【改訂版】
令和２年度 中学生チャレンジテスト（１・２年生） 実施要領

１ 調査目的(1) 大阪府教育委員会が、府内における生徒の学力を把握・分析することにより、大阪の生徒の課題の改善に向けた教育施策及び教育の成果と課題を検証し、その改善を図る。
加えて、調査結果を活用し、大阪府公立高等学校入学者選抜における評定の公平性の担保に資する資料を作成し、市町村教育委員会及び学校に提供する。
(2) 市町村教育委員会や学校が、府内全体の状況との関係において、生徒の課題改善に向けた教育施策及び教育の成果と課題を検証し、その改善を図るとともに、そのような取組みを通じて、学力向上のための PDCA サイクルを確立する。
(3) 学校が、生徒の学力を把握し、生徒への教育指導の改善を図る。
(4) 生徒一人ひとりが、自らの学習到達状況を正しく理解することにより、自らの学力に目標を持ち、また、その向上への意欲を高める。
２ 調査対象(1) 原則として、府内の市町村立中学校、義務教育学校後期課程及び支援学校中学部並びに府立中学校及び支援学校中学部（学校）の第１学年、第２学年を対象とする。
(2) 支援学校、府立支援学校中学部及び中学校の支援学級に在籍している生徒のうち、調査の対象となる教科について、以下に該当する生徒は、調査の対象としないことを原則とする。
① 下学年の内容などに代替して指導を受けている生徒② 知的障がい者である生徒に対する教育を行う支援学校及び府立支援学校の教科の内容の指導を受けている生徒
３ 調査実施日
第１学年、第２学年

令和３年１月１３日（水）４ 調査内容(1) 調査の対象教科は、第１学年で、国語、数学及び英語、第２学年で、国語、社会、数学、理科及び英語とする。また、生徒に対するアンケートを実施する。
(2) 出題範囲は、別紙のとおりとする。
(3) 出題形式は、選択式及び短答式に加え、記述式の問題とする。
５ 調査実施場所及び調査時間(1) 調査実施場所は、各学校とする。
1

(2) 調査時間は、１教科あたり４５分とする。

６ 調査の実施体制
調査の実施体制は、以下のとおりとする。
(1) 調査は、大阪府教育委員会が市町村教育委員会の協力を得て実施する。なお、調査の一部（問題冊子等の作成・配送・回収、調査結果の採点・集計、教育委員会・学校への提供作業等）は、大阪府教育委員会が民間機関に委託して実施する。
(2) 市町村教育委員会は、調査にあたり、自らが設置管理する学校に対して指示・指導・助言等を行う。
(3) 学校は、校長を調査責任者として、設置管理者である市町村教育委員会の指示・指導・助言等に基づき調査実施にあたる。
(4) 調査実施に関するスケジュールについては、別途示す。
７ 調査結果の取扱い(1) 調査結果の示し方① 各学年の教科ごとの得点分布及び平均点② 各学年の教科の問題ごとの正答率及び無解答率③ その他、調査の目的の達成に資する調査結果等(2) 調査結果の提供① 大阪府教育委員会は、調査の目的の達成に資するため、原則として以下の調査結果を提供する。
ア 市町村教育委員会に対しては、その設置管理する学校全体の調査結果、その設置管理する学校ごとの調査結果及び府全体の調査結果
イ 学校に対しては、当該学校全体の調査結果、各生徒の調査結果及び府全体の調査結果
ウ 生徒に対しては、当該生徒にかかる調査結果及び府全体の調査結果② 学校は、調査に参加した生徒に対して、当該生徒にかかる調査結果及び府全体の調査結果を配付すること。
(3) 調査結果の活用
大阪府教育委員会、市町村教育委員会及び学校においては、調査の目的を達成するため、調査結果を活用した多面的な分析を行い、以下のような取組みに努めることとする。
① 大阪府教育委員会は、調査結果を踏まえ、市町村教育委員会及び学校における取組みに対して必要な支援等を行うなど、府内全体の教育施策及び教育の改善に向けて取り組むこと。
2

② 市町村教育委員会においては、調査結果を踏まえ、設置管理する学校における取組みに対して必要な支援等を行うなど、域内の教育施策及び教育の改善に向けて取り組むこと。
③ 各学校においては、調査結果を踏まえ、生徒の学力の向上をめざし、自らの教育の改善に向けて取り組むこと。
④ 上記の取組みを進めるにあたっては、保護者や地域住民の理解と協力のもとに適切な連携を図ること。
(4) 教育委員会及び学校による調査結果の公表
調査結果の公表については、教育委員会や学校が、教育施策及び教育について、保護者や地域住民に対して説明責任を果たすことが重要であることを踏まえ、以下のとおりとする。
① 大阪府教育委員会は、大阪府全体の状況及び市町村ごとの状況にかかる調査結果を公表する。
② 市町村教育委員会は、域内の状況にかかる調査結果の公表に努めること。
また、自らが設置管理する学校の調査結果については、それぞれの判断において公表することは可能であること。この場合、個々の学校名を明らかにした公表を行うことについては、その教育上の影響等を踏まえ、必要性について慎重に判断すること。
③ 学校は、保護者等に自校の結果について、教育上の効果や影響等を考慮した上で、公表することは可能であること。
(5) 調査結果の取扱いに関する配慮事項
調査結果については、調査の目的を達成するため、適切に取り扱うものとする。
調査結果の公表に関しては、教育委員会や学校が、保護者や地域住民に対して説明責任を果たすことが重要である一方、調査により測定できるのは学力の特定の一部分であること、学校における教育活動の一側面であることを踏まえるとともに、序列化や過度な競争が生じないようにするなど、生徒等への影響を十分配慮し、各学校の教育活動に支障を及ぼすことのないよう、また、調査の適切な遂行に支障を及ぼすことのないよう十分配慮すること。
このことを踏まえ、具体的な公表の手続き等は以下のとおりとする。
① 公表にあたっては、教育上の効果や影響等を考慮した上で、適切な内容と方法で行うこと。
② 調査結果の公表を行う教育委員会又は学校においては、単に平均点などの数値のみの公表は行わず、調査結果について分析を行い、その分析結果を併せて公表すること。さらに、調査結果の分析を踏まえた今後の改善方策も速やかに示すこと。
③ 調査結果の公表を行う市町村教育委員会又は学校においては、調査の目的に加え、調査結果は学力の特定の一部分であること、学校における教育活動の一側面であることなどを明示すること。
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④ 市町村教育委員会が個々の学校名を明らかにした調査結果について公表を行う場合、当該学校と公表する内容や方法等について事前に十分相談すること。
なお、平均点などの数値について一覧での公表や数値により順位を付した公表などは行わないこと。
⑤ 大阪府教育委員会は、学校ごと（設置管理する中学校が１校しかない町村にあっては、町ごと又は村ごと）の調査結果については、大阪府情報公開条例第８条第１項第４号の規定を根拠として、同条例における非公開情報として取り扱うこととする。なお、学校名を明らかにしない公開であっても同様とする。
また、市町村教育委員会は、それぞれの地方公共団体が定める情報公開条例に基づく規定を根拠とし、本実施要領の趣旨を十分踏まえ、適切に対応すること。

８ 留意事項(1) 市町村教育委員会及び学校における実施・活用体制等調査を実施するとともに、調査結果を活用するにあたり、以下の体制を整備することとする。
① 市町村教育委員会においては、調査責任者及び調査担当者を指名するとともに、設置管理する学校からの相談に対応するなど、適切な実施体制を整備すること。
② 学校においては、調査責任者及び調査担当者を指名し、適切な実施体制を整備すること。
③ 市町村教育委員会及び学校においては、調査の実施にあたって、その目的や内容、調査結果の取扱い等を生徒、保護者等に周知すること。
④ 市町村教育委員会及び学校においては、調査に関して知り得た秘密については、その保持を徹底すること。
⑤ 市町村教育委員会及び学校においては、提供された調査結果等について、本実施要領に基づいて適切に活用するとともに、管理を徹底すること。
⑥ 市町村教育委員会及び学校においては、調査結果の分析やこれを活用して教育施策及び教育の改善を進めるための体制を整備すること。
(2) 個人情報の保護① 大阪府教育委員会及び大阪府教育委員会が委託した民間機関は、生徒の個人名等を取得しない調査方法を用いる。
② 市町村教育委員会及び学校は、調査に関して知り得た個人情報について、それぞれが遵守すべき個人情報保護関連法令又は地方公共団体の定める条例に基づき、適切に取り扱うこと。

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(3) 調査日程の変更等
調査は、市町村教育委員会及び学校の協力を得て実施するものであるが、学校保健安全法第２０条や学校教育法施行規則第６３条に示される臨時休業が生起した場合など、調査を実施できないやむを得ない事情がある場合は、市町村教育委員会及び学校の判断により、調査実施日以降に別途調査することができる。この場合、全体の集計からは除外することとするが、市町村教育委員会及び学校の求めに応じて、採点及び調査結果の提供を行うこととする。
(4) 教育課程上の位置付け
教育課程上の位置付けについては、市町村教育委員会及び学校の判断により、当該教科の授業時数の単位時間の一部として取り扱うことができる。
(5) 障がいのある生徒への対応
障がいのある生徒については、学校の判断により、当該生徒の障がいの種類や程度に応じて、調査時間の延長、点字・拡大文字・ルビ振り問題用紙の使用、別室の設定などの配慮を行うこと。
(6) 日本語指導が必要な生徒に対する配慮
日本語指導が必要な生徒については、原則として、他の生徒と同様の授業を受けている生徒は、調査の対象とする。ただし、例えば、国語、社会、数学、理科及び英語の時間に、別室等で他の生徒とは異なる学習指導を受けているなどの事情がある場合は、当該教科を調査の対象としないことができる。なお、調査を行うにあたっては、各学校の判断により、調査時間の延長、ルビ振り問題用紙の使用などの配慮を行うこと。
(7) 調査実施マニュアルの作成・配付調査の具体的な実施方法等については、別途示す。
９ 評定の公平性の担保に資する資料について(1) 「府全体の評定平均」の作成
大阪府教育委員会は、調査結果を活用して、学校の評価活動の改善と充実を図るとともに、大阪府公立高等学校入学者選抜における評定の公平性の担保に資する資料として、各学年の「府全体の評定平均」を作成する。
(2) 「府全体の評定平均」の作成方法① 作成にあたっては、調査対象校から一定数の学校（抽出校）を抽出する。
② 抽出校は、個々の生徒の当該年度の１学期及び２学期（２学期制の抽出校にあってはそれに準じる期間）を通じた学習の実現状況に基づいて推定される成績（仮評定）を大阪府教育委員会へ提供すること。なお、各抽出校が提供する仮評定は以下のとおりとし、具体的な提供方法等については、別途示す。
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ア 第１学年 国語、数学及び英語
イ 第２学年 国語、社会、数学、理科及び英語③ 大阪府教育委員会は、提供された仮評定と第１学年及び第２学年の調査の結果を分析し、各学年の「府全体の評定平均」を作成する。
(3) 「府全体の評定平均」の取扱い① 大阪府教育委員会は、各学年の「府全体の評定平均」を市町村教育委員会へ提供する。
② 市町村教育委員会は、域内の学校に各学年の「府全体の評定平均」を示すとともに、それらを活用し学校の評価活動の改善と充実を図ること。
③ 学校は、各学年の「府全体の評定平均」及び調査結果により各校が求めた各学年の「評定平均の範囲」を活用し、自校の評価活動の改善と充実を図ること。
(4) 大阪府公立高等学校入学者選抜における「府全体の評定平均」の活用
調査書に評定を記載する際に各学年の「府全体の評定平均」を活用する方法については、第２学年は令和４年度、第１学年は令和５年度の大阪府公立高等学校入学者選抜実施要項にそれぞれ示す。

6【改訂版】（別紙）◆中学校第１学年【国語】（領域等別出題範囲）
以下は、学習指導要領記載の内容項目
Ａ 話すこと・聞くこと
Ｂ 書くことＣ 読むこと伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項（1）話すこと・聞くことの能力 （1）書くことの能力を育成する （1）読むことの能力を育成する （1）「A 話すこと・聞くこと」，を育成するため，次の事項ため，次の事項について指ため，次の事項について指「B 書くこと」及び「C 読むについて指導する。
導する。
導する。
こと」の指導を通して，次アイウエオ
アイウエオ
アイウエオカの事項について指導する。
（2）（1）に示す事項については，（2）（1）に示す事項については，（2）（1）に示す事項については，
ア（ｱ）（ｲ）例えば，次のような言語活
例えば，次のような言語活
例えば，次のような言語活
イ（ｱ）
（ｲ）
（ｳ）
（ｴ）
（ｵ）
動を通して指導するもの
動を通して指導するものと動を通して指導するものとウ（ｱ）（ｲ）とする。
する。
する。
（2）書写に関する次の事項につ
アイ
アイウ
アイウ
いて指導する。
アイ《取り扱う題材》○文学的な文章、説明的な文章○児童・生徒の作文、発表原稿などの成果物、様々な非連続テキスト、書写（楷書）○古典、その他複数の題材を関連付けたもの【数学】（領域別出題範囲）
以下は、学習指導要領解説及び国立教育政策研究所「評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料」記載の内容項目
Ａ 数と式(1)アイウエ【正の数と負の数】
・必要性と意味・四則計算とその意味・表現，処理Ｂ 図形

Ｃ 関数(1)アイウエ【比例と反比例】・関数関係の意味
・比例，反比例の関係
・座標の意味・比例，反比例の特徴＊・素数の積(2)アイウエ【文字を用いた式】
・必要性と意味・式の計算・表現，読み取り(3)アイウ【一元一次方程式】
・必要性と意味
・解の意味
・等式の性質・方程式を解く
・方程式の活用＊ 学習指導要領の改訂に伴う移行措置により「Ａ 数と式」(1)アイウエの範囲に「素数の積」を加える。

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Ｄ 資料の活用‐

【英語】（領域別出題範囲）(1)ア 聞くこと(1)イ 話すこと(ｱ) (ｲ) (ｳ) (ｴ) (ｵ)‐以下は、学習指導要領記載の内容項目(1)ウ 読むこと(1)エ 書くこと(ｱ) (ｲ) (ｳ) (ｴ) (ｵ)(ｱ) (ｲ) (ｳ) (ｴ) (ｵ)《取り扱う言語材料について》○単文○肯定及び否定の平叙文（現在形）○疑問文のうち、動詞（現在形）で始まるもの、助動詞（do, does）で始まるもの及び疑問詞（what, who）で始まるもの＊ただし、How about you? の表現を含む○名詞の単数形及び複数形○文構造
 ［主語＋動詞］
 ［主語＋動詞＋補語］のうち、主語＋be 動詞＋ ［主語＋動詞＋目的語］のうち、主語＋動詞＋

名詞
代名詞
形容詞
名詞
代名詞

○代名詞


人称、指示、疑問を表すもの○動詞の時制など

現在形○音声に関するもの

8◆中学校第２学年【国語】（領域等別出題範囲）
以下は、学習指導要領記載の内容項目
Ａ 話すこと・聞くこと
Ｂ 書くことＣ 読むこと伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項（1）話すこと・聞くことの能力 （1）書くことの能力を育成する （1）読むことの能力を育成する （1）「A 話すこと・聞くこと」，を育成するため，次の事項ため，次の事項について指ため，次の事項について指「B 書くこと」及び「C 読むについて指導する。
導する。
導する。
こと」の指導を通して，次アイウエオ
アイウエオ
アイウエオの事項について指導する。
（2）（1）に示す事項については，（2）（1）に示す事項については，（2）（1）に示す事項については，
ア（ｱ）（ｲ）例えば，次のような言語活
例えば，次のような言語活
例えば，次のような言語活
イ（ｱ）
（ｲ）
（ｳ）
（ｴ）
（ｵ）
動を通して指導するもの
動を通して指導するものと動を通して指導するものとウ（ｱ）（ｲ）とする。
する。
する。
（2）書写に関する次の事項につ
アイ
アイウ
アイウ
いて指導する。
アイ《取り扱う題材》○文学的な文章、説明的な文章○児童・生徒の作文、発表原稿などの成果物、様々な非連続テキスト、書写（行書）○古典、その他複数の題材を関連付けたもの

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【社会】
（分野別出題範囲）※各学校は、自校の学習進度等に応じて、下記の２種類（「Ａ問題」「Ｂ問題」）から選択する。

◇Ａ問題

以下は、学習指導要領記載の内容項目
地理的分野

歴史的分野

(2) 日本の様々な地域(4) 近世の日本＊

イ 世界と比べた日本の地域的特色

ア イウエ(ｲ)(ｳ)(ｴ) （(ｱ) 自然環境を除く）
ウ 日本の諸地域（九州，中国・四国，近畿）＊ 歴史的分野「（4）近世の日本 ア のうち『ヨーロッパ人来航の背景』の部分」については、学習指導要領の改訂に伴う下記【参考】の移行措置の内容を加える。

【参考】【移行措置の内容より】歴史的分野
近世の日本については、「『ヨーロッパ人来航の背景』については，（新航路の開拓の）背景となるアジアの交易の状況やムスリム商人などの役割と世界の結び付きに気付かせること」を適用する。
【新中学校学習指導要領第２章第２節第２〔歴史的分野〕の３（3）ウの規定】◇B 問題

以下は、学習要領解説記載の内容項目
地理的分野(2) 日本の様々な地域

歴史的分野(4) 近世の日本＊ア 日本の地域構成

ウエイ 世界と比べた日本の地域的特色(ｱ)(ｲ)(ｳ)(ｴ)ウ 日本の諸地域（九州，中国・四国，近畿）＊ 地理的分野「(2) 日本の様々な地域 ア 日本の地域構成」については、学習指導要領の改訂に伴う下記【参考】の移行措置の内容を加える。

【参考】【移行措置の内容より】地理的分野
日本の地域構成については、「『領域の範囲や変化とその特色』については，我が国の海洋国家としての特色を取り上げるとともに，竹島や北方領土が我が国の固有の領土であることなど，我が国の領域をめぐる問題も取り上げるようにすること。その際，尖閣諸島については我が国の固有の領土であり，領土問題は存在しないことも扱うこと。
」を適用する。
【新中学校学習指導要領第２章第２節第２〔地理的分野〕の３(3)ア(ｲ)の規定】

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【数学】
（領域別出題範囲）
以下は、学習指導要領解説及び国立教育政策研究所「評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料」記載の内容項目
Ａ 数と式(1)アイウ【文字を用いた式】
・整式の加法，減法・単項式の乗法，除法・表現，説明
・式の変形

Ｂ 図形
(1)アイ
【平行線の性質】
・平行線や角の性質
・多角形の角の性質

Ｃ 関数(1)アイウエ【一次関数】
・一次関数の関係
・一次関数の特徴
・二元一次方程式
・事象を捉え説明する

Ｄ 資料の活用‐(2)アイウ【連立二元一次方程式】
・必要性と意味・解の意味
・方程式を解く
・方程式の活用【理科】（分野別出題範囲）※Ａ・Ｂの選択問題なし
以下は、学習指導要領記載の内容項目
第１分野

第２分野

物理的領域

化学的領域

生物的領域

‐

(4) 化学変化と原子・分子
ア 物質の成り立ち
イ 化学変化ウ 化学変化と物質の質量(3) 動物の生活と生物の変遷
ア 生物と細胞イ 動物の体のつくりと働き
ウ 動物の仲間
＊

地学的領域

‐

＊ 第２分野「(3) エ 生物の変遷と進化」については、学習指導要領の改訂に伴う移行措置により、出題範囲から除く。

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【英語】
（領域別出題範囲）(1)ア 聞くこと(1)イ 話すこと(ｱ) (ｲ) (ｳ) (ｴ) (ｵ)‐以下は、学習指導要領記載の内容項目(1)ウ 読むこと(1)エ 書くこと(ｱ) (ｲ) (ｳ) (ｴ) (ｵ)(ｱ) (ｲ) (ｳ) (ｴ) (ｵ)《取り扱う言語材料について》○単文、重文及び複文○肯定及び否定の平叙文○肯定及び否定の命令文○疑問文のうち、動詞で始まるもの、助動詞（can，do など）で始まるもの、or を含むもの及び疑問詞（how，what，when，where，which，who，whose）で始まるもの○文構造
 ［主語＋動詞］
 ［主語＋動詞＋補語］のうち、主語＋be 動詞＋名詞
代名詞
形容詞

 ［主語＋動詞＋目的語］のうち、主語＋動詞＋名詞
代名詞
to 不定詞、主語＋be 動詞以外の動詞＋ 名詞○代名詞


人称、指示、疑問、数量を表すもの○動詞の時制など


現在形、過去形、現在進行形、過去進行形及び助動詞などを用いた未来表現○to 不定詞○have to, don't have to○音声に関するもの

12【改訂版】
令和２年度 中学生チャレンジテスト 第１学年・第２学年 実施スケジュール
年

月

内容

４月

５月

６月
学校基本情報の確認
７月
令和２年

抽出校の指定８月
周知用リーフレットの配送
９月

10 月 実施マニュアル等の配送
学校基本情報の再確認
11 月

12 月
問題等の配送（12 日）
調査実施（13 日）
１月
解答用紙の回収・抽出校から仮評定の回収（14 日）
後日実施の回収（21 日）
令和
３年

２月
調査結果の提供・「府全体の評定平均」の提示
３月

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