21

改

正

現

9)

作業坑ベルコン（搬出勾配+6％以上）（削除）ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額 ········· （円／ｍ）
ｈℓ1
Ｓh：パターン別1サイクル中のずり積みｸﾗｯｼｬｰ投入時分＋15分 · （分）：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）：作業坑ベルコン(搬出勾配+6％以上)の運転1時間当り損料 ························· （円）行

9)

斜坑ベルコン
斜坑用ベルコンは、搬出勾配が＋6％以上の場合に適用する。
ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額········· （円／ｍ）
ｈℓ1
Ｓh：パターン別1サイクル中のずり積みｸﾗｯｼｬｰ投入時分＋15分· （分）：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）：斜坑ベルコンの運転1時間当り損料 ···················· （円）ｲ) 供 用 日 損 料
30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）
Ｓ ：パターン別月進 ······································ （ｍ／月）
Ｓk ：作業坑ベルコン(搬出勾配+6％以上)の供用日当り損料 ···························· （円）ｲ) 供 用 日 損 料
30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：パターン別月進 ····································· （ｍ／月）
Ｓk ：斜坑ベルコンの供用日当り損料 ······················· （円）10) 作業坑ベルコン（＋6％未満及び下り勾配）（削除）ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額 ········· （円／ｍ）

10) 横坑ベルコン
横坑ベルコンは、搬出勾配が＋6％未満及び下り勾配の場合に適用する。
ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額········· （円／ｍ）

ｈ ：パターン別1サイクル中のずり積みｸﾗｯｼｬｰ投入時分＋15分 · （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）
Ｓh ：作業坑ベルコン(＋6％未満及び下り勾配)の
運転1時間当り損料 ························· （円）ｲ) 供 用 日 損 料

ｈ
ℓ1
Ｓh

：パターン別1サイクル中のずり積みｸﾗｯｼｬｰ投入時分＋15分· （分）：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）：横坑ベルコンの運転1時間当り損料 ···················· （円）ｲ) 供 用 日 損 料

30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）
Ｓ ：パターン別月進 ······································ （ｍ／月）
Ｓk ：作業坑ベルコン(＋6％未満及び下り勾配)の
供用日当り損料 ···························· （円）

6-3-4

30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：パターン別月進 ····································· （ｍ／月）
Ｓk ：横坑ベルコンの供用日当り損料 ······················· （円）新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 12 －

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新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 22
改 22

改

正

現

Ⅳ．ず り 搬 出 設 備（ダンプトラック）（1) 設 備 標 準
連続ベルトコンベヤ方式によれない初期設置が完了するまでの本坑掘削（延長300ｍ）および作業坑交点部
から短い区間の本坑掘削は、ダンプトラック（23～25ｔ）により運搬することとする。
なお、ダンプトラック（23～25ｔ）は、トンネル工事用排出ガス対策型（第2次基準値）とする。

工

法

岩 別

全断面・補助ベンチ付全断面

岩Ⅰ～岩Ⅳ

2台

3台

4台

5台

130

830

1,670

2,500

（注1） 坑口から切羽までの運搬距離である。
（注2） 坑口から仮置場までの標準的な距離を含んでいる。
（注3） 連続ベルコンの初期設置区間および作業坑交点から短い区間のずり搬出。
現 23
改 23

Ⅳ．ず り 搬 出 設 備（ダンプトラック）（1) 設 備 標 準
連続ベルトコンベヤ方式によれない初期設置が完了するまでの本坑掘削（延長300ｍ）および斜坑・横坑交点部から短い区間の本坑掘削は、ダンプトラック（23～25ｔ）により運搬することとする。
なお、ダンプトラック（23～25ｔ）は、トンネル工事用排出ガス対策型（第2次基準値）とする。

記 事

設備台数別距離（ｍ）

6 支保工
6-1 吹付コンクリート
6-1-1 労務費

工6-1-3 混合法

岩 別

全断面・補助ベンチ付全断面

岩Ⅰ～岩Ⅳ

設備台数別距離（ｍ）
2台

3台

4台

5台

130

830

1,670

2,500

6 支保工
6-1 吹付コンクリート
6-1-1 労務費

費

Ｔ2
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り吹付コンクリート所要人工 ·········· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ2 ：パターン別吹付時分 ································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

6-1-3 混合費

吹付コンクリートの混合設備はバッチャープラントとする。
1
Ｍ＝ ――― ………………………………………………（※）ℓ
上式中Ｍ ：パタ-ン別掘削1ｍ当り所要人工 ························ （人／ｍ）

吹付コンクリートの混合設備はバッチャープラントとする。
1
Ｍ＝ ――― ………………………………………………（※）ℓ
上式中Ｍ ：パタ-ン別掘削1ｍ当り所要人工 ······················· （人／ｍ）（特殊作業員 坑外8Ｈ2方）：パタ-ン別1方進行 ···································· （ｍ／方）（特殊作業員 坑外10Ｈ2方）：パタ-ン別1方進行 ··································· （ｍ／方）ℓ

6-1-4 機 械 設 備 費
Ⅰ．吹付機械
（1）設 備 標 準
名称
コンクリート吹付機

記 事（注1） 坑口から切羽までの運搬距離である。
（注2） 坑口から仮置場までの標準的な距離を含んでいる。
（注3） 連続ベルコンの初期設置区間および斜坑・横坑交点から短い区間のずり搬出。

Ｔ2
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り吹付コンクリート所要人工 ··········· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）
Ｔ2 ：パターン別吹付時分 ·································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）
現 24
改 24

行

諸
元
吐出量6～22㎥級

単位
台

数量
1

記
事
湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・エレクタ型（注1）設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。
（注2）コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第3次基準値）とする。

6-3-4

ℓ

6-1-4 機 械 設 備 費
Ⅰ．吹付機械
（1）設 備 標 準
名称
コンクリート吹付機

諸元
吐出量6～22㎥級

単位
台

数量
1

記
事
湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・エレクタ型（注1）設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。
（注2）コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第1次基準値）とする。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 13 －

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新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 27
改 27

現 28
改 28

改

正

現

行

（2） 損
料
運転時間及び供用日損料は、パターン毎にトンネル全長を対象として算出する。
1) 運 転 時 間 損 料Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ＋ ――― × Ｎ2 ＋ 10 ｝× ―― × ―― × Ｓh
60
150
ℓ1
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ············· （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················· （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ） ··············· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）
Ｓh ：トラックミキサの運転時間当り損料 ···················· （円）（2） 損
料
運転時間及び供用日損料は、パターン毎にトンネル全長を対象として算出する。
1) 運 転 時 間 損 料Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ＋ ――― × Ｎ2 ＋ 10 ｝× ―― × ―― × Ｓh
60
150
ℓ1
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ············ （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················ （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ）··············· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）
Ｓh ：トラックミキサの運転時間当り損料 ··················· （円）

（3) 燃

（3) 燃

料

費

Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ ＋ ――― × Ｎ2 ＋10 ｝× ―― × ―― ×Ｎ3 ×Ｐ
60
150
ℓ1
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り燃料費 ····················· （円／ｍ）
Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）
Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ） ··············· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ··················· 共通積算要領による。
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················· （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）

6-3-4

料

費

Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 Ｖ ＋ ――― × Ｎ2 ＋10 ｝× ―― × ―― ×Ｎ3 ×Ｐ
60
150
ℓ1
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り燃料費 ···················· （円／ｍ）
Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）
Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ）··············· （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ·················· 共通積算要領による。
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················ （㎥）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････ （ｍ3）
Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････ （ｍ3）

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 14 －

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新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

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現 28
改 28

現 30
改 30

改

正

現
6-2 ロ ッ ク ボ ル ト
6-2-1 労務費

6-2 ロ ッ ク ボ ル ト
6-2-1 労務費
Ｔ3
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当りロックボルト所要人工 ··············· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）
Ｔ3 ：パターン別ロックボルト打設時分 ······················ （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

Ｔ3
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当りロックボルト所要人工 ·············· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ3 ：パターン別ロックボルト打設時分 ····················· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

6-3 鋼 製 支 保 工
鋼製支保工を必要とする場合に計上する。
6-3-1 労務費
Ｔ4
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り鋼製支保工所要人工 ················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）
Ｔ4 ：パターン別鋼製支保工建込時分 ························ （分）6-3 鋼 製 支 保 工
鋼製支保工を必要とする場合に計上する。
6-3-1 労務費
Ｔ4
Ｍ ＝ ――――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り鋼製支保工所要人工 ················ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ4 ：パターン別鋼製支保工建込時分 ······················· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

現 31
改 31

行

6-4 金網工
6-4-1 労務費

ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

6-4 金網工
6-4-1 労務費

Ｔ5
Ｍ ＝ ―――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り金網取付所要人工 ··················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································· （人／方）
Ｔ5 ：パターン別金網取付時分 ······························ （分）Ｔ5Ｍ ＝ ―――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別1ｍ当り金網取付所要人工 ·················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り掘削編成人員 ································ （人／方）
Ｔ5 ：パターン別金網取付時分 ····························· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 15 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 32
改 32

改
7 覆 工
7-1覆工コンクリート工（従来工法）
7-1-1 労務費
(1)労務費ト ン ネ ル 世 話 役

人

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

1.25

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.50

称

単 位

現

（覆工コンクリート1ｍ当り）
数 量
0.24

名

現 33
改 33

正

記
坑内 8Ｈ1 方

事

行

7 覆 工
7-1覆工コンクリート工（従来工法）
7-1-1 労務費
(1)労務費（覆工コンクリート1ｍ当り）

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.19

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.97

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.39

坑内 10Ｈ1 方

名

称

単 位

記
坑内 10Ｈ1 方事（注1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.08人／ｍを減ずる。
（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。

（注1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.06人／ｍを減ずる。
（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ································ （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ················ （円）（注）覆工コンクリート月進は110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ······························· （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ··············· （円）（注）覆工コンクリート月進は121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

Ⅳ．バイブレータ
覆工コンクリート1ｍ当り＝
0.79×Ｓh （円／ｍ）
上式中
Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40㎜）
運転1日当り換算値損料（円）

Ⅳ．バイブレータ
覆工コンクリート1ｍ当り＝
0.74×Ｓh （円／ｍ）
上式中
Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40㎜）
運転1日当り換算値損料（円）(削除)

Ⅴ．排 水 設 備
(1) 覆工コンクリート（インバート無区間）
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）2台を標準とする。
覆工コンクリート1ｍ当り＝0.38×Ｓh＋0.50×Ｓk（円／ｍ）
上式中
Ｓh ：サンドポンプ（φ80㎜）運転日当り損料 ··············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（φ80㎜）供用日当り損料 ··············· （円）6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 16 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 34
改 34

改

正

現
Ⅵ．空 気 圧 縮 機(1) 設 備 標 準

Ⅴ．空 気 圧 縮 機(1) 設 備 標 準
名

称

単 位

数 量

台

1

定置式（吐出量 3.0～3.7㎥／分）

記事

スクリュウ型

7-2 覆工コンクリート工（背面平滑型トンネルライニング工法）
7-2-1 労務費
(1)労務費称

単 位（覆工コンクリート1ｍ当り）

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.228

記
坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

1.138

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.455

事

称

単 位

数 量

台

1

記

(2) 損
料
1) 運 転 時 間 損 料
Ｙ ＝ 0.56×Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリ-ト1ｍ当り運転時間損料 ················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ······················· （円）2) 供 用 日 数
覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。
（注）覆工コンクリート月進は121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

7-2覆工コンクリート工（背面平滑型トンネルライニング工法）
7-2-1 労務費
(1)労務費数 量
0.177

記
坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.885

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.354

坑内 10Ｈ1 方

(削除)

名

称

単 位

（覆工コンクリート1ｍ当り）

人

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ································ （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ················ （円）（注）覆工コンクリート月進は110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

事

スクリュウ型

ト ン ネ ル 世 話 役（注1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.08人／ｍを減ずる。
（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。
現 36
改 36

名

定置式（吐出量 3.0～3.7㎥／分）(2) 損
料
1) 運 転 時 間 損 料
Ｙ ＝ 0.62×Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリ-ト1ｍ当り運転時間損料 ·················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ························ （円）2) 供 用 日 数
覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。
（注）覆工コンクリート月進は110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

名

行

事

（注1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.06人／ｍを減ずる。
（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート1.0ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ······························· （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ··············· （円）（注）覆工コンクリート月進は121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

Ⅴ．排 水 設 備
(1) 覆工コンクリート（インバート無区間）
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）2台を標準とする。
覆工コンクリート1ｍ当り＝0.38×Ｓh＋0.50×Ｓk（円／ｍ）
上式中
Ｓh ：サンドポンプ（φ80㎜）運転日当り損料 ··············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（φ80㎜）供用日当り損料 ··············· （円）6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 17 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 37
改 37

改

正

現
Ⅵ．空 気 圧 縮 機（1) 設 備 標 準

Ⅴ．空 気 圧 縮 機（1) 設 備 標 準
名

称

定置式（吐出量 3.0～3.7㎥／分）

単 位

数 量

台

1

記

名

事

スクリュウ型

7-3 トンネル防水工（従来工法）
7-3-1 シート張り工（1）止水シート（ｔ＝0.8㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

費

材 料 費

称

数 量

記

人

0.006

坑内 8Ｈ1方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.012

坑内 8Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.012

坑内 8Ｈ1方

止

㎡

1.15

ー

ト

台

1

記

名

工

費

材 料 費

(2) 止水シート（ｔ＝1.0㎜ アイソレ-ションシ-ト）

スクリュウ型

単 位

数 量

記

ト ン ネ ル 世 話 役

称

人

0.005

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.010

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.010

坑内10Ｈ1方

止

㎡

1.15

水

シ

ー

ト

工

費

（設計1㎡当り）事(2) 止水シート（ｔ＝1.0㎜ アイソレ-ションシ-ト）（設計1㎡当り）

名事2) 供 用 日 数
覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。
（注）覆工コンクリート月進は121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

（設計1㎡当り）
事

単 位

シ

数 量

7-3 トンネル防水工（従来工法）
7-3-1 シート張り工（1）止水シート（ｔ＝0.8㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

ト ン ネ ル 世 話 役

水

単 位

（2) 損
料
1) 運 転 時 間 損 料
Ｙ ＝ 0.56×Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリ-ト1ｍ当り運転時間損料 ················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ······················· （円）2) 供 用 日 数
覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。
（注）覆工コンクリート月進は110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

名

称

定置式（吐出量 3.0～3.7㎥／分）（2) 損
料
1) 運 転 時 間 損 料
Ｙ ＝ 0.62×Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリ-ト1ｍ当り運転時間損料 ·················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ························ （円）工行称
ト ン ネ ル 世 話

単 位
人

数 量
0.005

坑内 8Ｈ1方

記

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.010

坑内 8Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.010

事

坑内 8Ｈ1方
材 料 費
止 水 シ ー ト㎡
1.15（注） 止水シートの材料単価は、押さえ金具、コンクリ-ト釘等を含んだ単価を用いる。

6-3-4（設計1㎡当り）
名
工費

称
ト ン ネ ル 世 話

単 位
人

数 量
0.004

坑内10Ｈ1方

記

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.008

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.008

坑内10Ｈ1方
材 料 費
止 水 シ ー ト㎡
1.15（注） 止水シートの材料単価は、押さえ金具、コンクリ-ト釘等を含んだ単価を用いる。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 18 －事

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 38
改 38

改

現

名

称
ト ン ネ ル 世 話 役

単 位
人

数 量
0.095

（トンネル防水工1ｍ当り）
記
事
坑内 8Ｈ1方

費

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.190

坑内 8Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.190

坑内 8Ｈ1方止㎡

周長×1.05

材 料 費

水

シ

ー

ト

行

7-4 トンネル防水工（背面平滑型トンネルライニング工法）
7-4-1 シート防水工
1） シート張り工
Ⅰ．止水シート（ｔ＝0.8 ㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

7-4 トンネル防水工（背面平滑型トンネルライニング工法）
7-4-1 シート防水工
1） シート張り工
Ⅰ．止水シート（ｔ＝0.8 ㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

工

現 39
改 39

正

工

名

称
ト ン ネ ル 世 話 役

単 位
人

数 量
0.074

（トンネル防水工1ｍ当り）
記事
坑内10Ｈ1方

費

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.148

坑内10Ｈ1方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.148

坑内10Ｈ1方止㎡

周長×1.05

材 料 費

7-4-2 モルタル注入工
1）労務費

水

シ

ー

ト

7-4-2 モルタル注入工
1）労務費（トンネル防水工1ｍ当り）

名

称

単 位

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.024Ⅴ＋0.024

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

0.048Ⅴ＋0.048

ト ン ネ ル 作 業 員〃

0.048Ⅴ＋0.048

記
坑内 8Ｈ1 方

事（トンネル防水工1ｍ当り）
名

単 位

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.019Ⅴ＋0.019

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

0.038Ⅴ＋0.038

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員〃

0.038Ⅴ＋0.038

坑内 10Ｈ1 方

上式中
Ⅴ：トンネル防水工1ｍ当りモルタル注入量 ··················· （㎥）

現 41
改 41

称

Ⅱ. 材料運搬設備（トラックミキサ）

記
坑内 10Ｈ1 方事

上式中
Ⅴ：トンネル防水工1ｍ当りモルタル注入量 ··················· （㎥）Ⅱ. 材料運搬設備（トラックミキサ）

注入材料運搬設備として、トラックミキサを1台設備し、設備期間は背面平滑トンネルライニング工法、注入材料運搬設備として、トラックミキサを1台設備し、設備期間は背面平滑トンネルライニング工法、モルタル注入開始からモルタル注入完了までとし、トラックミキサ台数が2台となる場合は本坑吹付材料

モルタル注入開始からモルタル注入完了までとし、トラックミキサ台数が2台となる場合は本坑吹付材料運運搬設備トラックミキサを流用する。

搬設備トラックミキサを流用する。

①①

運転時間損料Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 × Ｖ ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― × Ｓh
60
150
6
上式中
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り運転時間損料額 ················· （円／ｍ）
Ｖ ：1サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量 ·········· （㎥）Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｓh ：トラックミキサの運転時間当り損料 ···················· （円）②

供用日損料（注入材運搬設備）
30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り供用日損料額 ··················· （円／ｍ）
Ｓk ：トラックミキサの供用日当り損料 ······················ （円）Ｓ ：モルタル注入月進 ···································· 110ｍ/月※モルタル注入月進は110ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。

6-3-4

運転時間損料Ｌ1
1
1
Ｙ＝｛ 10.0 × Ｖ ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― × Ｓh
60
150
6
上式中
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り運転時間損料額 ················ （円／ｍ）
Ｖ ：1サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量·········· （㎥）Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｓh ：トラックミキサの運転時間当り損料 ··················· （円）②

供用日損料（注入材運搬設備）
30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓk ：トラックミキサの供用日当り損料 ····················· （円）Ｓ ：モルタル注入月進 ··································· 121ｍ/月※モルタル注入月進は121ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 19 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 42
改 42

改

正

現

燃 料 費

④

④

1
1
Ｌ1
Ｙ＝｛ 10.0 × Ｖ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― × Ｎ3 ×Ｐ
150
6
60
上式中
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り燃料費 ························· （円／ｍ）
Ｖ ：1サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量 ·········· （㎥）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）
Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ） ················ （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ··················· 共通積算要領による。

Ⅲ. 注入設備（モルタル注入ポンプ）① 運転日損料

燃 料 費
1
1
Ｌ1
Ｙ＝｛ 10.0 × Ｖ＋ ――― × Ｎ2 ＋10｝× ―― × ―― × Ｎ3 ×Ｐ
150
6
60
上式中
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り燃料費 ························ （円／ｍ）
Ｖ ：1サイクル（6.0ｍ）当り施工モルタル注入数量·········· （㎥）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）
Ｌ1 ：注入材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ｍ）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｖ
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（ ――― ）················ （台）4.4 （小数位は切り上げ整数とする。）
Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ·················· 共通積算要領による。

Ⅲ. 注入設備（モルタル注入ポンプ）① 運転日損料

Ｙ＝0.17×Ｓh
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り運転日損料額 ··················· （円／ｍ）
Ｓh ：モルタル注入ポンプの運転日当り損料 ·················· （円）Ｙ＝0.17×Ｓh
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り運転日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓh ：モルタル注入ポンプの運転日当り損料 ················· （円）② 供用日損料
３０×Ｓk
Ｙ＝ ――――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り供用日損料額 ··················· （円／ｍ）
Ｓ ：モルタル注入月進 ···································· 110ｍ/月※モルタル注入月進は110ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。
Ｓk ：モルタル注入ポンプの供用日当り損料 ·················· （円）

現 43
改 43

8-2 インバート掘削工
8-2-1 労務費
Ｔ1Ｍ＝ ―――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別インバ-ト掘削1ｍ当り所要人工 ·············· （人／ｍ）
Ｎ ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················· （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別インバート掘削時分 ························· （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）
工 法
補助ベンチ
付全断面

名
称
トンネル世話役
トンネル特殊工
トンネル作業員

単 位
人
〃
〃

行

1方当り編成人員記141（注）ダンプトラックの運転手を含む。

8-2 インバート掘削工
8-2-1 労務費
Ｔ1Ｍ＝ ―――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別インバ-ト掘削1ｍ当り所要人工 ············· （人／ｍ）
Ｎ ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················ （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別インバート掘削時分 ························ （分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）
事

坑内 8Ｈ1 方
坑内 8Ｈ1 方
坑内 8Ｈ1 方② 供用日損料
３０×Ｓk
Ｙ＝ ――――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓ ：モルタル注入月進 ··································· 121ｍ/月※モルタル注入月進は121ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。
Ｓk ：モルタル注入ポンプの供用日当り損料 ················· （円）

工 法
補助ベンチ
付全断面

名
称
トンネル世話役
トンネル特殊工
トンネル作業員

単 位人〃〃（注）ダンプトラックの運転手を含む。

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 20 －1方当り編成人員

1
4
1

記

事

坑内 10Ｈ1 方
坑内 10Ｈ1 方
坑内 10Ｈ1 方6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 44
改 44

改

正

行

8-2-2 機 械 設 備 費
Ⅰ．掘削関係機械設備(1) 設 備 標 準
種別
大 型 ブ レ ー カ

岩 別
岩Ⅰ～岩Ⅳ

単 位
台

数 量
1

8-2-2 機 械 設 備 費
Ⅰ．掘削関係機械設備(1) 設 備 標 準
種別
大 型 ブ レ ー カ

岩 別
岩Ⅰ～岩Ⅳ

単 位
台

数 量
1

バックホウ 0.45 ㎥

岩Ⅰ・岩Ⅱ

〃

1

バックホウ 0.45 ㎥

岩Ⅰ・岩Ⅱ

〃

1

バック ホウ

0.8㎥

岩Ⅲ・岩Ⅳ

〃

1

バック ホウ

0.8㎥

岩Ⅲ・岩Ⅳ

〃

1

インバート桟橋

岩Ⅰ～岩Ⅳ

基

1

インバート桟橋

岩Ⅰ～岩Ⅳ

基

1

記
事
油圧式 1,300㎏ 20ｔ級

耐

力

4 0 ｔ

（注1）設備期間はインバート掘削開始からインバートコンクリート完了までとする。
（注2）大型ブレーカは、ベースマシンを含む。
（注3）大型ブレーカ及びバックホウ0.8㎥は、排出ガス対策型（第3次基準値）、バックホウ0.45㎥はトンネル専用機排出ガス対策型（第3次基準値）とする。

現 45
改 45

現

Ⅱ．ずり搬出設備
Ⅱ-1 本坑掘削ずり搬出が連続ベルコンの区間

記事
油圧式 1,300㎏ 20ｔ級

耐

力

4 0 ｔ

（注1）設備期間はインバート掘削開始からインバートコンクリート完了までとする。
（注2）大型ブレーカは、ベースマシンを含む。
（注3）大型ブレーカ及びバックホウ0.8㎥は、排出ガス対策型（第2次基準値）、バックホウ0.45㎥はトンネ
ル専用機排出ガス対策型（第1次基準値）とする。

Ⅱ．ずり搬出設備
Ⅱ-1 本坑掘削ずり搬出が連続ベルコンの区間(1) 設備標準
連続ベルコンによるずり搬出区間は、ダンプトラック（10ｔ積）2台を配置する。
初期掘削区間および作業坑交点部から短い区間の本坑掘削は、本坑掘削のずり搬出設備（ダンプトラック23～25ｔ）を流用するものとする。

(1) 設備標準
連続ベルコンによるずり搬出区間は、ダンプトラック（10ｔ積）2台を配置する。
初期掘削区間および斜路・横坑交点部から短い区間の本坑掘削は、本坑掘削のずり搬出設備（ダンプトラック23～25ｔ）を流用するものとする。

(2) 損料
パターン毎に連続ベルコン搬出区間の本坑掘削延長を対象として算出する。
○ ダンプトラック10ｔの場合
1）運転時間損料
岩Ⅰ・岩Ⅱ
Ｙｈ1 ＝(0.012×Ｌ＋0.100)×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝(0.012×Ｌ＋0.096)×Ｖ2 ×Ｓｈ(2) 損料
パターン毎に連続ベルコン搬出区間の本坑掘削延長を対象として算出する。
○ ダンプトラック10ｔの場合
1）運転時間損料
岩Ⅰ・岩Ⅱ
Ｙｈ1 ＝(0.012×Ｌ＋0.100)×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝(0.012×Ｌ＋0.096)×Ｖ2 ×Ｓｈ

岩Ⅲ・岩Ⅳ
Ｙｈ1 ＝(0.013×Ｌ＋0.087)×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝(0.013×Ｌ＋0.083)×Ｖ2 ×Ｓｈ

岩Ⅲ・岩Ⅳ
Ｙｈ1 ＝(0.013×Ｌ＋0.087)×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝(0.013×Ｌ＋0.083)×Ｖ2 ×Ｓｈ

上式中Ｙｈ1 ：インバート掘削の1ｍ当りずり搬出設備運転時間損料額 ··· （円／ｍ）
Ｙｈ2 ：中央集水管掘削の1ｍ当りずり搬出設備運転時間損料額 ··· （円／ｍ）

上式中Ｙｈ1 ：インバート掘削の1ｍ当りずり搬出設備運転時間損料額··· （円／ｍ）
Ｙｈ2 ：中央集水管掘削の1ｍ当りずり搬出設備運転時間損料額··· （円／ｍ）

Ｌ ：ずり搬出平均運搬距離（往復） ························ （㎞）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｖ1 ：インバートの1ｍ当り設計掘削数量 ····················· （㎥）Ｖ2 ：中央集水管の1ｍ当り設計掘削数量 ····················· （㎥）Ｌ ：ずり搬出平均運搬距離（往復） ······················· （㎞）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｖ1 ：インバートの1ｍ当り設計掘削数量 ···················· （㎥）Ｖ2 ：中央集水管の1ｍ当り設計掘削数量 ···················· （㎥）Ｓｈ ：ダンプトラック運転時間当り損料 ······················ （円）Ｓｈ ：ダンプトラック運転時間当り損料 ····················· （円）6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 21 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 46
改 46

改

正

現

Ⅱ-2 本坑掘削ずり搬出がダンプトラックの区間(1) 設備標準
連続ベルコン配置前の初期掘削区間および作業坑交点部から短い区間の本坑掘削区間のインバートずり搬出は、本坑掘削のずり搬出設備（ダンプトラック23～25ｔ）を流用するものとする。

Ⅱ-2 本坑掘削ずり搬出がダンプトラックの区間(1) 設備標準
連続ベルコン配置前の初期掘削区間および斜坑・横坑交点部から短い区間の本坑掘削区間のインバートずり
搬出は、本坑掘削のずり搬出設備（ダンプトラック23～25ｔ）を流用するものとする。

(2) 損料
パターン毎にタンプトラック搬出区間の本坑掘削延長を対象として算出する。
1）運転時間損料○ ダンプトラック23～25ｔの場合
1）運転時間損料
岩Ⅰ・岩Ⅱ
Ｙｈ1 ＝(0.006×Ｌ＋0.083)×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝(0.006×Ｌ＋0.079)×Ｖ2 ×Ｓｈ(2) 損料
パターン毎にタンプトラック搬出区間の本坑掘削延長を対象として算出する。
1）運転時間損料○ ダンプトラック23～25ｔの場合
1）運転時間損料
岩Ⅰ・岩Ⅱ
Ｙｈ1 ＝(0.006×Ｌ＋0.083)×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝(0.006×Ｌ＋0.079)×Ｖ2 ×Ｓｈ

岩Ⅲ・岩Ⅳ
Ｙｈ1 ＝(0.007×Ｌ＋0.068)×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝(0.007×Ｌ＋0.064)×Ｖ2 ×Ｓｈ

岩Ⅲ・岩Ⅳ
Ｙｈ1 ＝(0.007×Ｌ＋0.068)×Ｖ1 ×Ｓｈ
Ｙｈ2 ＝(0.007×Ｌ＋0.064)×Ｖ2 ×Ｓｈ

上式中Ｙｈ1 ：インバート掘削の1ｍ当りずり搬出設備運転時間損料額 ··· （円／ｍ）
Ｙｈ2 ：中央集水管掘削の1ｍ当りずり搬出設備運転時間損料額 ··· （円／ｍ）
Ｌ ：ずり搬出平均運搬距離（往復） ························ （㎞）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋作業坑延長)×2
Ｖ1 ：インバートの1ｍ当り設計掘削数量 ····················· （㎥）Ｖ2 ：中央集水管の1ｍ当り設計掘削数量 ····················· （㎥）Ｓｈ ：ダンプトラック運転時間当り損料 ······················ （円）

現 47
改 47

行

8-3 インバ-ト本体工
8-3-1 労務費
職種

上式中Ｙｈ1 ：インバート掘削の1ｍ当りずり搬出設備運転時間損料額··· （円／ｍ）
Ｙｈ2 ：中央集水管掘削の1ｍ当りずり搬出設備運転時間損料額··· （円／ｍ）
Ｌ ：ずり搬出平均運搬距離（往復） ······················· （㎞）※平均運搬距離（往復）＝トンネル延長×1/2×2＋(坑外運搬距離＋横坑・斜坑延長)×2
Ｖ1 ：インバートの1ｍ当り設計掘削数量 ···················· （㎥）Ｖ2 ：中央集水管の1ｍ当り設計掘削数量 ···················· （㎥）Ｓｈ ：ダンプトラック運転時間当り損料 ····················· （円）8-3 インバ-ト本体工
8-3-1 労務費
単 位

数

量

記

（インバートコンクリート1ｍ当り）
事

職

種

単 位

数

量

記

トンネル世話役人

0.13

坑内 8Ｈ1方

トンネル世話役人

0.10

坑内10Ｈ1方

トンネル特殊工〃

0.51

坑内 8Ｈ1方

トンネル特殊工〃

0.40

坑内10Ｈ1方

トンネル作業員〃0.13

坑内 8Ｈ1方

トンネル作業員〃

0.10

坑内10Ｈ1方（注1） 中埋部のコンクリートを含む。
（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付、ケレンを含む。

6-3-4（インバートコンクリート1ｍ当り）
事（注1） 中埋部のコンクリートを含む。
（注2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付、ケレンを含む。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 22 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 48
改 48

改

正

現

Ⅳ．排 水 設 備
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）1台を標準とする。
インバートコンクリート1ｍ当り
補助ベンチ付全断面工法＝0.20×Ｓh＋0.25×Ｓk（円／ｍ）
上式中
Ｓh ：サンドポンプ（口径80㎜）運転日当り損料 ············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（口径80㎜）供用日当り損料 ············· （円）Ⅳ．排 水 設 備
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）1台を標準とする。
インバートコンクリート1ｍ当り
補助ベンチ付全断面工法＝0.20×Ｓh＋0.27×Ｓk（円／ｍ）
上式中
Ｓh ：サンドポンプ（口径80㎜）運転日当り損料 ·············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（口径80㎜）供用日当り損料 ·············· （円）
9 坑内附帯工
9-1 中央集水管
9-1-1 掘削費

9 坑内附帯工
9-1 中央集水管
9-1-1 掘削費

Ｔ2
Ｍ＝ ―――― × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別中央集水管掘削1ｍ当り所要人工…………………………（人／ｍ）
Ｎ ：インバ-ト掘削1方当り編成人員……………………………………… （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別中央集水管掘削時分…………………………………………（分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行………………………………………………（ｍ）

現 49
改 49

行

Ｔ2
Ｍ＝ ―――― × Ｎ
540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別中央集水管掘削1ｍ当り所要人工…………………………（人／ｍ）
Ｎ ：インバ-ト掘削1方当り編成人員……………………………………… （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別中央集水管掘削時分…………………………………………（分）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行………………………………………………（ｍ）

9-3 裏面排水工
9-3-1 取付費

9-3 裏面排水工
9-3-1 取付費
（1ｍ当り）

職種

単 位

トンネル作業員

数 量
アーチ部

インバート部

0.012

0.008

人

記

事

（1ｍ当り）
職

坑内8Ｈ1方種

単 位

トンネル作業員

9-3-2 材料費

数 量
アーチ部

インバート部

0.009

0.006

人

記

事

坑内10Ｈ1方

9-3-2 材料費
（1ｍ当り）

種

別

単 位

数 量

ｍ

1.05

裏面排水材

記

事

取付け材料を含む（1ｍ当り）
種

別

単 位

数 量

ｍ

1.05

裏面排水材

9-4 横断排水工
9-4-1 伏設費

記

取付け材料を含む

9-4 横断排水工
9-4-1 伏設費
（1 箇所当り）

職

事

種

単 位

数 量

記

単 位

数 量

記

掘 さ く

トンネル作業員人

0.06

坑内8Ｈ1方掘 さ く

トンネル作業員人

0.05

坑内10Ｈ1方

管 伏 設

トンネル特殊工人

0.40

坑内8Ｈ1方管 伏 設

トンネル特殊工人

0.31

坑内10Ｈ1方

6-3-4

事（1 箇所当り）職

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 23 －種事

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 50
改 50

改

正

現

行

9-5 覆工巻厚標示
9-5-1 覆工巻厚標示

9-5 覆工巻厚標示
9-5-1 覆工巻厚標示（10 文字当り）（10 文字当り）
職

種

単 位

数 量

記
坑内8Ｈ1方

文字型枠取付

特殊作業員

人

0.26

材 料

硬質ゴム製

式

1

材料は実績による（注 1）標示は凹文字とする。
（注 2）文字型枠取付は、撤去を含む。
（注 3）器具損料及び雑材料を含む。

現 54
改 54

現 55
改 55

職

事

種

単 位

数 量

記
坑内10Ｈ1方

文字型枠取付

特殊作業員

人

0.20

材 料

硬質ゴム製

式

1

事

材料は実績による（注 1）標示は凹文字とする。
（注 2）文字型枠取付は、撤去を含む。
（注 3）器具損料及び雑材料を含む。

ｋの値算出
ｋ＝Ｓk×ａ÷ｂ
上式中Ｓk ：バックホウ供用1日当り損料額 ······················ 共通積算要領による。
ａ ：供用係数········································· 1.4（30日／月÷21日／月）
ｂ ：方数········································· 2方

ｋの値算出

ｋの値算出

ｋの値算出

ｋ：Ｓk×ａ÷ｂ
上式中Ｓk ：ブルドーザ1日当り機械損料額 ····················· 共通積算要領による。
ａ ：供用係数········································ 1.4（30日／月÷21日／月）
ｂ ：方数········································ 2方6-3-4

ｋ＝Ｓk×ａ÷ｂ
上式中Ｓk ：バックホウ供用1日当り損料額 ······················ 共通積算要領による。
ａ ：供用係数 ········································· 1.3（30日／月÷23日／月）
ｂ ：方数 ········································· 2方

ｋ：Ｓk×ａ÷ｂ
上式中Ｓk ：ブルドーザ1日当り機械損料額 ····················· 共通積算要領による。
ａ ：供用係数 ········································ 1.3（30日／月÷23日／月）
ｂ ：方数 ········································ 2方

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 24 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 58
改 58

改

正

現
12-2 高 所 作 業 車(1) 設備標準

12-2 高 所 作 業 車(1) 設備標準
名
所

高

作

称
業

車

単 位
台

数 量
1

記
事
ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型・作業床高12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から覆工完了までとする。

現 59
改 59

行

名
所

高

作

称
業

車

単 位
台

数 量
1

記
事
ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型・作業床高12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から覆工完了までとする。

(2) 損料ｱ) 運転時間当り損料
運転時間損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓh
上式中
Ｓh ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料 ············ （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）(2) 損料ｱ) 運転時間当り損料
運転時間損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓh
上式中
Ｓh ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料············ （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓk
上式中Ｓk ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料 ·············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓk
上式中Ｓk ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料·············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｳ) 燃 料 費ｳ) 燃 料 費

軽油（円）＝Ｎ×21×Ｍ×Ｐ

軽油（円）＝Ｎ×23×Ｍ×Ｐ

上式中

上式中

Ｎ ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ······· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）

Ｎ ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ······· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）12-3 給水設備(1) 給水管ｱ) 坑内

12-3 給水設備(1) 給水管ｱ) 坑内（配管延長1ｍ当り）

職
配

種
管

工

単 位

数 量

人

0.010

記

（配管延長1ｍ当り）

事
坑内 8Ｈ1方（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

職
配

種
管

工

単 位

数 量

人

0.008

記

事
坑内10Ｈ1方（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

(2) 給水槽及び給水ポンプ
給 水 槽：貯水量20㎥用、1基（2.6ｔ／基）を標準とする。
給水ポンプ：掘削、コンクリ-ト、坑外設備用としての給水ポンプ容量は、タ-ビンポンプ（片吸込形）
口径65mm・5段・全揚程60ｍとし、掘削開始から掘削完了まで2台、掘削完了から覆工完了まで1台を標準とする。
1) 損料（給水槽及び給水ポンプ）ｱ) 運転日当り損料（給水ポンプ）
運転日損料額（円）＝21×Ｎ×Ｍ×Ｓh
上式中
Ｓh ：給水ポンプの運転日損料 ······························ （円／日）
Ｎ ：給水ポンプの数量 ···································· （台）Ｍ ：掘削開始から掘削完了又は覆工完了までの月数 ·········· （月）6-3-4(2) 給水槽及び給水ポンプ
給 水 槽：貯水量20㎥用、1基（2.6ｔ／基）を標準とする。
給水ポンプ：掘削、コンクリ-ト、坑外設備用としての給水ポンプ容量は、タ-ビンポンプ（片吸込形）口
径65mm・5段・全揚程60ｍとし、掘削開始から掘削完了まで2台、掘削完了から覆工完了まで1台を標準とする。
1) 損料（給水槽及び給水ポンプ）ｱ) 運転日当り損料（給水ポンプ）
運転日損料額（円）＝23×Ｎ×Ｍ×Ｓh
上式中
Ｓh ：給水ポンプの運転日損料 ····························· （円／日）
Ｎ ：給水ポンプの数量 ··································· （台）Ｍ ：掘削開始から掘削完了又は覆工完了までの月数·········· （月）新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 25 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 60
改 60

改

正

現

12-4 換気設備

行

12-4 換気設備（1）設 備 標 準（1）設 備 標 準1） 換気設備は、トンネル延長が 30ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 30ｍに達した時から行う。

1） 換気設備は、トンネル延長が 50ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 50ｍに達した時から行う。
2） 送風機は、坑口付近に設備し、切羽位置が 500ｍまでは拡散希釈方式（送気式）とし、これを超え 6,0002） 送風機は、坑口付近に設備し吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。

ｍまでは吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。
3） 送風機容量は、切羽位置が 2,000ｍまでは 1,200 ㎥/min(3.9kPa 55ｋｗ×2)、これを超え 6,000ｍまで
は 1,500 ㎥/ min(4.9 kPa 80kw×2)とする。なお、作業坑等がある場合は、加算した延長とする。

3） 送風機容量は、切羽位置が 500ｍまでは 2,000 ㎥/min(1.5kPa 75ｋｗ×1)、これを超え 3,000ｍまでは1,500 ㎥/ min(3.4 kPa 55kw×2)、これを超え 4,500ｍまでは、1,500 ㎥/min(4.9kPa 80kw×2)、これを超え 6,000ｍまでは、2,000 ㎥/min(4.9kPa 110kw×2)とする。なお、斜坑・横坑等がある場合は、加算
した延長とする。

4） 集塵機は、切羽位置が 150ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。

4） 集塵機は、切羽位置が 500ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。

5） 集塵機容量は、2,400 ㎥/min（64ｋｗ）とする。

5） 集塵機容量は、2,400 ㎥/min（64ｋｗ）とする。

6） 送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。

6） 送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。

7） 送風管の種類は、トンネル片押延長が 500ｍまではビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、ト7） 送風管の種類は、トンネル片押延長が 500ｍまではビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、トンネル片押延長が 500ｍを超え 6,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)をビニル風管

ンネル片押延長が 500ｍを超え 6,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)をビニル風管

径 1,800mm(定尺長 L=100ｍ)に設備替しビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を切羽側に順次移設す

径 1,800mm(定尺長 L=100ｍ)に設備替しビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を切羽側に順次移設する。

る。
8） 吸引捕集方式の場合は、集塵機に伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)を設備する。

8） 吸引捕集方式の場合は、集塵機に伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)を設備する。
9） 切羽からの控え長さは、40ｍを標準とする。

現 61
改 61

（2）換気設備台数
適用ﾄﾝﾈﾙ
切羽位置
片押延長(L)

送風機・集塵機の種類

送風機 1,200 ㎥/min（可変）55kW×2 台組
送風機 1,500 ㎥/min
6,000ｍまで
6,000ｍまで（可変）80kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
150ｍから
6,000ｍまで64kW（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。
2,000ｍまで

設備
台数
1台
1台
1台

風
種別

管
布設長

（2）換気設備台数
適用ﾄﾝﾈﾙ
切羽位置
片押延長(L)

送風機 2,000 ㎥/min（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min
3,000ｍまで（可変）55kW×2 台組
3,000ｍを超え
4,500ｍまで
送風機 1,500 ㎥/min
4,500ｍまで（可変）80kW×2 台組
500ｍから
集塵機 2,400 ㎥/min
4,500ｍまで
64kw
送風機 2,000 ㎥/min
500ｍまで（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min
3,000ｍまで（可変）55kW×2 台組
送風機 1,500 ㎥/min
6,000ｍまで
4,500ｍまで（可変）80kW×2 台組
送風機 2,000 ㎥/min
6,000ｍまで（可変）110kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
500ｍから
6,000ｍまで64kW（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。
500ｍまでビニル
径 1,800mm

Ｌ-40ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

6-3-4

送風機・集塵機の種類

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 26 －

設備
台数

風
種別

管
布設長

ビニル
径 1,800mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

ビニル
径 1,800mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

1台
1台
1台
1台
1台
1台
1台
1台
1台

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 61
改 61

改

正

現
（4）風管設備替え（4）風管設備替え（1 回/100ｍ当り）（1 回/100ｍ当り）
単
位

組 立

ト ン ネ ル 世 話 役

人

1.3

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

2.6

ト ン ネ ル 作 業 員〃

2.6

諸雑費（労務費の）

％

20.0

名

称

単
位

組 立

ト ン ネ ル 世 話 役

人

1.0

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

2.0

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員〃

2.0

坑内 10Ｈ1 方

諸雑費（労務費の）

％

20.0

記

事

※諸雑費は高所作業車・クレーン付トラック及び吊金具材料費等の費用であり、労務費の合計額に上表の率を乗じて計上する。
現 62
改 62

行

名

称

記

※諸雑費は高所作業車・クレーン付トラック及び吊金具材料費等の費用であり、労務費の合計額に上表の率を乗じて計上する。

（5）運転日数及び供用日数1）トンネル片押延長 6,000ｍまでｱ）送風機 1,200ｍ3/min（55 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1（5）運転日数及び供用日数1）トンネル片押延長 4,500ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｳ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3（削除）ｴ）集塵機 2,400ｍ3/min（64kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3-1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3-1ｳ）集塵機 2,400ｍ3/min（64kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3

2）トンネル片押延長 6,000ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1（削除）ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｳ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3ｴ）送風機 2,000ｍ3/min（110 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ4②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ4ｵ）集塵機 2,400ｍ3/min（64kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ4-1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ4-1
6-3-4

事

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 27 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

現 62
改 62

上式中
Ｍ1 ：坑口 30mから2,000ｍまでの月数 ······················ （月）Ｍ2 ：2,000ｍから6,000mまでの月数 ························· （月）Ｍ3 ：150ｍから6,000ｍまでの月数 ·························· （月）

正

現

上式中
Ｍ1 ：坑口 50mから500ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ2 ：500ｍから3,000までの月数 ··························· （月）Ｍ3 ：3,000ｍから4,500ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ3-1 ：500ｍから4,500までの月数 ··························· （月）Ｍ4 ：4,500ｍから6,000ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ4-1 ：500ｍから6,000ｍまでの月数 ························· （月）

（削除）

現 63
改 63

行

［解 説］
換気設備図

［解 説］
換気設備図
トンネル延長送風機

1200m 3/min(55kw×2)

送風機

1500m 3/min(80kw×2)

集塵機

3

2400m /min

風管

φ1800mm500m

1,000m

1,500m

2,000m

2,500m3,000m

3,500m4,000m

4,500m5,000m

5,500m6,000m

トンネル延長1,000ｍ

2,000ｍ3

3,000ｍ※ 1 トンネル片押延長が 500ｍまではビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、トンネル片押延長が500ｍを超え 6,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)をビニル風管径 1,800mm(定尺長L=100ｍ)に設備替しビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を切羽側に順次移設する。
※ 2 吸引捕集方式の集塵機は伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)の設備とする。

4,500ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75kw×1）
送風機 1,500ｍ3/min（55kw×2）
送風機 1,500ｍ3/min（80kw×2）
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,800ｍｍ

5,000ｍ

6,000

ｍ
500ｍ

2,000mで設備替

4,000ｍ

4,500ｍ

拡散希釈方式(送気式)500ｍで拡散希釈方式(送気式)から吸引捕集方式(送気・吸引捕集式)に設備替
3,000ｍで設備替

拡散希釈方式(送気式)6,000ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75kw×1）
送風機 1,500ｍ3/min（55kw×2）
送風機 1,500ｍ3/min（80kw×2）
送風機 2,000ｍ3/min（110kw×2）
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,800ｍｍ

500ｍで拡散希釈方式(送気式)から吸引捕集方式(送気・吸引捕集式)に設備替
3,000ｍで設備替
4,500 ｍ で 設 備※ 1 トンネル片押延長が 500ｍまではビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、トンネル片押延長が500ｍを超え 6,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)をビニル風管径 1,800mm(定尺長L=100ｍ)に設備替しビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を切羽側に順次移設する。
※ 2 吸引捕集方式の集塵機は伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)の設備とする。

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 28 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 64
改 63

改

正

現

12-5 坑内外仮設車道(1) 仮設車道
敷砂利の幅及び厚さは下記を標準とする。

12-5 坑内外仮設車道(1) 仮設車道
敷砂利の幅及び厚さは下記を標準とする。

岩 別
種

別

坑 内

坑 外

単位

行

岩 別
岩 Ⅰ

岩 Ⅱ

岩 Ⅲ

岩 Ⅳ

20

20

10

10

厚 さ

㎝

幅

ｍ

6.0

厚 さ

㎝

20

幅

ｍ

6.0

種
現場の実情により計上する

別

坑 内

坑 外

単位

岩 Ⅰ

岩 Ⅱ

岩 Ⅲ

岩 Ⅳ

20

20

10

10

厚 さ

㎝

幅

ｍ

6.0

厚 さ

㎝

20

幅

ｍ

6.0

現場の実情により計上する（人／㎥・Ｈ／㎥）
岩
名
工

別

岩Ⅰ～岩Ⅳ

称
費

機械損料
材 料 費

運転手（特殊）記

0.009

換 坑外8Ｈ1方

坑 内

0.056

換

坑 外
敷砂利（再生砕石を標準とする。）

岩

事

坑 外

バックホウ 0.45㎥（人／㎥・Ｈ／㎥）

0.050
換
敷砂利購入の場合のみ計上する。

名
工

費

機械損料
材 料 費

岩Ⅰ～岩Ⅳ

運転手（特殊）換 坑外10Ｈ1方

坑 内

0.056

換

バックホウ 0.45㎥

坑 外
敷砂利（再生砕石を標準とする。）○インバ-ト区間（加算）○インバ-ト区間（加算）

敷鉄板（22×1,524×6,096 1,604kg／枚）による。

敷鉄板（22×1,524×6,096 1,604kg／枚）による。

インバ-ト1ｍ当り賃料＝0.164×（Ｙ1×Ｍ＋Ｙ2）

インバ-ト1ｍ当り賃料＝0.164×（Ｙ1×Ｍ＋Ｙ2）

0.050
換
敷砂利購入の場合のみ計上する。

Ｙ1 ：鋼板賃料料金（共通要領による。） ···················· （円／枚・日）
Ｙ2 ：鋼板整備費（共通要領による。） ······················ （円／枚）
Ｍ ：平均使用期間（インバート開始から覆工完了まで） ······ （日）※（インバート開始～完了）×1/2＋（インバート完了～覆工完了まで）

12-6 ターンテーブル(1) 設 備 標 準(1) 設 備 標 準

ターンテーブルは、坑口から切羽までの距離が300ｍに達した時から設備する。
名

事

0.007

（注）バックホウ 0.45㎥は、運転時間換算損料を計上する。

12-6 ターンテーブル

記

坑 外（注）バックホウ 0.45㎥は、運転時間換算損料を計上する。

Ｙ1 ：鋼板賃料料金（共通要領による。） ···················· （円／枚・日）
Ｙ2 ：鋼板整備費（共通要領による。） ······················ （円／枚）
Ｍ ：平均使用期間（インバート開始から覆工完了まで）······· （日）※（インバート開始～完了）×1/2＋（インバート完了～覆工完了まで）

現 65
改 64

別

称

称

ターンテーブル (2.2 kW)

単 位

数 量

台

1

記

ターンテーブルは、坑口から切羽までの距離が300ｍに達した時から設備する。
事

10ｔ 用

名

称

ターンテーブル (2.2 kW)（注1）設備期間は切羽が 300ｍに達した時から覆工完了までとする。

単 位

数 量

台

1

記

事

10ｔ 用

（注1）設備期間は切羽が 300ｍに達した時から覆工完了までとする。

（注2）作業坑に引き続き本坑を施工する場合は、交点から切羽までの距離が300ｍに達した時から設備する。

6-3-4（注2）斜坑・横坑に引き続き本坑を施工する場合は、交点から切羽までの距離が300ｍに達した時から設備する。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 29 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 66
改 66

改

正

現

12-8 積卸設備

行12-8 積卸設備（1） 設 備 標 準（1） 設 備 標 準

名称

ラフテレーンクレーン 16t吊り

単 位

数 量

台

1

ラフテレーンクレーン 16t吊り

1

ト ラ ッ ク 4 t 積 （クレ－ン装置付2.9t吊）台（注1）設備期間は、掘削開始からしゅん功までとする。

ト ラ ッ ク 4 t 積 （クレ－ン装置付2.9t吊）台（注1）設備期間は、掘削開始からしゅん功までとする。

記事（注2）トラック4ｔ積（クレ-ン装置付2.9t吊）は、トンネル工事用黒煙浄化装置付とする。

名(2) 損料

1)1)

賃 料（円）＝ 3×Ｍ×Ｙ

単 位

数 量

台

1

記

事

1

（注2）トラック4ｔ積（クレ-ン装置付2.9t吊）は、トンネル工事用黒煙浄化装置付とする。

(2) 損料
ラフテレーンクレ-ン（油圧式16ｔ吊り）称

ラフテレーンクレ-ン（油圧式16ｔ吊り）
賃 料（円）＝ 3×Ｍ×Ｙ

上式中

上式中

Ｙ ：ラフテレーンクレーン賃料 ···························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）Ｙ ：ラフテレーンクレーン賃料 ··························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）2) トラック4t積（クレ-ン装置付 2.9t吊）2) トラック4t積（クレ-ン装置付 2.9t吊）ｱ) 運転時間当り損料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝ 63×Ｍ×Ｓh

運転時間損料額（円）＝ 69×Ｍ×Ｓh

上式中
Ｓh ：トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）の運転時間損料 ··· （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓk

上式中
Ｓh ：トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）の運転時間損料··· （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓk

上式中

上式中

Ｓk ：トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）の供用日損料 ····· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）Ｓk ：トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）の供用日損料····· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）ｳ) 燃 料 費ｳ) 燃 料 費

軽 油（円）＝Ｎ×63×Ｍ×Ｐ

軽 油（円）＝Ｎ×69×Ｍ×Ｐ

上式中

上式中

Ｎ
Ｍ
Ｐ

Ｎ
Ｍ
Ｐ

：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量 ····· 共通積算要領による。
：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）：軽油単価············································ （円／ℓ）

6-3-4：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量····· 共通積算要領による。
：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 30 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 67
改 66

改

正

現

12-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備、仮設車道、連続ベルコン、その他保安設備等の保守及び積卸設備の運転に要する人員は
次による。
職

単 位

1方当り編成人員

トンネル作業員人

1

坑内 8Ｈ1方

機

工

〃

1

坑内 8Ｈ1方工〃

1

坑内 8Ｈ1方

電

種

械

記

事

（注1） トンネル延長が3.0kmを超える場合は、3.0kmを超える部分にトンネル作業員を1名追加する。
（注2） 保守月数は、掘削開始より覆工完了までの期間とし、保守日数は21日／月とする。
（注3） 作業坑がある場合はトンネル延長に作業坑延長を加算する。

行

12-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備、仮設車道、連続ベルコン、その他保安設備等の保守及び積卸設備の運転に要する人員は次
による。
単 位

1方当り編成人員

トンネル作業員人

1

坑内10Ｈ1方

機

工

〃

1

坑内10Ｈ1方工〃

1

坑内10Ｈ1方

職

電

種

械

記

事

（注2） トンネル延長が3.0kmを超える場合は、3.0kmを超える部分にトンネル作業員を1名追加する。
（注2） 保守月数は、掘削開始より覆工完了までの期間とし、保守日数は23日／月とする。
（注3） 斜坑・横坑がある場合はトンネル延長に斜坑・横坑延長を加算する。

12-10 工事用電灯、電力設備
工事用電灯、電力設備費及び電力料は特別な場合を除き次による。

12-10 工事用電灯、電力設備
工事用電灯、電力設備費及び電力料は特別な場合を除き次による。

12-10-1 工事用電灯、電力設備費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとして、受電点が遠隔地にある場合は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費（円／ｍ）
＝Ｅ／Ｌ1
上式中
Ｌ1 ：トンネル延長 ············································ （ｍ）

12-10-1 工事用電灯、電力設備費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとして、受電点が遠隔地にある場合は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費（円／ｍ）
＝Ｅ／Ｌ1
上式中
Ｌ1 ：トンネル延長 ············································ （ｍ）

トンネル延長3.0㎞～6.0㎞まで

工事用電灯、電力設備費（万円）
2
2

Ｅ ＝ -2,694 ＋ 4,094×Ｌ2 - 70.4×Ｌ＋ 153×Ｍ

上式中Ｅ :工事用電灯、電力設備 ······································· （万円）
Ｌ2 :トンネル延長 ··············································· （km）
Ｍ : 掘削開始から覆工完了までの月数 ···························· （月）（注 1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業
坑の掘削開始からとして上式にて算出する。
（注 2）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

6-3-4

トンネル延長工事用電灯、電力設備費（万円）

3.0㎞～6.0㎞まで

Ｅ ＝ -145 ＋ 1,603×Ｌ2＋110×Ｌ22 ＋ 186×Ｍ

上式中Ｅ :工事用電灯、電力設備 ······································ （万円）
Ｌ2 :トンネル延長 ···············································（km）Ｍ : 掘削開始から覆工完了までの月数 ····························（月）（注 1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算し、Ｍは斜坑・横坑の掘削開始からとして上式にて算出する。
（注 2）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 31 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 68
改 67

改

正

現

12-10-2 電 気 料 金

12-10-2 電 気 料 金

電力量料金

電力量料金

パターン別トンネル１ｍ当り電力量料金（円／ｍ）＝Ｅ1／Ｌ1

行

パターン別トンネル１ｍ当り電力量料金（円／ｍ）＝Ｅ1／Ｌ1Ｅ1 ＝Ｖ×Σ1 ×ｅ1×αＥ1 ＝Ｖ×Σ1 ×ｅ1×α

上式中

上式中

Ｅ1 ：パターン別電力量料金の総額 ·························· （円）Ｖ ：掘削設計総数量 ······································ （㎥）Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量 ······························· （kWh／㎥）
ｅ1 ：電力会社別1kWh当り電力量料金 ························ （円／kWh）
α ：臨時電力補正 ·························· 1年未満 1.20 1年以上1.00
Ｌ1 ：トンネル延長 ········································ （ｍ）
Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量

Ｅ1 ：パターン別電力量料金の総額 ························· （円）Ｖ ：掘削設計総数量 ····································· （㎥）Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量 ······························ （kWh／㎥）
ｅ1 ：電力会社別1kWh当り電力量料金 ······················· （円／kWh）
α ：臨時電力補正 ·························· 1年未満 1.20 1年以上1.00
Ｌ1 ：トンネル延長 ······································· （ｍ）
Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量

ト ン ネ ル 延 長

掘削設計1㎥当り電力量

ト ン ネ ル 延 長

掘削設計1㎥当り電力量

3.0km以上～6.0km未満

Σ1 ＝ 7.81 － 1.25 × Ｌ2 ＋ 0.18 × Ｍ

3.0km以上～6.0km未満

Σ1 ＝ 6.94 － 0.85×Ｌ2 ＋ 0.21×Ｍ

上式中

上式中

Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量 ······························· （kWh／㎥）
Ｌ2 ：トンネル延長 ········································ （㎞）Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量 ············································ （kWh／㎥）
Ｌ2 ：トンネル延長 （㎞）Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ··································· （月）（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算（注1） 斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパター出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業坑の掘削開始からとしン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算し、Ｍは斜坑・横坑の掘て算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。

削開始からとして算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。

（注2） 電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。

（注2） 電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。

（注3）掘削設計数量は、掘削基準面以上を対象とする。また、インバ-トの掘削数量は対象としない。

（注3）掘削設計数量は、掘削基準面以上を対象とする。また、インバ-トの掘削数量は対象としない。

（注4）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は（注4）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

別途積算する。

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 32 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 70
改 69

改

正

現

行

（4）斜坑ベルコン据付（4）作業坑ベルコン据付（作業坑ベルコン 100ｍ当り）
名

称

単 位

数量

単 位

数量

土木一般世話役人

3.6

坑内8Ｈ1方

土木一般世話役人

3.6

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

特殊作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

14.2

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

14.2

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

クレーン賃料 25ｔ吊り日

1.6

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

1.6

諸雑費率

％

5

諸雑費率

％

5

工

記

事

（斜路ベルコン 100ｍ当り）

上記労務費の（注 1）諸雑費は工具類損料その他である。
(注 2) 作業坑ベルコンは、坑外固定ベルコンに乗り継ぐこととしている。

名

称

工

記

事

上記労務費の（注 1）諸雑費は工具類損料その他である。
(注 2) 斜坑ベルコンは、坑外固定ベルコンに乗り継ぐこととしている。

(削除)（5）横坑ベルコン据付（横坑ベルコン 100ｍ当り）
名

称

単 位

数量

土木一般世話役人

3.6

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

14.2

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

1.6

諸雑費率

％

5

工

記

事

上記労務費の（注 1）諸雑費は工具類損料その他である。
(注2) 横坑ベルコンは、坑外固定ベルコンに乗り継ぐこととしている。

現 70
改 70

12-11-2 延伸（1）ベルコン延伸作業費（切羽）
対象延長
Ｌｂ3（中間部延長）＝L（片押し延長ｍ）－330ｍ

12-11-2 延伸（1）ベルコン延伸作業費（切羽）
対象延長
Ｌｂ3（中間部延長）＝L（片押し延長ｍ）－330ｍ（対象延長 100ｍ当り）

職

種

単 位

数量

記

事

トンネル世話役〃

4.4

坑内 8Ｈ1方

トンネル特殊工〃21.9

坑内 8Ｈ1方

諸雑費率

％

2

上記労務費の（注 1）切羽の進行に伴うクラッシャー、テールピース台車等の移動およびベルトの延伸作業である。
(注 2)延伸の頻度は掘進延長約 12ｍ毎に行うことで考えている。
(注 3)諸雑費はアンカーの材料費等である。

6-3-4（対象延長 100ｍ当り）
職

種

単 位

数量

記

事

トンネル世話役〃

3.4

坑内10Ｈ1方

トンネル特殊工〃17.0

坑内10Ｈ1方

諸雑費率

％

2

上記労務費の（注 1）切羽の進行に伴うクラッシャー、テールピース台車等の移動およびベルトの延伸作業である。
(注 2)延伸の頻度は掘進延長約 12ｍ毎に行うことで考えている。
(注3)諸雑費はアンカーの材料費等である。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 33 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

現 71
改 70

（3）ベルコン盛替え（鳥居型建枠）
対象数量 Ｌｂ7＝L（片押し延長ｍ）－Ｌｂ4（吊りチェーン支持延長）＝Ｌ－730ｍ（対象延長＝100ｍ当り）

正

現

単 位

数量

トンネル世話役

人

1.7

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃

3.3

トンネル作業員

〃

諸雑費率

％

名

称

記

事

（3）ベルコン盛替え（鳥居型建枠）
対象数量 Ｌｂ7＝L（片押し延長ｍ）－Ｌｂ4（吊りチェーン支持延長）＝Ｌ－730ｍ（対象延長＝100ｍ当り）
単 位

数量

トンネル世話役人

1.3

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃2.6

坑内 10Ｈ1 方

3.3

坑内 8Ｈ1 方

トンネル作業員〃

2.6

坑内 10Ｈ1 方

5

上記労務費の諸雑費率％

5

上記労務費の（注1） ベルコン支持架台（鳥居型建枠）はシート張り台車、覆工セントル区間に設置する。
（注2） 鳥居枠の設置長は 48ｍ程度を考えている。シート張りの進捗に合わせて順次盛替える。
（注3） 諸雑費は、鳥居型建枠の損料その他である。

現 73
改 72

行

（5）作業坑ベルコン解体

名

称

称

事

（注1） ベルコン支持架台（鳥居型建枠）はシート張り台車、覆工セントル区間に設置する。
（注2） 鳥居枠の設置長は 48ｍ程度を考えている。シート張りの進捗に合わせて順次盛替える。
（注3） 諸雑費は、鳥居型建枠の損料その他である。

（5）斜路ベルコン解体（作業坑ベルコン 100ｍ当り）

名

記

単 位

数量

記

事

土木一般世話役人

1.8

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

3.6

普通作業員

〃

と び 工

（斜路ベルコン 100ｍ当り）
単 位

数量

土木一般世話役人

1.8

坑内8Ｈ1方

坑内 8Ｈ1 方

特殊作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

3.6

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

7.2

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

7.2

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

クレーン賃料 25ｔ吊り日

0.8

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

0.8

諸雑費率

％

5

諸雑費率

％

5

工

上記労務費の(注)諸雑費は工具損料その他である。

名

称

工

記

事

上記労務費の(注)諸雑費は工具損料その他である。

（6）横坑ベルコン解体(削除)（斜路ベルコン 100ｍ当り）
名

称

単 位

数量

土木一般世話役人

1.8

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

7.2

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

0.8

諸雑費率

％

5

工

(注)諸雑費は工具損料その他である。

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 34 －記

事

上記労務費の

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 75
改 74

改

正

現

13-2 役 務 費
13-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金（円／ｍ）＝Ｅ2／Ｌ1Ｅ2 ＝Σ2 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α
上式中Ｅ2 ：パターン別基本料金の総額 ···························· （円）Σ2 ：1月当り契約電力 ····································· （kW／月）
ｅ2 ：電力会社別1kW当り基本料金 ··························· （円／kW）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）α ：臨時電力補正（電力量料金と同じ）
Ｌ1 ：トンネル延長 ········································ （ｍ）
Σ2 ：1月当り契約電力
トンネル延長3.0km以上～6.0km未満

１

月

Σ2 ＝

当

り

契

約

電

力

385 ＋ 14.5 ×Ｌ2

上式中Σ2 ：1月当り契約電力 ····································· （kW／月）
Ｌ2 ：トンネル延長 ········································ （㎞）（注1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算して算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3） 上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

6-3-4

行

13-2 役 務 費
13-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金（円／ｍ）＝Ｅ2／Ｌ1Ｅ2 ＝Σ2 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α
上式中Ｅ2 ：パターン別基本料金の総額 ··························· （円）Σ2 ：1月当り契約電力 ···································· （kW／月）
ｅ2 ：電力会社別1kW当り基本料金 ·························· （円／kW）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）α ：臨時電力補正（電力量料金と同じ）
Ｌ1 ：トンネル延長 ······································· （ｍ）
Σ2 ：1月当り契約電力
トンネル延長3.0km以上～6.0km未満

１

月

Σ2 ＝

当

り

契

約

電

力

397 ＋ 19.2 ×Ｌ2

上式中Σ2 ：1月当り契約電力 ···································· （kW／月）
Ｌ2 ：トンネル延長 ······································· （㎞）（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑、横坑の延長を合算して算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 35 －

6-3-4

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 75
改 74

改

正

現

13-2-2 工事用借地費

13-2-2 工事用借地費

工事用借地費とは、坑外固定ベルコン、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、火薬庫及びその付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。

工事用借地費とは、坑外固定ベルコン、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、火薬庫及びその付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。

Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ

Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ

上式中

上式中

Ｘ ：工事用借地費 ········································ （円）Ａ ：工事用借地面積 ······································ （㎡）
Ｂ ：借地単価············································ （円／㎡･月）
Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間） ·················· （月）Ａの値

Ｘ ：工事用借地費 ······································· （円）Ａ ：工事用借地面積 ····································· （㎡）
Ｂ ：借地単価 ··········································· （円／㎡･月）
Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間） ················· （月）Ａの値

トンネル延長2,000ｍ未満

2,000ｍ以上
4,500ｍ未満

4,500ｍ以上
6,000ｍ未満

トンネル延長2,000ｍ未満

2,000ｍ以上
4,500ｍ未満

4,500ｍ以上
6,000ｍ未満

借 地 面 積

5,100

6,400

7,300

借 地 面 積

5,100

6,400

7,300

（注1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注2）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑の延長を合算する。

現 76
改 75

行

（注1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注2）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑の延長を合算する。

13-3 営繕費
13-3-1 火薬庫
火薬庫の費用は、次式による。
Ｘ ＝ Ａ + Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：火薬庫の費用 ········································ （円）Ａ ：設備、撤去の費用 ···································· （㎡）
Ｂ ：設備損料の費用 ······································ （円／月）
Ｎ ：工期（掘削開始から掘削完了までの期間） ·············· （月）トンネル延長項目

1,000ｍ未満

1,000ｍ以上 2,000ｍ未満

2,000ｍ以上 6,000ｍ未満

Ａの値

1,560,000

1,560,000

1,560,000

Ｂの値

80,10080,10080,100（注1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑の延長を合算し、Ｎは作業坑の掘削開始からとして算出する。
（注2）上記の費用には、火工所、火工品庫、火薬取扱所及び警鳴・警報装置を含んでいる。
（注3）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（4.4㎥）は必要により別途計上する。

6-3-4

13-3 営繕費
13-3-1 火薬庫
火薬庫の費用は、次式による。
Ｘ ＝ Ａ + Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：火薬庫の費用 ······································· （円）Ａ ：設備、撤去の費用 ··································· （㎡）
Ｂ ：設備損料の費用 ····································· （円／月）
Ｎ ：工期（掘削開始から掘削完了までの期間） ·············· （月）トンネル延長項目

1,000ｍ未満

1,000ｍ以上 2,000ｍ未満

2,000ｍ以上 6,000ｍ未満

Ａの値

1,560,000

1,560,000

1,560,000

Ｂの値

80,10080,10080,100（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑の延長を合算し、Ｎは斜坑・横坑の掘削開始からとして算出する。
（注2）上記の費用には、火工所、火工品庫、火薬取扱所及び警鳴・警報装置を含んでいる。
(注3）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（4.4㎥）は必要により別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(発破ベルコン方式)－ 36 －

6-3-5ページ

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

行

表紙

６－３－５

６－３－５

新幹線トンネル山岳工法（機械ベルコン方式）

新幹線トンネルＮＡＴＭ（機械ベルコン方式）

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 1 －6-3-5ページ

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-1

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 2 －行

6-3-5ページ

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-2

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 3 －行

6-3-5ページ

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-3

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 4 －行

6-3-5ページ

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-4

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 5 －行

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現1
改1

現2
改2

改

正

現

1 適用範囲この要領は、ＮＡＴＭにより新幹線トンネルを構築する場合で、下記を適用範囲とする。
（1) ずり搬出距離（本坑片押し延長＋斜坑・横坑延長）が3,000ｍを超えるトンネル。
（2）地質は、軟岩及びシラス・砂質土とする。
（3）掘削は、油圧式トンネル切削機及び自由断面トンネル掘進機による機械方式とする。
（4）
工法は、ショートベンチとする。
（5) ずり搬出は連続ベルトコンベヤ（以下、連続ベルコンという）方式を基本とする。
但し連続ベルコンの初期配置が完了するまでの間、延長300ｍはタイヤ方式とする。
（6) 斜坑・横坑交点部から片押し延長が短い区間の本坑掘削は、タイヤ方式とする。
（7) インバート掘削に伴うずり搬出は、タイヤ方式とする。
（8) トンネル片押延長は、概ね6.0㎞までとする。

1 適用範囲この要領は、山岳工法により新幹線トンネルを構築する場合で、下記を適用範囲とする。
（1) ずり搬出距離（本坑片押し延長＋作業坑延長）が3,000ｍを超えるトンネル。
（2）地質は、軟岩及び土砂地山とする。
（3）掘削工法は、油圧式トンネル切削機及び自由断面トンネル掘進機による機械方式とする。
（4）掘削工法は、ショートベンチカット工法とする。
（5) ずり搬出は連続ベルトコンベヤ（以下、連続ベルコンという）方式を基本とする。
但し連続ベルコンの初期配置が完了するまでの間、延長300ｍはタイヤ方式とする。
（6) 作業坑交点部から片押し延長が短い区間の本坑掘削は、タイヤ方式とする。
（7) インバート掘削に伴うずり搬出は、タイヤ方式とする。
（8) トンネル片押延長は、概ね6.0㎞までとする。

（3）作業坑を必要とする場合は、関係部分を修正すること。
（4）ショートベンチ工法の上半と下半の境界はＳＬを標準とし、ベンチ長は 35ｍ程度の上下半交互進行又は、
上下半部分併進とする。
（5) 適用範囲におけるずり搬出距離とは、作業坑がある場合、本坑交点部から本坑到達地点までの片押し延長が長い区間に作業坑延長を加算した距離である。作業坑が無い場合は本坑延長とする。
（6) 連続ベルトコンベヤ方式によるずり搬出は、切羽から連続ベルコン、作業坑固定ベルコン、坑外固定ベルコ
ンにより運搬して一旦坑口付近に堆積し、ここからダンプトラックにより土捨することを標準としているので、この要領によりがたい場合は、本要領を参考とし現場の実情に合った積算をしなければならない。
（7）変形余裕を設計図書に明示した場合は、掘削設計断面に加算する。
（8）地形、地質、湧水等により補助工法を必要とする場合は、サイクルタイムを別途検討する。
（9）この要領の岩別は、下記の地山分類基準による。

（3）斜坑、横坑、立坑を必要とする場合は、関係部分を修正すること。
（4）ショートベンチ工法の上半と下半の境界はＳＬを標準とし、ベンチ長は 35ｍ程度の上下半交互進行又は、上下半部分併進とする。
（5) 適用範囲におけるずり搬出距離とは、斜坑・横坑がある場合、本坑交点部から本坑到達地点までの片押し延長が長い区間に斜坑・横坑延長を加算した距離である。斜坑・横坑が無い場合は本坑延長とする。
（6) 連続ベルトコンベヤ方式によるずり搬出は、切羽から連続ベルコン、斜坑・横坑固定ベルコン、坑外固定ベ
ルコンにより運搬して一旦坑口付近に堆積し、ここからダンプトラックにより土捨することを標準としているので、この要領によりがたい場合は、本要領を参考とし現場の実情に合った積算をしなければならない。
（7）変形余裕を設計図書に明示した場合は、掘削設計断面に加算する。
（8）地形、地質、湧水等により補助工法を必要とする場合は、サイクルタイムを別途検討する。
（9）この要領の岩別は、下記の地山分類基準による。
地 山 分 類 基 準

地 山 分 類 基 準
現3
改3

地山種類

Ａ岩種

Ｂ岩種

Ｃ岩種

Ｄ岩種

Ｅ岩種

地山等級
岩Ⅱ

3.8>VP≧3.2 4.4>VP≧3.8 3.6>VP≧3.0

岩ⅠN-2

3.2>VP≧2.5

―

岩ⅠN-1

―

3.8>VP≧2.9

2.5>VP
岩ⅠL

2.9>VP

2.6>VP≧2.0 2.6>VP≧1.5
かつ
かつ
5>Gn≧4
6>Gn≧4

2.6>VP≧2.0
かつ
4>Gn≧2
2.6>VP≧1.5
3.0>VP≧2.5
かつあるいは
4>Gn≧32.0>VP≧1.5
かつ
Gn≧2
―

―

2.6>VP≧1.5
かつ
3>Gn≧22.5>VP

1.5>VPあるいは
2>Gn≧1.5

1.5>VPあるいは
2>Gn≧1.5

岩ⅠS

行

Ｆ、Ｇ岩種
粘性土

砂質土

―

―

地山種類

Ａ岩種

Ｂ岩種

岩Ⅱ

岩ⅠN-2

3.2>VP≧2.5

―

Gn≧2

Dr≧80
かつ
Fc≧10

岩ⅠN-1

―

3.8>VP≧2.9

2>Gn≧1.5―

岩ⅠL

VP：弾性波速度（km/sec）、Gn：地山強度比、Dr：相対密度（％）
、Fc：細粒分含有率（％）（注）1．膨張性岩石を除く。

Ｅ岩種

2.5>VP
岩ⅠLs

2.9>VP

Ｆ、Ｇ岩種
粘性土

砂質土

2.6>VP≧2.0 2.6>VP≧1.5
かつ
かつ
5>Gn≧4
6>Gn≧4――

2.6>VP≧2.0
かつ
4>Gn≧2
2.6>VP≧1.5
3.0>VP≧2.5
かつあるいは
4>Gn≧32.0>VP≧1.5
かつ
Gn≧2

―

―

Gn≧2

Dr≧80
かつ
Fc≧10

新設

―

3.8>VP≧3.2 4.4>VP≧3.8 3.6>VP≧3.0

―

―

Ｄ岩種

地山等級

―

Dr≧80
かつ
10>Fc

Ｃ岩種

―

―

2.6>VP≧1.5
かつ
3>Gn≧22.5>VP

1.5>VPあるいは
2>Gn≧1.5

1.5>VPあるいは
2>Gn≧1.5―

VP：弾性波速度（km/sec）、Gn：地山強度比、Dr：相対密度（％）
、Fc：細粒分含有率（％）（注）1．膨張性岩石を除く。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 6 －

Dr≧80
かつ
10>Fc

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現3
改3

改

正

現
2 基本事項

2 基本事項2-1 労働時間
1日労働時間は、原則として次の表による。

2-1 労働時間
1日労働時間は、原則として次の表による。
作
坑

業
外

内

設

備

坑内作業

容
関

掘

さ

作業方数
1

係

実働時間
8 時 間

実 作 業 時 間
7 時 間

作
坑

業
外

く

吹

2

付

坑 内 関 連 坑 外 作 業

8 時 間

坑内作業

7 時 間

1

8 時 間

7 時 間

2

8 時 間

7 時 間

1

8 時 間

7 時 間

さ

吹

係

13

実働時間
8 時 間

実 作 業 時 間
7 時 間

付

2

10 時 間9 時 間

1

10 時 間9 時 間

2

10 時 間9 時 間

1

10 時 間

9 時 間

1

8 時 間

7 時 間

（新設）
2の方

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

跡片付け0.5時間

準備0.5時間

作業方数
1

く

坑 内 関 連 坑 外 作 業

1の方

12

関

坑 内 関 連 坑 外 作 業

なお、時間帯については、通常の場合次を標準とする。

11

備

坑内作業（コンクリート）

（削除）

10

設

容

ロックボルト

坑内作業（コンクリート）

9

内掘

ロックボルト

8

行

24

1

2

跡片付け0.5時間
準備0.5時間

休憩
1時間
実作業3.5時間
実働4時間

休憩
1時間
実作業3.5時間

実作業3.5時間

実働4時間

実働4時間

実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

拘束時間9時間

2-2 労務賃金
2-2 労務賃金

割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。

割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。
職 種

作 業 条 件

方 数加算する諸手当その他

職 種

（削除）
全職種

坑外

8時間

昼 1方

な

し

坑外

8時間

昼夜2方

深

夜

坑内

8時間

昼 1方

な

し

坑内

8時間

昼夜2方

深

夜

作 業 条 件

方 数加算する諸手当その他

（β×θ）

坑外
坑内

8時間
8時間

昼 1方

な

坑外 10時間

昼 1方

時

外

0.313 × θ

坑外 10時間

昼夜2方

時間外・深夜0.406 × θ

坑内 10時間

昼 1方

時

外

0.313 × θ

坑内 10時間

昼夜2方

時間外・深夜0.406 × θ（β×θ）

0.063 × θ
0.063 × θ

2-3 1箇月作業日数
1箇月間の現場作業日数は、平均21日とする。
〔解 説〕
作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均21日を現場の実作業日数とした。

全職種

し
間
間

2-3 1箇月作業日数
1箇月間の現場作業日数は、平均23日とする。
〔解 説〕
作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均23日を現場の実作業日数とした。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 7 －6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現6
改6

改

正

現
4 設備機械
4-1 機械の種類・組合○連続ベルコンによるずり搬出

4 設備機械
4-1 機械の種類・組合○連続ベルコンによるずり搬出岩

別岩Ⅰ（ⅠL、ⅠS）

上、下半掘削積込み

ずり出し設備・上半及び下半大背部分
掘削 油圧式トンネル切削機 1,500kg 級、
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥・下半土平部分
掘削 バックホウ 0.8 ㎥
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

岩Ⅰ・上半及び下半大背部分
掘削 油圧式トンネル切削機 1,500kg 級、
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥・下半土平部分
掘削 バックホウ 0.8 ㎥
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

掘削 自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 200～240kW
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

岩Ⅱ（Ⅱ）

上、下半掘削積込み

ずり出し設備・上半及び下半大背部分
掘削 油圧式トンネル切削機 1,500kg 級、
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥・下半土平部分
掘削積込 バックホウ 0.8 ㎥

岩

別

岩Ⅰ
（ⅠLS、ⅠL）
ダンプトラック
10t

上、下半掘削積込み

ずり出し設備・上半及び下半大背部分
掘削 油圧式トンネル切削機 1,500kg 級、
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥・下半土平部分
掘削積込 バックホウ 0.8 ㎥

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）

掘削 自由断面トンネル掘進機 200～240kW
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）

掘削 自由断面トンネル掘進機 200～240kW
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥岩Ⅱ（Ⅱ）

掘削 自由断面トンネル掘進機 200～240kW
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥岩Ⅱ（Ⅱ）

掘削 自由断面トンネル掘進機 200～240kW
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

5-2-1 1 サイクル進行 （ｍ）
工法

ショートベンチ

連続ベルコン

掘削 自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 200～240kW
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥（ⅠN-1・ⅠN-2）（注1） 種類は「参考-1、2」による。
（注2） 連続ベルコンによるずり搬出における下半土平部分の積込み機械は、上半及び下半大背の積込みに用いるホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥を流用するものとする。
（注3） 連続ベルコンの初期配置が完了するまで、および作業坑交点部から片押し延長が短い区間のずり搬出設備は、ダンプトラック 10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。
（注4） 油圧式トンネル切削機（ベースマシン）、大型ブレーカ（ベースマシン含む）、
バックホウは、排出ガス対策型（第 3 次基準値）、ホイールローダは排出ガス対策型（第 2 次基準値）とする。

現6
改7

ずり出し設備○ダンプトラックによるずり搬出

別岩Ⅰ（ⅠL、ⅠS）

上、下半掘削積込み

岩Ⅰ○ダンプトラックによるずり搬出
岩

別連続ベルコン

掘削 自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 200～240kW
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥

岩Ⅱ（Ⅱ）

岩

岩Ⅰ
（ⅠLS、ⅠL）

掘削 自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 200～240kW
積込 ホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥（ⅠN-1・ⅠN-2）

行

ダンプトラック
10t（注1） 種類は「参考-1、2」による。
（注2） 連続ベルコンによるずり搬出における下半土平部分の積込み機械は、上半及び下半大背の積込みに用いるホイールローダ(サイドダンプ式)2.3 ㎥を流用するものとする。
（注3） 連続ベルコンの初期配置が完了するまで、および斜坑・横坑交点部から片押し延長が短い区間のずり搬出設備は、ダンプトラック 10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。
、大型ブレーカ（ベースマシン含む）、ホイールローダ、バ（注 4）油圧式トンネル切削機（ベースマシン）
ックホウは、排出ｶﾞｽ対策型（第 2 次基準値）とする。

5-2-1 1 サイクル進行 （ｍ）
単 位
ｍ

岩Ⅰ
ⅠL・ⅠS・ⅠN-1

ⅠN-2

1.0

1.2

岩 Ⅱ
1.5

工

法

ショートベンチ

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 8 －

単 位
ｍ

岩Ⅰ
ⅠLS ・ⅠN-1

ⅠN-2

1.0

1.2

岩 Ⅱ
1.5

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現7
改7

改

正

現
5-2-2 掘削機及び積込機の作業量○連続ベルコンによるずり搬出

5-2-2 掘削機及び積込機の作業量○連続ベルコンによるずり搬出岩

別岩Ⅰ(ⅠL)岩Ⅰ（ⅠS）

行機

種・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥（ホイールローダ 2.3 ㎥）
・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥（ホイールローダ 2.3 ㎥）

数
量
単 位 （上下半）

記

事

㎥／Ｈ
〃
〃

30
30
30

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削
（積込み）

〃
〃
〃

25
25
25

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削
（積込み）

岩

別

岩Ⅰ(ⅠLS)

岩Ⅰ（ⅠL）

機

種・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥（ホイールローダ 2.3 ㎥）
・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥（ホイールローダ 2.3 ㎥）

数
量
単 位 （上下半）

記

事

㎥／Ｈ
〃
〃

30
30
30

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削
（積込み）

〃
〃
〃

25
25
25

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削
（積込み）

岩Ⅰ
（ⅠN-1・ⅠN-2）

自由断面トンネル掘進機 200～240kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

31
31

掘削
積込み

岩Ⅰ
（ⅠN-1・ⅠN-2）

自由断面トンネル掘進機 200～240kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

31
31

掘削
積込み

岩Ⅱ

自由断面トンネル掘進機 200～240kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

27
27

掘削
積込み

岩Ⅱ

自由断面トンネル掘進機 200～240kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

27
27

掘削
積込み

（注 1）岩Ⅰ（ⅠL・ⅠS）の下半大背部分は、下半掘削数量の 40%、土平部分は、下半掘削数量の 60%とする。
（注 2）岩Ⅰ（ⅠL・ⅠS）の土平部分の積込み機械は、上半及び大背部分の積込み機械ﾎｲｰﾙﾛｰﾀﾞ 2.3m3 を流用する。
（注 3）岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）及び岩Ⅱの掘削対象数量は、上下半とも自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機による。

（注 1）岩Ⅰ（ⅠLS・ⅠL）の下半大背部分は、下半掘削数量の 40%、土平部分は、下半掘削数量の 60%とする。
（注 2）岩Ⅰ（ⅠLS・ⅠL）の土平部分の積込み機械は、上半及び大背部分の積込み機械ﾎｲｰﾙﾛｰﾀﾞ 2.3m3 を流用する。
（注 3）岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）及び岩Ⅱの掘削対象数量は、上下半とも自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機による。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 9 －6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現7
改7

改

正

現
○ダンプトラックによるずり搬出○ダンプトラックによるずり搬出
岩

別

機

種

岩Ⅰ(ⅠL)

・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥岩Ⅰ（ⅠS）

・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥

数
量
単 位 （上下半） 記

事

㎥／Ｈ
〃
〃

30
30
30

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削積込み

〃
〃
〃

25
25
25

掘削
掘削
積込み

岩

別

機

種

岩Ⅰ(ⅠLS)・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥

岩Ⅰ（ⅠL）

・上半及び下半大背部分
油圧式トンネル切削機 1,500kg 級
大型ブレーカ 1300kg 20ｔ級
ホイールローダ 2.3 ㎥・下半土平部分
バックホウ 0.8 ㎥

数
量
単 位 （上下半） 記

事

㎥／Ｈ
〃
〃

30
30
30

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削積込み

〃
〃
〃

25
25
25

掘削
掘削
積込み

〃

15

掘削積込み

〃

15

掘削積込み

岩Ⅰ
（ⅠN-1・ⅠN-2）

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 200 kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

31
31

掘削
積込み

岩Ⅰ
（ⅠN-1・ⅠN-2）

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 200 kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

31
31

掘削
積込み

岩Ⅱ

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 200 kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

27
27

掘削
積込み

岩Ⅱ

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 200 kW
ホイールローダ 2.3 ㎥

〃
〃

27
27

掘削
積込み

（注 1）岩Ⅰ（ⅠL・ⅠS）の下半大背部分は、下半掘削数量の 40%、土平部分は、下半掘削数量の 60%とする。
（注 2）岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）及び岩Ⅱの掘削対象数量は、上下半とも自由断面トンネル掘進機による。

現9
改9

行

6 トンネル掘削工
6-1 掘 削 工
6-1-1 労 務 費（注 1）岩Ⅰ（ⅠLS・ⅠL）の下半大背部分は、下半掘削数量の 40%、土平部分は、下半掘削数量の 60%とする。
（注 2）岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）及び岩Ⅱの掘削対象数量は、上下半とも自由断面トンネル掘進機による。

6 トンネル掘削工
6-1 掘 削 工
6-1-1 労 務 費

Ｔ1
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1Ｔ1
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1
上式中

上式中Ｍ ：パターン別 1ｍ当り掘削所要人工 ····················· （人／ｍ）
Ｎ ：1 方当り編成人員 ·································· （人／方）
Ｔ1：パタ-ン別 1 サイクル掘削時分 ······················· （分）ℓ1：パターン別 1 サイクル進行 ···························· （ｍ）

Ｍ ：パターン別 1ｍ当り掘削所要人工 ······················ （人／ｍ）
Ｎ ：1 方当り編成人員 ··································· （人／方）
Ｔ1：パタ-ン別 1 サイクル掘削時分 ························ （分）ℓ1：パターン別 1 サイクル進行 ····························· （ｍ）
１ 方 当 り 編 成 人 員
名称

ト ン ネ ル 世 話 役

単位

人岩Ⅰ(ⅠL・ⅠS)

岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)
・岩Ⅱ

1

1

１ 方 当 り 編 成 人 員
記事

坑内 8Ｈ2 方ト ン ネ ル 特 殊 工〃
75
坑内 8Ｈ2 方
切羽監視責任者〃
1
1
坑内 8Ｈ2 方（トンネル世話役）（注1）ずり搬出が連続ベルコン方式による編成人員は、掘削延長に拘らず同一とする。
（注2）ずり搬出がタイヤ方式による編成人員は、掘削延長（本坑+作業坑延長）が1.5ｋmを超える部分に対しトンネル特殊工1人を追加する。

名称

ト ン ネ ル 世 話 役

単位

人岩Ⅰ(ⅠLS・ⅠL)

岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)
・岩Ⅱ

1

1

記

事

坑内 10Ｈ2 方ト ン ネ ル 特 殊 工〃
75
坑内 10Ｈ2 方
切羽監視責任者〃
1
1
坑内 10Ｈ2 方（トンネル世話役）（注1）ずり搬出が連続ベルコン方式による編成人員は、掘削延長に拘らず同一とする。
（注2）ずり搬出がタイヤ方式による編成人員は、掘削延長（本坑+斜路・横坑延長）が1.5ｋmを超える部分に対しトンネル特殊工1人を追加する。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 10 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現9
改9

改

現

行

6-1-2 機械設備費
Ⅰ．掘削機（1）設備標準
4-1 による。使用期間は、掘削開始から掘削終了までとする。

6-1-2 機械設備費
Ⅰ．掘削機（1）設備標準
4-1 による。使用期間は、掘削開始から掘削終了までとする。

（2）損料
ア）パターン別トンネル 1ｍ当り運転時間損料（円／ｍ）（2）損料
ア）パターン別トンネル 1ｍ当り運転時間損料（円／ｍ）

岩

現 10
改 10

正

別

算

式

岩

別

算

式

岩Ⅰ（ⅠL）

Ｈ1＝(0.033×Ｖ1×0.7＋0.167)×Ｓｈ/ ℓ1

岩Ⅰ（Ⅰ LS ）Ｈ1＝(0.033×Ｖ1×0.7＋0.167)×Ｓｈ/ ℓ1

岩Ⅰ（ⅠS）

Ｈ1＝(0.040×Ｖ1×0.7＋0.167)×Ｓｈ/ ℓ1

岩Ⅰ（Ⅰ L ）Ｈ1＝(0.040×Ｖ1×0.7＋0.167)×Ｓｈ/ ℓ1

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）

Ｈ2＝(0.032×Ｖ＋0.333)×Ｓｈ/ ℓ1

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）

Ｈ2＝(0.032×Ｖ＋0.333)×Ｓｈ/ ℓ1

岩Ⅱ

Ｈ2＝(0.037×Ｖ＋0.333)×Ｓｈ/ ℓ1

岩Ⅱ

Ｈ2＝(0.037×Ｖ＋0.333)×Ｓｈ/ ℓ1イ）パターン別トンネル 1ｍ当り燃料費（円／ｍ）
機

種

岩

種

イ）パターン別トンネル 1ｍ当り燃料費（円／ｍ）
算式

機

油圧式トンネル切削機（ベースマシン）ⅠL(0.033×Ｖ1×0.70＋0.167)×Ｎ÷ℓ1×Ｐ

ⅠS(0.040×Ｖ1×0.70＋0.167)×Ｎ÷ℓ1×Ｐ

大型ブレーカ（ベースマシン含む）

ⅠL(0.033×Ｖ1×0.30＋0.167)×Ｎ÷ℓ1×Ｐ

ⅠS(0.040×Ｖ1×0.30＋0.167)×Ｎ÷ℓ1×Ｐ（3）材料費ビット（トンネル切削機及び軟岩用トンネル掘進機）
パターン別トンネル 1ｍ当り材料費
岩

別

掘削機種

（本／ｍ）
算

式

記

事

種

岩

種

算

式

油圧式トンネル切削機（ベースマシン）

ⅠLs(0.033×Ｖ1×0.70＋0.167)×Ｎ÷ℓ1×Ｐ

ⅠL(0.040×Ｖ1×0.70＋0.167)×Ｎ÷ℓ1×Ｐ

大型ブレーカ（ベースマシン含む）

ⅠLs(0.033×Ｖ1×0.30＋0.167)×Ｎ÷ℓ1×Ｐ

ⅠL(0.040×Ｖ1×0.30＋0.167)×Ｎ÷ℓ1×Ｐ（3）材料費ビット（トンネル切削機及び軟岩用トンネル掘進機）
パターン別トンネル 1ｍ当り材料費
岩

別

掘削機種

（本／ｍ）
算

式

岩Ⅰ（ⅠL）

油圧式トンネル切削機

Ｖ1×0.7×0.016

岩Ⅰ（ⅠＬs）

油圧式トンネル切削機

Ｖ1×0.7×0.016

岩Ⅰ（ⅠS）

油圧式トンネル切削機

Ｖ1×0.7×0.022

岩Ⅰ（ⅠL）

油圧式トンネル切削機

Ｖ1×0.7×0.022

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）

自由断面トンネル掘進機

Ｖ2×0.020

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2）

自由断面トンネル掘進機

Ｖ2×0.020

岩Ⅱ（Ⅱ）

自由断面トンネル掘進機

Ｖ2×0.035

岩Ⅱ（Ⅱ）

自由断面トンネル掘進機

Ｖ2×0.035

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 11 －記事

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 11
改 11

改

正

現

（2）損料
ア）運転時間損料
パターン別トンネル 1ｍ当り運転時間損料
岩

別

（円／ｍ）

機

種

ホイールローダ
岩Ⅰ（ⅠL ）岩Ⅰ（ⅠS ）

算(2.3 ㎥)（2）損料ア）運転時間損料
パターン別トンネル 1ｍ当り運転時間損料

式(0.033×Ｖ1+0.167)×Ｓｈ/ℓ1

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×Ｖ2+0.167)×Ｓｈ/ℓ1

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.040×Ｖ1+0.167)×Ｓｈ/ℓ1

行

岩

別

（円／ｍ）

機

種

算

式

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.033×Ｖ1+0.167)×Ｓｈ/ℓ1

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×Ｖ2+0.167)×Ｓｈ/ℓ1

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.040×Ｖ1+0.167)×Ｓｈ/ℓ1

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×Ｖ2+0.167)×Ｓｈ/ℓ1

岩Ⅰ（ⅠＬs）

岩Ⅰ（ⅠL ）

バックホウ

(0.8 ㎥)(0.067×Ｖ2+0.167)×Ｓｈ/ℓ1

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2 ）ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.032×Ｖ+0.333)×Ｓｈ/ℓ1

岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2 ）ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.032×Ｖ+0.333)×Ｓｈ/ℓ1

岩Ⅱ

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.037×Ｖ+0.333)×Ｓｈ/ℓ1

岩Ⅱ

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.037×Ｖ+0.333)×Ｓｈ/ℓ1

（3）損料
ア）燃料費
パターン別トンネル 1ｍ当り燃料費

（3）損料
ア）燃料費
パターン別トンネル 1ｍ当り燃料費
（円／ｍ）

岩

別

機

種

算

式

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.033×V1+0.167)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Ｎ2/ ℓ 1×Ｐ

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.040×V1+0.167)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Ｎ2/ ℓ 1×Ｐ岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2 ）ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.032×V+0.333)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

岩Ⅱ

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.037×V+0.333)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ岩Ⅰ（ⅠL ）岩Ⅰ（ⅠS ）

（円／ｍ）
岩

別

機

種

算

式

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.033×V1+0.167)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Ｎ2/ ℓ 1×Ｐ

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.040×V1+0.167)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

バックホウ(0.8 ㎥)(0.067×V2+0.167)×Ｎ2/ ℓ 1×Ｐ岩Ⅰ（ⅠN-1・ⅠN-2 ）ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.032×V+0.333)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ

岩Ⅱ

ホイールローダ(2.3 ㎥)(0.037×V+0.333)×Ｎ1/ ℓ 1×Ｐ岩Ⅰ（ⅠＬs ）岩Ⅰ（ⅠL）

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 12 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 12
改 12

改

正

現

Ⅲ. ず り 搬 出 設 備（連続ベルトコンベヤ方式）
ずり搬出は、連続ベルトコンベヤ方式により運搬することとする。但し、連続ベルコンの初期設置に要す
る本坑掘削（延長300ｍ）および作業坑交点部から片押し延長が短い区間のずり搬出設備は、ダンプトラック（10ｔ）により運搬することとする。なお、ダンプトラック10ｔは、黒煙浄化装置付とする。
（1）ベルコンの組合せ

Ⅲ. ず り 搬 出 設 備（連続ベルトコンベヤ方式）
ずり搬出は、連続ベルトコンベヤ方式により運搬することとする。但し、連続ベルコンの初期設置に要す
る本坑掘削（延長300ｍ）および斜坑・横坑交点部から片押し延長が短い区間のずり搬出設備は、ダンプトラッ
ク（10ｔ）により運搬することとする。なお、ダンプトラック10ｔは、黒煙浄化装置付とする。
（1）ベルコンの組合せ

本坑正面からの掘削

連続ベルコン→坑外固定ベルコン

本坑正面からの掘削

連続ベルコン→坑外固定ベルコン

作業坑からの掘削

連続ベルコン→作業坑ベルコン→坑外固定ベルコン

斜路・横坑からの掘削

連続ベルコン→斜坑・横坑ベルコン→坑外固定ベルコン（2）連続ベルコンを構成する各延長（2）連続ベルコンを構成する各延長

Ｌ＝本坑片押し延長 ｍ 坑口から掘削到達点まで（但し、作業坑がある場合はＬ＝本坑片押し延長 ｍ 坑口から掘削到達点まで（但し、斜坑・横坑がある場合は作業坑交点部から片押し延長が長い方の掘削到達点まで）

現 13
改 13

行

斜坑・横坑交点部から片押し延長が長い方の掘削到達点まで）(3) 設 備 標 準(3) 設 備 標 準

連続ベルトコンベヤ方式（掘削延長300ｍから掘削完了まで）

連続ベルトコンベヤ方式（掘削延長300ｍから掘削完了まで）

搬 出 量

200ｔ/時間

搬 出 量200ｔ/時間

ベルト幅

610ｍｍ

ベルト幅

610ｍｍ

設置延長

トンネル延長（本坑延長）－50ｍを基本とする。

設置延長

トンネル延長（本坑延長）－50ｍを基本とする。

連続ベルコン延長とは、テールピースからメインドライブまでの距離をいう。
設置箇所

連続ベルコン延長とは、テールピースからメインドライブまでの距離をいう。

メインドライブ、ストレージカセットは坑内に設置するものとする。

自走式クラッシャー

設置箇所

クラッシャー電動機出力55ｋｗ級を標準とする。但し、玉石、転石、巨礫の出現が予想さメインドライブ、ストレージカセットは坑内に設置するものとする。

自走式クラッシャー

れる場合は、クラッシャー電動機出力90ｋｗ級とする。

工法

ショートベンチ

岩別

岩Ⅰ～岩Ⅱ

連
続
ベ
ル
コ
ン

れる場合は、クラッシャー電動機出力90ｋｗ級とする。

台 数

備 考

メインドライブ

1台

次表による

中間ブースタードライブ

必要台数

次表による

機 種

規 格

ストレージカセット

貯蔵量300ｍ

1台

テールピース

45kw級

1台

中間部ベルト

610ｍｍ

ｍ

必要長

自走式クラッシャー

200ｔ/h1台（注 3）参照

坑外固定ベルコン

30ｋｗ 25ｍ

1式
1式

作業坑ベルコン

クラッシャー電動機出力55ｋｗ級を標準とする。但し、玉石、転石、巨礫の出現が予想さ

工法

ショートベンチ

必要な場合

岩別

岩Ⅰ～岩Ⅱ

台 数

備 考

メインドライブ

1台

次表による

中間ブースタードライブ

必要台数

次表による

機 種

連
続
ベ
ル
コ
ン

規 格

ストレージカセット

貯蔵量300ｍ

1台

テールピース

45kw級

1台

中間部ベルト

610ｍｍ

ｍ

必要長

自走式クラッシャー

200ｔ/h1台（注 3）参照

坑外固定ベルコン

30ｋｗ 25ｍ

1式

斜路、横坑ベルコン

1式(注1)中間ブースタードライブは、延長と勾配に応じて所要の位置に配置する。

(注1)中間ブースタードライブは、延長と勾配に応じて所要の位置に配置する。

(注2)中間部ベルトには、ローラー、サイドフレーム、吊りチェーン、支持架台等を含む。

(注2)中間部ベルトには、ローラー、サイドフレーム、吊りチェーン、支持架台等を含む。

(注3)自走式クラッシャーは、ジョークラッシャーを標準とする。

(注3)自走式クラッシャーは、ジョークラッシャーを標準とする。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 13 －必要な場合

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 18
改 18

改
8)

正

現

坑外固定ベルコン

9)

坑外固定ベルコン

坑外固定ベルコンとは、連続ベルコン終点からずり仮置き場までの乗り継ぎベルコンである。

坑外固定ベルコンとは、連続ベルコン終点からずり仮置き場までの乗り継ぎベルコンである。

標準ベルコン機長は25ｍとする。

標準ベルコン機長は25ｍとする。

作業坑ベルコンについても、坑外固定ベルコンへの乗り継ぎ方式とする。

斜坑・横坑ベルコンについても、坑外固定ベルコンへの乗り継ぎ方式とする。

ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
60
ℓ1
上式中

ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
60
ℓ1
上式中

Ｙ1
ｈ
ℓ1
Ｓh

：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額 ········· （円／ｍ）：パターン別1サイクル中の掘削時分×0.4＋15分 ·········· （分）：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）：坑外固定ベルコンの運転1時間当り損料 ················· （円）

Ｙ1
ｈ
ℓ1
Ｓh

ｲ) 供 用 日 損 料
30×Ｓk
Ｙ＝ ――――
Ｓ
上式中

Ｙ
Ｓ
Ｓk

9)

行

ｲ) 供 用 日 損 料
30×Ｓk
Ｙ＝ ――――
Ｓ
上式中：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）：パターン別月進 ······································ （ｍ／月）：坑外固定ベルコンの供用日当り損料 ···················· （円）（注）1サイクル中の掘削時間には、掘削準備時間を含まない。

作業坑ベルコン（搬出勾配+6％以上）
ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額 ········· （円／ｍ）
ｈℓ1
Ｓh：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額········· （円／ｍ）：パターン別1サイクル中の掘削時分×0.4＋15分 ········· （分）：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）：坑外固定ベルコンの運転1時間当り損料 ················ （円）：パターン別1サイクル中の掘削時分×0.4＋15分 ·········· （分）：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）：作業坑ベルコン(搬出勾配+6％以上)の運転1時間当り損料 ············ （円）ｲ) 供 用 日 損 料
30×Ｓk
Ｙ＝ ――――Ｓ
上式中Ｙ：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）
Ｓ：パターン別月進 ······································ （ｍ／月）
Ｓk ：作業坑ベルコン(搬出勾配+6％以上)の供用日当り損料 ··············· （円）（注）1サイクル中の掘削時間には、掘削準備時間を含まない。

Ｙ
Ｓ
Ｓk：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）：パターン別月進 ····································· （ｍ／月）：坑外固定ベルコンの供用日当り損料 ··················· （円）（注）1サイクル中の掘削時間には、掘削準備時間を含まない。

9)

斜坑ベルコン
斜坑用ベルコンは、搬出勾配が＋6％以上の場合に適用する。
ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額········· （円／ｍ）
ｈℓ1
Ｓh：パターン別1サイクル中のずり積みｸﾗｯｼｬｰ投入時分＋15分· （分）：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）：斜坑ベルコンの運転1時間当り損料 ···················· （円）ｲ) 供 用 日 損 料
30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：パターン別月進 ····································· （ｍ／月）
Ｓk ：斜坑ベルコンの供用日当り損料 ······················· （円）（注）1サイクル中の掘削時間には、掘削準備時間を含まない。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 14 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 19
改 19

改
10)

正

現

10) 横坑ベルコン
横坑ベルコンは、搬出勾配が＋6％未満及び下り勾配の場合に適用する。
ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中
Ｙ1 ：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額········· （円／ｍ）

作業坑ベルコン（＋6％未満及び下り勾配）ｱ) 運 転 時 間 損 料ｈ1Ｙ1 ＝ ――― × ――― × Ｓh
ℓ1
60
上式中

Ｙ1
ｈ
ℓ1
Ｓh

行

：パターン別トンネル延長1ｍ当り運転時間損料額 ········· （円／ｍ）：パターン別1サイクル中の掘削時分×0.4＋15分 ·········· （分）：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）：作業坑ベルコン(＋6％未満及び下り勾配)の
運転1時間当り損料 ············ （円）

ｈ
ℓ1
Ｓh

：パターン別1サイクル中のずり積みｸﾗｯｼｬｰ投入時分＋15分· （分）：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）：横坑ベルコンの運転1時間当り損料 ···················· （円）ｲ) 供 用 日 損 料ｲ) 供 用 日 損 料

30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：パターン別月進 ····································· （ｍ／月）
Ｓk ：横坑ベルコンの供用日当り損料 ······················· （円）（注）1サイクル中の掘削時間には、掘削準備時間を含まない。

30×Ｓk
Ｙ＝ ――――
Ｓ
上式中

Ｙ
Ｓ
Ｓk

：パターン別トンネル1ｍ当り供用日損料額 ··············· （円／ｍ）：パターン別月進 ······································ （ｍ／月）：作業坑ベルコン(＋6％未満及び下り勾配)の
供用日当り損料 ··············· （円）（注）1サイクル中の掘削時間には、掘削準備時間を含まない。

Ⅳ．ず り 搬 出 設 備（ダンプトラック）

Ⅳ．ず り 搬 出 設 備（ダンプトラック）(1) 設 備 標 準(1) 設 備 標 準

連続ベルトコンベヤ方式によれない初期設置が完了するまでの本坑掘削（延長300ｍ）および作業坑交点部から連続ベルトコンベヤ方式によれない初期設置が完了するまでの本坑掘削（延長300ｍ）および斜坑・横坑交点部

片押し延長が短い区間の本坑掘削は、ダンプトラック（10ｔ）により運搬することとする。なお、ダンプトラッ

から片押し延長が短い区間の本坑掘削は、ダンプトラック（10ｔ）により運搬することとする。なお、ダンプト

ク10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。

ラック10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。

（2）設 備 台 数（2）設 備 台 数（坑口から切羽までの距離）
種 別

岩 別

単 位

設備台数
（Ｎ1）

岩Ⅰ～Ⅱ

ｍ

設 備 台 数 （ Ｎ

1

2 台

3 台

750

2,330

）

記

（注 1）連続ベルコンの初期設置区間及び作業坑交点から短い区間のずり搬出（注 2）坑口から仮置場までの標準的な距離を含んでいる。

（坑口から切羽までの距離）
種 別

岩 別

単 位

設備台数
（Ｎ1）

岩Ⅰ～Ⅱ

ｍ

事

設 備 台 数 （ Ｎ

1

2 台

3 台

750

2,330

）

記

事

（注 1）連続ベルコンの初期設置区間及び斜坑・横坑交点から短い区間のずり搬出（注 2）坑口から仮置場までの標準的な距離を含んでいる。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 15 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 20
改 20

改

正

現

（3）運転経費
運転経費は、パターン毎にダンプトラックの搬出区間全長を対象として算出する。
1）損料
ｱ)運転時間損料（3）運転経費
運転経費は、パターン毎にダンプトラックの搬出区間全長を対象として算出する。
1）損料
ｱ)運転時間損料

・上半岩Ⅰ(ⅠL)

0.033×Ｖ1＋0.167
ｈ1＝ ―――――――――
L1・ 下半
0.067×Ｖ2＋0.167ｈ2＝ ―――――――――
L1・上半・ 運転時間損料（Ｙh）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝ ――――――― ×Ｓｈ
Ｌ

岩Ⅰ(ⅠLs)・上半

0.033×Ｖ1＋0.167
ｈ1＝ ―――――――――
L1・ 下半
0.067×Ｖ2＋0.167ｈ2＝ ―――――――――
L1

・ 運転時間損料（Ｙh）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝ ――――――― ×Ｓｈ
Ｌ・上半

0.040×Ｖ1＋0.167
ｈ1＝ ―――――――――
L1・ 下半
0.067×Ｖ2＋0.167ｈ2＝ ―――――――――
L1

・ 運転時間損料（Ｙh）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝ ――――――― ×Ｓｈ
Ｌ岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)

0.032×Ｖ＋0.333
ｈ＝ ――――――――
L1

・ 運転時間損料（Ｙh）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝ ――――――― ×Ｓｈ
Ｌ岩Ⅱ

0.037×Ｖ＋0.333
ｈ＝ ――――――――
L1

・ 運転時間損料（Ｙh）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝ ――――――― ×Ｓｈ
Ｌ

岩Ⅰ(ⅠS)

行

0.040×Ｖ1＋0.167
ｈ1＝ ―――――――――
L1・ 下半
0.067×Ｖ2＋0.167ｈ2＝ ―――――――――
L1

・ 運転時間損料（Ｙh）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝ ――――――― ×Ｓｈ
Ｌ岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)

0.032×Ｖ＋0.333
ｈ＝ ――――――――
L1

・ 運転時間損料（Ｙh）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝ ――――――― ×Ｓｈ
Ｌ岩Ⅱ

0.037×Ｖ＋0.333
ｈ＝ ――――――――
L1

・ 運転時間損料（Ｙh）
ｈ×∑Ｌi・Ｎi＝ ――――――― ×Ｓｈ
Ｌ

岩Ⅰ(ⅠL)

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 16 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 21
改 21

現 22
改 22

改

正

現
7 支 保 工7-1 吹 付 工
7-1-1 労 務 費

7 支 保 工7-1 吹 付 工
7-1-1 労 務 費
Ｔ2
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中Ｍ：パターン別1ｍ当り吹付所要人工 ······················ （人／ｍ）
Ｎ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別1サイクル吹付時分 ························· （分）：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）ℓ1

Ｔ2
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1
上式中Ｍ：パターン別1ｍ当り吹付所要人工 ····················· （人／ｍ）
Ｎ：1方当り編成人員 ··································· （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別1サイクル吹付時分 ························ （分）：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）ℓ1

7-1-3 混 合 費
吹付コンクリートの混合設備は、バッチャープラントとする。
1
Ｍ＝ ─── ････････････････････････････････････････････（※）ℓ
上式中Ｍ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工（特殊作業員 坑外8Ｈ2方） ·························· （人／ｍ）ℓ：パターン別1方進行 ··································· （ｍ／方）

7-1-3 混 合 費
吹付コンクリートの混合設備は、バッチャープラントとする。
1
Ｍ＝ ─── ････････････････････････････････････････････（※）ℓ
上式中Ｍ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工（特殊作業員 坑外10Ｈ2方） ························· （人／ｍ）ℓ：パターン別1方進行 ·································· （ｍ／方）

7-1-4 機械設備費
Ⅰ.吹 付 機 械(1) 設 備 標 準
名

7-1-4 機械設備費
Ⅰ.吹 付 機 械(1) 設 備 標 準
称コンクリート吹付機

諸元

吐出量 6～22 ㎥級

単 位 数 量台

1

記事

湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・エレクタ型（注1） 使用期間は、掘削開始から掘削終了までとする。
（注2） コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第 3 次基準値）とする。

現 25
改 25

行

7-2 ロックボルト工
7-2-1 労 務 費ℓ1

称

コンクリート吹付機

諸元

吐出量 6～22 ㎥級

単 位 数 量台

1

記事

湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・エレクタ型（注1） 使用期間は、掘削開始から掘削終了までとする。
（注2） コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。

7-2 ロックボルト工
7-2-1 労 務 費

Ｔ3
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中
Ｍ
Ｎ
Ｔ3

名

Ｔ3
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1：パターン別1ｍ当りロックボルト所要人工 ··············· （人／ｍ）：1方当り編成人員 ····································· （人／方）：パタ-ン別1サイクルロックボルト打設時分 ·············· （分）（ショートベンチの場合は、上半及び下半を各々計算して合計する）：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）

上式中
Ｍ
Ｎ
Ｔ3
ℓ1

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 17 －：パターン別1ｍ当りロックボルト所要人工 ·············· （人／ｍ）：1方当り編成人員 ···································· （人／方）：パタ-ン別1サイクルロックボルト打設時分 ············· （分）（ショートベンチの場合は、上半及び下半を各々計算して合計する）：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 27
改 27

現 28
改 28

改

正

現

行

7-3 鋼 製 支 保 工
鋼製支保工を必要とする場合に計上する。
7-3-1 労 務 費
Ｔ4
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中Ｍ：パターン別1ｍ当り鋼製支保工所要人工 ················· （人／ｍ）
Ｎ：1方当り編成人員 ····································· （人／方）
Ｔ4 ：パタ-ン別1サイクル鋼製支保工建込時分 ················ （分）：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）ℓ1

7-3 鋼 製 支 保 工
鋼製支保工を必要とする場合に計上する。
7-3-1 労 務 費
Ｔ4
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1
上式中Ｍ：パターン別1ｍ当り鋼製支保工所要人工 ················ （人／ｍ）
Ｎ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ4 ：パタ-ン別1サイクル鋼製支保工建込時分 ··············· （分）：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）ℓ1

7-4 金 網 工
7-4-1 労 務 費

7-4 金 網 工
7-4-1 労 務 費

Ｔ5
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
420×ℓ1
上式中Ｍ：パターン別1ｍ当り金網取付所要人工 ··················· （人／ｍ）
Ｎ：1方当り編成人員 ····································· （人／方）
Ｔ5 ：パタ-ン別1サイクル金網取付時分 ······················ （分）：パターン別1サイクル進行 ····························· （ｍ）ℓ1

Ｔ5
Ｍ ＝ ───── × Ｎ
540×ℓ1
上式中Ｍ：パターン別1ｍ当り金網取付所要人工 ·················· （人／ｍ）
Ｎ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ5 ：パタ-ン別1サイクル金網取付時分 ····················· （分）：パターン別1サイクル進行 ···························· （ｍ）ℓ1

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 18 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 29
改 29

改

正

現

行

8 覆
工
8-1 覆工コンクリ-ト（従来工法）
8-1-1 労 務 費（1）労 務 費

8 覆
工8-1 覆工コンクリ-ト（従来工法）
8-1-1 労 務 費（1）労 務 費（覆工コンクリート 1ｍ当り）（覆工コンクリート 1ｍ当り）
名

現 30
改 30

称

単 位

数 量

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.19

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.95

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.37

坑内 10Ｈ1 方

単 位

数 量

記

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.24

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

1.22

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.48

名

事

称

記

事

（注 1）ｲﾝﾊﾞ-ﾄｺﾝｸﾘ-ﾄ施工後、覆工ｺﾝｸﾘ-ﾄを施工する場合はﾄﾝﾈﾙ特殊工 0.08 人／ｍを減ずる。
（注 2）コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付、及びケレンを含む。

（注 1）ｲﾝﾊﾞ-ﾄｺﾝｸﾘ-ﾄ施工後、覆工ｺﾝｸﾘ-ﾄを施工する場合はﾄﾝﾈﾙ特殊工 0.06 人／ｍを減ずる。
（注 2）コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付、及びケレンを含む。

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り供用日損料額··············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ································ （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ················ （円）（注）覆工コンクリート月進は 110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ······························· （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ··············· （円）（注）覆工コンクリート月進は 121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

Ⅳ.バイブレータ
覆工コンクリート 1ｍ当り損料= 0.79 ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ：バイブレータ（高周波バイブレータφ40mm）
運転 1 日当り換算値損料（円）････････ 共通積算要領による。

(削除)

Ⅳ.バイブレータ
覆工コンクリート 1ｍ当り損料= 0.74 ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ：バイブレータ（高周波バイブレータφ40mm）
運転 1 日当り換算値損料（円）････････ 共通積算要領による。

Ⅴ．排 水 設 備
(1) 覆工コンクリート（インバート無区間）
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）2台を標準とする。
覆工コンクリート1ｍ当り＝0.38×Ｓh＋0.50×Ｓk（円／ｍ）
上式中
Ｓh ：サンドポンプ（φ80㎜）運転日当り損料 ··············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（φ80㎜）供用日当り損料 ··············· （円）新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 19 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 31
改 31

改

正

現
Ⅵ. 空 気 圧 縮 機（1）設 備 標 準

Ⅴ. 空 気 圧 縮 機（1）設 備 標 準
名

称

単 位

数 量

台

1

定置式（吐出量 3.0～3.7 ㎥/分）

記

事

名

ｽｸﾘｭｳ型

称

単 位

数 量

台

1

定置式（吐出量 3.0～3.7 ㎥/分）

（2）損料
1) 運転時間損料事

ｽｸﾘｭｳ型Ｙ = 0.56×Ｓh

上式中Ｙ：覆工コンクリート1ｍ当り運転時間損料 ················ （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機·········································· （円）2）供 用 日 数
覆工コンクリート開始から覆工完了まで。
（注）覆工コンクリート月進は 110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

8-2 覆工コンクリート（背面平滑型トンネルライニング工法）
8-2-1 労務費
(1)労務費（覆工コンクリート 1ｍ当り）

8-2 覆工コンクリート（背面平滑型トンネルライニング工法）
8-2-1 労務費
(1)労務費人

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

1.138

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.885

坑内 10Ｈ1 方ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.455

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.354

坑内 10Ｈ1 方

単 位事

2）供 用 日 数
覆工コンクリート開始から覆工完了まで。
（注）覆工コンクリート月進は 121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

ト ン ネ ル 世 話 役

称

記

上式中
Ｙ
：覆工コンクリート1ｍ当り運転時間損料 ··············· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機 ········································· （円）

数 量
0.228

名

記

（2）損
料
1) 運転時間損料
Ｙ = 0.62×Ｓh

名

称

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 世 話 役（注 1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.08 人／ｍを減ずる。
（注 2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。

現 32
改 32

行

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り供用日損料額··············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ································ （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ················ （円）（注）覆工コンクリート月進は 110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

（覆工コンクリート 1ｍ当り）

人

数 量
0.177

記
坑内 10Ｈ1 方

単 位事（注 1） インバートコンクリート施工後、覆工コンクリートを施工する場合はトンネル特殊工
0.06 人／ｍを減ずる。
（注 2） コンクリート打設、スチールフォーム移動、据付及びケレンを含む。

2) 供 用 日 損 料
30Ｙ＝ ――― × Ｓｋ
Ｓ
上式中Ｙ ：覆工コンクリート 1.0ｍ当り供用日損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｓ ：覆工コンクリート月進 ······························· （ｍ／月）
Ｓk ：コンクリートポンプ車の供用日当り損料 ··············· （円）（注）覆工コンクリート月進は 121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 20 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 33
改 33

改

正

現

行

Ⅳ．バイブレータ
覆工コンクリート 1ｍ当り＝
0.74×Sh （円／ｍ）
上式中
Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40 ㎜）
運転 1 日当り換算値損料（円）

Ⅳ．バイブレータ
覆工コンクリート 1ｍ当り＝
0.79×Sh （円／ｍ）
上式中
Ｓh：バイブレータ（高周波バイブレータφ40 ㎜）
運転 1 日当り換算値損料（円）(削除)

Ⅴ．排 水 設 備
(1) 覆工コンクリート（インバート無区間）
打設時排水用としてサンドポンプ（口径80㎜ 全揚程 10ｍ）2台を標準とする。
覆工コンクリート1ｍ当り＝0.38×Ｓh＋0.50×Ｓk（円／ｍ）
上式中
Ｓh ：サンドポンプ（φ80㎜）運転日当り損料 ··············· （円）Ｓk ：サンドポンプ（φ80㎜）供用日当り損料 ··············· （円）Ⅵ．空気圧縮機(1) 設 備 標 準

Ⅴ．空気圧縮機(1) 設 備 標 準
名

称

定置式（吐出量 3.0～3.7 ㎥／分）

単 位

数 量

台

1

記

事

スクリュウ型(2) 損
料
1) 運 転 時 間 損 料
Ｙ ＝ 0.62 × Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリ-ト 1ｍ当り運転時間損料 ················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ························ （円）2) 供 用 日 数
覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。
（注）覆工コンクリート月進は 110ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

名

称

定置式（吐出量 3.0～3.7 ㎥／分）

単 位

数 量

台

1

記

事

スクリュウ型(2) 損
料
1) 運 転 時 間 損 料
Ｙ ＝ 0.56 × Ｓh
上式中Ｙ ：覆工コンクリ-ト 1ｍ当り運転時間損料 ················· （円／ｍ）
Ｓh ：空気圧縮機の運転時間当り損料 ······················· （円）2) 供 用 日 数
覆工コンクリ-ト開始から覆工完了までとする。
（注）覆工コンクリート月進は 121ｍ/月を標準とし、これにより難い場合は別途計上する。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 21 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 34
改 34

改

正

現

行

8-3 トンネル防水工（従来工法）
8-3-1 シート張り工（1）止水シート（t ＝0.8mm.裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

8-3 トンネル防水工（従来工法）
8-3-1 シート張り工（1）止水シート（t ＝0.8mm.裏面緩衝材付、現場溶着接合型）（設計 1 ㎡当り）

（設計 1 ㎡当り）
名

単 位

数 量

トンネル世話役

人

0.005

坑内 8Ｈ1 方〃

トンネル特殊工〃

0.010

坑内 8Ｈ1 方〃

トンネル作業員〃0.010

坑内 8Ｈ1 方材 料 費

止 水 シ ー ト

㎡

1.10

工

称

費

記

名

単 位

数 量

トンネル世話役人

0.004

坑内 10Ｈ1 方〃トンネル特殊工〃

0.009

坑内 10Ｈ1 方〃トンネル作業員〃0.009

坑内 10Ｈ1 方

材 料 費

止 水 シ ー ト

㎡

1.10

事
工

（2）止水シート（t ＝1.0mm.アイソレーションシート）

称

費

記

事

（2）止水シート（t ＝1.0mm.アイソレーションシート）（設計 1 ㎡当り）

名

単 位

数 量

トンネル世話役人

0.004

坑内 8Ｈ1 方〃

トンネル特殊工〃

0.008

坑内 8Ｈ1 方〃

トンネル作業員〃

0.008

坑内 8Ｈ1 方材 料 費

止 水 シ ー ト

㎡

1.10

工

称

費

記

事

名

単 位

数 量

トンネル世話役人

0.003

坑内 10Ｈ1 方〃トンネル特殊工〃

0.006

坑内 10Ｈ1 方〃トンネル作業員〃0.006

坑内 10Ｈ1 方

材 料 費

止 水 シ ー ト

㎡

1.10

工

（注）止水シートの材料単価は、押え金具、コンクリート釘等を含んだ単価を用いる。

現 35
改 35

（設計 1 ㎡当り）
称

費

記

事

（注）止水シートの材料単価は、押え金具、コンクリート釘等を含んだ単価を用いる。

8-4 トンネル防水工（背面平滑型トンネルライニング工法）
8-4-1 シート防水工
1） シート張り工
Ⅰ.止水シート（ｔ＝0.8 ㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）

8-4 トンネル防水工（背面平滑型トンネルライニング工法）
8-4-1 シート防水工
1） シート張り工
Ⅰ.止水シート（ｔ＝0.8 ㎜ 裏面緩衝材付、現場溶着接合型）（トンネル防水工 1ｍ当り）

名
工

費

材 料 費

称

単 位

数 量

記

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.095

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.190

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.190

坑内 8Ｈ1 方止㎡

周長×1.05

水

シ

ー

ト

（トンネル防水工 1ｍ当り）

事

名
工

費

材 料 費

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 22 －

称

単 位

数 量

記

ト ン ネ ル 世 話 役

人

0.074

坑内 10Ｈ1 方ト ン ネ ル 特 殊 工

〃

0.148

坑内 10Ｈ1 方ト ン ネ ル 作 業 員

〃

0.148

坑内 10Ｈ1 方止㎡

周長×1.05

水

シ

ー

ト

事

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 36
改 36

改

正

現

行

8-4-2 モルタル注入工
1） 労務費8-4-2 モルタル注入工
1） 労務費（トンネル防水工 1ｍ当り）（トンネル防水工 1ｍ当り）
ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.024Ⅴ＋0.024

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

0.048Ⅴ＋0.048

ト ン ネ ル 作 業 員〃

0.048Ⅴ＋0.048

名

称

単 位

記
坑内 8Ｈ1 方事

ト ン ネ ル 世 話 役

人

数 量
0.019Ⅴ＋0.019

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

0.038Ⅴ＋0.038

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員〃

0.038Ⅴ＋0.038

坑内 10Ｈ1 方

上式中
Ⅴ：トンネル防水工 1ｍ当りモルタル注入量 ··················· （㎥）

現 38
改 38

現 39
改 39

② 供用日損料（注入材運搬設備）
30×Ｓk
Ｙ＝ ――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓk ：トラックミキサの供用日当り損料 ······················ （円）Ｓ ：モルタル注入月進 ···································· 110ｍ/月※モルタル注入月進は 110ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。

② 供用日損料

名

称

単 位

記
坑内 10Ｈ1 方事

上式中
Ⅴ：トンネル防水工 1ｍ当りモルタル注入量 ·················· （㎥）③ 供用日損料（注入材運搬設備）
30×Ｓk
Ｙ＝ ――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓk ：トラックミキサの供用日当り損料 ····················· （円）Ｓ ：モルタル注入月進 ··································· 121ｍ/月※モルタル注入月進は 121ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。

② 供用日損料

30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓ ：モルタル注入月進 ···································· 110ｍ/月※モルタル注入月進は 110ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。
Ｓk ：モルタル注入ポンプの供用日当り損料 ·················· （円）30×Ｓk
Ｙ＝ ―――――
Ｓ
上式中
Ｙ ：トンネル防水工 1ｍ当り供用日損料額 ·················· （円／ｍ）
Ｓ ：モルタル注入月進 ··································· 121ｍ/月※モルタル注入月進は 121ｍ/月を標準とし、これによりがたい場合は別途計上する。
Ｓk ：モルタル注入ポンプの供用日当り損料 ················· （円）新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 23 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 41
改 41

改

正

現
9-2 インバ-ト掘削工
9-2-1 労 務 費

9-2 インバ-ト掘削工
9-2-1 労 務 費

Ｔ1
Ｍ = ──── × Ｎ
540×ℓ1Ｔ1
Ｍ = ──── × Ｎ
420×ℓ1
上式中Ｍ：パターン別インバート掘削1ｍ当り所要人工 ············· （人／ｍ）
Ｎ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················· （人／方）
Ｔ1 ：パターン別インバート掘削時分 ························ （人／方）：パターン別1サイクル進行 ····························· （人／方）
ℓ1
名

称

単 位

1 方当り編成人員

記事

トンネル世話役人

1

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃

4

トンネル作業員〃1

1 方当り編成人員

トンネル世話役人

1

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃4

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル作業員〃1

坑内 10Ｈ1 方

名

称

記

事

（注 1）ダンプトラックの運転手を含む。
（注 2）岩Ⅰ（ⅠLs）は、トンネル特殊工を 1 名減じる。

9-2-2 機 械 設 備 費
Ⅰ.掘削関係機械設備費(1)設 備 標 準種

上式中Ｍ：パターン別インバート掘削1ｍ当り所要人工 ············ （人／ｍ）
Ｎ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················ （人／方）
Ｔ1 ：パターン別インバート掘削時分 ······················· （人／方）：パターン別1サイクル進行 ···························· （人／方）ℓ1
単 位（注 1）ダンプトラックの運転手を含む。
（注 2）岩Ⅰ（ⅠLs）は、トンネル特殊工を 1 名減じる。

9-2-2 機 械 設 備 費
Ⅰ.掘削関係機械設備費(1)設 備 標 準別大型ブレーカ
油圧式 1,300kg 20t 級
バックホウ 0.45 ㎥
インバート桟橋

岩 別

岩Ⅰ・岩
Ⅱ

単位

数量

台

1

記

種

事

別

大型ブレーカ
油圧式 1,300kg 20t 級岩Ⅰ（ⅠLs）を除く

〃

1

掘削積込み

バックホウ 0.45 ㎥

基

1

耐力 30ｔインバート桟橋（注 1）設備期間は、インバート掘削開始からｲﾝﾊﾞｰﾄｺﾝｸﾘｰﾄ完了までとする。
（注 2）大型ブレーカはベースマシンを含む。
（注 3）大型ブレーカ油圧式 1,300kg 20t 級は、排出ｶﾞｽ対策型（第 3 次基準値）、バックホウ0.45 ㎥はﾄﾝﾈﾙ専用機排出ｶﾞｽ対策機（第 3 次基準値）とする。

現 43
改 43

行

岩 別

岩Ⅰ・岩
Ⅱ

単位

数量

台

1

岩Ⅰ（ⅠLs）を除く

〃

1

掘削積込み

基

1

耐力 30ｔ記事（注 1）設備期間は、インバート掘削開始からｲﾝﾊﾞｰﾄｺﾝｸﾘｰﾄ完了までとする。
（注 2）大型ブレーカはベースマシンを含む。
（注 3）大型ブレーカ油圧式 1,300kg 20t 級は、排出ｶﾞｽ対策型（第 2 次基準値）、バックホウ0.45 ㎥はﾄﾝﾈﾙ専用機排出ｶﾞｽ対策機（第 1 次基準値）とする。

Ⅱ-2 本坑掘削ずり搬出がダンプトラックの区間

Ⅱ-2 本坑掘削ずり搬出がダンプトラックの区間(1) 設備標準
連続ベルコン配置前の初期掘削区間および作業坑交点部から短い区間の本坑掘削区間のインバートずり搬出は、
本坑掘削のずり搬出設備（ダンプトラック10ｔ）を流用するものとする。

(1) 設備標準
連続ベルコン配置前の初期掘削区間および横坑・斜坑交点部から短い区間の本坑掘削区間のインバートずり搬出は、本坑掘削のずり搬出設備（ダンプトラック10ｔ）を流用するものとする。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 24 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 44
改 44

改

正

現

行

9-3 インバ-ト本体工
9-3-1 労 務 費

9-3 インバ-ト本体工
9-3-1 労 務 費（インバ-トコンクリ-ト 1ｍ当り）（インバ-トコンクリ-ト 1ｍ当り）
名

現 45
改 45

称

単 位

数 量

記

トンネル世話役人

0.10

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃0.40

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル作業員〃0.10

坑内 10Ｈ1 方

単 位

数 量

記

トンネル世話役人

0.13

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃

0.51

トンネル作業員

〃

0.13

事

名

称

事

（注1） 中埋部のコンクリ-トを含む。
（注2） コンクリ-ト打設、スチ-ルフォ-ム移動、据付、ケレンを含む。

（注1） 中埋部のコンクリ-トを含む。
（注2） コンクリ-ト打設、スチ-ルフォ-ム移動、据付、ケレンを含む。

Ⅳ.排 水 設 備
打設時排水用としてサンドポンプ（φ80mm）1 台を標準とする。
インバートコンクリート 1ｍ当り = 0.20×Ｓｈ＋0.27×Ｓｋ
上式中Ｓｈ: サンドポンプ（φ80mm）運転日当り損料 ················· （円）Ｓｋ: サンドポンプ（φ80mm）供用日当り損料 ················· （円）Ⅳ.排 水 設 備
打設時排水用としてサンドポンプ（φ80mm）1 台を標準とする。
インバートコンクリート 1ｍ当り = 0.20×Ｓｈ＋0.25×Ｓｋ
上式中Ｓｈ: サンドポンプ（φ80mm）運転日当り損料 ················· （円）Ｓｋ: サンドポンプ（φ80mm）供用日当り損料 ················· （円）10 坑内附帯工10-1 中 央 集 水 管
10-1-1 掘 削 費
Ｔ2
Ｍ ＝ ────
420×ℓ110 坑内附帯工10-1 中 央 集 水 管
10-1-1 掘 削 費
Ｔ2
Ｍ ＝ ────
540×ℓ1× Ｎ

上式中Ｍ：パターン別インバート掘削1ｍ当り所要人工 ············· （人／ｍ）
Ｎ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················· （人／方）
Ｔ2ℓ1：パターン別中央集水管掘削時分 ························ （人／方）：パターン別1サイクル進行 ····························· （人／方）

× Ｎ

上式中
Ｍ
：パターン別インバート掘削1ｍ当り所要人工 ············ （人／ｍ）
Ｎ：インバート掘削1方当り編成人員 ······················ （人／方）
Ｔ2ℓ1

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 25 －：パターン別中央集水管掘削時分 ······················· （人／方）：パターン別1サイクル進行 ···························· （人／方）

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 46
改 46

改

正

現

行

10-3 裏面排水工
10-3-1 取付費

10-3 裏面排水工
10-3-1 取付費（1ｍ当り）（1ｍ当り）
職種

単 位

トンネル作業員

人

数 量
アーチ部
インバート部
0.012

0.008

記

事

坑内 8Ｈ1 方

職

種

単 位

トンネル作業員

10-4 横断排水工
10-4-1 伏設費

人

数 量
アーチ部
インバート部
0.009

0.006

記
坑内 10Ｈ1 方10-4 横断排水工
10-4-1 伏設費（1 箇所当り）

職

現 47
改 47

種

単 位

数 量

記

（1 箇所当り）

事

職

種

単 位

数 量

記

掘さく

トンネル作業員人

0.06

坑内 8Ｈ1 方

掘さく

トンネル作業員人

0.05

坑内 10Ｈ1 方

管伏設

トンネル特殊工人

0.40

坑内 8Ｈ1 方

管伏設

トンネル特殊工人

0.31

坑内 10Ｈ1 方10-5 覆工巻厚標示
10-5-1 覆工巻厚標示
種

単 位

数 量

文字型枠取付

特殊作業員

人

0.26

材 料

硬質ゴム製

式

1

記

（10 文字当り）

事

坑内 8Ｈ1 方
材料は実績による（注 1）標示は凹文字とする。
（注 2）文字型枠取付は、撤去を含む。
（注 3）器具損料及び雑材料を含む。

現 50
改 50

事

10-5 覆工巻厚標示
10-5-1 覆工巻厚標示（10 文字当り）

職

事

職

種

単 位

数 量

記
坑内 10Ｈ1 方

文字型枠取付

特殊作業員

人

0.20

材 料

硬質ゴム製

式

1

事

材料は実績による（注 1）標示は凹文字とする。
（注 2）文字型枠取付は、撤去を含む。
（注 3）器具損料及び雑材料を含む。

Ｋの値算出
Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ ：バックホウ供用1日当り損料額 ························· 共通積算要領による。
ａ：係数················································ 1.4 （30日／月÷21日）
ｂ：方数················································ 2方

Ｋの値算出
Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ ：バックホウ供用1日当り損料額 ························ 共通積算要領による。
ａ：係数 ··············································· 1.3 （30日／月÷21日）
ｂ：方数 ··············································· 2方

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 26 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 51
改 51

現 55
改 55

改

正

現

Ｋの値算出
Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ：ブルドドーザ供用1日当り損料額 ························ 共通積算要領による。
ａ：係数 ··················································· 1.4 （30日／月÷21日）
ｂ：方数 ··················································· 2方

13-2 高 所 作 業 車（1）設 備 標 準

Ｋの値算出
Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ ：バックホウ供用1日当り損料額 ························ 共通積算要領による。
ａ：係数 ··············································· 1.3 （30日／月÷21日）
ｂ：方数 ··············································· 2方

13-2 高 所 作 業 車（1）設 備 標 準
称

単
位

数 量

高所作業車

台

1

名

記

称

単
位

数 量

高所作業車

台

1

名

事

ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型 作業床高12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から覆工完了までとする。
（2）損

行

記

事

ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型 作業床高12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から覆工完了までとする。

料

（2）損

ｱ) 運転時間当り損料料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓｈ

運転時間損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ

上式中Ｓｈ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料 ············ （円／ｈ）
Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）ｲ) 供用日当り損料

上式中Ｓｈ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料············ （円／ｈ）
Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｲ) 供用日当り損料

供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ

供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ

上式中Ｓｋ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料 ·············· （円／日）Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）ｳ) 燃 料 費

上式中Ｓｋ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料·············· （円／日）Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｳ) 燃 料 費

軽油（円）＝Ｎ×21×Ｍ×Ｐ

軽油（円）＝Ｎ×23×Ｍ×Ｐ

上式中
Ｎ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量··········· 共通積算要領による。
Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ························· （月）Ｐ：軽油単価 ··············································· （円／ℓ）

上式中
Ｎ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ·········· 共通積算要領による。
Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ························· （月）Ｐ：軽油単価 ·············································· （円／ℓ）

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 27 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 56
改 56

改

正

現

13-3 給 水 設 備（1）給 水 管ｱ）坑内（配管延長 1ｍ当り）

職
配

種
管

工

単 位

数 量

人

0.010

記

13-3 給 水 設 備（1）給 水 管ｱ）坑内事

坑内 8Ｈ1 方（配管延長 1ｍ当り）

職配（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

行

種
管

工

単 位

数 量

人

0.008

記

事

坑内 10Ｈ1 方（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

1）損 料（給水槽・給水ポンプ）ｱ)運転日当り損料
運転日当り損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ······························ （円／日）Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）ｲ)供用日当り損料
供用日当り損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ
上式中Ｓｋ ：給水ポンプ・給水槽の供用日損料 ······················ （円／日）Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）1）損 料（給水槽・給水ポンプ）ｱ)運転日当り損料
運転日当り損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ····························· （円／日）Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）ｲ)供用日当り損料
供用日当り損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ
上式中Ｓｋ ：給水ポンプ・給水槽の供用日損料 ····················· （円／日）Ｍ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 28 －

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新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 56
改 56

改

正

現

12-4 換気設備

行

12-4 換気設備（1）設 備 標 準（1）設 備 標 準1） 換気設備は、トンネル延長が 30ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 30ｍに達した時から行う。

1） 換気設備は、トンネル延長が 50ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 50ｍに達した時から行う。
2） 送風機は、坑口付近に設備し、切羽位置が 500ｍまでは拡散希釈方式（送気式）とし、これを超え 6,0002） 送風機は、坑口付近に設備し吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。

ｍまでは吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。
3） 送風機容量は、切羽位置が 2,000ｍまでは 1,200 ㎥/min(3.9kPa 55ｋｗ×2)、これを超え 6,000ｍまで
は 1,500 ㎥/ min(4.9 kPa 80kw×2)とする。なお、作業坑等がある場合は、加算した延長とする。

3） 送風機容量は、切羽位置が 500ｍまでは 2,000 ㎥/min(1.5kPa 75ｋｗ×1)、これを超え 3,000ｍまでは1,500 ㎥/ min(3.4 kPa 55kw×2)、これを超え 4,500ｍまでは、1,500 ㎥/min(4.9kPa 80kw×2)、これを超え 6,000ｍまでは、2,000 ㎥/min(4.9kPa 110kw×2)とする。なお、斜坑・横坑等がある場合は、加算
した延長とする。

4） 集塵機は、切羽位置が 150ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。

4） 集塵機は、切羽位置が 500ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。

5） 集塵機容量は、2,400 ㎥/min（64ｋｗ）とする。

5） 集塵機容量は、2,400 ㎥/min（64ｋｗ）とする。

6） 送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。

6） 送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。

7） 送風管の種類は、トンネル片押延長が 500ｍまではビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、ト7） 送風管の種類は、トンネル片押延長が 500ｍまではビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、トンネル片押延長が 500ｍを超え 6,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)をビニル風管

ンネル片押延長が 500ｍを超え 6,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)をビニル風管

径 1,800mm(定尺長 L=100ｍ)に設備替しビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を切羽側に順次移設す

径 1,800mm(定尺長 L=100ｍ)に設備替しビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を切羽側に順次移設する。

る。
8） 吸引捕集方式の場合は、集塵機に伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)を設備する。

8） 吸引捕集方式の場合は、集塵機に伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)を設備する。
9） 切羽からの控え長さは、40ｍを標準とする。

（2）換気設備台数
適用ﾄﾝﾈﾙ
切羽位置
片押延長(L)（2）換気設備台数
送風機・集塵機の種類

送風機 1,200 ㎥/min（可変）55kW×2 台組
送風機 1,500 ㎥/min
6,000ｍまで
6,000ｍまで（可変）80kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
150ｍから
6,000ｍまで64kW（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。
2,000ｍまで

設備
台数
1台
1台
1台

風
種別

管
布設長

適用ﾄﾝﾈﾙ
片押延長(L)

切羽位置

6,000ｍまで

送風機 2,000 ㎥/min（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min（可変）55kW×2 台組
送風機 1,500 ㎥/min（可変）80kW×2 台組
集塵機 2,400 ㎥/min
64kW
送風機 2,000 ㎥/min（可変）75kW×1 台組
送風機 1,500 ㎥/min（可変）55kW×2 台組
送風機 1,500 ㎥/min（可変）80kW×2 台組
送風機 2,000 ㎥/min（可変）110kW×2 台組

500ｍから
6,000ｍまで

集塵機 2,400 ㎥/min
64kW

500ｍまでビニル
径 1,800mm

Ｌ-40ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

3,000ｍを超え
4,500ｍまで

3,000ｍまで
4,500ｍまで500ｍから
4,500ｍまで
500ｍまで3,000ｍまで

6,000ｍまで

換気設備の種類

4,500ｍまで（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 29 －

設備
台数

風

管

種別

布設長(㎞)

ビニル
径 1,800mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

ビニル
径 1,800mm

Ｌ-50ｍ

伸縮ダクト
径 1,500mm

L=80ｍ

1台
1台
1台
1台
1台
1台
1台
1台
1台

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 58
改 58

改

正

現

行

（4）風管設備替え（4）風管設備替え（1 回/100ｍ当り）（1 回/100ｍ当り）
単
位

組 立

ト ン ネ ル 世 話 役

人

1.3

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

2.6

ト ン ネ ル 作 業 員〃

2.6

諸雑費（労務費の）

％

20.0

名

称

単
位

組 立

ト ン ネ ル 世 話 役

人

1.0

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 特 殊 工〃

2.0

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

ト ン ネ ル 作 業 員〃

2.0

坑内 10Ｈ1 方

諸雑費（労務費の）

％

20.0

記

事

※諸雑費は高所作業車・クレーン付トラック及び吊金具材料費等の費用であり、労務費の合計額に上表の率を乗じて計上する。

名

称

記

※諸雑費は高所作業車・クレーン付トラック及び吊金具材料費等の費用であり、労務費の合計額に上表の率を乗じて計上する。

（5）運転日数及び供用日数1）トンネル片押延長 6,000ｍまでｱ）送風機 1,200ｍ3/min（55 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1（5）運転日数及び供用日数1）トンネル片押延長 4,500ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2（削除）ｳ）集塵機 2,400ｍ3/min（64kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝21×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3（削除）事ｳ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3ｴ）集塵機 2,400ｍ3/min（64kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3-1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3-1
2）トンネル片押延長 6,000ｍまでｱ）送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ1ｲ）送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ2②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ2ｳ）送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ3②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ3ｴ）送風機 2,000ｍ3/min（110 kW×2 台組）／反転軸流式 （可変風量型）①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ4②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ4ｵ）集塵機 2,400ｍ3/min（64kw）／伸縮ダクト 1,500mm(L=80ｍ)①運転日数
Ｄ＝23×Ｍ4-1②供用日数
Ｋ＝30×Ｍ4-1
新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 30 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 58
改 58

改

正

現
上式中

上式中
Ｍ1 ：坑口 30mから2,000ｍまでの月数 ······················ （月）Ｍ2 ：2,000ｍから6,000mまでの月数 ························· （月）Ｍ3 ：150ｍから6,000ｍまでの月数 ·························· （月）Ｍ1 ：坑口 50mから500ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ2 ：500ｍから3,000までの月数 ··························· （月）Ｍ3 ：3,000ｍから4,500ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ3-1 ：500ｍから4,500までの月数 ··························· （月）Ｍ4 ：4,500ｍから6,000ｍまでの月数 ······················· （月）Ｍ4-1 ：500ｍから6,000ｍまでの月数 ························· （月）

（削除）

現 59
改 59

［解
説］
（1）換気設備図

［解 説］
換気設備図

トンネル延長トンネル延長送風機

500m

1,000m

1,500m

2,000m

2,500m3,000m

3,500m4,000m

4,500m5,000m

5,500m6,000m

1200m 3/min(55kw×2)
3

送風機

1500m /min
(80kw×2)

集塵機

2400m 3/min

風管行

2,000mで設備替

φ1800mm※ 1 トンネル片押延長が 500ｍまではビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、トンネル片押延長が500ｍを超え 6,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)をビニル風管径 1,800mm(定尺長L=100ｍ)に設備替しビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を切羽側に順次移設する。
※ 2 吸引捕集方式の集塵機は伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)の設備とする。

1,000ｍ

2,000ｍ3,000ｍ4,000ｍ6,000ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）
送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2）
送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2）
送風機 2,000ｍ3/min（110 kW×2）
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,800ｍｍ

6,000ｍ

4,500ｍ

500ｍ
4,500ｍまで
送風機 2,000ｍ3/min（75 kW×1）
送風機 1,500ｍ3/min（55 kW×2）
送風機 1,500ｍ3/min（80 kW×2）
集塵機 2,400ｍ3/min
風 管 1,800ｍｍ

5,000ｍ

拡散希釈方式(送気式)500ｍで拡散希釈方式(送気式)から
拡散希釈方式(送気・吸引捕集式)に設備替
3,000ｍで設備替

拡散希釈方式(送気式)500ｍで拡散希釈方式(送気式)から
拡散希釈方式(送気・吸引捕集式)に設備替
3,000ｍで設備替
4,500ｍで設備替※ 1 トンネル片押延長が 500ｍまではビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を設備し、トンネル片押延長が500ｍを超え 6,000ｍまでは、ビニール風管径 1,800 mm(定尺長 L=10ｍ)をビニル風管径 1,800mm(定尺長L=100ｍ)に設備替しビニル風管径 1,800mm(定尺長 L=10ｍ)を切羽側に順次移設する。
※ 2 吸引捕集方式の集塵機は伸縮ダクト径 1,500mm(L=80ｍ)の設備とする。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 31 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

現 60
改 60

13-5 坑内外仮設車道（1）仮設車道
敷砂利の幅及び厚さは下表を標準とする。

坑 外

現

行

13-5 坑内外仮設車道（1）仮設車道
敷砂利の幅及び厚さは下表を標準とする。

単位

岩Ⅰ～岩Ⅱ

厚 さ

cm

20

幅

ｍ

6.0

厚 さ

cm

20

幅

ｍ

6.0

種 別
坑 内

正

記

事

単位

岩Ⅰ～岩Ⅱ

厚 さ

cm

20

幅

ｍ

6.0

厚 さ

cm

20

幅

ｍ

6.0

種 別

現場の実情により計上する。

坑 内

坑 外

記

事

現場の実情により計上する。

（人／㎥・Ｈ／㎥ )岩
名種岩 Ⅰ ～ 岩 Ⅱ

記

坑外

0.009

換 坑外 8Ｈ1 方
○

坑内

0.056

坑外

0.050

称

工 費

運転手（特殊）機械損料 ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45 ㎥
材料費

敷砂利（再生砕石を標準とする。
）

事

敷砂利購入の場合のみ計上する。

ターンテーブル（2.2 kW）

単 位

数 量

台

1

種

岩 Ⅰ ～ 岩 Ⅱ

記

坑外

0.007

換 坑外 10Ｈ1 方
○

坑内

0.056

坑外

0.050

称

工 費

運転手（特殊）

材料費

敷砂利（再生砕石を標準とする。
）

事

敷砂利購入の場合のみ計上する。

（注）ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45 ㎥は、運転時間換算値損料を計上する。

13-6 ターンテーブル（1）設 備 標 準
ターンテーブルは、坑口から切羽までの距離が 300ｍに達した時から設備する。
別岩
名

機械損料 ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45 ㎥（注）ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45 ㎥は、運転時間換算値損料を計上する。

種（人／㎥・Ｈ／㎥ )記

13-6 ターンテーブル（1）設 備 標 準
ターンテーブルは、坑口から切羽までの距離が 300ｍに達した時から設備する。
事

10ｔ車用

種

別

ターンテーブル（2.2 kW）（注 1）設備期間は、切羽が 300ｍに達した時から覆工完了までとする。
（注 2）作業坑に引き続き本坑を施行する場合は交点から切羽までの距離が 300ｍに達した時から設備する。

単 位

数 量

台

1

記

事

10ｔ車用

（注 1）設備期間は、切羽が 300ｍに達した時から覆工完了までとする。
（注 2）斜坑・横坑に引き続き本坑を施行する場合は交点から切羽までの距離が 300ｍに達した時から設備する。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 32 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 62
改 62

改

正

現

2) トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）行2) トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）ｱ) 運転時間当り損料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝ 63×Ｍ×Ｓｈ

運転時間損料額（円）＝ 69×Ｍ×Ｓｈ

上式中Ｓｈ ：トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）の運転時間損料 ··· （円／ｈ）
Ｍ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）上式中Ｓｈ ：トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）の運転時間損料··· （円／ｈ）
Ｍ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）ｲ) 供用日当り損料ｲ) 供用日当り損料

供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓｋ

供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓｋ

上式中

上式中

Ｓｋ ：トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）の供用日損料 ····· （円／日）Ｍ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）Ｓｋ ：トラック4t積（クレ-ン装置付2.9t吊）の供用日損料····· （円／日）Ｍ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）ｳ) 燃 料 費ｳ) 燃 料 費

軽 油（円）＝Ｎ×63×Ｍ×Ｐ

軽 油（円）＝Ｎ×69×Ｍ×Ｐ

上式中

上式中

Ｎ
Ｍ
Ｐ

Ｎ
Ｍ
Ｐ

：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量 ····· 共通積算要領による。
：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （月）：軽油単価············································ （円／ℓ）13-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備、仮設車道、連続ベルコン、その他保安設備等の保守及び積卸設備の運転に要する人員は次による。
職

種

単
位

1方当り編成人員

記事：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量····· 共通積算要領による。
：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （月）：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）13-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備、仮設車道、連続ベルコン、その他保安設備等の保守及び積卸設備の運転に要する人員は次による。
職

種

単
位

1方当り編成人員

記

事

トンネル作業員人

1

坑内8Ｈ1方

トンネル作業員人

1

坑内10Ｈ1方

機

工

〃

1

坑内8Ｈ1方機工〃1

坑内10Ｈ1方工〃

1

坑内8Ｈ1方電

工〃1

坑内10Ｈ1方電械械(注1)トンネル延長が3.0kmを超える場合は、3.0kmを超える部分にトンネル作業員を1名追加する。

(注1)トンネル延長が3.0kmを超える場合は、3.0kmを超える部分にトンネル作業員を1名追加する。

（注2）保守月数は、掘削開始より覆工完了までの期間とし、保守日数は21日／月とする。

（注2）保守月数は、掘削開始より覆工完了までの期間とし、保守日数は23日／月とする。

（注3）作業坑がある場合はトンネル延長に作業坑延長を加算する。

（注3）斜坑・横坑がある場合はトンネル延長に斜坑・横坑延長を加算する。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 33 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 63
改 63

改

正

現

行

13-10 工事用電灯、電力設備
工事用電灯、電力設備費及び電力料は特別な場合を除き次による。

13-10 工事用電灯、電力設備
工事用電灯、電力設備費及び電力料は特別な場合を除き次による。

13-10-1 工事用電灯、電力設備費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとし、受電点が遠隔地にある場合
は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費(円／ｍ)＝ＥL／Ｌ1 又はＥN／Ｌ1
上式中
Ｌ1 :トンネル延長 ········································· （ｍ）

13-10-1 工事用電灯、電力設備費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとし、受電点が遠隔地にある場合
は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費(円／ｍ)＝ＥL／Ｌ1 又はＥN／Ｌ1
上式中
Ｌ1 :トンネル延長 ········································ （ｍ）

トンネル延長3.0km～6.0km まで

工事用電灯、電力設備費（万円）
2
2

ＥL ＝ -5,218 ＋ 6,474×Ｌ2 － 287 ×Ｌ ＋ 105×Ｍ
ＥN ＝ -4,974 ＋ 6,482×Ｌ2 － 293 ×Ｌ22 ＋ 116×Ｍ

トンネル延長3.0km～6.0km まで

工事用電灯、電力設備費（万円）
ＥL ＝ -4,125 ＋ 3,777×Ｌ2 － 88.4×Ｌ22＋ 149×Ｍ
ＥN ＝ -3,213 ＋ 3,333×Ｌ2 － 54.2×Ｌ22＋ 162×Ｍ

上式中ＥL : 岩ⅠS・岩ⅠL、工事用電灯、電力設備 ························· （万円）
ＥN :岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ、工事用電灯、電力設備 ············· （万円）
Ｌ2 :トンネル延長 ··············································· （km）
Ｍ
: 掘削開始から覆工完了までの月数 ···························· （月）上式中ＥL :岩ⅠL・岩ⅠLS、工事用電灯、電力設備 ······················· （万円）
ＥN :岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ、工事用電灯、電力設備············· （万円）
Ｌ2 :トンネル延長 ···············································（km）Ｍ: 掘削開始から覆工完了までの月数 ····························（月）（注 1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業
坑の掘削開始からとして上式にて算出する。
（注 2）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

（注 1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算し、Ｍは斜坑・横坑の掘削開始からとして上式にて算出する。
（注 2）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

13-10-2 電気料金
電力量料金
パターン別トンネル１ｍ当り電力量料金(円／ｍ)＝Ｅ1-１／Ｌ1 又はＥ1-2／Ｌ1

13-10-2 電気料金
電力量料金
パターン別トンネル１ｍ当り電力量料金(円／ｍ)＝Ｅ1-１／Ｌ1 又はＥ1-2／Ｌ1

Ｅ1-1＝ Ｖ×Σ1-1×ｅ1×α ･････････････････････････岩ⅠS・岩ⅠL 対応
Ｅ1-2＝ Ｖ×Σ1-2×ｅ1×α ･････････････････････････岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ対応
上式中Ｅ1-1 ：パターン別（岩ⅠS・岩ⅠL）電力量料金総額 ··············· （円）Ｅ1-2 ：パターン別（岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ）電力量料金総額 ·· （円）Ｖ：掘削設計総数量 ········································ （㎥）Σ1-1 ：岩ⅠS・ⅠL掘削設計1㎥当り電力量 ························ （kWh/ ㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量 ········· （kWh/ ㎥）
ｅ1 ：電力会社別電力量料金 ·································· （円/ kWh）
α
：臨時電力補正 ·························· 1年未満 1.20
1年以上 1.00
Ｌ1 ：トンネル延長 ·········································· （ｍ）
Σ1 の 値ト ン ネ ル 延 長
3.0km 以上 ～ 6.0km 未満

Ｅ1-1＝ Ｖ×Σ1-1×ｅ1×α ･････････････････････････岩ⅠL・岩ⅠLS 対応
Ｅ1-2＝ Ｖ×Σ1-2×ｅ1×α ･････････････････････････岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ対応
上式中Ｅ1-1 ：パターン別（岩ⅠL・岩ⅠLS）電力量料金総額 ············ （円）Ｅ1-2 ：パターン別（岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ）電力量料金総額 ·· （円）Ｖ：掘削設計総数量 ······································· （㎥）Σ1-1 ：岩ⅠL・ⅠLS掘削設計1㎥当り電力量 ····················· （kWh/ ㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量········· （kWh/ ㎥）
ｅ1 ：電力会社別電力量料金 ································· （円/ kWh）
α
：臨時電力補正 ························· 1年未満 1.20
1年以上 1.00
Ｌ1 ：トンネル延長 ········································· （ｍ）
Σ1 の 値

掘削 1 ㎥ 当 り 電 力 量
Σ1-1 ＝ 9.11 - 2.32 ×Ｌ2 ＋ 0.20 × Ｍ
Σ1-2 ＝ 14.1 - 0.92 ×Ｌ2 ＋ 0.14 × Ｍ

ト ン ネ ル 延 長
3.0km 以上 ～ 6.0km 未満

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 34 －掘削 1 ㎥ 当 り 電 力 量
Σ1-1 ＝ 7.67 - 2.91 ×Ｌ2＋0.31×Ｍ
Σ1-2 ＝ 11.8 - 0.34 ×Ｌ2＋0.15×Ｍ

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 64
改 64

改
上式中
Σ1-1
Σ1-2
Ｌ2
Ｍ

正

現

行

上式中
：岩ⅠS・ⅠL掘削設計1㎥当り電力量 ························ （kWh/ ㎥）：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量 ········· （kWh/ ㎥）：トンネル延長 ········································ （km）
：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （月）（注1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業坑の掘削開始からとして算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）掘削設計数量は、掘削基準面以上を対象とする。また、インバ-トの掘削数量は対象としない。
（注4）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

：岩ⅠL・ⅠLS掘削設計1㎥当り電力量 ····················· （kWh/ ㎥）：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量········· （kWh/ ㎥）：トンネル延長 ······································· （km）
：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （月）

Σ1-1
Σ1-2
Ｌ2
Ｍ

（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用
しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは斜坑・横坑の掘削開始からとして算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）掘削設計数量は、掘削基準面以上を対象とする。また、インバ-トの掘削数量は対象としない。
（注4）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設
備の場合は別途積算する。

（4）斜坑ベルコン据付（4）作業坑ベルコン据付（作業坑ベルコン 100ｍ当り）
名

称

単 位

数量

単 位

数量

土木一般世話役人

3.6

坑内8Ｈ1方

土木一般世話役人

3.6

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

特殊作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

14.2

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

14.2

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

クレーン賃料 25ｔ吊り日

1.6

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

1.6

諸雑費率

％

5

諸雑費率

％

5

工

記

（斜路ベルコン 100ｍ当り）

事

名

上記労務費の（注 1）諸雑費は工具類損料その他である。
(注 2) 作業坑ベルコンは、坑外固定ベルコンに乗り継ぐこととしている。

称

工

記

事

上記労務費の（注 1）諸雑費は工具類損料その他である。
(注 2) 斜坑ベルコンは、坑外固定ベルコンに乗り継ぐこととしている。

（5）横坑ベルコン据付（横坑ベルコン 100ｍ当り）

(削除)
名

称

単 位

数量

土木一般世話役人

3.6

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

14.2

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

7.1

坑内 8Ｈ1 方

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

1.6

諸雑費率

％

5

工

記

事

上記労務費の（注 1）諸雑費は工具類損料その他である。
(注2) 横坑ベルコンは、坑外固定ベルコンに乗り継ぐこととしている。
新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 35 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

現 66
改 66

13-11-2 延伸（1）ベルコン延伸作業費（切羽）
対象延長
Ｌｂ3（中間部延長）＝L（片押し延長ｍ）－300ｍ（対象延長 100ｍ当り）
職

種

正

現

単 位

数量

記

トンネル世話役〃

4.4

坑内8Ｈ1方トンネル特殊工〃21.9

坑内8Ｈ1方

諸雑費率％

2

上記労務費の行

13-11-2 延伸（1）ベルコン延伸作業費（切羽）
対象延長
Ｌｂ3（中間部延長）＝L（片押し延長ｍ）－300ｍ（対象延長 100ｍ当り）

事

職

種

単 位

数量

記

事

トンネル世話役〃

3.4

坑内10Ｈ1方

トンネル特殊工〃17.0

坑内10Ｈ1方

諸雑費率

％

2

上記労務費の（注 1）切羽の進行に伴うクラッシャー、テールピース台車等の移動およびベルトの延伸作業である。
(注 2) 延伸の頻度は掘進延長約 12ｍ毎に行うことで考えている。
（注 3）諸雑費はアンカーの材料費等である。

（注 1）切羽の進行に伴うクラッシャー、テールピース台車等の移動およびベルトの延伸作業である。
(注 2) 延伸の頻度は掘進延長約 12ｍ毎に行うことで考えている。
（注 3）諸雑費はアンカーの材料費等である。

（3）ベルコン盛替（鳥居型建枠）
対象数量 Ｌｂ7＝L（片押し延長ｍ）－Ｌｂ4（吊りチェーン支持延長）＝Ｌ－700ｍ（対象延長＝100ｍ当り）（3）ベルコン盛替（鳥居型建枠）
対象数量 Ｌｂ7＝L（片押し延長ｍ）－Ｌｂ4（吊りチェーン支持延長）＝Ｌ－700ｍ（対象延長＝100ｍ当り）

名

称

単 位

数量

記

事

トンネル世話役

人

1.7

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃

3.3

トンネル作業員

〃

3.3

諸雑費率

％

5

名

単 位

数量

トンネル世話役人

1.3

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル特殊工〃2.6

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

トンネル作業員〃

2.6

坑内 10Ｈ1 方

諸雑費率

％

5

上記労務費の（注1） ベルコン支持架台（鳥居型建枠）はシート張り台車、スチールホーム区間に設置する。
（注2） 鳥居型建枠の設置長は 48ｍ程度を考えている。シート張りの進捗に合わせて順次盛替える。
（注3） 諸雑費は、鳥居型建枠の損料その他である。

称

記

事

上記労務費の（注1） ベルコン支持架台（鳥居型建枠）はシート張り台車、スチールホーム区間に設置する。
（注2） 鳥居型建枠の設置長は 48ｍ程度を考えている。シート張りの進捗に合わせて順次盛替える。
（注3） 諸雑費は、鳥居型建枠の損料その他である。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 36 －

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 68
改 68

改

正

現

行

（5）斜路ベルコン解体（5）作業坑ベルコン解体（作業坑ベルコン 100ｍ当り）
名

称

単 位

数 量

土木一般世話役人

1.8

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

7.2

電

〃

3.6

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

0.8

諸雑費率

％

5

工

記

（斜路ベルコン 100ｍ当り）

事

単 位

数量

土木一般世話役人

1.8

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

7.2

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

0.8

諸雑費率

％

5

上記労務費の名(注)諸雑費は工具損料その他である。

称

工

記

事

上記労務費の(注)諸雑費は工具損料その他である。

（6）横坑ベルコン解体（斜路ベルコン 100ｍ当り）

(削除)

名

称

単 位

数量

土木一般世話役人

1.8

坑内8Ｈ1方

特殊作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

普通作業員

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

と び 工

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

機 械 工

〃

7.2

坑内 8Ｈ1 方

電

〃

3.6

坑内 8Ｈ1 方

クレーン賃料 25ｔ吊り

日

0.8

諸雑費率

％

5

工

(注)諸雑費は工具損料その他である。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 37 －記

事

上記労務費の

6-3-5

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 69
改 69

改

正

現
Σ2 の 値Σ2 の 値ト ン ネ ル 延 長
3.0km 以上 ～ 6.0km 未満

ト ン ネ ル 延 長

1 月 当 り 契 約 電 力
Σ2-1＝ 345 ＋ 18.2 ×Ｌ2
Σ2-2＝ 383 ＋ 19.7 ×Ｌ2

3.0km 以上 ～ 6.0km 未満

上式中Σ2-1 ：岩ⅠS・岩ⅠL 1月当り契約電力 ··························· （kW）
Σ2-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ1月当り契約電力 ··············· （kW）
Ｌ2 ：トンネル延長 ········································ （km）
（注1）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算して算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

現 70
改 70

行

14-2-2 工事用借地費

1 月 当 り 契 約 電 力
Σ2-1＝ 391 ＋ 18.9 ×Ｌ2
Σ2-2＝ 453 ＋ 18.7 ×Ｌ2

上式中Σ2-1 ：岩ⅠL・岩ⅠLS1月当り契約電力 ························· （kW）
Σ2-2 ：岩Ⅰ(ⅠN-1・ⅠN-2)・岩Ⅱ1月当り契約電力 ·············· （kW）
Ｌ2 ：トンネル延長 ······································· （km）
（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算して算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

14-2-2 工事用借地費

工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、付属設備等工事に必要な借地費を

工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。

いい、算出は次式による。

Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ

Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ

上式中上式中Ｘ ：工事用借地費……………………………………………………………（円）Ｘ ：工事用借地費……………………………………………………………（円）Ａ ：工事用借地面積…………………………………………………………（㎡）

Ａ ：工事用借地面積…………………………………………………………（㎡）

Ｂ ：借地単価 ………………………………………………………………（円／㎡･月）

Ｂ ：借地単価 ………………………………………………………………（円／㎡･月）

Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間）……………………………………（月）Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間）……………………………………（月）

Ａ の 値

Ａ の 値

トンネル延長2,000ｍ未満

2,000ｍ以上
4,500ｍ未満

4,500ｍ以上
6,000ｍ未満

トンネル延長2,000ｍ未満

2,000ｍ以上
4,500ｍ未満

4,500ｍ以上
6,000ｍ未満

借 地 面 積

5,000

6,300

7,200

借 地 面 積

5,000

6,300

7,200

（注 1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注 2）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑の延長を合算する。

（注 1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注 2）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑の延長を合算する。

新幹線トンネル山岳工法(機械ベルコン方式)－ 38 －

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

行

表紙

６－３－６

６－３－６

作業坑トンネル山岳工法

横坑トンネルＮＡＴＭ（発破タイヤ方式）（発破タイヤ方式）

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 1 －6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-1

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 2 －行

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-2

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 3 －行

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次-3

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 4 －行

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

行

現1
改1

1 適用範囲この要領は山岳工法により作業坑を構築する場合で、下記を適用範囲とする。
(1) 湧水並びに地質は、普通一般とする。
(2) 掘削方式は、油圧さく岩機による発破掘削とする。
(3) 掘削工法は、全断面工法とする。
(4) ずり搬出は、タイヤ方式とする。
(5) トンネルの片押延長は、概ね 2 ㎞までとする。
(6) 作業坑内での車両方向転換のため 100ｍ毎に拡大断面を設ける。

1 適用範囲この要領はＮＡＴＭにより横坑トンネル（作業坑）を構築する場合で、下記を適用範囲とする。
(1) 湧水並びに地質は、普通一般とする。
(2) 掘削は、油圧さく岩機による発破方式とする。
(3)
工法は、全断面掘削とする。
(4) ずり搬出は、タイヤ方式とする。
(5) トンネルの片押延長は、概ね 2 ㎞までとする。
(6) 横坑内での車両方向転換のため 100ｍ毎に拡大断面を設ける。

現2
改2

2 基本事項2-1 労働時間
1 日労働時間は、原則として次の表による。

2 基本事項2-1 労働時間
1 日労働時間は、原則として次の表による。

作
坑

外

業

内

設

備

容
関

作業方数

実働時間

実作業時間

1

8 時間

7 時間

係

堀さく
吹 付
ロックボルト

坑内作業

2

8 時間

7 時間

2

8 時間

7 時間

作
坑

8 時間

(新設)
2の方

1の方

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

跡片付け0.5時間

準備0.5時間

備

7 時間

なお、時間帯については、通常の場合次を標準とする。

9

設

23

24

1

2

跡片付け0.5時間
準備0.5時間

休憩
1時間
実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

容

作業方数

実働時間

実作業時間

係

1

8 時間

7 時間

堀さく
吹 付
ロックボルト

2

10 時間

9 時間

2

10 時間

9 時間

1

10 時間

9 時間

関

坑 内 関 連 坑 外 作 業
1

8

内

坑内作業

坑 内 関 連 坑 外 作 業

現3
改3

外

業

休憩
1時間
実作業3.5時間

実作業3.5時間

実働4時間

実働4時間

実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 5 －6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現3
改3

改

正

現

2-2 労務賃金
割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。
職

種

作業条件

方 数

加算する諸手当その他

2-2 労務賃金
割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。
職

（β×θ）

種

作業条件

方 数

加算する諸手当その他

坑外 8 時間

昼 1方

な し

坑外 10 時間

昼 1方

時間外

0.313×θ

坑外 10 時間

昼夜 2 方時間外・深夜0.406×θ

坑内 10 時間

昼 1方

時間外

0.313×θ

坑内 10 時間

昼夜 2 方時間外・深夜0.406×θ

(削除)

全 職 種

現8
改8

坑外 8 時間

昼 1方

な し

坑外 8 時間

昼夜 2 方深 夜

坑内 8 時間

昼 1方

な し

坑内 8 時間

昼夜 2 方深 夜行

0.063 × θ

全 職 種

0.063 × θ

（β×θ）

2-3 1 箇月作業日数
1 箇月間の現場作業日数は、平均 21 日とする。

2-3 1 箇月作業日数
1 箇月間の現場作業日数は、平均 23 日とする。

〔解 説〕
作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均 21 日を現場の実作業日数とした。

〔解 説〕
作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均 23 日を現場の実作業日数とした。

5 トンネル掘削工
5-1 掘 削 工
5-1-1 労 務 費

5 トンネル掘削工
5-1 掘 削 工
5-1-1 労 務 費
Ｍ ＝ Ｎ ×Ｔ1

Ｍ ＝ Ｎ ×420×ℓ1

分

一般部

拡大部

名

称

分

1 方当り編成人員

トンネル世話役人

1

坑内 10Ｈ2 方

坑内 8Ｈ2 方

トンネル特殊工〃4

坑内 10Ｈ2 方

1

坑内 8Ｈ2 方トンネル世話役人

1

坑内 10Ｈ2 方〃

4

坑内 8Ｈ2 方

トンネル特殊工〃4

坑内 10Ｈ2 方〃

1

坑内 8Ｈ2 方〃

1

坑内 10Ｈ2 方

1 方当り編成人員

トンネル世話役人

1

坑内 8Ｈ2 方

トンネル特殊工〃

4

トンネル世話役人

トンネル特殊工（トンネル世話役）

区

単位

単位

切羽監視責任者

540×ℓ1

上式中
Ｍ ：パターン別堀削1ｍ当り所要人工 ······················ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ·································· （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別掘削時分 ·································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ······························ （ｍ）

上式中
Ｍ ：パターン別堀削1ｍ当り所要人工 ······················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ··································· （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別掘削時分 ··································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ······························· （ｍ）
区

Ｔ1

記

事

（注 1）作業坑延長が 1.5km を超える場合は、1.5km を超える部分に対しトンネル特殊工 1 人追加する。
（注 2）ずり搬出設備の運転手を含む。

名

一般部

拡大部

称

切羽監視責任者（トンネル世話役）

記

事（注 1）横坑延長が 1.5km を超える場合は、1.5km を超える部分に対しトンネル特殊工 1 人追加する。
（注 2）ずり搬出設備の運転手を含む。

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 6 －6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現9
改9

改

正

現
5-1-3 火薬取扱い費

5-1-3 火薬取扱い費
Ｍ＝

1

Ｍ＝

ℓ2

上式中
Ｍ ：パターン別堀削1ｍ当り所要人工 ······················· （人／ｍ）（特殊作業員坑外8Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ··································· （ｍ／方）

現 10
改 10

法

全断面
(注 1)
(注 2)
(注 3)
(注 4)

現 13
改 13

1
ℓ2

上式中
Ｍ ：パターン別堀削1ｍ当り所要人工 ······················ （人／ｍ）（特殊作業員坑外10Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ·································· （ｍ／方）

5-1-4 機 械 設 備 費
Ⅰ．さく岩設備(1) 設備標準
工

行5-1-4 機 械 設 備 費
Ⅰ．さく岩設備(1) 設備標準
種

別

単 位

数 量

記

事

ﾄﾞﾘﾙｼﾞｬﾝﾎﾞ ﾎｲﾙ式 2 ﾌﾞ-ﾑ 1 ﾊﾞｽｹｯﾄ

台

1

150kg 級

大 型 ブ レ ー カ〃1

油圧式 1300kg 20ｔ級

設備期間は、掘削開始から堀削完了までとする。
ドリルジャンボは、ドリフタ油圧式 150kg 級を含む。
大型ブレ-カには、ベースマシンを含む。
大型ブレーカ油圧式 1,300ｋｇ 20ｔ級は、排出ガス対策型（第 3 次基準値）、
ドリルジャンボは排出ガス対策型（第1次基準値）とする。

6 支保工
6-1 吹付工
6-1-1 労務費

工

法

全断面
(注 1)
(注 2)
(注 3)
(注 4)

種

別

単 位

数 量

記

ﾄﾞﾘﾙｼﾞｬﾝﾎﾞ ﾎｲﾙ式 2 ﾌﾞ-ﾑ 1 ﾊﾞｽｹｯﾄ

台

1

150kg 級

大 型 ブ レ ー カ〃1

油圧式 1300kg 20ｔ級

設備期間は、掘削開始から堀削完了までとする。
ドリルジャンボは、ドリフタ油圧式 150kg 級を含む。
大型ブレ-カには、ベースマシンを含む。
大型ブレーカ油圧式 1,300ｋｇ 20ｔ級は、排出ガス対策型（第 2 次基準値）、
ドリルジャンボは排出ガス対策型（第1次基準値）とする。

6 支保工
6-1 吹付工
6-1-1 労務費
Ｍ ＝ Ｎ ×Ｔ2

420×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別吹付コンクリ-ト1ｍ当り所要人工 ············ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ····································· （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別吹付時分 ··································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ｍ）

Ｍ ＝ Ｎ ×Ｔ2

540×ℓ1
上式中
Ｍ ：パターン別吹付コンクリ-ト1ｍ当り所要人工 ··········· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別吹付時分 ·································· （分）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ｍ）

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 7 －事

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 14
改 14

改

正

現
6-1-3 混合費

6-1-3 混合費
吹付コンクリートの混合設備は、バッチャープラントとする。
1
Ｍ ＝
ℓ2
上式中
Ｍ ：パターン別堀削1ｍ当り所要人工 ······················· （人／ｍ）（特殊作業員 坑外8Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ··································· （ｍ／方）
6-1-4 機械設備費
Ⅰ．吹付機械
(1) 設備標準
名

吹付コンクリートの混合設備は、バッチャープラントとする。
1
Ｍ ＝
ℓ2
上式中
Ｍ ：パターン別堀削1ｍ当り所要人工 ······················ （人／ｍ）（特殊作業員 坑外10Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ·································· （ｍ／方）
6-1-4 機械設備費
Ⅰ．吹付機械
(1) 設備標準

称諸元

コンクリート吹付機 吐出量 6～22 ㎥級

単 位 数 量台

1

記事

湿式吹付・R 一体型・C 搭載型・エレクタ型（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。
（注2） コンクリ-ト吹付機は、排出ガス対策型（第 3 次基準値）とする。

現 17
改 17

行

名

称

諸

元

コンクリート吹付機 吐出量 6～22 ㎥級

単 位 数 量台

1

記事

湿式吹付・R 一体型・C 搭載型・エレクタ型（注1） 設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。
（注2） コンクリ-ト吹付機は、排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。

(2)損料(ｱ) 運転時間損料(2)損料(ｲ) 運転時間損料

Ｙ ＝｛10.0Ｖ＋ Ｌ1／150 ×Ｎ2 ＋ 10｝×

1
ℓ1

×

1
60

×Ｓｈ

上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ············· （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················· （ ㎥ ）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･･････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｖ2：鏡吹付コンクリート･････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ······················ （ ｍ ）※平均運搬距離(往復)＝作業坑延長×1/2×2＋坑外運搬距離×2
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（Ｖ／4.4） ················· （ 台 ）（小数位は切上げ整数とする）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································· （ ｍ ）Ｓｈ ：トラックミキサの運転時間当り損料 ···················· （ 円 ）Ｙ ＝｛10.0Ｖ＋ Ｌ1／150 ×Ｎ2 ＋ 10｝×

1
ℓ1

×

1
60

×Ｓｈ

上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ············ （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ················ （ ㎥ ）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･･････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｖ2：鏡吹付コンクリート･････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ····················· （ ｍ ）※平均運搬距離(往復)＝横坑・斜坑延長×1/2×2＋坑外運搬距離×2
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（Ｖ／4.4） ················ （ 台 ）（小数位は切上げ整数とする）ℓ1 ：パターン別1発破進行 ································ （ ｍ ）Ｓｈ ：トラックミキサの運転時間当り損料 ··················· （ 円 ）6-2 ロックボルト工
6-2-1 労務費

6-2 ロックボルト工
6-2-1 労務費
Ｍ ＝ Ｎ ×

Ｔ3

420×ℓ
上式中
Ｍ ：パターン別ロックボルト1ｍ当り所要人工 ··············· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ····································· （人／方）
Ｔ3 ：パタ-ン別ロックボルト打設時分 ······················· （ 分 ）ℓ ：パターン別1発破進行 ································· （ ｍ ）Ｍ ＝ Ｎ ×

Ｔ3
540×ℓ

上式中
Ｍ ：パターン別ロックボルト1ｍ当り所要人工 ·············· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ3 ：パタ-ン別ロックボルト打設時分 ······················ （ 分 ）ℓ ：パターン別1発破進行 ································ （ ｍ ）作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 8 －6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 19
改 19

改

正

現
6-3 鋼 製 支 保 工
6-3-1 労 務 費

6-3 鋼 製 支 保 工
6-3-1 労 務 費
Ｍ ＝ Ｎ ×

Ｔ4

420×ℓ
上式中
Ｍ ：パターン別鋼製支保工1ｍ当り所要人工················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ····································· （人／方）
Ｔ4 ：パタ-ン別鋼製支保工建込時分 ························ （ 分 ）ℓ ：パターン別1発破進行 ································· （ ｍ ）

現 20
改 20

6-4 金網工
6-4-1 労務費

Ｍ ＝ Ｎ ×540×ℓ
上式中Ｍ ：パターン別鋼製支保工1ｍ当り所要人工 ················ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ···································· （人／方）
Ｔ4 ：パタ-ン別鋼製支保工建込時分 ························ （ 分 ）ℓ ：パターン別1発破進行 ································ （ ｍ ）Ｔ5

Ｍ ＝ Ｎ ×420×ℓ1

Ｔ5
540×ℓ1

上式中
Ｍ：パターン別金網取付1ｍ当り所要人工 ····················· （人／ｍ）
Ｎ：1方当り編成人員 ······································· （人／方）
Ｔ5：パタ-ン別金網取付時分 ································· （ 分 ）ℓ1：パターン別1発破進行 ··································· （ ｍ ）上式中
Ｍ：パターン別金網取付1ｍ当り所要人工····················· （人／ｍ）
Ｎ：1方当り編成人員 ······································ （人／方）
Ｔ5：パタ-ン別金網取付時分 ································· （ 分 ）ℓ1：パターン別1発破進行 ··································· （ ｍ ）

Ｋの値算出

Ｋの値算出

Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ

Ｋ＝Ｓｋ×ａ÷ｂ

上式中Ｓｋ ：バックホウ供用1日当り損料額 ······················ 共通積算要領による。
ａ ：係数············································· 1.4(30日/ 月÷21日)
ｂ ：方数············································· 2 方

7-1-3 ず り 捨 場 費
ずり捨場かき均しは、ブルドーザによるものとし、次を標準とする。
なお、ブルドーザは排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。

現 25
改 25

Ｔ4

6-4 金網工
6-4-1 労務費
Ｍ ＝ Ｎ ×

現 24
改 24

行

Ｋの値算出

上式中
Ｓｋ ：バックホウ供用1日当り損料額 ······················ 共通積算要領による。
ａ ：係数 ············································· 1.3(30日/ 月÷23日)
ｂ ：方数 ············································· 2 方

7-1-3 ず り 捨 場 費
ずり捨場かき均しは、ブルドーザによるものとし、次を標準とする。
なお、ブルドーザは排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。

Ｋの値算出

Ｋ：Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ ：ブルドーザ1日当り機械損料額 ······················ 共通積算要領による。
ａ ：係数············································· 1.4(30日/ 月÷21日)
ｂ ：方数············································· 2 方

Ｋ：Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ ：ブルドーザ1日当り機械損料額 ······················ 共通積算要領による。
ａ ：係数 ············································· 1.3(30日/ 月÷23日)
ｂ ：方数 ············································· 2 方作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 9 －6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 27
改 27

改

正

現
8-2 高所作業車(1) 設備標準

8-2 高所作業車(1) 設備標準
名称

単 位

高 所 作 業 車

数 量

台

1

記

事

名

ﾄﾗｯｸ架装 ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型
作業床高 12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

称

単 位

高 所 作 業 車

数 量

台

1

記

事

ﾄﾗｯｸ架装 ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型
作業床高 12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

(2) 損料(2) 損料ｱ) 運転時間当り損料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓｈ

運転時間損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ

上式中Ｓｈ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料 ············ （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ······················ （ 月 ）上式中Ｓｈ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料············ （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ····················· （ 月 ）ｲ) 供用日当り損料ｲ) 供用日当り損料

供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ

供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ

上式中Ｓｋ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料 ·············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ······················ （ 月 ）上式中Ｓｋ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料·············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ····················· （ 月 ）ｳ) 燃 料 費

現 28
改 28

行

ｳ) 燃 料 費

軽油（円）＝Ｎ×21×Ｍ×Ｐ

軽油（円）＝Ｎ×23×Ｍ×Ｐ

上式中
Ｎ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ········· 共通積算要領による。
Ｍ：掘削開始から掘削完了までの月数 ························ （ 月 ）Ｐ：軽油単価 ·············································· （円／ℓ）

上式中
Ｎ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ········· 共通積算要領による。
Ｍ：掘削開始から掘削完了までの月数························ （ 月 ）Ｐ：軽油単価 ············································· （円／ℓ）

8-3 給 水 設 備(1) 給 水 管
1) 設備、撤去等
ｱ) 坑
内

8-3 給 水 設 備(1) 給 水 管
1) 設備、撤去等
ｱ) 坑
内（配管延長 1ｍ当り)（配管延長 1ｍ当り)
職

種

配 管 工

単 位

数 量

人

0.01

記

事

職

種

配 管 工

坑内 8Ｈ1 方

単 位

数 量

人

0.008

記
坑内 10Ｈ1 方（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

（注）撤去のみを考慮している。設置は掘削工に含む。

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 10 －事

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 28
改 28

現 29
改 29

改

正

現

(2) 給水槽及び給水ポンプ
給 水 槽 :貯水量 20 ㎥用、1 基(2.6t/ 基) を標準とする。
給水ポンプ : 掘削、コンクリート、坑外設備用としての給水ポンプ容量は、タービンポンプ（片吸込形）
・口径 65mm 5 段 全揚程 60ｍ・1 台を標準とする。
1) 損料（給水槽及び給水ポンプ）ｱ) 運転日当り損料（給水ポンプ）
運転日損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ······························ （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ······················ （ 月 ）行(2) 給水槽及び給水ポンプ
給 水 槽 :貯水量 20 ㎥用、1 基(2.6t/ 基) を標準とする。
給水ポンプ : 掘削、コンクリート、坑外設備用としての給水ポンプ容量は、タービンポンプ（片吸込形）
・口径 65mm 5 段 全揚程 60ｍ・1 台を標準とする。
2) 損料（給水槽及び給水ポンプ）ｱ) 運転日当り損料（給水ポンプ）
運転日損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ····························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ····················· （ 月 ）8-4 換気設備(1) 設備標準

8-4 換気設備(1) 設備標準（削除）

トンネル片押延長
2,000ｍ まで

送

風機

1,000 ㎥/ min 37 kW ×2

設備台数
1

風

ビニル風管 1,200mm（注）設備期間は、掘進 50ｍに達した時から本坑到達時までとする。

1） 換気設備は、トンネル延長が 30ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 30ｍに達した時から行う。
2） 送風機は、坑口付近に設備し吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。
3） 送風機容量は、切羽位置が 500ｍまでは 500 ㎥/min(4.9kPa 30kw×2)、これを超え 2,000ｍまでは 750㎥/ min(3.4kPa 37kw×2)とする。
4） 集塵機は、切羽位置が 150ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。
5） 集塵機容量は、750 ㎥/min（15kw）とする。
6） 送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。
7） 送風管の種類は、ビニール風管径 1,200 mm(定尺長 L=10ｍ)を設備する。

（新設）

8） 切羽からの控え長さは、40ｍを標準とする。

（2）換気設備台数
適用ﾄﾝﾈﾙ
切羽位置
片押延長(L)

送風機の種類

送風機 500 ㎥/min
500ｍまで（可変）30kW×2 台組
2,000ｍまで
送風機 750 ㎥/min
2,000ｍまで（可変）37kW×2 台組（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。

設備
台数
1台
1台

適用ﾄﾝﾈﾙ
片押延長(L)

切羽位置

集塵機の種類設備
台数2,000ｍまで150ｍから
2,000ｍまで

集塵機 750 ㎥/min
15kW

1台

風
種別
ビニル
径 1,200mm

（新設）

管
布設長
Ｌ-40ｍ

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 11 －管

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

現 29
改 29

(3) 換気管の損料
φ1200
Ｘ＝0.12Ｌ＋0.55
上式中Ｘ ：換気管1ｍ当り損率
Ｌ ：トンネル延長 ········································ （ km ）(2) 換気管の損料
φ1200
Ｘ＝0.12Ｌ＋0.55
上式中Ｘ ：換気管1ｍ当り損率
Ｌ ：トンネル延長 ······································· （ km ）(4) 送風機運転日及び供用日の損料額(ｱ) 運転日損料額(3) 送風機運転日及び供用日の損料額(ｱ) 運転日損料額

正

現

1

Ｙ ＝（Ｔ1-Ｔ2）×Ｓｄ×

Ｌ
上式中Ｙ ：トンネル1ｍ当りの運転日損料額 ······················· （円／ｍ）
Ｔ1 ：掘削開始から掘削完了までの月数×21日 ················ （ 日 ）Ｔ2 ：坑口から30ｍ間の堀削月数×21日 ······················ （ 日 ）Ｌ ：トンネル延長 ········································ （ ｍ ）Ｓｄ：送風機の運転日当り損料 ······························ （ 円 ）

現 29
改 30

（ｲ）供用日損料額

1

Ｙ ＝（Ｔ1-Ｔ2）×Ｓｄ×

Ｌ
上式中Ｙ ：トンネル1ｍ当りの運転日損料額 ······················ （円／ｍ）
Ｔ1 ：掘削開始から掘削完了までの月数×23日 ··············· （ 日 ）Ｔ2 ：坑口から50ｍ間の堀削月数×23日 ····················· （ 日 ）Ｌ ：トンネル延長 ······································· （ ｍ ）Ｓｄ：送風機の運転日当り損料 ····························· （ 円 ）（ｲ）供用日損料額

Ｙ ＝（Ｔ1-Ｔ2）×Ｓｋ×

1

Ｙ ＝（Ｔ1-Ｔ2）×Ｓｋ×

Ｌ

上式中Ｙ ：トンネル1ｍ当りの供用日損料額 ······················· （円／ｍ）
Ｔ1 ：掘削開始から掘削完了までの月数×30日 ················ （ 日 ）Ｔ2 ：坑口から30ｍ間の掘削月数×30日 ······················ （ 日 ）Ｌ ：トンネル延長 ········································ （ ｍ ）Sk ：送風機の供用日当り損料 ······························ （円／日）

現 30
改 30

行

別

坑

内

車

道

坑

外

車

道

単 位

Ｌ

上式中
Ｙ ：トンネル1ｍ当りの供用日損料額 ······················ （円／ｍ）
Ｔ1 ：掘削開始から掘削完了までの月数×30日 ··············· （ 日 ）Ｔ2 ：坑口から50ｍ間の掘削月数×30日 ····················· （ 日 ）Ｌ ：トンネル延長 ······································· （ ｍ ）Sk ：送風機の供用日当り損料 ····························· （円／日）

8-5 坑内外仮設車道等(1) 仮 設 車 道
敷砂利の幅及び厚さは、下表を標準とする。

8-5 坑内外仮設車道等(1) 仮 設 車 道
敷砂利の幅及び厚さは、下表を標準とする。
種

1

岩
岩 Ⅰ
岩 Ⅱ
40
30

別
岩 Ⅲ
岩 Ⅳ
20
10

長 さ

㎝

幅

ｍ

3.5

長 さ

㎝

20

幅

ｍ

6.0

種

別

坑

内

車

道

坑

外

車

道

単 位

岩
岩 Ⅰ
岩 Ⅱ
40
30

長 さ

㎝

幅

ｍ

3.5

長 さ

㎝

20

幅

ｍ

6.0

（人／㎥・ｈ／㎥）
名
費

別
岩 Ⅲ
岩 Ⅳ
20
10

（人／㎥・ｈ／㎥）

称
単 位
数 量
記
事
工
坑外 運転手（特殊）人
0.009
坑外 8Ｈ1 方
坑内 バックホウ 0.45 ㎥
ｈ
0.056
換
機 械 損 料
坑外 バックホウ 0.45 ㎥
〃
0.050
換
材 料 費 敷砂利（再生砕石を標準とする。
） 敷砂利購入の場合のみ計上する。

数 量
記
事
称
単 位
工
坑外 運転手（特殊）人
0.007
坑外 10Ｈ1 方
坑内 バックホウ 0.45 ㎥
ｈ
0.056
換
機 械 損 料
坑外 バックホウ 0.45 ㎥
〃
0.050
換
材 料 費 敷砂利（再生砕石を標準とする。
） 敷砂利購入の場合のみ計上する。

（注）バックホウ 0.45 ㎥は、運転時間換算値損料を計上する。

（注）バックホウ 0.45 ㎥は、運転時間換算値損料を計上する。

名
費

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 12 －

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 31
改 31

改
(2) 損

正

現
(2) 損

料

料

1) ラフテレーンクレーン（油圧式16吊り）

1) ラフテレーンクレーン（油圧式16吊り）

賃 料（円）＝ 3×Ｍ×Ｙ

賃 料（円）＝ 3×Ｍ×Ｙ
上式中Ｙ ：ラフテレーンクレーン賃料 ···························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （ 月 ）上式中Ｙ ：ラフテレーンクレーン賃料 ··························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （ 月 ）2) トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）2) トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）ｱ) 運転時間当り損料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝ 69×Ｍ×Ｓｈ

運転時間損料額（円）＝ 63×Ｍ×Ｓｈ

現 32
改 32

行

ｳ) 燃 料 費ｳ) 燃 料 費

軽 油（円）＝Ｎ×63×Ｍ×Ｐ

軽 油（円）＝Ｎ×69×Ｍ×Ｐ

上式中Ｎ ：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量 ····· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ······················ （ 月 ）Ｐ ：軽油単価············································ （円／ℓ）

上式中Ｎ ：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量····· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ····················· （ 月 ）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）

8-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備及び仮設車道、その他保安設備等の運転保守及び積卸設備等の運転に要する人員は次による。

8-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備及び仮設車道、その他保安設備等の運転保守及び積卸設備等の運転に要する人員は次による。

職

単 位

1 方当り編成人員

トンネル作業員人

1

坑内 8Ｈ1 方

機

工

〃

1

工

〃

1

電

種
械

記

事

単 位

1 方当り編成人員

トンネル作業員人

1

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

機

工

〃

1

坑内 10Ｈ1 方

坑内 8Ｈ1 方

電

工

〃

1

坑内 10Ｈ1 方（注） 保守月数は、掘削開始から掘削完了までの期間とし、保守日数は 21 日／月とする。

職

種
械

記

事

（注） 保守月数は、掘削開始から掘削完了までの期間とし、保守日数は 23 日／月とする。

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 13 －

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

行

現 32
改 32

8-10-1 工事用電灯、電力設備費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとし、受電点が遠隔地にある場合は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費（円／ｍ）
＝Ｅ／Ｌ1
上式中
Ｌ1 ：作業坑トンネル延長 ·································· （ ｍ ）Ｅ ＝ 1,208 ＋1,711 Ｌ2 ＋ 278 Ｌ22 ＋ 114 Ｍ
上式中Ｅ：工事用電灯、電力設備費 ······························ （ 万円 ）Ｌ2 ：作業坑トンネル延長 ·································· （ ㎞ ）Ｍ：掘削開始から掘削完了までの月数 ······················ （ 月 ）（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、本坑の算定式による。
（注2） 撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

8-10-1 工事用電灯、電力設備費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとし、受電点が遠隔地にある場合は坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費（円／ｍ）
＝Ｅ／Ｌ1
上式中
Ｌ1 ：横坑トンネル延長 ··································· （ ｍ ）Ｅ ＝ 814 ＋1,490 Ｌ2 ＋ 157 Ｌ22 ＋ 119 Ｍ
上式中Ｅ：工事用電灯、電力設備費 ····························· （ 万円 ）Ｌ2 ：斜坑・横坑トンネル延長 ····························· （ ㎞ ）Ｍ：掘削開始から掘削完了までの月数 ····················· （ 月 ）（注1） 斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、本坑の算定式による。
（注 2）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

現 33
改 33

8-10-2 電 気 料 金

8-10-2 電 気 料 金

電力量料金
パターン別トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費（円／ｍ）＝Ｅ1／Ｌ1Ｅ1 ＝ Ｖ × Σ1 ×ｅ1 × α
上式中Ｅ1 ：電力量料金の総額 ···································· （ 円 ）Ｖ ：パターン別掘削設計総数量 ···························· （ ㎥ ）Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量 ······························· （kWh/㎥）
ｅ1 ：電力会社別1 kWh当り電力量料金 ······················ （円/ kWh)α ：臨時電力補正 ························ 1年未満 1.20 1年以上 1.00
Ｌ1 ：作業坑トンネル延長 ·································· （ ｍ ）Σ1＝ 7.69 - 6.07Ｌ2 ＋ 0.60Ｍ
上式中Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量 ······························· （kWh/㎥）
Ｌ2 ：作業坑トンネル延長 ·································· （ ㎞ ）Ｍ：掘削開始から掘削完了までの月数 ······················ （ 月 ）電力量料金
パターン別トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備費（円／ｍ）＝Ｅ1／Ｌ1Ｅ1 ＝ Ｖ × Σ1 ×ｅ1 × α
上式中Ｅ1 ：電力量料金の総額 ··································· （ 円 ）Ｖ ：パターン別掘削設計総数量 ··························· （ ㎥ ）Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量 ······························ （kWh/㎥）
ｅ1 ：電力会社別1 kWh当り電力量料金 ····················· （円/ kWh)α ：臨時電力補正 ························ 1年未満 1.20 1年以上 1.00
Ｌ1 ：横坑トンネル延長 ··································· （ ｍ ）Σ1＝ 10.8―8.34Ｌ2＋0.93Ｍ
上式中Σ1 ：掘削設計1㎥当り電力量 ······························ （kWh/㎥）
Ｌ2 ：斜坑・横坑トンネル延長 ····························· （ ㎞ ）Ｍ：掘削開始から掘削完了までの月数 ····················· （ 月 ）(注１) 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算し、Ｍは作業坑の掘削開始からとして算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
(注 2) 電気量金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
(注 3) 上記工事用電灯電力設備は、本要領で記載された設備で算出されているので本要領と異(注１) 斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算
し、Ｍは斜坑・横坑の掘削開始からとして算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
(注 2) 電気量金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
(注 3) 上記工事用電灯電力設備は、本要領で記載された設備で算出されているので本要領と異なる設備の場合は、別途積算する。

なる設備の場合は、別途積算する。

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 14 －

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 34
改 34

現 35
改 35

改

正

現

行

9-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金（円／ｍ）＝Ｅ2／Ｌ1

9-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金（円／ｍ）＝Ｅ2／Ｌ1Ｅ2 ＝Σ2 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α
上式中Ｅ2 ：パターン別基本料金の総額 ···························· （円）Σ2 ：1月当り契約電力 ····································· （kW／月）
ｅ2 ：電力会社別1 kW当り基本料金 ·························· （円／kW）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ······················ （月）α ：臨時電力補正（電力量料金と同じ）
Ｌ1 ：作業坑トンネル延長 ·································· （ｍ）

Ｅ2 ＝Σ2 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α
上式中Ｅ2 ：パターン別基本料金の総額 ··························· （円）Σ2 ：1月当り契約電力 ···································· （kW／月）
ｅ2 ：電力会社別1 kW当り基本料金 ························· （円／kW）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ····················· （月）α ：臨時電力補正（電力量料金と同じ）
Ｌ1 ：斜坑・横坑トンネル延長 ····························· （ｍ）

Σ2 ＝ 277 + 0.13Ｌ2
上式中Σ2 ：1月当り契約電力 ····································· （kW／月）
Ｌ2 ：作業坑トンネル延長 ·································· （㎞）Σ2 ＝ 278 - 0.16Ｌ2
上式中Σ2 ：1月当り契約電力 ···································· （kW／月）
Ｌ2 ：斜坑・横坑トンネル延長 ····························· （㎞）（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算して算出し、作業坑相
当分を差し引くものとする。
（注2） 電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3） 上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

（注1） 斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算して算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2） 電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3） 上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

9-2-2 工事用借地費
工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、火薬庫及びその付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。
Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：工事用借地費 ········································· （円）Ａ ：工事用借地面積 ······································· （㎡）
Ｂ ：借地単価············································· （円／㎡･月）
Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間） ······················· （月）Ａ の 値

9-2-2 工事用借地費
工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、火薬庫及びその付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。
Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：工事用借地費 ········································ （円）Ａ ：工事用借地面積 ······································ （㎡）
Ｂ ：借地単価 ············································ （円／㎡･月）
Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間） ······················ （月）Ａ の 値

トンネル延長借地面

積1,000ｍ未満

1,000ｍ以上2,000ｍ未満

2,000ｍ以上4,500ｍ未満

3,800

5,100

6,400

（注 1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注 2）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑の延長を合算する。

トンネル延長借地面

積1,000ｍ未満

1,000ｍ以上2,000ｍ未満

2,000ｍ以上4,500ｍ未満

3,800

5,100

6,400

（注 1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注 2）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑の延長を合算する。

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 15 －

6-3-6 作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
ページ
現 35
改 35

改

正

現

9-3 営 繕 費
9-3-1 火 薬 庫
火薬庫の費用は、次式による。
Ｘ ＝ Ａ + Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：火薬庫の費用 ········································ （円）Ａ ：設備、撤去の費用 ···································· （㎡）
Ｂ ：設備損料の費用 ······································ （円／月）
Ｎ ：工期（掘削開始から掘削完了までの期間） ·············· （月）トンネル延長1,000ｍ未満

1,000ｍ以上2,000ｍ未満

2,000ｍ以上4,500ｍ未満

Ａの値

1,560,000

1,560,000

1,560,000

Ｂの値

80,10080,10080,100

項目（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑の延長を合算し、Ｎは作業坑の掘削開始からとして算出する。
（注 2）上記の費用には、火工所、火工品庫、火薬取扱所及び警鳴・警報装置を含んでいる。
（注 3）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（4.4 ㎥）は必要により別途計上する。
9-4 安 全 費
9-4-1 電動ファン付呼吸用保護具
電動ファン付呼吸用保護具の費用は、次式による。
578,000 ＋ 41,500 × Ｍ （円/式）
上式中
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数····················· （月）（注）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、41,500×Ｍのみ計上する。

行

9-3 営 繕 費
9-3-1 火 薬 庫
火薬庫の費用は、次式による。
Ｘ ＝ Ａ + Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：火薬庫の費用 ······································· （円）Ａ ：設備、撤去の費用 ··································· （㎡）
Ｂ ：設備損料の費用 ····································· （円／月）
Ｎ ：工期（掘削開始から掘削完了までの期間） ············· （月）トンネル延長1,000ｍ未満

1,000ｍ以上2,000ｍ未満

2,000ｍ以上4,500ｍ未満

Ａの値

1,560,000

1,560,000

1,560,000

Ｂの値

80,10080,10080,100項目（注1）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑の延長を合算し、Ｎは斜坑・横坑の掘削開始からとして算出する。
（注 2）上記の費用には、火工所、火工品庫、火薬取扱所及び警鳴・警報装置を含んでいる。
（注 3）撤去に伴うコンクリ-ト処分費（4.4 ㎥）は必要により別途計上する。
9-4 安 全 費
9-4-1 電動ファン付呼吸用保護具
電動ファン付呼吸用保護具の費用は、次式による。
578,000 ＋ 41,500 × Ｍ （円/式）
上式中
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ···················· （月）（注）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、41,500×Ｍのみ計上する。

作業坑トンネル山岳工法(発破タイヤ方式)－ 16 －

6-3-7
ページ

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

行

表紙

６－３－７

６－３－７

作業坑トンネル山岳工法（機械タイヤ方式）

横坑トンネルＮＡＴＭ（機械タイヤ方式）

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 1 －6-3-7
ページ

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-1

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 2 －行

6-3-7
ページ

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-2

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 3 －行

6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

正

現

行

現1
改1

1 適用範囲この要領は山岳工法により作業坑を構築する場合で、下記を適用範囲とする。
(1) 地質は、軟岩とする。
(2) 掘削方式は、油圧式トンネル切削機及び自由断面トンネル掘進機による機械掘削とする。
(3) 掘削工法は、全断面工法とする。
(4) ずり搬出は、タイヤ方式とする。
(5) トンネルの片押延長は、概ね 2km までとする。
(6) 作業坑内での車両方向転換のため 100ｍ毎に拡大断面を設ける。

1 適用範囲この要領はＮＡＴＭにより横坑トンネル（作業坑）を構築する場合で、下記を適用範囲とする。
(1) 地質は、軟岩とする。
(2) 掘削は、油圧式トンネル切削機及び自由断面トンネル掘進機による機械方式とする。
(3)
工法は、全断面掘削とする。
(4) ずり搬出は、タイヤ方式とする。
(5) トンネルの片押延長は、概ね 2km までとする。
(6) 横坑内での車両方向転換のため 100ｍ毎に拡大断面を設ける。

現2
改2

2 基本事項2-1 労働時間
1 日労働時間は、原則として次の表による。

2 基本事項2-1 労働時間
1 日労働時間は、原則として次の表による。

作
坑

外

業

内

設

備

坑内作業

容

作業方数

実働時間

実作業時間

係

1

8 時間

7 時間

坑

掘さく
吹 付
ロックボルト

2

8 時間

7 時間

坑内作業

2

8 時間

7 時間

関

作

坑 内 関 連 坑 外 作 業
8 時間

7 時間

(新設)

なお、時間帯については、通常の場合次を標準とする。
2の方

1の方

8

9

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

23

22

跡片付け0.5時間

準備0.5時間

24

1

2

跡片付け0.5時間
準備0.5時間

休憩
1時間
実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

内

設

備

容

作業方数

実働時間

実作業時間

係

1

8 時間

7 時間

堀さく
吹 付
ロックボルト

2

10 時間

9 時間

2

10 時間

9 時間

1

10 時間

9 時間

関

坑 内 関 連 坑 外 作 業
1

現3
改3

外

業

休憩
1時間
実作業3.5時間

実作業3.5時間

実働4時間

実働4時間

実作業3.5時間
実働4時間

拘束時間9時間

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 4 －6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現3
改3

改

正

現

2-2 労務賃金
割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。
職

種

作業条件

方 数

加算する諸手当その他

2-2 労務賃金
割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。

（β×θ）

職

種

(削除)

全 職 種

現5
改6

坑外 8 時間

昼 1方

な し

坑外 8 時間

昼夜 2 方深 夜

坑内 8 時間

昼 1方

な し

坑内 8 時間

昼夜 2 方深 夜行

0.063 × θ

全 職 種

0.063 × θ

作業条件

方 数

加算する諸手当その他

坑外 8 時間

昼 1方

な し

坑外 10 時間

昼 1方

時間外

0.313×θ

坑外 10 時間

昼夜 2 方時間外・深夜0.406×θ

坑内 10 時間

昼 1方

時間外

0.313×θ

坑内 10 時間

昼夜 2 方時間外・深夜0.406×θ（β×θ）

2-3 1 箇月作業日数
1 箇月間の現場作業日数は、平均 21 日とする。

2-3 1 箇月作業日数
1 箇月間の現場作業日数は、平均 23 日とする。

〔解 説〕
作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均 21 日を現場の実作業日数とした。

〔解 説〕
作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均 23 日を現場の実作業日数とした。

4 設備機械
4-1 機械の種類・組合せは、下記を標準とする。

4 設備機械
4-1 機械の種類・組合せは、下記を標準とする。
岩別

機

種

ずり出し設備記

事

岩Ⅰ

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 90 kW

ダンプトラック 10ｔ

直 積

岩Ⅱ

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 90 kW

ダンプトラック 10ｔ

〃

岩Ⅰ
（ⅠL）

油圧式ﾄﾝﾈﾙ切削機 1,500ｋｇ級
クローラローダ 1.5 ㎥

ダンプトラック 10ｔ（注1） ダンプトラック 10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。
（注2） 油圧式トンネル切削機（ベースマシン）は、トンネル専用機排出ガス対策型（第 3 次基準値）、
クローラローダ 1.5 ㎥は、トンネル専用機排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。

岩別

機

種

ずり出し設備記

事

岩Ⅰ

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 90 kW

ダンプトラック 10ｔ

直 積

岩Ⅱ

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機 90 kW

ダンプトラック 10ｔ

〃

岩Ⅰ
（ⅠL）

油圧式ﾄﾝﾈﾙ切削機 1,500ｋｇ級
クローラローダ 1.5 ㎥

ダンプトラック 10ｔ（注1） ダンプトラック 10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。
（注2） 油圧式トンネル切削機（ベースマシン）は、トンネル専用機排出ガス対策型（第 2 次基準値）、
クローラローダ 1.5 ㎥は、トンネル専用機排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 5 －6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現7
改8

改

正

現

6 トンネル掘削工
6-1 掘 削 工
6-1-1 労 務 費

6 トンネル掘削工
6-1 掘 削 工
6-1-1 労 務 費

Ｍ ＝ Ｎ ×Ｔ1
420×ℓ

Ｍ ＝ Ｎ ×上式中
Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工 ························· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ······································· （人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別掘削時分 ····································· （分）ℓ ：パターン別1サイクル進行 ······························· （ｍ）
区

分

名

称

単位

1 方当り編成人員人

1

トンネル世話役
一般部

拡大部

記

事

トンネル特殊工〃4

坑内 8Ｈ2 方トンネル世話役人

1

坑内 8Ｈ2 方

トンネル特殊工〃4

坑内 8Ｈ2 方

7 支 保 工7-1 吹 付 工
7-1-1 労 務 費
Ｍ ＝ Ｎ ×

Ｔ1
540×ℓ

上式中
Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工 ·························（人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ·······································（人／方）
Ｔ1 ：パタ-ン別掘削時分 ·····································（分）
ℓ ：パターン別1サイクル進行 ·······························（ｍ）
区

分

名

坑内 8Ｈ2 方

切羽監視責任者〃
1
坑内 8Ｈ2 方（トンネル世話役）（注 1）作業坑延長が 1.5km を超える場合は、1.5km を超える部分に対しトンネル特殊工 1 人追加する。
（注 2）支保工、吹付コンクリート、ロックボルト、坑内ずり運搬の労務費を含む。
現 11
改 12

行

一般部

拡大部

称

単位

1 方当り編成人員

記事

トンネル世話役人

1

坑内 10Ｈ2 方トンネル特殊工〃4

坑内 10Ｈ2 方トンネル世話役人

1

坑内 10Ｈ2 方トンネル特殊工〃4

坑内 10Ｈ2 方

切羽監視責任者〃
1
坑内 10Ｈ2 方（トンネル世話役）（注 1）横坑延長が 1.5km を超える場合は、1.5km を超える部分に対しトンネル特殊工 1 人追加する。
（注 2）支保工、吹付コンクリート、ロックボルト、坑内ずり運搬の労務費を含む。

7 支 保 工7-1 吹 付 工
7-1-1 労 務 費
Ｔ2
420×ℓ

Ｍ ＝ Ｎ ×

Ｔ2
540×ℓ

上式中
Ｍ ：パターン別吹付1ｍ当り所要人工························· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ······································· （人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別吹付コンクリ-ト時分·························· （ 分 ）ℓ ：パターン別1サイクル進行 ······························· （ ｍ ）上式中Ｍ ：パターン別吹付1ｍ当り所要人工 ·························（人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ·······································（人／方）
Ｔ2 ：パタ-ン別吹付コンクリ-ト時分 ··························（ 分 ）ℓ ：パターン別1サイクル進行 ·······························（ ｍ ）7-1-3 混 合 費
吹付コンクリートの混合設備は、バッチャープラントとする。
1
Ｍ ＝
ℓ2
上式中
Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工 ························· （人／ｍ）（特殊作業員 坑外8Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ····································· （ｍ／方）

7-1-3 混 合 費
吹付コンクリートの混合設備は、バッチャープラントとする。
1
Ｍ ＝
ℓ2
上式中
Ｍ ：パターン別掘削1ｍ当り所要人工 ·························（人／ｍ）（特殊作業員 坑外10Ｈ2方）ℓ2 ：パターン別1方進行 ·····································（ｍ／方）

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 6 －6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 13
改 13

改

正

現

7-1-4 機 械 設 備 費
Ⅰ．吹付機械
(1) 設 備 標 準
名

7-1-4 機 械 設 備 費
Ⅰ．吹付機械
(1) 設 備 標 準
称

諸 元

単 位

数 量

記

(2) 損
料
(ｱ) 運転時間損料
Ｙ ＝｛10.0Ｖ＋ Ｌ1／150 ×Ｎ2＋10｝×

名事

コンクリート
吐出量
湿式吹付・R 一体型
台1
C 搭載型・エレクタ型
吹付機
6～22 ㎥/ｈ（注 1）設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。
（注 2）コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第 3 次基準値）とする。

現 14
改 15

行

称

諸 元

単 位

数 量

記

事

コンクリート
吐出量
湿式吹付・R 一体型
台1
C 搭載型・エレクタ型
吹付機
6～22 ㎥/ｈ（注 1）設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。
（注 2）コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。

(2) 損料(ｱ) 運転時間損料
1
ℓ1

×

1
60

Ｙ ＝｛10.0Ｖ＋ Ｌ1／150 ×Ｎ2＋10｝×

×Ｓｈ

1
ℓ1

×

1
60

×Ｓｈ

上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ·············· （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ·················· （ ㎥ ）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ······················· （ ｍ ）※平均運搬距離(往復)＝作業坑延長×1/2×2＋坑外運搬距離×2
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（Ｖ／4.4） ·················· （ 台 ）（小数位は切り上げ整数とする）

上式中
Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り運転時間損料額 ··············（円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量···················（ ㎥ ）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ························（ ｍ ）※平均運搬距離(往復)＝横坑・斜坑延長×1/2×2＋坑外運搬距離×2
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（Ｖ／4.4）···················（ 台 ）（小数位は切り上げ整数とする）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ······························· （ ｍ ）Ｓｈ ：トラックミキサの運転時間当り損料 ····················· （ 円 ）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ·······························（ ｍ ）Ｓｈ ：トラックミキサの運転時間当り損料······················（ 円 ）作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 7 －6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 15
改 16

改

正

現

(3) 燃 料 費

(3) 燃 料 費

Ｙ＝｛10.0Ｖ＋ Ｌ1／150 ×Ｎ2＋10｝×

1
ℓ1

×

1
60

×Ｎ3×Ｐ

Ｙ＝｛10.0Ｖ＋ Ｌ1／150 ×Ｎ2＋10｝×

上式中Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り燃料費······················· （円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量··················· （ ㎥ ）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ······················· （ ｍ ）※平均運搬距離(往復)＝作業坑延長×1/2×2＋坑外運搬距離×2
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（Ｖ／4.4） ·················· （ 台 ）（小数位は切り上げ整数とする）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ······························· （ ｍ ）Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量 ···················· 共通積算要領による。
Ｐ ：軽油単価 ·············································· （円／ℓ）
7-2 ロックボルト工
7-2-1 労 務 費
Ｍ ＝ Ｎ ×

7-3-1 労

務

×

1
60

×Ｎ3×Ｐ

7-2 ロックボルト工
7-2-1 労 務 費
Ｔ3
420×ℓ

Ｍ ＝ Ｎ ×費

Ｍ ＝ Ｎ ×1
ℓ1

上式中Ｙ ：パターン別トンネル1ｍ当り燃料費 ·······················（円／ｍ）
Ｖ ：パターン別1サイクル当り施工吹付数量 ···················（ ㎥ ）Ｖ＝Ｖ1＋Ｖ2
Ｖ1：吹付コンクリート･･････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｖ2：鏡吹付コンクリート････････････････････････････（ ｍ3 ）Ｌ1 ：吹付材料の平均運搬距離（往復） ························（ ｍ ）※平均運搬距離(往復)＝横坑・斜坑延長×1/2×2＋坑外運搬距離×2
Ｎ2 ：トラックミキサの使用台数（Ｖ／4.4）···················（ 台 ）（小数位は切り上げ整数とする）ℓ1 ：パターン別1サイクル進行 ·······························（ ｍ ）Ｎ3 ：トラックミキサ1時間当り燃料消費量·····················共通積算要領による。
Ｐ ：軽油単価 ··············································（円／ℓ）

上式中Ｍ ：パターン別ロックボルト1ｍ当り所要人工 ················ （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ······································· （人／方）
Ｔ3 ：パタ-ン別ロックボルト打設時分························· （ 分 ）ℓ：パターン別1サイクル進行 ······························· （ ｍ ）

現 17
改 18

行

上式中
Ｍ ：パターン別ロックボルト1ｍ当り所要人工·················（人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ·······································（人／方）
Ｔ3 ：パタ-ン別ロックボルト打設時分 ·························（ 分 ）ℓ：パターン別1サイクル進行 ·······························（ ｍ ）7-3-1 労
Ｔ4
420×ℓ

務

費

Ｍ ＝ Ｎ ×上式中
Ｍ ：パターン別鋼製支保工1ｍ当り所要人工 ·················· （人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ······································· （人／方）
Ｔ4 ：パタ-ン別1サイクル鋼製支保工建込時分 ················· （ 分 ）ℓ：パターン別1サイクル進行 ······························· （ ｍ ）

Ｔ3
540×ℓ

Ｔ4
540×ℓ

上式中
Ｍ ：パターン別鋼製支保工1ｍ当り所要人工···················（人／ｍ）
Ｎ ：1方当り編成人員 ·······································（人／方）
Ｔ4 ：パタ-ン別1サイクル鋼製支保工建込時分··················（ 分 ）ℓ：パターン別1サイクル進行 ·······························（ ｍ ）作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 8 －6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 18
改 19

改

正

現

7-4 金 網 工
7-4-1 労 務 費

7-4 金 網 工
7-4-1 労 務 費

Ｍ ＝ Ｎ ×Ｔ5
420×ℓ

Ｍ ＝ Ｎ ×上式中
Ｍ ：パターン別金網工 1ｍ当り所要人工 ························ （人／ｍ）
Ｎ ：1 方当り編成人員 ········································· （人／方）
Ｔ5：パタ-ン別 1 サイクル金網取付時分 ························· （ 分 ）ℓ ：パターン別 1 サイクル進行 ································ （ ｍ ）

現 21
改 22

Ｋの値算出

Ｔ5
540×ℓ

上式中
Ｍ ：パターン別金網工 1ｍ当り所要人工·························（人／ｍ）
Ｎ ：1 方当り編成人員 ·········································（人／方）
Ｔ5：パタ-ン別 1 サイクル金網取付時分 ·························（ 分 ）ℓ ：パターン別 1 サイクル進行 ································（ ｍ ）Ｋの値算出
Ｋ ＝ Ｓｋ×ａ÷ｂ

上式中Ｓｋ：バックホウ供用1日当り損料額 ··························· 共通積算要領による。
ａ：係数 ····················································· 1.4(30日/ 月÷21日)
ｂ：方数 ····················································· 2 方

現 22
改 23

行

Ｋの値算出

Ｋ ＝ Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ：バックホウ供用1日当り損料額 ···························共通積算要領による。
ａ：係数 ·····················································1.3(30日/ 月÷23日)
ｂ：方数 ·····················································2 方

Ｋの値算出
Ｋ ＝ Ｓｋ×ａ÷ｂ

上式中Ｓｋ ：ブルドーザ供用1日当り損料額··························· 共通積算要領による。
ａ ：係数 ·················································· 1.4(30日/ 月÷21日)
ｂ ：方数 ·················································· 2 方

Ｋ ＝ Ｓｋ×ａ÷ｂ
上式中Ｓｋ ：ブルドーザ供用1日当り損料額 ···························共通積算要領による。
ａ ：係数 ··················································1.3 (30日/ 月÷23日)
ｂ ：方数 ··················································2 方作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 9 －6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 24
改 25

改

正

9-2 高 所 作 業 車
単 位
台

数 量
1

記
事
ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ・ﾌﾞｰﾑ型・作業床高12ｍ（注）設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。
料

(2) 損

単 位
台

数 量
1

記
事
ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ・ﾌﾞｰﾑ型・作業床高12ｍ

料ｱ) 運転時間当り損料

運転時間損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓｈ

運転時間損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ

上式中Ｓｈ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料 ············· （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数························ （ 月 ）上式中Ｓｈ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の運転時間損料··············（円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ························（ 月 ）ｲ) 供用日当り損料ｲ) 供用日当り損料

供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ

供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ

上式中Ｓｋ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料 ··············· （円／日）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数························ （ 月 ）上式中Ｓｋ ：高所作業車（作業床高12ｍ）の供用日損料················（円／日）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ························（ 月 ）ｳ) 燃 料 費ｳ) 燃 料 費

軽油（円）＝Ｎ×21×Ｍ×Ｐ

軽油（円）＝Ｎ×23×Ｍ×Ｐ

上式中Ｎ ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ········ 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数························ （ 月 ）Ｐ ：軽油単価 ·············································· （円／ℓ）

上式中Ｎ ：高所作業車（作業床高12ｍ）1時間当り燃料消費量 ········共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ························（ 月 ）Ｐ ：軽油単価 ··············································（円／ℓ）

9-3 給 水 設 備(1) 給 水 管
1) 設備、撤去等(ｱ) 坑
内( 配管延長 1ｍ当り)
職
種
単 位
数 量
記
事
配 管 工
人
0.01
坑内 8Ｈ1 方（注）撤去のみを考慮している。
（設置は掘削工に含んでいる。
）(2) 給水槽及び給水ポンプ
給 水 槽 : 貯水量 20 ㎥用（鋼板製 2.6ｔ／基）を標準とする。
給水ポンプ : 掘削、コンクート、坑外設備用としての給水ポンプ容量は、タービンポンプ（片吸込形）
・口径 65mm 5 段 全揚程 60ｍ・1 台を標準とする。
1)(1) 設 備 標 準
名
称
高所作業車

（注）設備期間は、掘削開始から掘削完了までとする。

ｱ) 運転時間当り損料

現 25
改 26

行

9-2 高 所 作 業 車(1) 設 備 標 準
名
称
高所作業車

(2) 損

現

損 料（給水槽及び給水ポンプ）

9-3 給 水 設 備(1) 給 水 管
1) 設備、撤去等(ｱ) 坑
内( 配管延長 1ｍ当り)
職
種
単 位
数 量
記
事
配 管 工
人
0.008
坑内 8Ｈ1 方（注）撤去のみを考慮している。
（設置は掘削工に含んでいる。
）(2) 給水槽及び給水ポンプ
給 水 槽 : 貯水量 20 ㎥用（鋼板製 2.6ｔ／基）を標準とする。
給水ポンプ : 掘削、コンクート、坑外設備用としての給水ポンプ容量は、タービンポンプ（片吸込形）
・口径 65mm 5 段 全揚程 60ｍ・1 台を標準とする。
2)ｱ) 運転日当り損料（給水ポンプ）

損 料（給水槽及び給水ポンプ）ｱ) 運転日当り損料（給水ポンプ）

運転日損料額（円）＝21×Ｍ×Ｓｈ

運転日損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ

上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ································ （円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数························ （ 月 ）上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ································（円／日）
Ｍ ：掘削開始から覆工完了までの月数 ························（ 月 ）作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 10 －

6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 26
改 27

改

正

現

9-4 換 気 設 備(1) 設 備 標 準（削除）

行

9-4 換 気 設 備(1) 設 備 標 準
トンネル片押延長
2,000ｍ まで

送

風機

1,000 ㎥/min 37 kW×2

設備台数
1

風

管

ビニル風管 φ1,200mm（注）設備期間は、掘進 50ｍに達した時から本坑到達時までとする。
1） 換気設備は、トンネル延長が 30ｍ以上に設備することとし、切羽から坑口までの距離が 30ｍに達した時から行う。
2） 送風機は、坑口付近に設備し吸引捕集方式（送気・吸引捕集式）とする。

（新設）

3） 送風機容量は、切羽位置が 500ｍまでは 500 ㎥/min(4.9kPa 30kw×2)、これを超え 2,000ｍまでは 750㎥/ min(3.4kPa 37kw×2)とする。
4） 集塵機は、切羽位置が 150ｍに達した時点で坑内に設備し、切羽の進行に伴って順次移動する吸引捕集式とする。
5） 集塵機容量は、750 ㎥/min（15kw）とする。
6） 送風機は、送風機容量が替わる都度設備替えするものとする。
7） 送風管の種類は、ビニール風管径 1,200 mm(定尺長 L=10ｍ)を設備する。
8） 切羽からの控え長さは、40ｍを標準とする。

（2）換気設備台数
適用ﾄﾝﾈﾙ
切羽位置
片押延長(L)

送風機の種類

送風機 500 ㎥/min（可変）30kW×2 台組
2,000ｍまで
送風機 750 ㎥/min
2,000ｍまで（可変）37kW×2 台組（注）表中の(可変)とは、可変風量型ファンである。
500ｍまで

現 26
改 27

設備
台数
1台
1台

適用ﾄﾝﾈﾙ
片押延長(L)

切羽位置

集塵機の種類設備
台数2,000ｍまで150ｍから
2,000ｍまで

集塵機 750 ㎥/min
15kW

1台

(3) 換気管の損料
φ1,200

Ｘ＝0.12Ｌ＋0.55

上式中Ｘ：換気管1ｍ当り損料

風
種別
ビニル
径 1,200mm

（新設）

管
布設長
Ｌ-40ｍ

(2) 換気管の損料
φ1200
Ｘ＝0.12Ｌ＋0.55
上式中Ｘ ：換気管1ｍ当り損率
Ｌ ：トンネル延長 ··········································（ km ）作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 11 －

6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

正

現

行

Ｌ：トンネル延長············································· （ km ）(3) 送風機運転日及び供用日の損料額(ｱ) 運転日損料額(4) 送風機運転日数及び供用日数(ｱ) 運転日損料額
1ＬＹ ＝（Ｔ1-Ｔ2）× Ｓｄ ×

上式中
Ｙ ：トンネル1ｍ当りの運転日損料額 ·························（円／ｍ）
Ｔ1 ：掘削開始から掘削完了までの月数×23日··················（ 日 ）Ｔ2 ：坑口から50ｍ間の堀削月数×23日 ························（ 日 ）Ｌ ：トンネル延長 ··········································（ ｍ ）Ｓｄ：送風機の運転日当り損料 ································（ 円 ）上式中Ｙ ：トンネル1ｍ当りの運転日損料額 ························ （円／ｍ）
Ｔ1 ：掘削開始から掘削完了までの月数×21日 ················· （ 日 ）Ｔ2 ：坑口から30ｍ間の掘削月数×21日 ························ （ 日 ）Ｓｄ ：送風機の運転日当り損料 ······························· （ 円 ）Ｌ ：トンネル延長 ········································· （ ｍ ）
現 26
改 28

1
Ｌ

Ｙ ＝（Ｔ1-Ｔ2）×Ｓｄ×(ｲ) 供用日損料額(ｲ) 供用日損料額
Ｙ ＝（Ｔ1-Ｔ2）× Ｓｋ ×

上式中
Ｙ ：トンネル1ｍ当りの供用日損料額 ·························（円／ｍ）
Ｔ1 ：掘削開始から掘削完了までの月数×30日 ··················（ 日 ）Ｔ2 ：坑口から50ｍ間の掘削月数×30日 ························（ 日 ）Ｓｋ ：送風機の供用日当り損料 ·······························（ 円 ）Ｌ ：トンネル延長 ·········································（ ｍ ）上式中Ｙ ：トンネル1ｍ当りの供用日損料額························· （円／ｍ）
Ｔ1 ：掘削開始から掘削完了までの月数×30日 ················· （ 日 ）Ｔ2 ：坑口から30ｍ間の掘削月数×30日 ························ （ 日 ）Ｓｋ ：送風機の供用日当り損料 ······························· （ 円 ）Ｌ ：トンネル延長 ········································· （ ｍ ）9-5 坑内外仮設車道等(1) 仮 設 車 道
敷砂利の幅及び厚さは、下表を標準とする。

9-5 坑内外仮設車道等(1) 仮 設 車 道
敷砂利の幅及び厚さは、下表を標準とする。
種
坑
坑

別

内

車

外

車

道
道

単 位
厚 さ

㎝

幅

ｍ

1
Ｌ

Ｙ ＝（Ｔ1-Ｔ2）× Ｓｋ ×

1
Ｌ

種

岩 別
岩Ⅰ

別

岩Ⅱ

40

30

坑

内

車

道

坑

外

車

道

3.5

厚 さ

㎝

20

幅

ｍ

6.0

単 位

岩 別
岩Ⅰ

岩Ⅱ

40

30

厚 さ

㎝

幅

ｍ

3.5

厚 さ

㎝

20

幅

ｍ

6.0

工費及び材料費
工費及び材料費名
工（人／㎥・ｈ／㎥）
称

単 位

数 量

記

坑外 8Ｈ1 方

費

坑外

トンネル作業員

人

0.009

機械損
料

坑内

バックホウ 0.45 ㎥

ｈ

0.056

坑外

バックホウ 0.45 ㎥

〃

0.050

事

材 料 費
敷砂利（再生砕石を標準とする。
） 敷砂利購入の場合のみ計上する。
（注）バックホウ 0.45 ㎥は、運転時間換算値損料を計上する。

名
工（人／㎥・ｈ／㎥）
称

単 位

数 量

記

坑外 10Ｈ1 方

費

坑外

トンネル作業員

人

0.007

機械損
料

坑内

バックホウ 0.45 ㎥

ｈ

0.056

坑外

バックホウ 0.45 ㎥

〃

0.050

事

材 料 費
敷砂利（再生砕石を標準とする。
） 敷砂利購入の場合のみ計上する。
（注）バックホウ 0.45 ㎥は、運転時間換算値損料を計上する。

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 12 －

6-3-7
ページ
現 29
改 30

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

行

2) トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）ｱ) 運転時間当り損料
運転時間損料額（円）＝ 63×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の運転時間損料 ··· （円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数························ （ 月 ）2) トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）ｱ) 運転時間当り損料
運転時間損料額（円）＝ 69×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の運転時間損料 ···（円／ｈ）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ························（ 月 ）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓｋ
上式中Ｓｋ ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の供用日損料 ····· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数························ （ 月 ）ｲ) 供用日当り損料
供用日損料額（円／ｍ）＝ 30×Ｍ×Ｓｋ
上式中Ｓｋ ：トラック4t積（クレーン装置付2.9t吊）の供用日損料 ·····（円／日）
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ························（ 月 ）ｳ) 燃 料 費
軽 油（円）＝Ｎ×63×Ｍ×Ｐ
上式中Ｎ ：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量······· 共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数························ （ 月 ）Ｐ ：軽油単価 ·············································· （円／ℓ）ｳ) 燃 料 費
軽 油（円）＝Ｎ×69×Ｍ×Ｐ
上式中Ｎ ：ﾄﾗｯｸ4t積（ｸﾚ-ﾝ装置付2.9t吊）1時間当り燃料消費量 ·······共通積算要領による。
Ｍ ：掘削開始からしゅん功までの月数 ························（ 月 ）Ｐ ：軽油単価 ··············································（円／ℓ）

9-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備及び仮設車道、その他保安設備等の運転保守及び積卸設備等の運転に要する人員は、次
による。
職
種
単 位
1 方当り編成人員
記
事
トンネル作業員人
1
坑内 8Ｈ1 方機械工〃
1
坑内 8Ｈ1 方電工〃
1
坑内 8Ｈ1 方（注）保守月数は、掘削開始から掘削完了までの期間とし、保守日数は 21 日／月とする。

9-9 坑内外設備運転及び保守
換気、給水設備及び仮設車道、その他保安設備等の運転保守及び積卸設備等の運転に要する人員は、次
による。
職
種
単 位
1 方当り編成人員
記
事
トンネル作業員人
1
坑内 10Ｈ1 方機械工〃1
坑内 10Ｈ1 方電
工〃
1
坑内 10Ｈ1 方（注）保守月数は、掘削開始から掘削完了までの期間とし、保守日数は 23 日／月とする。

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 13 －

6-3-7
ページ
現 30
改 31

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

9-10-1 工事用電灯、電力設備及び保守費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとし、受電点が遠隔地にある場合
は、坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備(円／ｍ)＝ＥL／Ｌ1 又はＥN／Ｌ1

行

9-10-1 工事用電灯、電力設備及び保守費
通常一般の設備で坑口付近において受電する場合に適用するものとし、受電点が遠隔地にある場合
は、坑口付近までの配電設備負担金等の費用は別途加算するものとする。
トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備(円／ｍ)＝ＥL／Ｌ1 又はＥN／Ｌ1

上式中
Ｌ1 ：作業坑トンネル延長 ···································· （ ｍ ）ＥL ＝ 1,244 ＋ 1,554Ｌ2 ＋355Ｌ22 ＋ 114Ｍ
ＥN ＝ 1,135 ＋ 1,577Ｌ2 ＋320Ｌ22 ＋ 117Ｍ

上式中
Ｌ1 ：横坑トンネル延長 ······································（ ｍ ）ＥL ＝ 791 ＋ 1,502Ｌ2 ＋ 172Ｌ22 ＋ 117Ｍ
ＥN ＝ 748 ＋ 1,560Ｌ2 ＋ 141Ｌ22 ＋ 115Ｍ

上式中ＥL
: 岩Ⅰ(ⅠＬ) 工事用電灯、電力設備 ··························· （万円）
ＥN
: 岩Ⅰ、岩Ⅱ 工事用電灯、電力設備 ··························· （万円）
Ｌ2 ：作業坑トンネル延長 ·········································· （ ㎞ ）Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数························ （ 月 ）上式中ＥL: 岩Ⅰ(ⅠＬ) 工事用電灯、電力設備 ··························· （万円）
ＥN
: 岩Ⅰ、岩Ⅱ 工事用電灯、電力設備 ··························· （万円）
Ｌ2 ：横坑トンネル延長 ············································ （ ㎞ ）Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ························（ 月 ）（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、本坑の算定式による。
（注2） 撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

（注1） 斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、本坑の算定式による。
（注2） 撤去に伴うコンクリ-ト処分費（13 ㎥）は必要により別途計上する。

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 14 －

6-3-7
ページ
現 31
改 32

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

行

9-10-2 電 気 料 金
電力量料金
パターン別トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備(円／ｍ)＝Ｅ1-1／Ｌ1 又はＥ1-2／Ｌ1

9-10-2 電 気 料 金
電力量料金
パターン別トンネル１ｍ当り工事用電灯、電力設備(円／ｍ)＝Ｅ1-1／Ｌ1 又はＥ1-2／Ｌ1
Ｅ1-1＝Ｖ×Σ1-1×ｅ1×α ･･････････････････････････････････ 岩Ⅰ・岩Ⅱ対応
Ｅ1-2＝Ｖ×Σ1-2×ｅ1×α ･･････････････････････････････････ 岩Ⅰ（ⅠL）対応
上式中Ｅ1-1 ：パターン別（岩Ⅰ・岩Ⅱ）電力量料金の総額 ············· （ 円 ）Ｅ1-2 ：パターン別（岩Ⅰ（ⅠL）電力量料金の総額 ·············· （ 円 ）Ｖ ：掘削設計総数量 ········································ （ ㎥ ）Σ1-1 ：岩Ⅰ・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量 ······················· （kWh ／㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ（ⅠL）掘削設計1㎥当り電力量 ······················ （kWh ／㎥）
ｅ1 ：電力会社別の1 kWh 当り電力量料金 ······················ （円／kWh ）α ：臨時電力補正 ························· 1年未満 1.20 1年以上 1.00
Ｌ1 ：作業坑トンネル延長 ···································· （ ｍ ）Ｅ1-1＝Ｖ×Σ1-1×ｅ1×α ･･････････････････････････････････ 岩Ⅰ・岩Ⅱ対応
Ｅ1-2＝Ｖ×Σ1-2×ｅ1×α ･･････････････････････････････････ 岩Ⅰ（ⅠL）対応
上式中Ｅ1-1 ：パターン別（岩Ⅰ・岩Ⅱ）電力量料金の総額··············（ 円 ）Ｅ1-2 ：パターン別（岩Ⅰ（ⅠL）電力量料金の総額 ···············（ 円 ）Ｖ ：掘削設計総数量 ········································（ ㎥ ）Σ1-1 ：岩Ⅰ・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量 ·······················（kWh ／㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ（ⅠL）掘削設計1㎥当り電力量 ······················（kWh ／㎥）
ｅ1 ：電力会社別の1 kWh 当り電力量料金 ······················（円／kWh ）α ：臨時電力補正 ························· 1年未満 1.20 1年以上 1.00
Ｌ1 ：斜坑・横坑トンネル延長 ································（ ｍ ）Σ1-1＝ 10.4 - 4.51Ｌ2＋0.51Ｍ（岩Ⅰ・岩Ⅱ）
Σ1-2＝ 7.78 ＋ 0.20Ｍ（岩Ⅰ（ⅠL））
上式中
Σ1-1 ：岩Ⅰ・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量 ······················· （kWh ／㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ（ⅠL）掘削設計1㎥当り電力量 ······················ （kWh ／㎥）
Ｌ2 ：作業坑トンネル延長 ···································· （ ㎞ ）Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数························ （ 月 ）（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用
しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算
し、Ｍは作業坑の掘削開始からとして算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。

Σ1-1＝ 13.5－2.54Ｌ2＋0.41Ｍ（岩Ⅰ・岩Ⅱ）
Σ1-2＝ 11.0＋0.16Ｍ（岩Ⅰ（ⅠL））
上式中
Σ1-1 ：岩Ⅰ・岩Ⅱ掘削設計1㎥当り電力量 ·······················（kWh ／㎥）
Σ1-2 ：岩Ⅰ（ⅠL）掘削設計1㎥当り電力量 ······················（kWh ／㎥）
Ｌ2 ：斜坑・横坑トンネル延長 ································（ ㎞ ）Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ························（ 月 ）（注2） 電気料金の契約種別は高圧電力Ａとする。
（注3） 上記工事用電灯電力設備は、本要領で記載された設備で算出されているので本要領と異なる設備の場合は、別途積算する。

(注1) 斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑はそれぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算し、Ｍは斜坑・横坑の掘削開始からとして算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
(注2) 電気料金の契約種別は高圧電力Ａとする。
(注3) 上記工事用電灯電力設備は、本要領で記載された設備で算出されているので本要領と異なる設備の場合は、別途積算する。

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 15 －

6-3-7

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 32
改 33

改

正

現

行

10-2 役 務 費
10-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金（円／ｍ）＝Ｅ2-1／Ｌ1又はＥ2-2／Ｌ1

10-2 役 務 費
10-2-1 電気基本料金
パターン別トンネル１ｍ当り電気基本料金（円／ｍ）＝Ｅ2-1／Ｌ1又はＥ2-2／Ｌ1
Ｅ2-1 ＝Σ2-1 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α･･････････････････････････ 岩Ⅰ・岩Ⅱ対応
Ｅ2-2 ＝Σ2-2 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α･･････････････････････････ 岩Ⅰ（ⅠL）対応
上式中Ｅ2-1 ：パターン別（岩Ⅰ・岩Ⅱ）基本料金の総額 ··············· （ 円 ）Ｅ2-2 ：パターン別（岩Ⅰ（ⅠL））基本料金の総額 ·············· （ 円 ）Σ2-1 ：岩Ⅰ・岩Ⅱ1月当り契約電力 ····························· （kW／月）
Σ2-2 ：岩Ⅰ（ⅠL）1月当り契約電力 ···························· （kW／月）
ｅ2 ：電力会社別1 kW当り基本料金 ···························· （円／kW）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数························ （ 月 ）α ：臨時電力補正（電力量料金と同じ）
Ｌ1 ：作業坑トンネル延長…………………………………………………（ ｍ ）Ｅ2-1 ＝Σ2-1 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α･･････････････････････････ 岩Ⅰ・岩Ⅱ対応
Ｅ2-2 ＝Σ2-2 ×ｅ2 ×Ｍ×0.85×α･･････････････････････････ 岩Ⅰ（ⅠL）対応
上式中Ｅ2-1 ：パターン別（岩Ⅰ・岩Ⅱ）基本料金の総額 ···············（ 円 ）Ｅ2-2 ：パターン別（岩Ⅰ（ⅠL））基本料金の総額 ··············（ 円 ）Σ2-1 ：岩Ⅰ・岩Ⅱ1月当り契約電力 ·····························（kW／月）
Σ2-2 ：岩Ⅰ（ⅠL）1月当り契約電力 ····························（kW／月）
ｅ2 ：電力会社別1 kW当り基本料金 ····························（円／kW）
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ························（ 月 ）α ：臨時電力補正（電力量料金と同じ）
Ｌ1 ：斜坑・横坑トンネル延長…………………………………………………（ ｍ ）Σ2-1 ＝ 277 + 0.04Ｌ2
Σ2-2 ＝ 276 + 0.09Ｌ2

Σ2-1 ＝ 278－0.29Ｌ2
Σ2-2 ＝ 277＋0.06Ｌ2(岩Ⅰ・岩Ⅱ)(岩Ⅰ（ⅠL）)

上式中
Ｌ2 ：作業坑トンネル延長…………………………………………………（ ㎞ ）（注1） 作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に作業坑の延長を合算して算出し、作業坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

(岩Ⅰ・岩Ⅱ )(岩Ⅰ（ⅠL）)

上式中
Ｌ2 ：斜坑・横坑トンネル延長…………………………………………………（ ㎞ ）（注1） 斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑及び本坑それぞれの算定式を適用しパターン別に算出する。なお、本坑の算出では、Ｌは本坑延長に斜坑・横坑の延長を合算して算出し、斜坑・横坑相当分を差し引くものとする。
（注2）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。
（注3）上記工事用電灯、電力設備は本要領に記載された設備で算出されているので、本要領と異なる設備の場合は別途積算する。

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 16 －

6-3-7
ページ
現 33
改 34

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

行

10-2-2 工 事 用 借 地 費
工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。
Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：工事用借地費 ·········································· （ 円 ）Ａ ：工事用借地面積 ········································ （ ㎡ ）Ｂ ：借地単価 ·············································· （円／㎡･月）
Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間） ··················· （ 月 ）Ａの値
トンネル延長1,000ｍ未満
1,000ｍ以上2,000ｍ未満 2,000ｍ以上4,500ｍ未満
借 地 面 積
3,700
5,000
6,300
（注 1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注 2）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、作業坑の延長を合算する。

10-2-2 工 事 用 借 地 費
工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、バッチャ-プラント、濁水処理設備、付属設備等工事に必要な借地費をいい、算出は次式による。
Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：工事用借地費 ··········································（ 円 ）Ａ ：工事用借地面積 ········································（ ㎡ ）Ｂ ：借地単価 ··············································（円／㎡･月）
Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間）····················（ 月 ）Ａの値
トンネル延長1,000ｍ未満
1,000ｍ以上2,000ｍ未満 2,000ｍ以上4,500ｍ未満
借 地 面 積
3,700
5,000
6,300
（注 1）用地無償使用の場合は、計上しないこと。
（注 2）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、斜坑・横坑の延長を合算する。

10-3 安 全 費
10-3-1 電動ファン付呼吸用保護具
電動ファン付呼吸用保護具の費用は、次式による。
578,000 ＋ 41,500 × Ｍ （円/式）
上式中
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ······················ （月）（注）作業坑に引き続いて本坑を施工する場合は、41,500×Ｍのみ計上する。

10-3 安 全 費
10-3-1 電動ファン付呼吸用保護具
電動ファン付呼吸用保護具の費用は、次式による。
578,000 ＋ 41,500 × Ｍ （円/式）
上式中
Ｍ ：掘削開始から掘削完了までの月数 ······················（月）（注）斜坑・横坑に引き続いて本坑を施工する場合は、41,500×Ｍのみ計上する。

作業坑トンネル山岳工法(機械タイヤ方式)－ 17 －

6-3-8ページ

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】
改

正

現

目次-1

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 1 －行

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

正

現

目次-2
（削除）

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 2 －行

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

正

現

目次-3
（削除）

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 3 －行

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現1
改1

改

正

現

1 適 用 範 囲
この要領は、新幹線トンネルにおける路盤鉄筋コンクリートを、本体工事に引き続き仮設備の一部をそのまま使用して施工する場合に適用する。また、トンネル片押し延長は6.0kmまでを適用とする。

（削除）

（削除）

行

1 適 用 範 囲
この要領は、新幹線トンネルにおける路盤鉄筋コンクリート及びインバートコンクリートその他を、本体工事に引き続き仮設備の一部をそのまま使用して施工する場合で、下記を適用範囲とする。
(1) 湧水並びに地質は普通一般とする。
（2）インバート掘削は、本坑掘削時にインバート部に発破（緩み発破）を掛けた地山をブレーカで掘削する。
（3）路盤掘削は、ブレーカ及び一部発破による。
（4）ずりの搬出はタイヤ方式とする。
（5）トンネル片押延長は概ね4.5㎞までとする。
〔解説〕（1）普通一般と考える岩種は、下記岩種分類表とする。
岩 種 分 類 表
岩 種

Ａ

地 層 名 ・ 岩 石 名

硬さによる分類①中生代、古生代の堆積岩類（粘板岩、砂岩、礫岩、チャート、石灰岩等）②深成岩（花崗岩類）③半深成岩（ひん岩、花崗はん岩等）

以下の数値を目④火山岩の一部（緻密な玄武岩、安山岩、流紋岩等）

一軸圧縮強さは、安とする⑤変成岩（片岩類、片麻岩、千枚岩、ホルンフェルス等）
塊状の硬岩（亀裂面の剥離性が小さい）①はく離性の著しい変成岩類（片岩類、千枚岩、片麻岩）②はく離性の著しいまたは細層理の中生代、古生代の堆積岩類(粘板岩、頁岩等)

Ｂ

硬50N/mm2≦qu
岩③節理等の発達した火成岩硬岩でありながら、亀裂が発達し、著しいはく離性を示す①中生代の堆積岩類（頁岩、粘板岩等）
Ｃ

Ｄ

Ｅ②火山岩類（流紋岩、安山岩、玄武岩等）③古第三紀の堆積岩類（頁岩、泥岩、砂岩等）

中①新第三紀の堆積岩類（頁岩、泥岩、砂岩、礫岩）、凝灰岩等

硬 15N/mm2≦qu②古第三紀の堆積岩類の一部

岩 <50N/mm2③風化した火成岩①新第三紀の堆積岩類（泥岩、シルト岩、砂岩、礫岩）、凝灰岩等

軟 2N/mm2≦qu②風化や熱水変質および破砕の進行した岩石（火成岩類や変成岩類

岩<15N/mm2

および新第三紀以前の堆積岩類）

ｑu：一軸圧縮強さ（2）インバート施工時期は、二次覆工完了後の場合とし、切羽で同時施工する場合は本坑積算要領による。
（3）ずりの搬出については、坑内から直接ダンプトラックにより運搬し、一旦坑口付近に集積し、ここから土捨することを標準としているので、この要領によりがたい場合は本要領を参考とし現場の実情にあった積算をしなければならない。
（4）斜坑、横坑、立坑を使用する場合は、関係部分を修正し、必要な経費を別途計上すること。
（5）ためます及び導水工等については、土工要領、コンクリート要領等による。
（6）集水管呼び径が中間値となる場合は、比例計算による。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 4 －6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現2
改1

改

正

現

行

（7）この要領の岩別は、下記の地山分類基準による
地 山 分 類 基 準

（削除）

地山種類
地山等級
岩Ⅳ

Ａ岩種

Ｂ岩種

Ｃ岩種

Ｄ岩種

5.2>Vp≧4.6―

5.0>Vp≧4.4

4.2>Vp≧3.4

岩Ⅲ

4.6>Vp≧3.8

Vp≧4.44.4>Vp≧3.6

3.4>Vp≧2.6
かつ
Gn≧5

Ｅ岩種

2.6>Vp≧1.5
かつ
Gn≧6

Vp：弾性波速度（km/sec）、Gn：地山強度比（注1）地山の弾性波速度及び地山強度比によるものである。
（注2）膨張性岩石を除く。
2 基 本 事 項

2 基 本 事 項

2-1 労 働 時 間
1日の労働時間は原則として次の表による。

2-1 労働時間
1日の労働時間は原則として次の表による。

作 業 内 容

作業方数

実働時間

実作業時間

7 時間

インバート掘削

1

10時間

9 時間

7 時間

路盤その他掘削

1

10時間

9 時間

坑内関連坑外作業

1

10時間

9 時間

坑

1

8 時間

7 時間

作 業 内 容

作業方数

実働時間

実作業時間

路盤鉄筋コンクリート

1

8 時間

突起コンクリート

1

8 時間

〔解

記

事

説〕工期の関係から1方作業を2方作業にする場合は、関係箇所（労務賃金、月進等）を修正して適用することができる。

〔解

作業条件

方

数

全職種

坑内8時間

昼 １ 方

加算する諸手当その他
な

（β×θ）

記

職 種

事

し

2-3 歩掛補正率
トンネル内作業で明り区間の標準歩掛を使用する場合は、次により補正することができる。
別

昼夜間作業

作業条件

方

数

加算する諸手当その他

（β×θ）

坑外8時間

昼 １ 方

な

坑外10時間

昼 １ 方

時

間

外

0.313×θ

坑内10時間

昼 １ 方

時

間

外

0.313×θ

記

事

し

（新設）

歩掛補正率
10％

2-4 1箇月作業日数
1箇月間の現場作業日数は、平均21日とする。
〔解説〕作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均21日を現場の実作業日数とした。
（削除）

業説〕工期の関係から1方作業を2方作業にする場合は、関係箇所（労務賃金、月進等）を修正して適用することができる。

全職種

種

作

事

2-2 労 務 賃 金
割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。

2-2 労務賃金
割増賃金を算出するため「各種手当相当率×構成比」（β×θ）の値は次による。
職 種

外

記

2-3 1箇月作業日数
1箇月間の現場作業日数は、平均23日とする。
〔解説〕作業日数は週休、国民の祝日等を含め、月平均23日を現場の実作業日数とした。
2-4 工 事 工 程
工事工程は通常の場合、下記を標準とする。
（1）準備期間 ··························································· 0.5箇月とする。
（2）掘削の月進 ························································· 作業種別(2-5)による。
（3）掘削とコンクリート工の間隔·········································· 1箇月以内とする。
（4）跡片付け ··························································· 0.5箇月以内とする。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 5 －6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現3
改1

改
（削除）

正

現

行

〔解
説〕
（1）工事工程のタイプは、下記を参考とする。
跡 片 付 けコンクリート
工
期

掘 削

年月
延

長 →

延長
（2）掘削開始からコンクリート打設までの間隔は、地質の状況に応じて設定されるが路盤の場合においても、
最大1箇月程度とする。（インバート上の路盤鉄筋コンクリートは別途加算する。）（3）導水工等については、主体工事の作業期間内で施工するものとする。
2-5 月進（削除）

2-5 月進2-5-1 掘 削（1）インバート区間
施工方法

全断面施工

（ｍ／月）
集水管呼び径

岩 別

記

事

φ 300

φ 450

φ 600

岩 Ⅲ

253

228

205

ｲﾝﾊﾞｰﾄｺﾝｸﾘｰﾄ 厚さ30cm

岩 Ⅳ

246

221

200

ｲﾝﾊﾞｰﾄｺﾝｸﾘｰﾄ 厚さ30cm（2）路盤鉄筋コンクリート区間
（ｍ／月）
施工方法

岩 別

厚25㎝

岩 Ⅳ

直曲別

集水管呼び径
φ 300

φ 450

φ 600

直 線

205

168

161

曲 線

207

168

161

記

〔解
説〕
（1）インバート掘削と中央集水管掘削、伏設は一連作業とする。
（2）路盤掘削と中央通路及び中央集水管掘削、伏設は一連作業とする。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 6 －事

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現4
改1

改

正

現

（削除）

行

2-5-2 インバート上の路盤鉄筋コンクリート
（ｍ／月）
種

別

月
標準工法

進
（削除）

記

種

事

別

月

進

標準工法

スリップフォーム工法

直 線

370

直 線

575

1,380

曲 線

250

曲 線

405

1,150

（注）月進延長は上下線（複線）延長。

（削除）

（ｍ／月）

記

事

（注）月進延長は上下線（複線）延長。
2-6 機 械 損 料
トンネル片押延長 4.5km 未満でも、機種によっては標準耐用期間を超える場合があるので、土木関係共通積算要領Ⅲ.2.(3)の定めにより、同一工区全体で適用の照査を行うものとする。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 7 －6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現5
改2

改

正

現
3 工事工種体系の構成

3 工事工種体系の構成
工

事

区

分

トンネル（山岳工法)

工

種

種

別

本 イ ン バ ー ト 工（削除）本インバ－ト本体工

路

盤

工

細

別

「工事工種体系の構成表」による。

工事区分

ト ン ネ ル （ NATM)

工種

本 イ ン バ ー ト 工

（削除）

路

盤

工

通

路

工

（削除）

中

坑

内

附

帯

工

中

央

集

水

管

ず

り

処

理

工

ず

り

処

理

工

工

ト ン ネ ル 仮 設 備 工

設

汚

濁

防

央

通

路

工

止

接

工

事

費

共

通

仮

設

費

共 通 仮 設 費
（積 上 げ 計 上）

塵

対

策

坑

内

附

帯

工

中

央

集

水

管

ず

り

処

理

工

ず

り

処

理

工

工

ト ン ネル 仮設 備工

仮

設

工

汚

搬

費

準

備

費

濁

防

止

工

作 業 ヤ－ ド整 備工

工運

中 央 通 路 掘 削 工
中 央 通 路 本 体 工

作 業 ヤ － ド 整 備 工
防路盤コンク リ－ ト掘 削工

突 起 コン クリ －ト

中 央 通 路 本 体 工仮イ ン バ－ ト掘 削工

ｲ ﾝ ﾊ ﾞ - ﾄ上 路 盤 ｺﾝ ｸﾘ -ﾄ

突 起 コ ン ク リ － ト央

別路盤コンク リ－ ト本 体工

（削除）

中

種

本 イ ン バ － ト 本 体工

路盤コンクリ－ト本体工

直

行

防
直

接

工

事

費

共

通

仮

設

費

共 通 仮 設 費
（積 上 げ 計 上）

塵

対

策

工

運

搬

費

準

備

費

事業損失防止施設費
事 業 損 失 防 止 施 設費

安

全

費

役

務

費

技

術

管

理

安

全

費

役

務

費

費
技

営

繕

営

共通仮設費（率計上）
共 通 仮 設 費 （ 率計 上）

純

工

事

費
純

現

場

管

理

工

事

費

費
現

工

事

原

工

工

事

価

般

管

理

費

理

費

事

原

価

等

工

事

管

一 般 管 理費 等

消 費 税 相

当 額

格
消

工

場

価
一

費

税

相

当

術

管

理

費

費

事

価

格

額

費
工

事

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 8 －

費

繕

費

細

別

「工事工種体系の構成表」による。

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現6

改
（削除）

正

現

行

4 インバート工
4-1 適用条件
適用条件は下記のとおりとする。
（1）本坑の掘削基準面以下を掘削してインバートコンクリートを施工する。
（2）円弧断面と中埋断面のコンクリートは分割併進施工とする。
（3）掘削は大型ブレーカ1,300kg 20ｔ級とし、積込みはバックホウ 0.80 ㎥による。
（4）コンクリート打込みはポンプ車による。
4-2 インバート掘削工（削除）

4-2-1 掘削積込工費（設計10㎥当り）
区分
岩別

全断面施工
記

名称
土木一般世話役

岩Ⅲ

岩Ⅳ

0.12

0.12

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

0.23

0.24

坑内10Ｈ1方

普通作業員

0.12

0.12

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）

0.23

0.24

坑内10Ｈ1方事（注1）上記歩掛には掘削面仕上げを含む。
（注2）掘削設計数量は、掘削基準面より下部とする。
（注3）ずり運搬設備（坑内）の運転手を含む。
（削除）

（削除）

4-2-2 機 械 設 備 費
8-1 掘削関係機械設備による。
4-3 インバート本体工
4-3-1 型 枠 費（1）央通路部分鋼製型枠（1基当り）型

枠名

移動式スチールフォーム（Ｌ＝10ｍ）

価格及び重量2,080千円

準 備 基 数2基

損料率（％）

Ｂ＝0.17・Ｎ＋40（2）妻 型 枠
加工・組立撤去
種 別
名
加 工
組立撤去
諸雑費率

2.9ｔ

称

単 位

数

量

Ｎ：使用回数記

土 木一 般世話役

人

0.01

坑外8Ｈ1方

型

工

〃

0.11

坑外8Ｈ1方土 木一 般世話役〃

0.19

坑内10Ｈ1方

型

〃
％

1.68

坑内10Ｈ1方

枠
枠

工

労 務費 合計額の（型枠面積10㎡当り）
事

17（注）諸雑費は、型枠用合板、鋼製型枠、型枠用金物、組立支持材、はく離剤、加工機械の損料、仮設材の持上（下）の機械に要する費用であり、上表を上限として計上する。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 9 －6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現7

改
（削除）

正

現

行

4-3-2 コンクリート費（設計10㎥当り）
種 別

名

工 費

材料費

称

単 位

岩Ⅲ・岩Ⅳ

記

土木一般世話役人

0.18

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

0.70

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.18

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃0.18

坑内10Ｈ1方

生コンクリート

㎥

11.0

事

（注1）コンクリート打設費、スチールフォーム移動、据付、ケレンを含む。
（注2）円弧断面及び中埋断面のコンクリートで分割併進同時打設である。
（削除）

4-3-3 機 械 設 備 費
8-2 コンクリート関係機械設備による。

（削除）
5 路

盤

工

5-1 適 用 条 件
適用条件は下記のとおりとする。
（1）本坑の掘削基準面以下を掘削して、均しコンクリートを打設した後、路盤鉄筋コンリートを施工する。
（2）掘削は大型ブレーカ1,300kg 20ｔ級によることとし、積込みはバックホウ 0.45 ㎥による。
（3）コンクリート打込みはポンプ車による。
（削除）

5-2 路盤コンクリート掘削工
5-2-1 掘削積込工費（設計10㎥当り）
厚 25cm
名

称

単位

岩 Ⅳ

記

直線

曲線

土木一般世話役

人

0.41

0.39

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

0.82

0.78

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.41

0.39

坑内10Ｈ1方

運転手(特殊）

〃

0.82

0.78

坑内10Ｈ1方事（注1）設計数量は全幅を対象とする。（掘削基準面下・中央通路巾を含む）（注2）上記歩掛には、掘削面仕上げを含む。
（注3）ずり運搬設備（坑内）の運転手を含む。
（削除）

5-2-2 機 械 設 備 費
8-1 掘削関係機械設備による。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 10 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現8

改
（削除）

正

現

行

5-3 路盤コンクリート本体工
5-3-1 均しコンクリート費（設計10㎥当り）
種 別

名

工 費

材料費
（削除）

称

単 位

φ300～φ600

記

岩 Ⅳ

土木一般世話役人

0.14

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

0.57

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.14

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃0.14

坑内10Ｈ1方

生コンクリート㎥

11.5

5-3-2 型 枠 費
加工・組立撤去（型枠面積10㎡当り）

種 別

名

加 工

組立撤去
諸雑費率

事

称

単 位

数 量

土木一般世話役人

0.01

坑外8Ｈ1方

型

工

〃

0.11

坑外8Ｈ1方

土木一般世話役〃

0.19

坑内10Ｈ1方

型

工

〃

1.68

坑内10Ｈ1方労務費合計額の

％

17

枠

枠

記

事

（注）諸雑費は、型枠用合板、鋼製型枠、型枠用金物、組立支持材、はく離材、加工機械の損料、仮設材の持上（下）の機械に要する費用であり、上表を上限として計上する。
（削除）

5-3-3 鉄 筋 費（1）市場単価方式による。
（2）溶接鉄筋を使用する場合は次による。
（設計1ｔ当り）
種 別
工

名

費

材 料 費
坑内運搬

称

単 位

職

種

土木一般世話役

普通作業員

鉄筋工

0.20

0.30

0.80

路 盤 鉄 筋人

溶 接 鉄 筋ｔ

1.02

普 通 鉄 筋〃1.03

普 通 作 業 員

人

0.18

記 事
坑内10Ｈ1方

坑内10Ｈ1方（注1）組立鉄筋・補強鉄筋にも適用する。
（注2）スリップフォーム工法による場合は、突起鉄筋に鉄筋継ぎ手材料費を別途加算する。
（削除）

5-3-4 コンクリート費（1）コンクリート打設費
種 別

工

費

材料費

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 11 －名

（設計10㎥当り）
称

単 位

厚25cm
直線

曲線

記

土木一般世話役

人

0.12

0.15

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

0.62

0.73

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.25

0.29

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）

〃

0.12

0.15

坑内10Ｈ1方

生ｺﾝｸﾘｰﾄ

㎥

10.2

事

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現9

改

正

現

（削除）

（2）路盤均し用機械
使用機械
運転日当り損料
供用日当り損料
設備期間

（削除）

行

ブリッツスクリード
路盤鉄筋コンクリート厚 25㎝
90円／ｍ
2,000円／日
コンクリート打設開始から終了まで

5-3-5 伸 縮 継 目 費（設計10㎡当り）
種 別
工 費

名

単 位

数 量

記

土木一般世話役人

0.04

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.25

坑内10Ｈ1方

伸縮継目材

㎡

11.2

材料費

事

5-3-6 機 械 設 備 費
8-2 コンクリート関係機械設備による。

（削除）

現9
改3

称

4-1 路盤コンクリート（標準工法）

5-4 インバート上の路盤コンクリート（標準工法）
インバートコンクリート施工後に、路盤鉄筋コンクリートを施工するもので、コンクリートの打設はポンプ車によることとしている。

（削除）
4-1-1 型枠費
6-1-4 コンクリート工 4-3 型枠工の一般型枠（鉄筋・無筋構造物）を適用する。
（注）トンネル坑内作業の場合は 2-3 歩掛補正率を適用できる。

5-4-1 型 枠 費
加工・組立撤去
種 別
加 工
組立撤去
諸雑費率

（型枠面積10㎡当り）

名

称

単 位

数 量

土木一般世話役人

0.01

坑外8Ｈ1方

型

工

〃

0.11

坑外8Ｈ1方

土木一般世話役〃

0.19

坑内10Ｈ1方

型

工

〃

1.68

坑内10Ｈ1方労務費合計額の

％

17

枠
枠

記

事

（注）諸雑費は、型枠用合板、鋼製型枠、型枠用金物、組立支持材、はく離材、加工機械の損料、仮設材の持上（下）の機械に要する費用であり、上表を上限として計上する。

現9改3

4-1-2 鉄筋費
1. 普通鉄筋を使用する場合
路盤鉄筋コンクリートに普通鉄筋を使用する場合は下記のとおりとする。
（1） 鉄筋の加工・組立歩掛については、市場単価方式とし一般構造物の 30％増しとする。
(2) 加工・組立の対象数量は設計重量とする。
(3) 鉄筋材料は、設計重量に 3％増しとする。
(4) ずれ止め筋をあと施工する場合は、コンクリート削孔等の費用を別途計上する。

5-4-2 鉄筋 費
5-3-3 路盤コンクリートの鉄筋費を適用する。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 12 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現9
改3

改

正

現
2）溶接鉄筋を使用する場合は次による。

2. 溶接鉄筋を使用する場合
路盤鉄筋コンクリートに、溶接鉄筋を使用する場合は下記のとおりとする。

（設計 1ｔ当り）（設計重量ｔ当り）

種 別

組 立

名

称

単 位

数 量

土木一般世話役人

0.25

坑内8Ｈ1方普 通 作 業 員〃0.39

坑内8Ｈ1方鉄〃1.02

坑内8Ｈ1方

筋

工

記

事

種 別
工

費

材 料 費

（注）1. 上記の歩掛には、組立鉄筋及び補強鉄筋の加工を含む
2. ずれ止め筋をあと施工する場合はコンクリート削孔等の費用を別途計上する。

現9
改3

行

4-1-3 コンクリート費
土木関係計算標準・積算要領 6-1-4 コンクリート工 4-2 鉄筋構造物を適用する。
（注）トンネル坑内作業の場合は 2-3 歩掛補正率を適用できる。

坑内運搬

名

称

単 位

職

種

土木一般世話役

普通作業員

鉄筋工

0.20

0.30

0.80

路 盤 鉄 筋人

溶 接 鉄 筋ｔ

1.02

普 通 鉄 筋〃1.03

普 通 作 業 員

人

0.18

記 事
坑内 10Ｈ1 方

坑内 10Ｈ1 方（注 1）組立鉄筋・補強鉄筋にも適用する。
（注 2）スリップフォーム工法による場合は、突起鉄筋に鉄筋継ぎ手材料費を別途加算する。

5-4-3 コンクリート費（1）コンクリート打設費
種 別

工 費

材料費

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 13 －名

（設計10㎥当り）
称

単 位

直 線

曲 線

記

土木一般世話役

人

0.13

0.15

坑内10Ｈ1方特 殊 作 業 員

〃

0.63

0.74

坑内10Ｈ1方

普 通 作 業 員

〃

0.25

0.29

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）

〃

0.13

0.15

坑内10Ｈ1方

生コンクリート

㎥

10.2

事

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 10

現 10
改3

改

正

現

（削除）

（2）路盤均し機械
使用機械
運転日当り損料
供用日当り損料
設備期間

4-1-4 伸縮継目費
1. 伸縮目地
伸縮目地を設置する場合は下記の通りとする。
（1） 「国土交通省土木工事標準積算基準」を適用する。
(2) 目地設置にあたり、コンクリート削孔が必要な場合は別途計上する。
（注）トンネル坑内作業の場合は 2-3 歩掛補正率を適用できる。

行

ブリッツスクリード
70円／ｍ
2,000円／日
コンクリート打設開始から終了まで

5-4-4 伸 縮 継 目 費
5-3-5 伸縮継目費による。

2. 誘発目地
誘発目地を設置する場合は下記の通りとする。
（1） 誘発材を設置する場合は、「国土交通省土木工事標準積算基準」を適用する。
(2) 誘発材設置にあたり、コンクリート削孔が必要な場合は別途計上する。
(3) コーキングが必要な場合は、6-2-11 橋りょう付属物工（6-3 誘発目地工）を適用する。
（注）トンネル坑内作業の場合は 2-3 歩掛補正率を適用できる。

（削除）

5-4-5 機 械 設 備 費
8-2 コンクリート関係機械設備による。
（注）バイブレータ損料を計上する。
5-5 インバート上の路盤コンクリート（スリップフォーム工法）
インバートコンクリート施工後に、路盤鉄筋コンクリートを施工するもので、コンクリートの打設はコンク
リート成型機（スリップフォームペーバ）によることとしている。
5-5-1 型枠費計上しない。
5-5-2 鉄筋費
5-3-3 路盤コンクリートの鉄筋費を適用する。
5-5-3 コンクリート費（1）センサーライン設置・撤去
種
別
名
工
費
設置・撤去
材

料

称

単 位

特 殊 作 業 員人

普 通 作 業 員〃

センサーロープｍ

セ ン サ ー 台基

コンクリートアンカー

本

数

量

2.0
1.0
20.0
4.0
40

（注）上記はトンネル側壁にセンサーラインを取り付けた場合である。

（削除）
新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 14 －

（100ｍ当り）記事
坑内8Ｈ1方
坑内8Ｈ1方換
換

6-3-8ページ
現 10

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】
改正現（2）先行コンクリートア）コンクリート打設費
種
別
名

工

費

材料費

称

行

単 位

数

量

（100ｍ当り）記
事

土木一般世話役人

0.74

坑内10Ｈ1方特 殊 作 業 員〃0.74

坑内10Ｈ1方

普 通 作 業 員〃

1.48

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃㎥

0.74

坑内10Ｈ1方

生コンクリート

本体で計上済（注）先行コンクリートの施工は曲線区間のみ行うものであり、直線区間では計上しない。
イ）機 械 設 備 費
8-2 コンクリート関係機械設備による。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 15 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 11

改
（削除）

正

現

行

（3） 本体コンクリートア）コンクリート打設費
種

別工（100ｍ当り）

名

費

材料費

称

単 位

直線区間

曲線区間

記

事

土木一般世話役

人

0.83

1.00

坑内10Ｈ1方特 殊 作 業 員

〃

4.17

5.00

坑内10Ｈ1方

普 通 作 業 員

〃

5.00

6.00

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）

〃

1.67

2.00

坑内10Ｈ1方

生コンクリート㎥

設計数量×1.02イ）機械設備
8-2 コンクリート関係機械設備による。

（削除）（4）現場内移動（1回当り）

種

別

工

費

名

称

単 位

現 11
改4

4-2 突起コンクリート
（削除）

量

記

事

運転手（特殊）人

1.0

坑内8Ｈ1方

機

工

〃

2.0

坑内8Ｈ1方

機械損料

運転時間損料Ｈ

6.0

スリップフォームペーバ

供 用 日 損 料

日

計上しない

械

移動回数＝Ｌ/1.0（小数位切り上げ整数とする）
上式中
Ｌ：施工延長・・・・・・・（ｋｍ）

（削除）

数

5-5-4 伸縮継目費
5-3-5 伸縮継目費による。

5-6 突起コンクリート
路盤鉄筋コンクリートの一部として施工する。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 16 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 11
改4

改

正

現

4-2-1 型枠費
突起コンクリート型枠の材料費及び設置・撤去にかかる歩掛は、次表とする。

5-6-1 型 枠 費（10 箇所当り）
種別

設 置・撤 去鋼製突起用型枠
φ520mm, h=250mm

土木一般世話役

人

数
全 円
0.36

型

工

〃

2.78

1.39

坑内 8H1 方

普通作業員

〃

0.32

0.16

坑内 8H1 方

全

円

用

円

15,800半

円

用〃11,500

名

称

枠

単位

行

量
半 円
0.18

坑内 8H1 方

適（10箇所当り）

種

別

名

称

用

工
費
組立撤去

土木一般世話役型

枠

工

鋼製円形型枠(注) 1 型枠の持上げ（下げ）、ケレン等掃除の費用は歩掛に含んでいる。
2 鋼製突起用型枠費には、基準器用箱抜き、面木、ボルト等の費用を含んでいる。

材

料

φ520mm，ｈ=250mm

鋼製半円型枠φ520mm，ｈ=250mm

単 位

数

量

記

全円

人

0.07

坑内10H1方

半円

〃

0.035

坑内10H1方

全円

〃

0.59

坑内10H1方

半円

〃

0.295

坑内10H1方円

15,800〃11,500型枠半円単価（注）
鋼製突起用型枠費には、基準器用箱抜き、面木、ボルト等の費用を含んでいる。

現 11
改4

4-2-2 鉄 筋 費（1）鉄筋の加工・組立歩掛については、市場単価方式とし一般構造物の 30％増しとする。
（2）加工・組立の対象数量は設計重量とする。
（3）鉄筋材料は、設計重量に 3％増しとする。
（4）鉄筋組立にあたり、コンクリート削孔が必要な場合は別途計上する。

5-6-2 鉄 筋 費（1）市場単価方式による。
（注）スリップフォーム工法による場合は、鉄筋継ぎ手材料費を別途加算する。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 17 －事

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 12
改4

改

正

現

4-2-3 コンクリート費

行

5-6-3 コンクリート費（10箇所当り）

土木関係計算標準・積算要領 6-1-4 コンクリート工 4-2 小型構造物（人力打設）を適用する。
（注）トンネル坑内作業の場合は 2-3 歩掛補正率を適用できる。

種

別

工

費

材 料 費

名

称

単 位

数 量

記

事

特 殊 作 業 員人

0.19

坑内10H1方

普 通 作 業 員〃

0.28

坑内10H1方

生コンクリート㎥

設計数量×1.06（注）半円形突起コンクリートの場合は一対で1箇所とする。

（削除）

6 中央通路工
6-1 適 用 条 件
適用条件は下記のとおりとする。
（1）路盤鉄筋コンクリート区間に施工する。
（2）掘削は路盤鉄筋コンクリートに準ずるが、硬岩では一部発破を併用する。

（削除）

6-2 中央通路掘削工
6-2-1 掘削積込工費（設計10ｍ当り）
岩 別

岩 Ⅳ

名 称

単位

厚 25㎝

土木一般世話役人

0.36

坑内10Ｈ1方特 殊 作 業 員〃0.72

坑内10Ｈ1方

普 通 作 業 員〃

0.36

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃0.72

坑内10Ｈ1方（注1）設計掘削基準面は、路盤コンクリート底面とする。
（注2）発破による掘りゆるめを行うこととする。
（注3）ずり運搬設備（坑内）の運転手を含む。

（削除）

6-2-2 発 破 材 料 費（1）火薬
火薬は含水爆薬（φ25mm×100g）を標準とし、使用量は下表を標準とする。
（設計10ｍ当り）種別

含 水 爆 薬単 位

集水管d=30cm

集水管d=45cm

集水管d=60cm

kg

2.6

3.1

3.1

記

事

岩Ⅳに適用

（2）電気雷管
電気雷管は、DS段電気雷管（2-5段）脚線長3.0mを標準とし、使用量は下表を標準とする。
（設計10ｍ当り）
種別

電 気 雷 管単 位

集水管d=30cm

集水管d=45cm

集水管d=60cm

個

26

31

21

（3）雑 品
含水爆薬、電気雷管の5％とする。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 18 －

記

事

岩Ⅳに適用

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 13

改
（削除）

正

現

（4）のみ
のみは、クロスビット（φ32×1.7m）を標準とし、ビットの研磨、修理費を含む。
（設計10ｍ当り）
種

別

単 位

集水管d=30cm

集水管d=45cm

集水管d=60cm

個

0.40

0.50

0.40

クロスビット
（削除）

行

記

事

岩Ⅳに適用

6-2-3 火薬取扱費
23

Ｍ＝

Ｓ

上式中
Ｍ ：掘削1ｍ当り所要人工（特殊作業員10H1方） ·············（人／ｍ）
Ｓ ：路盤鉄筋コンクリート月進（岩Ⅳ区間） ················（ｍ／月）
（削除）

（削除）

6-2-4 機 械 設 備 費
8-1 掘削関係機械設備による。
6-3 中央通路本体工
6-3-1 型 枠 費（1） 中央通路鋼製型枠（1基当り）型 枠 名

移動式スチールフォーム（Ｌ＝10ｍ）

価格及び重量2，080千円

準 備 基 数2.9ｔ
2基

損 料 率（％）

Ｂ＝ 0.17×Ｎ＋40

Ｎ：使用回数（2）妻 型 枠
加工・組立・撤去
種 別
加 工

組立撤去
諸雑費率

（型枠面積10㎡当り）

名

称

単 位

数 量

土木一般世話役人

0.01

坑外8H1方

型

工

〃

0.11

坑外8H1方

土木一般世話役〃

0.19

坑内10H1方

型

工

〃

1.68

坑内10H1方労務費合計額の

％

17

枠

枠

記

事

（注）諸雑費は、型枠用合板、鋼製型枠、型枠用金物、組立支持材、はく離材、加工機械の損料、仮設材の持上（下）の機械に要する費用であり、上表を上限として計上する。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 19 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 14

改
（削除）

正

現

行

6-3-2 コンクリート費（設計10ｍ当り）
種 別

工 費

材料費

名

称

単 位

数 量

記

土木一般世話役人

0.53

坑内10H1方

特殊作業員

〃

2.13

坑内10H1方

普通作業員

〃

0.53

坑内10H1方

運転手（特殊）〃0.53

坑内10H1方

生コンクリート㎥

設計数量×1.13

事（注1）コンクリート打設費、スチールフォーム移動、据付、ケレンを含む。
（注2）打設方法はコンクリートポンプ車打設とする。
（削除）

6-3-3 伸 縮 継 目 費
5-3-5 路盤鉄筋コンクリートの伸縮継目費による。

（削除）

6-3-4 機 械 設 備 費
8-2 コンクリート関係機械設備による。

（削除）

（削除）

7 坑内附帯工
7-1 中 央 集 水 管
掘削方法は、インバートコンクリート区間ではインバートに、路盤コンクリート区間では中央通路コンクリートにそれぞれ準ずる。
7-1-1 掘削積込工費（1） インバート区間（伏設延長10ｍ当り）
管 径

φ 300

φ 450

φ 600

単 位

岩Ⅲ・岩Ⅳ

土木一般世話役人

0.24

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

0.47

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.24

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃0.47

坑内10Ｈ1方

土木一般世話役〃

0.35

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

0.71

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.35

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃0.71

坑内10Ｈ1方

土木一般世話役〃

0.48

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

0.96

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.48

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃0.96

坑内10Ｈ1方名称（注1）集水管伏設及砂利詰めを含む。
（注2）ずり運搬設備（坑内）の運転手を含む。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 20 －記事

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 15

改
（削除）

正

現

行

（2）路盤コンクリート区間（伏設延長10ｍ当り）
管 径

名 称

単 位

岩Ⅳ

土木一般世話役人

0.37

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

0.74

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.37

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃0.74

坑内10Ｈ1方

土木一般世話役〃

0.60

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

1.20

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.60

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃1.20

坑内10Ｈ1方

土木一般世話役〃

0.74

坑内10Ｈ1方

特殊作業員

〃

1.49

坑内10Ｈ1方

普通作業員

〃

0.74

坑内10Ｈ1方

運転手（特殊）〃1.49

坑内10Ｈ1方

φ 300

φ 450

φ 600

記

事

（注1）集水管伏設及砂利詰めを含む。
（注2）岩Ⅳは発破により堀りゆるめを考えている。
（注3）ずり運搬設備（坑内）の運転手を含む。

（削除）

7-1-2 発 破 材 料 費（1）火薬
火薬は、含水爆薬（φ25×100g）を標準とし、使用量は下表を標準とする。
（伏設延長10ｍ当り）
種別

含 水 爆 薬単 位

集水管d=30cm

集水管d=45cm

集水管d=60cm

㎏

1.0

2.2

3.5

記

事

岩Ⅳに適用

（2）電気雷管
電気雷管は、DS段電気雷管（2-5段）脚線長3.0ｍを標準とし、使用量は下表を標準とする。
（伏設延長10ｍ当り）
種別

電 気 雷 管単 位

集水管d=30cm

集水管d=45cm

集水管d=60cm

個

10

22

23

記

事

岩Ⅳに適用

（3）雑

品
含水爆薬、電気雷管の5％とする。
（4）のみのみは、クロスビット（φ32×1.7ｍ）を標準とし、使用量は下表を標準とする。
（伏設延長10ｍ当り）
種別

クロスビット（削除）

単 位

集水管d=30cm

集水管d=45cm

集水管d=60cm

個

0.10

0.30

0.40

7-1-3 火 薬 取 扱 費
6-2-3 中央通路火薬取扱い費による。
（注）中央通路と重複しないこと。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 21 －

記

事

岩Ⅳに適用

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 16

改
（削除）

正

現

行

7-1-4 中央集水管材料費（1）高密度ポリエチレン有孔管（内面平滑二重構造管）（伏設延長10ｍ当り）
管

径

名

φ 300
φ 450
φ 600

称

単 位

数

高密度ポリエチレン有孔管

ｍ

10.1

有孔管ジョイント個

1.92

高密度ポリエチレン有孔管

ｍ

10.1

有孔管ジョイント個

1.92

高密度ポリエチレン有孔管

ｍ

10.1

有孔管ジョイント個

1.92（2）砂利又は砕石事（伏設延長10ｍ当り）

管 径

単 位

φ 300
φ 450
φ 600

（削除）

記

量

㎥
〃
〃

インバート区間 路盤コンクリート区間
岩 Ⅲ 岩 Ⅳ
岩 Ⅳ
4.0
4.0
4.4
6.0
6.0
6.2
8.0
8.0
7.8

記

事

7-1-5 機 械 設 備 費
8-1 掘削関係機械設備による。
8 機械設備費（削除）

8-1 掘削関係機械設備費
8-1-1 掘削積込設備
1）設 備 標 準
種別

油圧ブレーカ 1300kg 20ｔ級

インバート
コンクリート区間（ベースマシン含む）
バックホウ

0.80㎥

油圧ブレーカ 1300kg 20ｔ級路盤

鉄筋 （ベースマシン含む）

コンクリート区間 バックホウ
ハンドハンマ
共

通

単 位

数 量

記

台

1

掘削（掘起し）

〃

1

積込み

〃

1

事

掘削（掘起し）0.45 ㎥〃

1

積込み

20 kg級〃2

さっ孔（発破）〃1

実情により増備する

サンドポンプφ80揚程 10ｍ（注1）ハンドハンマは岩Ⅳの中央通路及び中央集水管に用いる。
（注2）設備期間は、掘削開始から完了まで。
（注3）大型ブレーカは、ベースマシンを含む。
（注4）大型ブレーカ及びバックホウ0.8㎥は、排出ガス対策型（第2次基準値）、バックホウ0.45㎥は排出ガス対策型（第1次基準値）とする。
2）損料ａ）バックホウ 0.80㎥ 及び バックホウ 0.45㎥ｱ)運転時間損料○ インバート、路盤
Ｙ＝α×Ａ×Ｓh

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 22 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 17

改
（削除）

正

現

行

上式中
Ｙ ：岩別1ｍ当り運転時間損料額 ···························（円／ｍ）
α ：岩別設計1㎥当り運転時間 ·····························（ｈ／㎥）
Ａ ：岩別設計断面積 ······································（ ㎡ ）Ｓh ：バックホウ運転時間当り損料 ··························（円／ｈ）
α の 値
種
掘 削

別

単 位

インバート
路盤鉄筋

路盤鉄筋

記 事

岩 Ⅲ

岩 Ⅳ

h／㎥

0.060

0.075

大型ブレーカ

〃

-

0.093

〃

〃

0.052

0.052

ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.8㎥

〃

-

0.096

ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45㎥

厚25cm

インバート

積 込

α の 値

厚25cm

○ 中央通路、中央集水管
αＹ＝ ───×Ｓh
10
上式中Ｙ ：岩別1ｍ当り運転時間損料額 ···························（円／ｍ）
α ：岩別設計10ｍ当り運転時間 ····························（h／10ｍ）
Ｓh ：バックホウ運転時間当り損料 ··························（ 円／h ）
α の 値
種

別

ｲﾝﾊﾞｰﾄ
区

間

掘 削
路盤区間

ｲﾝﾊﾞｰﾄ
区

間

積 込

αの値
岩 Ⅲ

岩 Ⅳ

記 事

φ300

Ｈ/10ｍ

0.21

0.26

大型ブレーカ

φ450

〃

0.37

0.46

〃

φ600

〃

0.57

0.71

〃

中 央 通 路

〃

-

0.79

〃

φ300

〃

-

0.33

〃

φ450

〃

-

0.58

〃

φ600

〃

-

0.89

〃

φ300

〃

0.18

0.18

ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.8㎥

φ450

〃

0.32

0.32

〃

φ600

〃

0.49

0.49

〃

中 央 通 路

〃

-

0.81

ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.45㎥

φ300

〃

-

0.34

〃

φ450

〃

-

0.60

〃

φ600

〃

-

0.91

〃

中央集水管

中央集水管

中央集水管

路盤区間
中央集水管

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 23 －単 位

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 18

改
（削除）

正

現

行

ｲ)供用日損料
30×Ｓｋ
Ｙ＝───────×β
Ｓ
上式中Ｙ ：工種別岩別1ｍ当り供用日損料額 ·······················（円／ｍ）
Ｓ ：インバート、路盤別月進 ······························（ｍ／月）Ｓｋ ：バックホウ供用日当り損料 ····························（円／月）
β ：工種別按分比率 ······································（ ％ ）β の 値
種インバート区間

路盤区間

単 位

β

インバート

別

％

90

中央集水管

〃

10

路

盤

〃

50

中央通路

〃

25

中央集水管

〃

25

記

ｂ）大型ブレーカ（ベースマシン含む）、ハンドドリル、サンドポンプ
ｱ)運転日損料
23×Ｓｄ
Ｙｄ ＝─────×βＳｲ)供用日損料
30×Ｓｋ
Ｙｋ ＝─────×β
Ｓ
上式中Ｙｄ ：工種別岩別1ｍ当り運転日損料額 ·······················（円／ｍ）
Ｙｋ ：工種別岩別1ｍ当り供用日損料額 ·······················（円／ｍ）
Ｓｄ ：対象機械各々の運転日当り損料 ························（円／日）
Ｓｋ ：対象機械各々の供用日当り損料 ························（円／日）
Ｓ ：インバート、路盤別月進 ······························（ｍ／日）
β ：工種別按分比率 ······································（ ％ ）・大型ブレーカのβはバックホウ 0.80 ㎥のβの値
・ハンドドリル（さっ孔用）は岩Ⅳの場合のみ使用する。
βは中央通路 50％、中央集水管 50％とする。
・サンドポンプ損料はインバート及び路盤に 100 ％計上する。
（削除）

3） 燃

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 24 －料・大型ブレーカ（べースマシン含む）
軽油（Ｌ）＝時間当り燃料消費量（共通積算要領による）×Ｈ
・バックホウ 0.80 ㎥（積込）
軽油（Ｌ）＝時間当り燃料消費量（共通積算要領による）×Ｈ
Ｈ：工種別岩別 1ｍ当り運転時間··················· （h／ｍ）

事

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 19

改
（削除）

正

現
4） 材 料 費
チゼル損耗費種

別大型ブレーカ機械経費(ベースマシンを含む)
（削除）

行

岩 別

単 位

数 量

岩Ⅲ・岩Ⅳ

％

23

記

事

8-1-2 ずり運搬設備（坑内）1）設 備 標 準
10ｔダンプトラックで坑口付近まで運搬することとし、設備台数は次による。
種
坑口から切羽までの距離

別単位

インバート区間
路盤区間

設備台数（Ｎ）
2台

3台

4台

ｍ

1,600

3,200

3,200超

〃

3,300

6,600

－

記

事

（注1）設備期間は掘削開始から完了までとする。
（注2）ﾀﾞﾝﾌﾟﾄﾗｯｸ10ｔ（トンネル工事用）は、黒煙浄化装置付とする。
2）損料
ｱ)運転時間損料
Ｙ1＝（ａ×Ｖ＋0.017）×Ｎ×Ｓh
Ｙ2＝ ａ×Ｎ×Ｓh
上式中Ｙ1 ：インバート及び路盤1ｍ当り損料額 ·····················（円／ｍ）
Ｙ2 ：集水管及び中央通路1ｍ当り損料額 ·····················（円／ｍ）
ａ ：単位当り運転時間 ····································（ ｈ ）Ｖ ：工種別岩別1ｍ当り設計掘削数量 ·······················（ ㎥ ）Ｎ ：距離別ダンプトラック設備台数 ························（ 台 ）Ｓh ：ダンプトラック運転時間当り損料 ······················（円／ｈ）
ｲ)供用日損料
30×Ｓｋ
Ｙ＝──────×Ｎ×β
Ｓ
上式中Ｙ ：工種別岩別1ｍ当り供用日損料額 ·······················（円／ｍ）
Ｓ ：インバート、路盤別月進 ······························（ｍ／月）
Ｓk ：ダンプトラック供用日当り損料 ························（円／月）
Ｎ ：距離別ダンプトラック設備台数 ························（ 台 ）β ：工種別按分比率 ······································（バックホウの値を適用）ｳ)燃料
軽 油（Ｌ）＝ Ｎｈ ×Ｈ
上式中Ｎｈ ：ダンプトラック1時間当り燃料消費量（共通要領による）
Ｈ＝（ａ×Ｖ＋0.017）×Ｎ ·································（インバート、路盤）
Ｈ＝ａ×Ｎ ················································（集水管、中央通路）

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 25 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 20

改
（削除）

正

現
ａ の 値
種

岩 Ⅲ

インバート

岩 Ⅳ

路

（削除）

行

盤

岩 Ⅳ

別

ａ

インバート

0.052

集水管 φ300

0.018

集水管 φ450

0.032

集水管 φ600

0.049

インバート

0.052

集水管 φ300

0.018

集水管 φ450

0.032

集水管 φ600

0.049

路

盤

0.096

中 央 通 路0.081

集水管 φ300

0.034

集水管 φ4500.060

集水管 φ600

0.091

記

事

8-2 コンクリート関係機械設備費
8-2-1 コンクリート打設機械（1） 標準工法
1）設 備 標 準
コンクリートポンプ車（圧送能力45㎥/H）1台を標準とする。
なお、コンクリートポンプ車は、黒煙浄化装置付とする。
2）損料
ｱ)インバートコンクリート・路盤鉄筋コンクリート················· 2,250円／ｍｲ)インバート上の路盤鉄筋コンクリート ··························· 870円／ｍ（注）コンクリートポンプ車の供用日損料及び運転時間損料である。
3）燃料
ｱ)インバートコンクリート・路盤鉄筋コンクリート··············· 2.0×Ｐ円／ｍｲ)インバート上の路盤鉄筋コンクリート ························ 1.1×Ｐ円／ｍ
上式中Ｐ ：軽油単価 ············································（円／ℓ）4）コンクリート輸送パイプｱ)損
料
ポンプ車損料に含む
ｲ)据付撤去コンクリート打設歩掛に含む（2） スリップフォーム工法○先行コンクリート
1）設 備 標 準
スリップフォームペーバ（小型構造物用 出力13kW）1台を標準とする。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 26 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ

改

正

現

行

2）損
料
ア）運転時間損料（円/ｍ）＝6.67×Ｓｈ×1/100
イ）供用日損料（円/ｍ）＝30×Ｓｋ/Ｓ
上式中Ｓｈ：スリップフォームペーバ運転時間当り損料 ············· （ 円 ）Ｓｋ：スリップフォームペーバ供用日当り損料 ··············· （ 円 ）Ｓ ：月進 ··············································· （ｍ/月）3）燃料
燃料費（円/ｍ）＝6.67×Ｎｈ×Ｐ×1/100
上式中Ｎｈ：スリップフォームペーバ燃料消費量 ··················· 共通要領による。
Ｐ ：軽油単価 ············································ （円／ℓ）

現 21

（削除）

○本体コンクリート
1）設 備 標 準
スリップフォームペーバ（構造物用 出力110kW）1台を標準とする。
2）損料
ア）運転時間損料
直 線（円/ｍ）＝7.50×Ｓｈ×1/100
曲 線（円/ｍ）＝9.00×Ｓｈ×1/100
イ）供用日損料
供用日損料（円/ｍ）＝30×Ｓｋ/Ｓ
上式中Ｓｈ：スリップフォームペーバ運転時間当り損料 ········· （ 円 ）Ｓｋ：スリップフォームペーバ供用日当り損料 ··········· （ 円 ）Ｓ ：月 進 ········································· （ｍ/月）
3） 燃

（削除）

料
燃料費
直線（円/ｍ）＝7.50×Ｎｈ×Ｐ×1/100曲線（円/ｍ）＝9.00×Ｎｈ×Ｐ×1/100
上式中Ｎｈ：スリップフォームペーバ燃料消費量 ················共通要領による。
Ｐ ：軽油単価 ········································ （円/ℓ）8-2-2 バイブレータ（1）標準工法
1）設 備 標 準高周波バイブレータ40㎜ 3台を標準とする。
2）損料・インバート及び路盤：施工 1㎥当り20円
・中央通路：延長10ｍ当り120円（2）スリップフォーム工法
スリップフォームペーバ本体で計上済

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 27 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 22

改
（削除）

（削除）

正

現

行

8-2-3 高 圧 洗 浄 機（1）設 備 標 準工事用高圧洗浄機 3.7kW1台を標準とする。
（注）設備期間は路盤コンクリート開始から路盤コンクリート完了までとし、路盤鉄筋コンクリ─ト、
インバート上の路盤鉄筋コンクリートに計上する。
（2）運 転 日 損 料
23×Ｓｄ
Ｙ＝─────Ｓ
上式中Ｙ ：工種別岩別路盤1ｍ当り運転日損料額 ···················（円／ｍ）
Ｓｄ ：高圧洗浄機運転日当り損料 ····························（円／日）
Ｓ ：路盤コンクリートの月進 ······························（ｍ／月）（3）供用日損料
30×Ｓｋ
Ｙ＝─────Ｓ
上式中Ｙ ：工種別岩別1ｍ当り供用日損料額 ························（円／ｍ）
Ｓ ：路盤コンクリートの月進·······························（ｍ／月）
Ｓk ：高圧洗浄機供用日当り損料·····························（円／月）
9 ずり処理工
9-1 ず り 捨 費（坑外）
パターン別にずり捨費を算出する。

〔解 説〕対象土量はパターン別設計掘削断面積により算出する。
（削除）

9-1-1 積 込 設 備
1）設 備 標 準
バックホウ 0.45 ㎥ （平積0.35 ㎥）1台を標準とする。
なお、バックホウは排出ガス対策型（第1次基準値）とする。
（注）設備期間は、掘削開始から完了までとする。
2）積込 費（Ａ＋Ｎ×Ｐ＋Ｙ）
30×Ｋ
Ｘ＝────────── ＋ ────
Ｚ
Ｓ×Ｖ

上式中
Ｘ ：パターン別1㎥当り積込費 ·····························（円／㎥）
Ｚ ：1日当り作業量 ·······································（㎥／日）
Ｙ ：機械損料額（運転7時間当り） ·························（ 円 ）Ｎ ：1日当り燃料消費量 ···································（Ｌ／日）Ｐ ：軽油単価 ············································（円／Ｌ）
Ａ ：運転手（特殊）坑外8H1方 ·····························（ 円 ）Ｋ ：供用日当り損料 ······································（ 円 ）Ｖ ：パターン別1ｍ当り設計掘削数量 ·······················（ ㎥ ）Ｓ ：パターン別月進 ······································（ｍ／月）（注）Ｖには中央通路、中央集水管の数量を含む。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 28 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 23

改
（削除）

正

現

行

Ｚ の 値
岩 種

Ｚの値

岩 Ⅲ

80

岩 Ⅳ

77

記

事

（注）Ｚの値には、余掘りを含む。
Ｙの値算出
Ｙ＝Ｓｈ×ｈ×（1＋Ｗ）
上式中Ｓｈ ：バックホウ運転1時間当り損料額 ······················ 共通積算要領による。
ｈ ：運転時間 ··········································· 7時間
Ｗ ：岩石工に対する補正率 ······························· 岩Ⅲ 0.25 岩Ⅳ 0.25
Ｎの値算出
Ｎ＝Ｎ1 ×ｈ
上式中Ｎ1 ：バックホウ運転1時間当り燃料消費量 ·················· 共通積算要領による。
ｈ ：運転時間 ··········································· 7時間（削除）

9-1-2 運 搬 設 備
1）設 備 標 準
10ｔダンプトラックによる。
2）運搬 費（Ａ＋Ｎ×Ｐ＋Ｙ）
Ｘ＝─────────×Ｔ
Ｚ
上式中Ｘ ：パターン別1㎥当り運搬費 ···························· （円／㎥）
Ａ ：運転手（一般）坑外8H1方 ···························· （ 円 ）Ｎ ：1日当り燃料消費量 ·································· （Ｌ／日）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （ 円 ）Ｙ ：機械損料額 ········································· （ 円 ）Ｚ ：係数（1日当り作業量（㎥）＝Ｚ÷Ｔ） ················ （㎥・分）
Ｔ ：ダンプトラックの1サイクルタイム（Ｔ1 ＋Ｔ2 ＋Ｔ3 ） ·· （ 分 ）Ｔ1 ：1サイクル（往復）に要する走行時分 ·················· （ 分 ）Ｔ2 ：ダンプトラック1台当り積込時分 ······················ （ 分 ）（バックホウ 0.45 ㎥（平積0.35 ㎥）による)Ｔ3 ：固定時分 ··········································· （ 分 ）

Ｚの値

（㎥・分）

岩 別

Ｚの値

岩 Ⅲ

1,130

岩 Ⅳ

1,060

記

事

（注）Ｚの値には、余掘りを含む。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 29 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 24

改
（削除）

正

現

行

Ｙの値算出
Ｙ＝Ｓｈ×（1＋Ｗ）×ｈ＋ｔ×ｈ
上式中Ｓｈ：ダンプトラック運転1時間当り換算値損料額 ············· 共通積算要領による。
ｈ ：運転時間 ··········································· 7時間
Ｗ ：岩石工に対する補正係数······························ 共通積算要領（岩石工に対する換算値損料の補正）による。
補正係数算出に用いる運転時間
岩Ⅲ…………… 0.25
当り損料の補正値（βの値）
岩Ⅳ…………… 0.25
ｔ ：ダンプトラックタイヤ損耗費 ························· ﾀｲﾔ損料（良）
Ｎの値算出
Ｎ＝Ｎ1 ×ｈ
上式中Ｎ1 ：ダンプトラック1時間当り燃料消費量 ·················· 共通積算要領による。
ｈ ：運転時間 ··········································· 7時間
Ｔ1 の値
走行時分＝Ｄ×Ⅴ
Ｄ：走行距離（㎞）Ⅴ：平均走行速度（分／㎞）
ダンプトラックの標準走行速度
道

標準速度（平
均）

粁当り時間

50㎞／ｈ

1.2分／㎞40㎞／ｈ

1.5分／㎞30㎞／ｈ

2.0分／㎞

舗装道路（市街地を除く）

25㎞／ｈ

2.4分／㎞

砂利道及び舗装市街地道路

20㎞／ｈ

3.0分／㎞

工事用道路及び工事現場内

15㎞／ｈ

4.0分／㎞路

条

2車線以上の道路

2車線未満の道路
工事用道路等

舗

件

装

道

路

（注）1．上記の走行速度には、踏切待ち、信号待ち及び待避待ちを含んでいる。
2. ｢2車線以上の道路・舗装道路｣は標準速度（平均）40㎞／ｈを標準とする。
なお、現地の状況により、これによりがたい場合は30㎞／ｈ及び50㎞／ｈを適用できる。
3．下記の現場条件等の場合は別途査定する。
・大都市の市街地道路。
・ 速度制限のある道路等、特殊な条件の道路。
・ 観光シーズンにおける観光道路のような場合。

Ｔ2の値
岩 別

Ｔ2 の値

岩 Ⅲ

14

岩 Ⅳ

14

記

事

Ｔ3 の値 その他固定時分は次の値を標準とする。
取卸し＋方向変換＋作業待ち ＝ 4分

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 30 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 25

改
（削除）

正

現

行

9-1-3 ずり捨場設備
1）設 備 標 準
11ｔブルドーザ 1 台を標準とする。
なお、ブルドーザは排出ガス対策型（第 1 次基準値）とする。
（注）設備期間は掘削開始から完了までとする。
2）ず り 捨 場 費（Ａ＋Ｎ×Ｐ＋Ｙ）
30×Ｋ
Ｘ＝─────────× 0.4 ＋ ────
Ｚ
Ｓ×Ｖ
上式中
Ｘ ：パターン別1㎥当り敷均し費 ·························· （円／㎥）
Ａ ：運転手（特殊）坑外8H1方 ···························· （ 円 ）Ｎ ：1日当り燃料消費量 ·································· （Ｌ／日）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （ 円 ）Ｙ ：機械損料額（運転7時間当り） ························ （ 円 ）Ｖ ：パターン別1ｍ当り設計掘削数量 ······················ （ ㎥ ）Ｚ ：1日当り作業量 ······································ （㎥／日）
Ｋ ：供用日当り損料 ····································· （ 円 ）Ｓ ：パターン別月進 ····································· （ｍ／月）（注）Ｖには中央通路、中央集水管の数量を含む。
Ｚ の 値
岩

種

Ｚの値

岩 Ⅲ

143

岩 Ⅳ

138

記

事

（注）Ｚの値には、余掘りを含む。
Ｙの値算出
Ｙ＝Ｓｈ×（1＋Ｗ）×ｈ
上式中Ｓｈ ：ブルドーザ運転1時間当り損料額 ······················ 共通積算要領による。
ｈ ：運転時間 ··········································· 7時間
Ｗ ：岩石工に対する割増し ····························· 岩Ⅲ0.25 岩Ⅳ0.25
Ｎの値算出
Ｎ＝Ｎ1 ×ｈ
上式中Ｎ1 ：ブルドーザ1時間当り燃料消費量 ······················ 共通積算要領による。
ｈ ：運転時間 ··········································· 7時間
現 25
改4

5 トンネル仮設備工（削除）

10 トンネル仮設備工
10-1 仮設備組立解体
10-1-1 中央通路鋼製型枠組立解体
組立・解体
名

称

（1 回当り）

単 位

組 立

撤 去

特殊作業員

人

1.8

0.9

坑外 8H1 方

普通作業員

〃

0.6

0.3

坑外 8H1 方

工具損料

％

4

4

労務費の

日

1.0

0.5

ﾄﾗｯｸｸﾚｰﾝ又はﾗﾌﾃﾚｰﾝｸﾚｰﾝ

クレーン賃料 4.9t 吊り

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 31 －記事

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 26

改
（削除）

正

現

行

10-2 給 水 設 備（1）設 備 標 準本坑工事の設備を継続使用する。（給水管の損料は本坑で計上済）（注）使用期間は、掘削開始からコンクリート完了までとする。
ただし、本坑工事とラップする期間を除く。
（2）給水槽及び給水ポンプ
給水槽：貯水量20㎥用1基（2.6t／基）
給水ポンプ ：掘削、コンクリート、坑外設備用としてタービンポンプ 7.5kW・揚程60ｍ5段1台（3）損料（給水槽及び給水ポンプ）ｱ)運転日当り損料（給水ポンプ）
運転日損料額（円）＝23×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｓｈ ：給水ポンプの運転日損料 ····························· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からコンクリート完了までの月数 ············· （ 月 ）ｲ)供用日当り損料
供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ
上式中Ｓｋ ：給水ポンプ・給水槽の供用日損料 ····················· （円／日）
Ｍ ：掘削開始からコンクリート完了までの月数 ············· （ 月 ）（削除）

10-3 ターンテーブル（1）設備標準
トンネル片押延長が 200ｍ以上の場合 10ｔ車用1台設備する。
（注）使用期間は、坑口から 200ｍ区間を除き掘削開始からコンクリート完了までとする。
ただし、インバート上路盤鉄筋コンクリートは計上しない。
（2）損料
供用日数＝使用日数（削除）

10-4 資材運搬用トラック（1）設 備 標 準
トラック4ｔ積（クレーン付2.9ｔ吊）1台を準備する。
（注1）設備期間は、掘削開始からコンクリート完了までとする。
（注2）トラック4ｔ積（クレーン付2.9ｔ吊）は、トンネル工事用黒煙浄化装置付とする。
（2）損料
ｱ)運転時間損料 ＝ 69×Ｍ×Ｓｈ
上式中Ｍ ：掘削開始からコンクリート完了までの月数 ············· （ 月 ）Ｓｈ ：ﾄﾗｯｸ4ｔ積（ｸﾚｰﾝ装置付2.9t吊）運転時間損料 ·········· （円／ｈ）

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 32 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 27

改
（削除）

正

現

行

ｲ)供用日損料＝ 30×Ｍ×Ｓｋ
上式中Ｍ ：掘削開始からコンクリート完了までの月数 ············· （ 月 ）Ｓｋ ：ﾄﾗｯｸ4ｔ積（ｸﾚｰﾝ装置付2.9t吊）供用日損料 ············ （円／日）（3）燃 料 費
軽 油（円）＝69×Ｍ×Ｎ×Ｐ
上式中
Ｍ ：掘削開始からコンクリート完了までの月数 ············· （ 月 ）Ｎ ：マイクロバス1時間当り燃料消費量 ···················· 共通積算要領による。
Ｐ ：軽油単価 ··········································· （ 円 ）（4）工費
工 費（円）＝ 7.7×Ｍ×Ａ
上式中Ｍ ：掘削開始からコンクリート完了までの月数 ············· （ 月 ）Ａ ：運転手（一般）坑内10H1方 ··························· （円／日）（削除）

10-5 人車（1）設 備 標 準
トンネル片押延長 1,000ｍ以上の場合にマイクロバス（乗車定員15名）を設備する。
（注）使用期間は、坑口から 500ｍ区間を除き掘削開始からコンクリート完了までとする。
（2）損料
ｱ)運転時間損料額（円）＝1×Ｄ×Sh
上式中Ｓｈ ：マイクロバス（乗車定員15名）の運転時間損料·········· （円／h）
Ｄ ：坑口から500ｍ区間を除き掘削開始から
コンクリート完了までの方数 ···················· （ 方 ）ｲ)供用日損料額（円）＝30×Ｍ×Ｓｋ
上式中Ｓｋ ：マイクロバス（乗車定員15名）の供用日損料 ··········· （円／h）
Ｍ ：坑口から500ｍ区間を除き掘削開始から
コンクリート完了までの月数 ···················· （ 月 ）（3）燃 料 費
軽 油（円）＝Ｎ×1×Ｄ×Ｐ
上式中Ｎ ：マイクロバス（乗車定員15名）1時間当り燃料消費量····· 共通積算要領による。
Ｄ ：坑口から500ｍ区間を除き掘削開始から
コンクリート完了までの方数 ······················ （ 方 ）Ｐ ：軽油単価 ··········································· （円／ℓ）

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 33 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 28

改

正

現

（削除）

行

10-6 空 気 圧 縮 機(1) 設 備 標 準空気圧縮機 定置式ｽｸﾘｭｰ型（吐出量 3.5～3.7㎥/分）1台を準備する。
（注）設備期間は、掘削開始からコンクリート完了までとする。
（2）損料
ｱ)運転時間料
Ｙｈ＝115×Ｓｈ×Ｍｲ)供用日損料
Ｙｋ＝30×Ｓｋ×ｍ
上式中Ｙｈ ：運転時間損料額···································· （ 円 ）Ｙｋ ：供用日損料額······································ （ 円 ）Ｓｈ ：空気圧縮機運転1時間当り損料額 ····················· （円/ｈ）（共通要領による）Ｓｋ ：空気圧縮機供用1日当り損料額 ······················· （円/日）（共通要領による）Ｍ：使用期間·········································· （ 月 ）

現 28
改4

（削除）

10-7 坑内外設備運転及び保守
給水設備、仮設車道及びその他保安設備等の保守に要する人員の算出は次による。
ｍ＝ 23×Ｍ
上式中ｍ：保守要員（普通作業員 坑内10Ｈ1方） ·················· （ 人 ）Ｍ：掘削開始からコンクリート完了までの期間 ················ （ 月 ）（注）本坑工期と重複する場合は、覆工完了までの月数を除く。

5-1 工事用電灯、電力設備
5-1-1 工事用電灯、電力設備費
本坑で設置した設備を引続き使用する。
5-1-2 電 力 量 料 金
Ｅ2 ＝（3,116＋704×Ｌ） × Ｍ × Ｚ
上式中
Ｌ ：トンネル延長 ········································ （km）
Ｍ ：施工月数
Ｚ ：電力単価（円／kW・Ｈ) ······························· 各地区電力量料金による。
（注）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。

10-8 工事用電灯、電力設備（削除）

10-8-1 工事用電灯、電力設備
本坑で設置した設備を引続き使用する。
10-8-2 電 力 量 料 金
Ｅ2 ＝（3,500＋924×Ｌ） × Ｍ × Ｚ
上式中
Ｌ ：トンネル延長 ······································· （km）
Ｍ ：施工月数
Ｚ ：電力単価（円／kW・Ｈ) ······························ 各地区電力量料金による。
※ 電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。

10-9 そ の 他（1）冬 期 除 雪（2）濁水処理設備（3）工 事 用 道 路（4）そ の 他
上記については、必要に応じて別途加算する。

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 34 －

6-3-8新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート【新旧対照表 R5.9】

ページ
現 29
改4

改

正

現

6 共通仮設費（積上げ分）

11 共通仮設費（積上げ分）
11-1 運 搬 費
重建設機械分解・組立は原則として下記の機械を対象とし、算出は共通積算要領による。

（削除）

6-1 役務費
6-1-1 電気基本料金
Ｅ1 ＝（61.1＋3.51×Ｌ）× 0.85 × Ｍ × Ｙ
上式中
Ｌ ：トンネル延長 （km）
Ｍ ：施工月数
Ｙ ：基本料金（円／kW） ················································ 各地区基本料金による。
（注）電気料金の契約種別は、高圧電力Ａとする。

（削除）

行

機 械 区 分適 用 建 設 機 械記

バックホウ系

大型ﾌﾞﾚｰｶ 1,300kg 20ｔ級

ベースマシンを含む。

事

11-2 役 務 費
11-2-1 電気基本料金
基本料金
Ｅ1 ＝（62＋2.0×Ｌ）× 0.85 × Ｍ × Ｙ
上式中
Ｌ ：トンネル延長 （km）
Ｍ ：施工月数
Ｙ ：基本料金（円／kW） ··············································· 各地区基本料金による。
（注）電気料金の契約種別は、高圧Ａとする。

11-2-2 工事用借地費
工事用借地費とは、坑外ずり仮置場、濁水処理設備及びその付属品等工事に必要な借地費をいい、算出は次による。
Ｘ ＝ Ａ×Ｂ×Ｎ
上式中Ｘ ：工事用借地費 （ 円 ）Ａ ：工事用借地面積 ···················································· （ ㎡ ）Ｂ ：借地単価（円／㎡･月）Ｎ ：工期（着手からしゅん功までの期間） ···································· （ 月 ）Ａの値（㎡）
トンネル延長1,000ｍ未満

1,000ｍ以上
2,000ｍ未満

2,000ｍ以上
4,500ｍ未満

4,500ｍ以上
6,000ｍ未満

借地面積

1,900

2,500

3,200

3,600

（注）用地無償使用の場合は、計上しないこと

新幹線トンネル路盤鉄筋コンクリート － 35 －

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ページ

改

正

現

目次

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他

- 1 －

行

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ページ
現4
改4

改

正

現

1-1-2 保守人件費
Ⅰ.浄化装置、中和・計測装置及び脱水装置を運転する場合
運転 1 日当り人件費（円／日）＝〔0.5＋0.1×（Ｎ－1）
〕×Ａ
上式中Ｎ：脱水装置設備台数 ······································ （台）Ａ：特殊作業員（坑外8Ｈ1方）賃金 ·························· （円）Ⅱ．浄化装置及び中和・計測装置を運転する場合
運転 1 日当り人件費（円／日）＝0.25×Ａ

1-1-2 保守人件費
Ⅰ.浄化装置、中和・計測装置及び脱水装置を運転する場合
運転 1 日当り人件費（円／日）＝〔0.5＋0.1×（Ｎ－1）
〕×Ａ
上式中Ｎ：脱水装置設備台数 ······································（台）
Ａ：特殊作業員（坑外10Ｈ1方）賃金 ·························（円）Ⅱ．浄化装置及び中和・計測装置を運転する場合
運転 1 日当り人件費（円／日）＝0.25×Ａ

1-1-3 機械損料
（1）運転日当り損料ｱ）浄化装置、中和・計測装置及び炭酸ガスタンク
運転 1 日当り損料（円／日）＝24×Ｓｈ
上式中Ｓｈ：運転1時間当り損料 ··································· （円）（注）炭酸ガスタンクについては、設置した場合のみ計上すること。
ｲ）脱水装置
運転 1 日当り損料（円／日）＝8×Ｓｈ

行

1-1-3 機械損料
（1）運転日当り損料ｱ）浄化装置、中和・計測装置及び炭酸ガスタンク
運転 1 日当り損料（円／日）＝24×Ｓｈ
上式中Ｓｈ：運転1時間当り損料 ···································（円）（注）炭酸ガスタンクについては、設置した場合のみ計上すること。
ｲ）脱水装置
運転 1 日当り損料（円／日）＝10×Ｓｈ

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他

- 2 －

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ペ
ー
ジ

P6

2 トンネル工事用機械損料表
下記機械損料表は、同一工区のトンネル工事における標準使用期間内に使用する場合であり、標準使用期間を超えて使用する場合の機械の損料算出は、土木関係共通積算要領 Ⅲ.2－3に定めるところによる。
規格
種

機関出力

質 量

kW (PS)（ｔ）

ﾎｲ-ﾙ式･2ﾌﾞ-ﾑ･1ﾊﾞｽｹｯﾄ
ﾄﾞﾘﾌﾀ質量 150㎏級
排出ｶﾞｽ対策型（第1次基準値）（走）60（作）11027.6

ﾎｲ-ﾙ式･2ﾌﾞ-ﾑ･2ﾊﾞｽｹｯﾄ
ﾄﾞﾘﾌﾀ質量 150㎏級
排出ｶﾞｽ対策型（第1次基準値）（走）108（作）110

基礎
価格

使用
年数

（千円）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（年）

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

（％）

（円）

（円）

93,300

6.0

870

150

210

93

55

10

78,80018,10030.0

101,000

6.0

870

150

210

93

55

10

85,30019,600（走）119（作）16544.0

188,000

4.5

1,150

150

210

93

55

10

182,000

36,800ｶｯﾀ-ﾍｯﾄﾞ 90～110 kW

161

29

66,000

4.5

960

150

210

93

55

9

60,80015,500ｶｯﾀ-ﾍｯﾄﾞ 200～240 kW

310

54.0

108,000

5.0

880

140

190

93

50

10

110,000

23,7001,500ｋｇ級

―

1.4

6,300

6.0

600

90

170

91

65

8

5,780

1,930

トンネル専用機
ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式・山積1.5～1.6㎥
排出ｶﾞｽ対策型（第1次基準値）

82

15.1

15,800

9.5

680

150

210

93

45

10

11,200

2,240

140

18.5

21,000

9.5

660

150

200

93

45

10

15,600

3,070

193

24.4

31,300

9.5

660

150

200

93

45

10

23,300

4,570

別

摘 要

諸元

ドリルジャンボ
（削除）

改

（削除）
ﾎｲ-ﾙ式･3ﾌﾞ-ﾑ･2ﾊﾞｽｹｯﾄ
ﾄﾞﾘﾌﾀ質量 170㎏超級
排出ｶﾞｽ対策型（第3次基準値）

正

自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機
第2ﾍﾞﾙｺﾝを含む｡
平成23年度単価

油圧式ﾄﾝﾈﾙ切削機

クローラローダ

ホイールローダ
トンネル専用機
ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式・山積容量2.3㎥
排出ガス対策型（第2次基準値）
トンネル専用機
ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式・山積容量3.0㎥
排出ガス対策型（第2次基準値）

2 トンネル工事用機械損料表
下記機械損料表は、同一工区のトンネル工事における標準使用期間内に使用する場合であり、標準使用期間を超えて使用する場合の機械の損料算出は、土木関係共通積算要領 Ⅲ.2－3に定めるところによる。
規格
種

基礎
価格

使用
年数

（千円）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（％）

（円）

（円）

55

10

63,40014,6009355

1078,80018,100

210

93

55

10

85,30019,600

150

210

93

55

10

124,000

25,100

960

150

210

93

55

9

60,80015,500

5.0

880

140

190

93

50

10

110,000

23,700

6,300

6.0

600

90

170

91

65

8

5,780

1,930

15.1

15,800

9.5

680

150

210

93

45

10

11,200

2,240

140

18.5

21,000

9.5

660

150

200

93

45

10

15,600

3,070

193

24.4

31,300

9.5

660

150

200

93

45

10

23,300

4,570

機関出力

質 量

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

kW (PS)

（ｔ）

（年）

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

ﾎｲ-ﾙ式・2ﾌﾞ-ﾑ・1ﾊﾞｽｹｯﾄ 100kg
排出ｶﾞｽ対策型（第1次基準値）（走）50（作）37×2

2175,000

6.0

870

150

210

93

ﾎｲ-ﾙ式･2ﾌﾞ-ﾑ･1ﾊﾞｽｹｯﾄ
ﾄﾞﾘﾌﾀ質量 150㎏級
排出ｶﾞｽ対策型（第1次基準値）（走）60（作）55×2

27.6

93,300

6.0

870

150

210

ホイール式・2ﾌﾞ-ﾑ・
2ﾊﾞｽｹｯﾄドリフタ質量 150kg級
排出ｶﾞｽ対策型（第１次基準値）（走）108（作）55×2

30.0

101,000

6.0

870

150

ﾎｲ-ﾙ式･3ﾌﾞ-ﾑ･2ﾊﾞｽｹｯﾄ
ﾄﾞﾘﾌﾀ質量 170㎏超級
排出ｶﾞｽ対策型（第1次基準値）（走）117（作）55×3

43.0

128,000

4.5

1,150

ｶｯﾀ-ﾍｯﾄﾞ 90～110 kW

161

29

66,0004.5

ｶｯﾀ-ﾍｯﾄﾞ 200～240 kW

310

54.0

108,000

1,500ｋｇ級―

1.4

トンネル専用機
ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式・山積1.5～1.6㎥
排出ｶﾞｽ対策型（第1次基準値）

82

別

摘 要

諸元

ドリルジャンボ

現（新設）

行
自由断面ﾄﾝﾈﾙ掘進機

油圧式ﾄﾝﾈﾙ切削機

クローラローダ

ホイールローダ
トンネル専用機
ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式・山積容量2.3㎥
排出ガス対策型（第2次基準値）
トンネル専用機
ｻｲﾄﾞﾀﾞﾝﾌﾟ式・山積容量3.0㎥
排出ガス対策型（第2次基準値）

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他- 3 －第2ﾍﾞﾙｺﾝを含む｡
平成23年度単価

資料―２6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ペ
ー
ジ

P6 P7
規格
種

別

機関出力

質 量

kW (PS)

（ｔ）

60

12.6

104

基礎
価格

使用
年数

（千円）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（％）

（円）

（円）

45

10

11,000

3,400

92

45

10

15,000

4,640

230

93

85

10

17,000 (日)25,000

230

90

55

10

26,100

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（年）

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

14,300

8.5

450

140

200

92

21.4

19,500

8.5

450

140

200

104

21.3

24,200

7.5

―

170

191

20

36,500

7.0

1,280

180

摘 要

諸元

バックホウ
（削除）
（削除）
トンネル専用機
ｸﾛｰﾗ型山積0.45㎥
排出ｶﾞｽ対策型（第3次基準値）
トンネル専用機
ｸﾛｰﾗ型・山積0.8㎥
排出ｶﾞｽ対策型(第3次基準値)
大型ブレーカ（削除）

改

油圧式1,300ｋｇ 20ｔ級
（ﾍﾞｰｽﾏｼﾝ含む）
排出ｶﾞｽ対策型（第3次基準値）

正

ダンプトラック

トンネル工事用 オフロード
23ｔ～25t積
排出ガス対策型（第2次基準値）

4,090
1,180 ﾀｲﾔ損耗費（普通）

246

9.7

13,500

7.0

1,280

180

230

88

55

計

26,100≒5,27013

11,3001,490

トンネル工事用 積載質量10ｔ積

231 ﾀｲﾔ損耗費（普通）計

現行

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他- 4 －11,300≒1,720

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ペ
ー
ジ

P7 P8

規格
種

機関出力

質 量

kW (PS)（ｔ）

メインドライブ 160ｋｗ

160

9.6

メインドライブ 110ｋｗ

110

中間ブースタードライブ 160ｋｗ

基礎
価格

使用
年数

（千円）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（円）

（円）

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（年）

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

（％）

54,400

7.5

1,100

190

280

90

15

8

27,2003,970

8.7

46,200

7.5

1,100

190

280

90

15

8

23,100

3,370

160

9.6

54,400

7.5

1,100

190

280

90

15

8

27,2003,970

中間ブースタードライブ 110ｋｗ

110

8.7

46,200

7.5

1,100

190

280

90

15

8

23,1003,370

ベルトストレージ 300ｍ巻

37

28.0

65,000

7.5

1,100

190

280

90

15

8

32,5004,750

テールピース台車

4527.054,900

7.5

1,100

190

280

90

15

8

27,5004,010

中間ベルコン 610ｍｍ幅100ｍ当り

―

11.0

5,260

7.5

1,100

190

280

90

15

8

2,630

384

自走式クラッシャー 132ｋｗ級

169

54.0

131,000

7.5

1,100

190

280

90

15

8

65,5009,560

自走式クラッシャー 90ｋｗ級

127

38.0

100,000

7.5

1,100

190

280

90

15

8

50,0007,300

自走式クラッシャー 55ｋｗ級

92

34.0

75,300

7.5

1,100

190

280

90

15

8

37,7005,500

3012,900

7.5

1,100

190

280

90

15

8

6,450

942

搬出勾配+6％以上
ベルコン610ｍｍ幅

―

（注5）

7.5

1,100

190

280

90

15

8

別途算出

別途算出

搬出勾配+6％未満及び下り勾配
ベルコン610ｍｍ幅

―

（注6）

7.5

1,100

190

280

90

15

8

別途算出

別途算出

別
諸元

連続ベルトコンベヤシステム

改

正坑外固定ベルコン
坑外固定ベルトコンベア
25ｍ Ｈ＝10ｍ
作業坑ベルコン

（削除）

現

行

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他

- 5 －

摘 要

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ペ
ー
ジ

P8
規格
種

基礎
価格

使用
年数

（千円）

（年）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（円）

（円）

8

60,800―55

856,400

―

93

40

13

5,340

1,760

140

89

25

10

6,940

752

160

210

93

65

10

147,000

41,800

210

150

220

91

70

10

21,90019,600 分割練混ぜ工法型

9.0

210

150

220

91

70

10

24,29021,7408.7

20,600 15.0

720

140

220

91

55

10

12,200

1,920

8.7

6,800

9.0

-

-

220

91

70

10

8,620

―

機関出力

質 量

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

kW (PS)

（ｔ）

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

（％）

耐力、40t、横移動式

5.5

51.5

51,000 11.0

―

―

180

93

55

耐力 30t 横移動式

5.5

50

47,300 11.0

―

―

180

93

トンネル工事用・クレーン装置付
積載荷重４t積 ・吊能力 2.9t吊

132

4.6

6,510 11.0

290

150

210

ﾄﾗｯｸ架装ﾘﾌﾄ･ﾌﾞｰﾑ型作業床高12ｍ

96

6.7

7,300 13.5

500

100

（走）186（作）17042

180,000

6.5

740

35

7

32,000

9.0

35

7.7

35,500

骨材供給設備能力15m3/hﾌﾟﾗﾝﾄ用

11.8

サイロ容量30t

9.95

別

摘 要

諸元

インバート桟橋

トラック

高所作業車

改

コンクリート吹付機（削除）
湿式吹付・Ｒ一体型・Ｃ搭載型・ｴﾚｸﾀ型
吐出量6～22㎥級
排出ｶﾞｽ対策型（第3次基準値）

正
吹付プラントバッチャープラント（一般地区）能力15m3/h分割練混ぜ
0.50m3/ﾊﾞｯﾁ
バッチャープラント（寒冷地区）能力15m3/h分割練混ぜ
0.50m3/ﾊﾞｯﾁ

現行

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他- 6 －分割練混ぜ工法型
保温設備含む資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ペ
ー
ジ

P8 P9

規格
種

基礎
価格

使用
年数

（千円）

（年）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（円）

（円）

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

（％）

10,400 11.0

750

150

180

91

40

10

8,160

1,080

4.8

10,600 10.0

720

100

130

91

60

10

11,900

1,560

22

0.67

1,910 13.0

820

120

170

96

25

8

1,310

130

0.25

0.01

136

5.0

―

90

110

93

45

8

214

(換日)5389.7

0.453880 12.0

―

80

130

92

70

8

3530

（日）4,690 ｱｼﾞﾃﾞｰﾀﾎｯﾊﾟｰを含む

ダンプトラック等用･電動式積載質量30ｔ車用

3.7

12

6,870 11.0

―

―

180

93

55

8

8,190

―

ダンプトラック等用・電動式積載質量10t車用

2.2

10.0

6,040 11.0

―

―

180

93

55

8

7,200

―

口径65㎜、5段、全揚程60ｍ

7.5

0.26

616 13.0

―

90

140

92

110

8

508

（日）821

口径80㎜、全揚程10ｍ

3.0

0.07

230 10.5

―

90

130

92

120

8

219

（日）404

機関出力

質 量

kW (PS)

（ｔ）

213

9.2

82

吐出量 3.0～3.7 ㎥／min
吐出圧0.7～0.88MPa

高周波ﾊﾞｲﾌﾞﾚｰﾀ 40㎜

別

摘 要

諸元

トラックミキサ
混合容量 4.4㎥
コンクリートポンプ車
トラック架装・配管式
圧送能力 40～45ｍ3/ｈ
空気圧縮機(定置式・ｽｸﾘｭｰ型)

バイブレータ改モルタル注入ポンプ
吐出量 97～237ℓ／min

正ターンテーブル

タービンポンプ（片吸込形）

サンドポンプ

現行

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他

- 7 －

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ページ

P9 P10

規格
種

別

機関出力

質 量

kW (PS)

（ｔ）

58

1.6

風量 500㎥／min、
風圧 4.9 Kpa

30×2

風量 750㎥／min、
風圧 3.4 Kpa
風量 1,200㎥／min、
風圧 3.9 Kpa

基礎
価格

使用
年数

（千円）

（年）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（円）

（円）

摘 要

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

（％）

1,960 11.0

510

180

220

93

55

13

1,530

355

1.3

4,840 11.5

―

130

190

93

55

8

3,070

(日)3,290

可変風量型･
ｻｲﾚﾝｻ型ﾌｧﾝ

37×2

2.1

8,120 11.5

―

130

190

93

55

8

5,150

(日)5,510

可変風量型･
ｻｲﾚﾝｻ型ﾌｧﾝ

55×2

7.8

12,700 11.5

―

130

190

93

55

8

8,050

(日)8,620

可変風量型･
ｻｲﾚﾝｻ型ﾌｧﾝ80×2

8

21,000 11.5

―

130

190

93

55

8

13,300 (日)14,300

可変風量型･
ｻｲﾚﾝｻ型ﾌｧﾝ

110×2

8.2

24,200 11.5

―

130

190

93

55

8

15,300 (日)16,400

可変風量型･
ｻｲﾚﾝｻ型ﾌｧﾝ

諸元

マイクロバス
乗車定員15名
送風機
（削除）

改
（削除）

正

風量 1,500㎥／min、
風圧 4.9 KPa（500mm／Aq）（削除）
風量 2,000㎥／min、
風圧 4.9 Kpa

現行

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他

- 8 －

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ペ
ー
ジ

P10
規格
種

機関出力

質 量

kW (PS)（ｔ）

定格風量750ｍ3/min

15

4.3

定格風量
2,400ｍ3/min

64

鋼板製簡易水槽 容量20㎥

空圧式 20kg級

別

基礎
価格

使用
年数

（千円）

（年）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（％）

（円）

（円）

55

10

24,200 (日)24,300

91

55

10

58,400 (日)58,600

160

93

40

8

2,150

70

120

93

25

8

281

(日)381

110

150

93

125

8

312

(日)543

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

30,400 10.5

―

120

180

91

6.8

73,400 10.5

―

120

180

―

3.8

1,560

9.5

―

―

―

0.02

205

5.5

―

3.7

0.11

383 11.0

―

摘 要

諸元

集塵機

吸引ダクト
φ1500 Ｌ＝80ｍ含む

給水槽―

ハンドドリル

改（削除）

正工事用高圧洗浄器
モーター駆動吐出量30.1ℓ/min 圧力4.9M（注1） トンネル掘削工（発破方式）において、トンネル専用機ではないホイールローダ・クローラローダ、バックホウ（大型ブレーカ用ベースマシン含む）・ダンプトラックを使用する場合は機械損料の補正を行うものとし、岩石工に対する補正は次の補正率とする。補正率：岩Ⅰ： 10 ％岩Ⅱ：20％

岩Ⅲ、Ⅳ：25％（注2） 換日は、運転1日当り換算値である。
（削除）（注3） 作業坑ベルコン（搬出勾配+6％以上）基礎価格（単位：千円）＝-0.0026L 2 ＋151L＋14,273

L＝作業坑口延長（ｍ）※作業坑延長は2,000ｍまでとする。基礎価格は、作業坑の線形が直線の場合である。曲線の場合は別途考慮する。
（注4） 作業坑ベルコン（搬出勾配+6％未満及び下り勾配）基礎価格（単位：千円）＝-0.0068L 2 ＋130L＋10,460

L＝作業坑延長（ｍ）※作業坑延長は2,000ｍまでとする。基礎価格は、作業坑の線形が直線の場合である。曲線の場合は別途考慮する。

規格
種

別

基礎
価格

使用
年数

（千円）

（年）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料
（円）

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

（％）

（円）

73,400 10.5

―

120

180

91

55

10

58,400 (日)58,600

1,560

9.5

―

―

160

93

40

8

2,150

-

0.02

205

5.5

―

70

120

93

25

8

281

(日)381110

1393,800

7.5

330

70

110

90

55

10

136,000

37,900

13

1.1

8,100

7.5

330

70

110

90

55

10

11,800

3,270

3.7

0.11

383 11.0

―

110

150

93

125

8

312

(日)543

機関出力

質 量

kW (PS)

（ｔ）

64

6.8

3.8

―

ｺﾝｸﾘｰﾄ構造物用(本体用)
先行コンクリート用

摘 要

諸元

集塵機
（新設）
定格風量
2,400ｍ3/min

吸引ダクト
φ1500 Ｌ＝80ｍ含む

給水槽
鋼板製簡易水槽 容量20㎥―

ハンドドリル
空圧式 20kg級

現行ｽﾘｯﾌﾟﾌｫｰﾑﾍﾞｰﾊﾟ
ﾓｰﾙﾄﾞ
ﾊﾞｲﾌﾞﾚｰﾀを含む。

工事用高圧洗浄器
モーター駆動吐出量30.1ℓ/min 圧力4.9M（注1） トンネル掘削工（発破方式）において、トンネル専用機ではないホイールローダ・クローラローダ、バックホウ（大型ブレーカ用ベースマシン含む）・ダンプトラックを使用する場合は機械損料の補正を行うものとし、岩石工に対する補正は次の補正率とする。補正率：岩Ⅰ： 10 ％岩Ⅱ：20％

岩Ⅲ、Ⅳ：25％（注2） 換日は、運転1日当り換算値である。
（注3） ホイールローダ・バックホウ山積0.8ｍ3（トンネル切削機ベースマシンを含む）・大型ブレ-カ（ベ-スマシンを含む）・ダンプトラック23ｔ車は排出ガス対策型（第2次基準値）、ドリルジャンボ・クローラローダ、
バックホウ山積0.45ｍ3・コンクリート吹付機は、排出ガス対策型（第1次基準値）である。
（注4） ダンプトラック10ｔ車、トラックミキサ及びクレーン装置付トラックは黒煙浄化装置付きである。
（注5） 斜坑ベルコン基礎価格（単位：千円）＝-0.0026L2 ＋151L＋14,273

L＝斜坑延長（ｍ） ※斜坑延長は2,000ｍまでとする。基礎価格は、斜坑の線形が直線の場合である。曲線の場合は別途考慮する。

（注6） 横坑ベルコン基礎価格（単位：千円）＝-0.0068L2 ＋130L＋10,460

L＝横坑延長（ｍ） ※横坑延長は2,000ｍまでとする。基礎価格は、横坑の線形が直線の場合である。曲線の場合は別途考慮する。

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他

- 9 －

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ペ
ー
ジ

P11

改

正

現

行

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他- 10 －

資料―２
6-3-9 トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他【新旧対照表 R5.9】
ペ
ー
ジ

P12
規
種

格

別

機関出力

質 量

kW (PS)（ｔ）

処理能力 30ｍ3／ｈ

5.0

1.5

処理能力 60ｍ3／ｈ

6.0

処理能力 120ｍ3／ｈ

基礎
価格

使用
年数

（千円）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（円）

（円）

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（年）

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

（％）

8,800

17.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

3,120

127

1.8

10,40017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

3,680

150

15.0

2.1

11,80017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

4,180

170

処理能力 180ｍ3／ｈ

24.0

2.6

15,00017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

5,310

216

処理能力 240ｍ3／ｈ

30.0

3.0

16,90017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

5,990

243

処理能力 300ｍ3／ｈ

30.0

3.0

16,90017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

5,990

243

処理能力 360ｍ3／ｈ

45.0

3.8

22,00017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

7,790

317

-

8.3

10,00017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

3,540

144

諸

摘 要

元

〔中和・計測設備〕

改〔炭酸ガスタンク〕
真空断熱式縦型10ｍ3貯蔵

正（注1） 中和・計測設備には、気化装置、ヒータ反応槽及び計測記録装置を含み、炭酸ガス供給設備（タンク、ボンベ）及び原水タンクは含まない。

規
種

別

格
機関出力

質 量

kW (PS)（ｔ）

処理能力 30ｍ3／ｈ

5.0

1.5

処理能力 60ｍ3／ｈ

6.0

処理能力 120ｍ3／ｈ

基礎
価格

使用
年数

（千円）

年間標準

償却

維持修

年間管

供用1日
当り損料

運転1時間
当り損料

（円）

（円）

運転時間

運転日数

供用日数

費率

理費率

理費率

（年）

（時間）

（日）

（日）

（％）

（％）

（％）

7,930

17.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

2,810

114

1.8

9,340

17.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

3,310

134

15.0

2.1

10,60017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

3,760

153

処理能力 180ｍ3／ｈ

24.0

2.6

13,50017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

4,780

194

処理能力 240ｍ3／ｈ

30.0

3.0

15,20017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

5,390

219

処理能力 300ｍ3／ｈ

30.0

3.0

15,20017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

5,390

219

処理能力 360ｍ3／ｈ

45.0

3.8

19,80017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

7,020

285

-

8.3

10,00017.9

65,000

3,400

4,400

97

45

6

3,540

144

諸

元

〔中和・計測設備〕

現〔炭酸ガスタンク〕
真空断熱式縦型10ｍ3貯蔵

行（注1） 中和・計測設備には、気化装置、ヒータ反応槽及び計測記録装置を含み、炭酸ガス供給設備（タンク、ボンベ）及び原水タンクは含まない。

トンネル仮設備工（濁水処理設備）
・機械損料表他- 11 －

摘 要