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高等教育データ集 2018 ■全国大学一覧
全国短期大学一覧

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全国高等専門学校一覧

中30

文部科学大臣所轄学校法人一覧
□著作

文部科学省

□発行

地域科学研究会

平成 年度版

貴重 な基本データ の継続的 なご活用を■

高等教育情報センター

本『一覧』等は、全国の国・公・私立大学等及び学校法人の全て（100％）の機関の協力を得て作成された、我が国の高等教育機関の公的な基本データ集です。「平成 29 年度版」以降の企画
編集・データ更新・版下制作は文部科学省の事業として継続しております。
まさに高等教育界の 共有財 です。2020 年代以降の大変革イノベーション期において、個別大学の中長期経営計画作成、及び地方自治体の地域高等教育計画づくりにあたっての基本データとしての活用が必須であります。
また、昨年 2 月に発効した「高等教育の資格承認に関するアジア太平洋地域規約（東京規約）」に基づく高等教育資格承認情報センターが 2019 年 9 月に NIAD-QE に設置されております。大学情報ポータルサイトによる内外への戦略的情報公開が加速されます。
本『一覧』等が、理事長・学長室、事務局長室、企画・IR 室、学事・教務・研究支援部及び図書館等に常備し、活用いただけましたら幸いです。
各書の特色

推薦のことば（敬称略）

両角『全国大学一覧』

亜希子※我が国の国・公・私立大学のすべてを網羅！
学部、学科、大学院研究科の入学定員、所在地、学長名、沿革等、及び通信教育部・別科の定員、研究所・教育研究施設等を収録。併せて諸統計資料を収録。

東京大学大学院 教育学研究科
大学経営・政策コース 准教授

山本健慈『全国短期大学一覧』（一社）国立大学協会 専務理事
前（国）和歌山大学 学長

西井泰彦

日本私立大学協会附置 私学高等教育研究所（学）就実学園 理事長

森『全国高等専門学校一覧』

利枝（独）大学改革支援・学位授与機構

大澤主幹

清二

大妻女子大学 副学長
人間生活文化研究所 所長※推薦文の全文は下記にて

http://chiikikagaku-k.co.jp/kkj/

研究開発部※我が国の公・私立短大のすべてを網羅！
学科、専攻の入学定員、所在地、学長、沿革等を収録。併せて諸統計資料を収録。

教授※我が国の国・公・私立高専のすべてを網羅！
学科名、入学定員、学級数、所在地、校長、沿革を収録。併せて諸統計資料を収録。

『文部科学大臣所轄学校法人一覧』※我が国の文科大臣所轄学校法人のすべてを網羅！
法人の理事長等、大学、短大の入学定員、学長等とともに、都道府県管轄の高校、中学校、小学校、幼稚園、専門学校等の所在地、入学定員等を収録。併せて諸統計資料を収録。

地域科学研究会 高等教育情報センター

平成 30 年度

全国大学一覧

1234567891011121314

国立大学
公立大学
私立大学 （学校法人立）／（株式会社立）
放送大学
私立大学通信教育部
大学専攻科
大学別科
国立大学乗船実習科
国立大学附置研究所
国立大学学部附属教育研究施設等
国立大学附属学校
大学附属病院
大学附属図書館
サテライト

大学数
大学設置年度別増減数
大学学部数
大学院研究科数
都道府県別大学数
修業年限 4 年（医・歯・獣及び薬の一部 6 年）を超えて定めている大学
第 7 表 共同実施制度を利用している大学
第 8 表 編入学定員を設定している大学（大学院）
第 9 表 夜間部
（第二部及び夜間主コース）

全国高等専門学校一覧

国立高等専門学校
公立高等専門学校
私立高等専門学校
高等専門学校専攻科
廃止の高等専門学校
高等専門学校に関する統計
第 1 表 設置者別設置年度別学校数
第 2 表 設置者別学科別年度別学科・学級数

平成 30 年版
都道府県別一覧
北海道
青森県
・茨城県
・東京都
・新潟県
・愛知県
・滋賀県
・兵庫県
・鳥取県
・
徳島県
・の設置大学及び専ら夜間に教育を行う大学院
第10表 昼夜開講を行っている大学院（大学院設置基準第14条）
第11表 大学院大学（学校教育法第103条）
第12表 5年一貫制の博士課程を置く大学
第13表 連合大学院を置く大学
第14表 専門職大学院を置く大学
第15表 合併及び廃止大学
第16表 大学の名称変更
第17表 入学定員の増加概要（平成10年度〜30年度）
17 索引

文部科学省

●定価

4,991 円（本体 4,537 円）（＋送料実費）●体裁 Ａ4 判 358 頁（6）通信教育について①通信教育を置く短期大学数（7）専攻科について①専攻科を置く短期大学数②専攻数③専攻科の入学定員（8）別科について①別科を置く短期大学数②専修数③別科の入学定員
8 索引（短期大学）
9 索引（短期大学を設置する学校法人）

●著作

文部科学省

●定価

3,565 円（本体 3,241 円）（＋送料実費）

第3表

設置者別学科別年度別学生入学定
員
第 4 表 高等専門学校卒業者の年度別大学編入学者数の推移
第 5 表 高等専門学校卒業者の大学編入学状況（平成 29 年度）
第 6 表 専攻科修了者の年度別進路状況
第 7 表 専攻科修了者の大学院進学状況（平成 29 年度）

文部科学大臣所轄学校法人一覧●体裁 Ａ4 判 976 頁

●著作

学定員
（2）設置者別・昼夜別・分野別学科数（3）設置者別・昼夜別・分野別入学定員（4）修業年限 3 年の学科を置く短期大学数・学科数・入学定員①短期大学数②学科数③設置者別・分野別学科数・入学定員（93 単位を 3 年間で修得）④設置者別・分野別学科数・入学定員（62 単位を 3 年間で修得）（5）短期大学数、入学定員の推移

平成 30 年度

12
3
4
5
6

7,028 円（本体 6,389 円）（＋送料実費）

第1表
第2表
第3表
第4表
第5表
第6表

全国短期大学一覧

公立短期大学私立短期大学短期大学通信教育
短期大学専攻科
短期大学別科廃止の短期大学
短期大学の諸統計（1）形態別学校数及び入学定員①設置者別・昼夜別・男女別短期大学数②設置者別・就業年限別短期大学数③設置者別・昼夜別・男女別入学定員④設置者別・都道府県別短期大学数・入

文部科学省

●定価

15 大学共同利用機関法人等
16 大学に関する統計等

平成 30 年度

1234
567

●著作

●体裁 Ａ4 判 144 頁

第8表

高等専門学校の学科の増設等の概要第 9 表 専攻科を置く高等専門学校の設置者別学校数・専攻数・入学定員
第10表 高等専門学校設置廃止年度別学校
調
7 参考
技術科学大学一覧

●著作

文部科学省

●体裁

●定価

5,908 円（本体 5,371 円）（＋送料実費）

福岡県
・沖縄県
その他
学校設置会社
参考資料
１．都道府県別文部科学大臣所
轄学校法人・私立学校数
２．都道府県別都道府県知事所轄学校法人数B5 判 486 頁

３．都道府県別都道府県知事所
轄私立学校数
４．都道府県私立学校主管部課
一覧
索引（学校法人）（学校別設置会社）（大学）（短期大学）（高等専門学校）

推薦のことば（抄）『全国大学一覧』『学校法人一覧』等は貴重な研究資料
大学経営の研究者である筆者にとって、『全国大学一覧』等は貴重な研究資料の一つである。
大学の経営を考えるうえでは、規模と品ぞろえ（学部学科構成）が最も基本となるが、『全国大学一覧』は全大学のそれが収録されている。備考欄にでている組織新設・改組の沿革もざっと調べたいときにとても重宝している。
この備考欄をぱらぱら眺めて、いくつかの大学を比較するのも好きである。
大学経営を研究する側だけでなく、実施している側にとっても、規模と品ぞろえとその沿革が一冊にまとまっているものは非常に参考になるのではないかと思う。
『全国大学一覧』にしかない利点、１．全大学の網羅性、２．戦後からほぼ同じ形式でデータを取っている継続性、３．民間業者が全く扱っていない大学院に関する情報も同じように扱っている点にある。各大学に対してアン

山本『全国大学一覧』等の明日は西井

統計・情報データ集が備えるべき要件

森利枝 氏心がけていた。ところがこのリストの発行は、2014 年度版を最後に停止された。
そ し て、こ の 役 割 は、連 邦 教 育 省 の 教 育 統 計 局 が 管 轄 す る CollegeNavigator などの、インターネット上の高等教育機関リストが代替することとなった。
ひるがえってわが国では、インターネット上に高等教育機関のリストを公開しようというおおやけの努力は続いているが、網羅性、書式の統一性とシンプルさの点で、『大学一覧』シリーズを代替しうるリストはできていない。
ところでこの本シリーズは、多くの人々が異なる使い方をしていると推察されるが、筆者は調査の底本とする以外に「お楽しみ」として読むのは右端の「備考」欄にある組織の変遷である。開校、設置から当該年までの機関の歴史が記された「備考」欄は、旧約聖書の歴代志を彷彿とさせるある種の叙事詩であり、そこから一つひとつの高等教育機関の横顔が立ち上がってくるのを眺めるのはなかなかにして楽しい。変わった趣味ではあろうが。

〜デジタル化による戦略的利用を

私は故上村一夫先生（元 WHO 統計部長、元厚生統計協会長）らと、外務省のプロジェクトとして 1979 年から毎年東南アジア各国の 350 項目にわたる保健医療状況を『SEAMIC health statistics』統計集として編纂し出版する事業を行っていた。ところが 2002 年にこの事業が突然の予算カットで中断してしまったのである。
この統計は WHO などより 2 年は早く公表するということで世界的にも大きな評価を得ていたデータ集であった。
同志らと志半ばで中断することを嘆き、やむなく個人として科研費をとり2002 年から 2009 年までをデジタル化で対応し、web 上で閲覧できるようにして、『Recent health statistics database in Southeast Asia』事業を維持したところ大変な好評を博した。しかし、これもついに兵糧不足で 2009 年を泰彦 氏

査に載っている入学者数を使えば国公私立別の入学定員充足率の推移を算出することができる。最近では私立大学より国公立大学の方が定員超過となっており、国公立の定員超過抑制の必要性が増している。
データは個別大学やメディア等においても様々な活用ができるが、問題は、データを整理して分析する方法が明確でないことである。また、紙媒体であるため、データの抽出や集計が極めて困難なことである。大量の個別データであるからこそデジタル化し、系統分類し、並び替えることによって、分析が容易となり、傾向値も見えてくる。
私は、文教協会が発行していた時点から、この全国大学一覧をデジタルデータとし、CD-R やネットで頒布することを願っていた。そうなれば、各大学の IR セクションや戦略部門においてもデータを蓄積して活用する動きも始まる。現行の分厚い冊子では使い勝手が悪すぎる。

〜活用・愛読派からのメッセージ（公財）文教協会の解散に伴って、『大学一覧』シリーズの発行がいっとき宙に浮いていたとき、その推移を固唾を飲んで見つめていた何人もの高等教育機関の教職員、高校教員、出版関係者、調査会社関係者、コンサルタント、行政官および高等教育研究者のうちのひとりが筆者である。筆者が同僚たちと行っている調査もまた、この『大学一覧』シリーズが毎年堅調に発行され、常に最新かつ網羅的な情報が供給されることを見込んで設計されており、その意味では『大学一覧』シリーズは「あって当然」のもので、なくなると途端にすべての前提が崩壊する水や空気のような存在である。
米 国 に は、American Council on Education が 発 行 す る、AccreditedInstitutions of Postsecondary Education という、アクレディテーション団体から適格認定を受けた高等教育機関の「唯一の公式なガイドブック」とされるリストがあった。これもまた毎年発行される浩瀚な紙の書物で、常に最新かつ網羅的な情報の典拠として、米国の大学のたとえば副学長室や IR センター、あるいは、アクレディテーション団体に、この書物が備えられていないということはまずなかったし、筆者自身も必ず最新版を座右に置くべく健慈 氏いる。その意味では、大学経営にあたるものだけでなく、地方自治体など地域振興施策を構想するものにとっても、貴重な資料である。
本来は、文部科学省が、集積した情報をデジタルデータとして公開するべきだと思われるが、現時点では、冊子体の『大学一覧』等が重要な役割を担っている。大学はもちろん、地方自治体等においても、ぜひ１冊置いて活用していただくことをお勧めしたい。

『全国大学一覧』等のＩＲ的活用とデジタル化の要請
この『全国大学一覧』は、国公私立にまたがる貴重なデータ集であり、私立大学に携わる者にとっては多方面の分析ができる基礎資料である。
第一に、全国的な学部等の設置動向、どのような分野の学部学科が多く設置されているのか、類似の名称にはどのようなものがあるのか、同地域で競合している大学の改組等の動きはどうかなど、時系列的に分析することが可能となる。全国だけでなく地域的な状況を抽出することもできる。
近年、多くの大学で学部の新設や改組を検討する必要性が増している。自大学の学部学科の改組や定員の増減を検証するとともに、全国的及び地域的な学部設置や定員推移を分析することは、将来的な大学の方向性を追求するための有効な基礎資料となる。
第二に、大学に関する統計等のデータが記載されており、その中に入学定員の年度ごとの増減値と集計値が記載されている。この集計値と学校基本調

亜希子 氏

ケート調査を送らせてもらうことも多いが、住所や学長の氏名なども『全国大学一覧』を用いてリスト化している。
筆者らは毎年、大学定員データベースを『全国大学一覧』をもとに入力・更新しており、研究の基本材料としてかなり活用している。『全国大学一覧』の刊行が大幅に遅れて、最も困ったのは大学院の定員を一覧できる媒体がなくなってしまったことであった。
『学校法人一覧』（平成 29 年度版）において、文教協会が作成していた冊子と比べて、理事定数、監事定数、評議員定数、専任教員実数、専任職員実数の記載がなくなってしまったのはきわめて残念である。
将来的には、文部科学省のホームページなどから、必要なデータがすぐにダウンロードできる仕組みが整っていくことが望ましいと考えている。現時点では、ぜひ大学に１冊置いて活用していただくことをお勧めしたい。

地域の高等教育政策、国・公・私連携に活用を『全国大学一覧』『学校法人一覧』等は、各高等教育機関の内部編成などの組織状況を鳥瞰できる唯一のものであり、研究者だけでなく今日大学経営に当たる者にとって、貴重なものである。
この間、国立大学は「自主的・自立的な機能強化」の一環として、新たな分野への人材養成を目的とする学部の新設など、時代と社会が求める教育組織の大改革を、それも極めて速いスピードで行ってきた。
そしていま、国公私を超え、地方自治体を巻き込んでの改革が企図されて両角

大澤清二 氏最後に中断してしまった。
この種の統計・情報データ集が備えるべきいくつかの条件がある。まず、すぐに使えること、相互に比較可能な信頼できるデータであること、そして経年比較が継続してできることである。これらの性質が満たされなければ有用性は低く、特に経年比較ができなくなると致命的な問題となる。
私は現在、私学高等教育研究所の研究プロジェクトで大学関連データの分析をしようとしているところであるが、実は統計データの利用が難しいことで悩んでいる。一日も早く、デジタル化が実現して欲しい一人である。
また、各大学においてもこの統計データは様ざまな戦略的利用が可能である。文部科学省・政府関係者におかれては是非そのようにお進め願いたい。