玉川大学学則（昭和24年 4 月 1 日制定）

第1章

目的及び使命（目的及び使命）第 1 条 本大学は、教育基本法及び学校教育法の規定に基づ
き、更にキリストの教えに従い、玉川学園建学の理
想にかんがみ、「全人教育」をもって教育精神とし、広い教養と深い専門の学術の理論及び応用を教授する。宗教、芸術教育を重んじ魂を醇化し、浄らかな
情操を養成し、厳粛な道義心を涵養することをもって人格を陶冶し、併せて人類の幸福と世界の文化の進展に寄与するものとする。
2 本大学の各学部についての人材養成等教育研究に係る目的は、別表第 1 に定める。
（自己点検及び評価）
第 2 条 本大学は、その教育研究水準の維持向上を図り、前条の目的及び使命を達成するため、本大学における教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
2 前項の自己点検及び評価に関する細目は別にこれを定める。
3 本大学の授業及び研究指導の内容・方法の改善を図るため、組織的な研修・研究を実施する目的で、玉川大学FD委員会規程を別に定める。

第2章

学部・学科

（学部）
第 3 条 本大学に文学部、農学部、工学部、経営学部、教育学部、芸術学部、リベラルアーツ学部、観光学部を
置く。
（学科等）
第 4 条 文学部に国語教育学科及び英語教育学科、農学部に生産農学科、環境農学科及び先端食農学科、工学部に情報通信工学科、ソフトウェアサイエンス学科、
マネジメントサイエンス学科及びエンジニアリング
デザイン学科、経営学部に国際経営学科、教育学部に 教 育 学 科 及 び 乳 幼 児 発 達 学 科、 芸 術 学 部 に パ
フォーミング・アーツ学科、メディア・デザイン学
科及び芸術教育学科、リベラルアーツ学部にリベラ
ルアーツ学科、観光学部に観光学科を置く。
2 教育学部教育学科に通信教育課程を置く。
3 通信教育課程に関しては、別に定める玉川大学教育学部教育学科通信教育課程規程による。

第3章

大学院

（大学院）
第 5 条 本大学に大学院を置く。
2 大学院に関しては、別に定める玉川大学大学院学則
による。

148

2017 学生生活ガイド

第4章

学年、学期及び休業日（学年及び学期）
第 6 条 学年は、毎年 4 月 1 日に始まり、翌年 3 月31日に終わる。
2 学期は学年を 2 期に分け、それぞれの学期を 1 セメ
スターとする。期間については、教授会及び玉川大学部長会（以下「大学部長会」という。）の議を経て学長がこれを定める。
3 教育上の必要があるときは、夏季休業、冬季休業及び春季休業の期間に特別学期を設けることができる。
（休業日）
第 7 条 本大学の休業日は、次のとおりとする。
⑴ 国民の祝日に関する法律に規定する休日⑵ 日曜日⑶ 夏季休業日⑷ 冬季休業日⑸ 春季休業日
2 前項第 3 号から第 5 号の休業日の期間は、別に定める。
3 第 1 項各号に規定する以外の休業日については、教授会及び大学部長会の議を経て学長がこれを定める。

第5章

学部学科別定員（定員）第 8 条 本大学の定員は、次のとおりとする。

学部・学科
文学部

入学定員

国語教育学科140人

英語教育学科
生産農学科

農学部

工学部

教育学部

芸術学部

環境農学科

305人

560人

70人

240人
320人
660人

1,220人

280人

先端食農学科70人

280人

情報通信工学科

60人

240人

ソフトウェアサイエンス学科

240人

マネジメントサイエンス学科

60人
60人

960人

60人

国際経営学科

130人

教育学科

315人

乳幼児発達学科

130人
240人
75人

パフォーミング・アーツ学科

130人

メディア・デザイン学科

90人

芸術教育学科
音楽コース
美術・工芸コース

270人

50人
30人
20人

240人
240人
240人

520人
1,260人

520人
960人
300人
520人

1,080人

360人
200人
120人
80人

リベラルアーツ学部

リベラルアーツ学科

160人

160人

640人

640人

観光学部

観光学科

90人

90人

360人

360人

教育学部

教育学科通信教育課程

小計

1,650人

合計

第6章

80人
165人

エンジニアリングデザイン学科
経営学部

収容定員
60人

修業年限及び教育課程

6,000人

3,150人

12,600人

4

本大学で修得できる教育職員免許状の種類及び教科
は、別表第 3 ―①のとおりとする。
5 児童福祉法による保育士の資格を得ようとする学生
は児童福祉法施行規則に規定する教科目及び単位数を修得しなければならない。
6 学校図書館法に基づく司書教諭、図書館法に基づく司書、社会教育法に基づく社会教育主事又は博物館法に基づく学芸員の資格を得ようとする者はそれぞれの法令に規定する科目及び単位数を修得しなければならない。
7 食品衛生法に基づく食品衛生管理者、同法施行令に基づく食品衛生監視員の資格を得ようとする者はそれぞれの法令に規定する科目及び単位数を修得しなければならない。
8 工事担任者の資格（国家試験受験科目一部免除）を得ようとする者は、工事担任者規則に規定する科目
及び単位数を修得しなければならない。
（授業の方法等）
第12条 授業は講義、演習、実験、実習若しくは実技のいず
れかにより又はこれらの併用により行うものとする。
2 前項の授業は、文部科学大臣の定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
3 第 1 項の授業は、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。
（学修時間及び単位）第13条 各授業科目の単位数は、各学部教授会において定めるものとする。
2 各授業科目の単位数を定めるに当たっては、 1 単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。

玉川大学学則2017 学生生活ガイド

Ⅶ 規 程（修業年限）
第 9 条 本大学の修業年限は、 4 年とする。なお、在学年数
は、 8 年を超えることはできない。
2 編入学生の修業年限は、 3 年次編入にあっては 2 年、
2 年次編入にあっては 3 年とし、在学年数はそれぞ
れ 4 年、 6 年を超えることはできない。
（授業科目）
第10条 授業科目は、ユニバーシティ・スタンダード科目（玉川教育・FYE科目群、人文科学科目群、社会科
学科目群、自然科学科目群、言語表現科目群、学際科目群、教職関連科目群、資格関連科目群）、学部
学科関連科目に区分し、必修科目及び選択科目に分ける。授業科目名及び単位数は、別表第 2 ―①のとおりとする。
（授業科目及び単位数）
第11条 各学部の修業年限の間に履修しなければならない授業科目及び単位数については、次のとおりとする。
なお、細部については学生要覧による。
⑴ ユニバーシティ・スタンダード科目（玉川教
育・FYE科目群）より 7 単位⑵ ユニバーシティ・スタンダード科目（人文科学
科目群、社会科学科目群、自然科学科目群、言語表現科目群、学際科目群、教職関連科目群、資格関連科目群） については、各学部学科の履修規定による。
⑶ 学部学科関連科目については、各学部学科の履修規定による。
2 教育上特に必要と認めたときは、本大学大学院及び専攻科の授業科目を履修させることができる。
3 教育職員免許状の授与を受けようとする学生は、教育職員免許法に基づき、同法第 4 条に定める免許状の種類に応じて、教育職員免許法施行規則に規定するそれぞれの科目及び単位数を修得しなければならない。

6,600人

1,500人149

⑴

講義については、15時間の授業をもって 1 単位とする。
⑵ 演習については、15時間又は30時間の授業をもって 1 単位とする。
⑶ 実験、実習及び実技については、30時間又は45
時間の授業をもって 1 単位とする。
3 前項の規定にかかわらず、卒業研究等の授業科目については、学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を定めることができる。
（警告制度）
第14条 学生の学修の質の維持及び向上を図るために、警告制度を定める。
2 前項の細部については学生要覧による。
（進級条件及び進度チェック）第15条 教育上必要と認めた場合は、各学部学科において進級条件及び進度チェックを定めることができる。
2 前項については学生要覧による。

第7章

単位の授与、卒業の要件及び学士（単位の認定）第16条 授業科目の単位の認定は、試験による。
2 試験の種類は次のとおりとし、その種類に応じて行う。
⑴ 平常試験は、必要に応じ適宜行う。
⑵ 定期試験は、学期末の定期試験期間内に行う。
⑶ 追試験は、やむを得ない理由により定期試験を受けることのできなかった者のためにのみ追試
験期間内に行う。
⑷ 単位認定試験は成績評価保留（インコンプリー
ト）の者のためにのみ所定の期間内に行う。
3 試験の方法は、筆記、口述、レポート又は実技によるものとする。
4 試験の成績の評点は、S（100 〜 90点）、A（89 〜80点）、B（79 〜 70点）、C（69 〜 60点）、F（59 〜0 点）の 5 種とし、S、A、B、Cを合格、Fを不合格とする。また、授業科目によってはP（60点以上）を合格、F（59点以下）を不合格とすることができる。
5 定期試験及び単位認定試験は、別に定める本大学試
験規程によって実施する。
（単位の授与）第17条 前条の試験に合格した学生には、第13条所定の授業科目の単位を与える。
（他大学における授業科目の履修及び修得単位の認定）
第18条 本大学が教育上有益と認めるときは、他の大学又は短期大学とあらかじめ協議の上、当該大学又は短期
大学の授業科目を履修させることができる。
2 前項により履修した授業科目の単位は、60単位を超えない範囲で本大学において履修修得した単位として認定することができる。
（短期大学等における修得単位の認定）
第19条 本大学が教育上有益であると認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学
修その他文部科学大臣が別に定める学修について、本大学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
2 前項により与えることの出来る単位数は、前条第 2項により本大学において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする

1502017 学生生活ガイド（既修得単位の認定）
第20条 学生が本大学入学前に大学又は短期大学において修得した単位（既修得単位）について本大学が教育上有益と認めるときは、本大学において履修修得した単位として認定することができる。
ただし、この認定に関連して修業年限の短縮は行わない。
2 前項による単位の認定は、第18条、第29条第 4 項による単位認定と合わせて60単位を超えない範囲で行うものとする。
3 前 2 項に定める単位の認定に関し必要な事項は、別に定める。
（卒業の要件及び学士）
第21条 卒業の要件は、 4 年以上在学し、第11条第 1 項各号に定める単位を含め、124単位以上を累積GPA2.00
以上の成績で修得することとする。
2 第 1 項に定める以外の卒業の要件については、学生要覧による。
3 卒業の決定は、第 1 項及び前項の要件を満たした学生に対し、教授会の議を経て学長がこれを行う。
4 前項により卒業が決定した者には、玉川大学学位規程に基づき、卒業した学部に応じ学士の学位を授与
し「学位記」を交付する。

第8章

入学、転学部・転学科、編入学、転入学、留学、休学、復学、退学、除籍及び再入学（入学の時期）第22条 入学の時期は、学期の初めとする。
（入学の資格）第23条 本大学に入学の資格を有する者は、次の各号の一に該当する者とする。
⑴ 高等学校又は中等教育学校を卒業した者⑵ 通常の課程による12年の学校教育を修了した者（通常の課程以外により、これに相当する学校
教育を修了した者を含む。）⑶ 外国において学校教育における12年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者⑷ 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者⑸ 専修学校の高等課程（修業年限が 3 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者⑹ 文部科学大臣の指定した者⑺ 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校
卒業程度認定試験に合格した者（大学入学資格
検定規程により文部科学大臣の行う大学入学資
格検定に合格した者を含む。）（入学の志願）第24条 本大学に入学を志願する者は、入学志願書、出身高等学校又は中等教育学校の調査書、その他、入学試
験実施要項で指定する関係書類に、別表第 4 ―①に定める入学検定料を添えて提出しなければならない。
ただし、出身高等学校又は中等教育学校の調査書については、該当する入学資格により、入学試験実施
要項で指定する他の証明書等の提出をもって代えることができる。

かわらず当該年次の授業料、教育研究諸料及び施設
設備金の 2 分の 1 相当額とする。
（復学）
第31条 休学の理由がやんだときは、その旨を復学願に記し、保証人連署の上願い出て、許可を得て復学すること
ができる。
（退学）
第32条 疾病その他の理由によって退学しようとする者は、保証人連署の上願い出て、許可を得た上で退学することができる。
（除籍）第33条 次の各号の一に該当する者は、除籍する。
⑴ 第 9 条に規定する在学年数を経て、なお所定の課程を修了できない者⑵ 学費の納付を怠り、督促を受けても、なお納付しない者⑶ 第30条第 3 項に規定する休学期間の満了日に達しても、なお就学できない者⑷ 休学期間の延長又は復学の手続きを怠った者⑸ 死亡又は行方不明者（再入学）
第34条 本大学を中途で退学した者（依願退学者）又は除籍者（学費未納による除籍者）が再入学を願い出たときは、欠員のある場合に限り、選考の上、入学を許可することがある。
2 再入学に関する事項は玉川大学再入学に関する規程による。
（他の学校における在学の禁止）
第35条 本大学の学生は、同時に学校教育法による他の学校に在学することはできない。
（入学等の決定）
第36条 入学、転学部・転学科、編入学、転入学、留学、休学、復学、除籍及び再入学の許可並びに承認は教授会の議を経て、学長がこれを決定する。

第9章

Ⅶ 規 程

賞罰

（表彰）
第37条 本大学学生で、品行方正、学術優秀な者、また学生の模範となるべき行いをした者は、教授会の議を経て、これを賞することができる。
2 前項に定める学生表彰に関する事項は、玉川大学学生表彰規程による。
（懲戒）第38条 本大学学則に違背し、又は学生の本分に反する行為のあった者は、別に定める玉川大学学生処分規程によって懲戒する。懲戒は、譴責、停学及び退学とする。
2 停学は、確定期限を付す有期の停学及び確定期限を付さない無期の停学とする。
3 停学の期間が 1 か月以上にわたるときは、その期間
は、第 9 条の期間に算入し、第21条の卒業の要件として在学すべき期間に算入しない。
（退学処分）
第39条 次の各号の一に該当する学生は、教授会の議を経て、これを退学に処することができる。
⑴ 性行不良で改善の見込みがないと認められる者⑵ 学力劣等で成業の見込みがないと認められる者⑶ 正当の理由がなくて出席が常でない者⑷ 本大学の秩序を乱し、その他学生の本分に反したと認められる者
2017 学生生活ガイド

玉川大学学則（入学のための誓約書）
第25条 入学を許可された者は、本大学所定の様式に従って、保証人と連署の誓約書を提出しなければならない。
（保証人）
第26条 保証人は、親権者又は学生の 3 親等以内の成年者で、独立の生計を営む者又はこれにかわるべき者とする。
2 保証人は、学生の生活と教育に関する一切の責任を負うものとする。
（転学部・転学科）
第27条 本大学の学生が他の学部・学科へ転学部・転学科を志望するときは、転学部・転学科希望願を提出して許可を受けるものとし、欠員のある場合に限り、選考の上、これを許可することがある。
（編入学）
第28条 他の大学等に在学した者で、次の各号の一に該当する者が本大学に編入学（転入学）を希望するときは、選考の上入学を許可することがある。
⑴ 大学を卒業した者（編入学）⑵ 短期大学を卒業した者（編入学）⑶ 高等専門学校を卒業した者（編入学）⑷ 他の大学に在学している者（転入学）
2 本大学に編入学を志願する者は、編入学志願書、卒業（修了）証明書又は卒業（修了）見込証明書、成績証明書、その他編入学試験実施要項で指定する関係書類、転入学を志願する者は、転入学志願書、在学証明書、成績証明書、その他転入学試験実施要項
で指定する関係書類に、別表第 4 ―①に定める入学検定料を添えて提出しなければならない。
3 編入学（転入学）前の既修得単位の認定、編入（転入）学年及び入学後の履修科目については、各学部教授会において決定する。
4 編入（転入）学生の授業料等は別表第 4 ―①（ただし、入学金を除く）にかかわらず、編入（転入）学科の編入（転入）学年と同学年の入学時の授業料等を適用する。ただし、玉川学園女子短期大学及び本大学からの編入生は入学金を徴収しない。
5 本大学から他の大学等へ編入学又は転入学を志望する学生は、退学願を提出して許可を受けるものとする。
（留学）
第29条 本大学が教育上有益と認めたときは、学生が外国の大学へ留学することを認めることがある。
2 前項による留学期間は、原則として 1 年以内とする。
3 留学期間は、在学年数に算入する。
4 留学によって修得した単位は、教授会の議を経て、第18条第 2 項に準じ認定することができる。
5 留学期間中の授業料等については、別表第 4 ―①に定める。
6 留学に関する事項は別に定める。
（休学）
第30条 疾病その他の理由によって 2 カ月以上修学のできない学生は、保証人連署の上願い出て、許可を得た上で休学することができる。
2 休学期間は、当該年度限りとする。ただし、疾病等やむを得ないと認められる場合には、願い出により翌年度に延長を許可することができる。
3 休学期間は、卒業に所要の在学年数には算入しない。
ただし、休学期間は、通算して 4 年を超えることはできない。
4 休学期間中の授業料等については、別表 4 ―①にか

151

第10章

授業料、入学金、奨学金その他（授業料等）
第40条 本大学の授業料・教育研究諸料・施設設備金及び入
学金（以下「授業料等」という。）、入学検定料は、
別表第 4 ―①のとおりとする。
2 既に納入した授業料等は、原則としてこれを返還しない。
3 所定の期日までに、正当な理由がなく、授業料等を納入しない学生は除籍することができる。
（奨学金）
第41条 本大学学生で成績優秀な者、成績優秀かつ経済的に修学が困難な者があるときは、選考の上、奨学金を給付することがある。
2 奨学金に関する事項は、玉川大学奨学金規程による。

第11章

教職員組織

（教職員）
第42条 本大学に次の教職員を置く。
学長、学部長、教授、准教授、助教、講師、助手、事務職員、技術職員及びその他の教職員。

第12章

大学部長会及び教授会（大学部長会）第43条 本大学に、大学部長会を置く。
2 大学部長会は、学長がこれを招集開会して、学長が次に掲げる事項について決定を行うにあたり意見を述べるものとする。
⑴ 教育、研究及びこれに関連する人事に関する基本方針等、その運営における全学的な事項⑵ 教授会の審議に関する基本的共通的な事項⑶ 各種委員会に関する事項⑷ 本大学学則、その他関係規程等の制定・改廃及び運用に関する事項⑸ 学長の諮問に関する事項⑹ その他本大学の運営に属する必要と認められる
重要な事項
3 大学部長会の運営については、別に定める玉川大学
部長会運営規程による。
（教授会）
第44条 各学部にそれぞれ教授会を置く。
2 教授会は、その学部の専任教授をもって組織する。
3 教授会は審議事項について必要があるとき、准教授、助教、講師及びその他必要な教職員を出席させることができる。
4 教授会は、定例に学部長がこれを招集する。ただし、学長が必要と認めたときは、これを招集することができる。
5 教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うにあたり意見を述べるものとする。
⑴ 学生の入学、卒業⑵ 学位の授与⑶ 前 2 号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
6 教授会は、前項に規定するもののほか、学長及び学部長その他の教授会が置かれる組織の長（以下「学長等」という）がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。

152

2017 学生生活ガイド

7

教授会の運営については、玉川大学教授会等運営規
程による。
（全学教授会）第45条 学長が必要と認めたときは、又は教授会から特に要求があったときは、学長は全学教授会を招集することができる。
2 全学教授会は全学の専任教授をもって組織する。
3 全学教授会は審議事項について必要があるとき、准教授、助教、講師及びその他必要な教職員を出席させることができる。
4 全学教授会は、学長が特に必要と認めた本大学の重要事項を審議する。
（各種委員会等）
第46条 学長が必要と認めたとき、各種委員会等を組織し、それぞれの専門分野について審議研究することができる。なお、細部については、玉川大学教授会等運営規程による。

第13章

専攻科

（専攻科）
第47条 本大学に次の専攻科及び専攻を置く。
芸術専攻科 芸術専攻
2 専攻科は玉川大学の建学の精神に則り、学部・学科の教育の基礎の上に、精深な専門の理論及び応用の研究指導を行い、専門的技能者を養成し、もって文化の進展に寄与することを目的とする。
（専攻科の定員）第48条 専攻科の定員は次のとおりとする。
芸術専攻科 芸術専攻 10人（専攻科の修業年限）第49条 専攻科の修業年限は、 1 年とする。ただし、在学年数は 2 年を超えることはできない。
（専攻科の授業科目等）
第50条 専攻科の授業科目及び履修方法は、別表第 2 ―②のとおりとする。
2 教育職員免許状の授与を受けようとする者は、その免許状の種類・教科に応じて、教育職員免許法に定められた単位を修得しなければならない。
3 専攻科で修得できる教育職員免許状の種類及び教科
は、別表第 3 ―②のとおりとする。
（専攻科の修了の要件）
第51条 専攻科修了の要件は、本専攻科に 1 年以上在学し、前項第50条の規定に基づいて授業科目を履修し、30単位以上を修得しなければならない。
2 前項の要件を満たした者には、修了証書を授与する。
（専攻科の入学資格等）
第52条 本専攻科に入学できる者は、次の各号の一に該当し、かつ、所定の入学試験に合格した者とする。
⑴ 大学を卒業した者⑵ 外国において学校教育における16年の課程を修了した者で、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者⑶ 文部科学大臣の指定した者⑷ 本大学において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者
3 入学を許可された者は、所定の期日までに入学手続を完了しなければならない。
4 入学の時期は、毎年 4 月とする。

（専攻科の授業料等）
第53条 本専攻科の授業料、教育研究諸料、施設設備金及び入学金、入学検定料は、別表第 5 ―②のとおりとする。
（専攻科教授会）
第54条 専攻科の学事を運営するために、専攻科教授会を置く。
2 専攻科教授会は、次の教員をもって組織する。
⑴ 専攻科主任⑵ 当該学部長⑶ 専攻科担当教授及び准教授
3 専攻科教授会は審議事項について必要があるとき、助教、講師及びその他必要な教職員を出席させることができる。
4 専攻科教授会は、第44条第 5 項の教授会の審議事項について、専攻科に係る事項について審議する。
（大学学則の準用）
第55条 専攻科に関して本章に定める以外のことについては、
本大学学則の各条項による。

第14章

教育学術情報図書館、教育博物館、研究所等に関する事項

第15章

委託生、科目等履修生、聴講生、研究生
及び外国人学生に関する事項（委託生）
第68条 政府又は他の機関から委託された者は、定員にさしつかえがなければ、受講を許可することがある。
（科目等履修生及び聴講生）
第69条 本大学で開講する授業科目のうち、一又は複数の授業科目の履修を希望する者があるときは、教授会の議を経て、科目等履修生又は聴講生として履修を許可することができる。
2 科目等履修生として履修した授業科目の単位の授与については、第16条を準用する。ただし、第23条に掲げる資格を有する者に限る。
（研究生）
第70条 本大学で特定の課題について研究をすすめようと希望する者があるときは、教授会の議を経て、研究生として在籍を許可することができる。ただし、玉川大学大学院学則第22条に掲げる資格を有する者に限る。
（委託生に関する事項の適用除外）
第71条 委託生、科目等履修生、聴講生及び研究生には、第21条を適用しない。
（委託生等の納付金）
第72条 委託生、科目等履修生、聴講生及び研究生は、科目等履修料、聴講料又は在籍料を納付しなければならない。
2 科目等履修料及び聴講料は、 1 単位につき講義科目
30,000円、演習科目31,000円とする。
3 在籍料及び選考料については、別に定める。
（外国人学生）第73条 外国人で本大学に入学を希望する者があるときは、
在日本外国公館の証明書がある者に限り、外国人学生として特別に入学を許可することがある。
（委託生等に関する事項の大学学則の準用）
第74条 委託生、科目等履修生、聴講生、研究生及び外国人学生に関しては、本大学学則を準用する。

玉川大学学則

第16章

Ⅶ 規 程

（教育学術情報図書館）
第56条 本大学に玉川大学教育学術情報図書館を置く。
2 本大学の教職員及び学生は、別に定める教育学術情報図書館規程に従って図書を閲覧することができる。
（教育博物館）第57条 本大学に教育博物館を置く。
2 教育博物館に関する規程は、別にこれを定める。
（学術研究所）第58条 本大学に学術研究所を置く。
2 学術研究所に関する規程は、別にこれを定める。
（脳科学研究所）
第59条 本大学に脳科学研究所を置く。
2 脳科学研究所に関する規程は、別にこれを定める。
（量子情報科学研究所）
第60条 本大学に量子情報科学研究所を置く。
2 量子情報科学研究所に関する規程は、別にこれを定める。
（継続学習センター）
第61条 本大学に継続学習センターを置く。
2 継続学習センターに関する規程は、別にこれを定める。
（教師教育リサーチセンター）
第62条 本大学に教師教育リサーチセンターを置く。
2 教師教育リサーチセンターに関する規程は、別にこれを定める。
（国際教育センター）
第63条 本大学に国際教育センターを置く。
2 国際教育センターに関する規程は、別にこれを定める。
（農場及び工場等）
第64条 本大学に試験場、農場・演習林及び工場を置く。
2 農場及び工場に関する規程は、別にこれを定める。
（全人教育研究センター及び健康教育研究センター）
第65条 本大学教育学部に全人教育研究センター及び健康教
育研究センターを置く。
2 全人教育研究センター及び健康教育研究センターに関する規程は、別にこれを定める。

（ELFセンター）
第66条 本大学にELFセンターを置く。
2 ELFセンターに関する規程は、別にこれを定める。
（TAPセンター）
第67条 本大学にTAPセンターを置く。
2 TAPセンターに関する規程は、別にこれを定める。

公開講座（公開講座）
第75条 本大学は、時期によって公開講座を開くことができる。
2 公開講座に関する規程は、別にこれを定める。

第17章

保健センター健康院（保健センター健康院）
第76条 本大学に保健センター健康院を置く。
2 保健センター健康院に関する規程は、別に定める。

2017 学生生活ガイド

153

別表第 1
人材養成等教育研究に係る目的

文学部
文学部は、全人教育の理念のもと、国際社会の一員と教員養成コース」では、社会で必要とされる実践的な国

して社会に貢献できる言語運用能力と言語技術、および語の能力と言語文化に関する専門的な知識を駆使して授

論理的思考力と柔軟な対応力を備えた人材養成を目指し業ができる能力を十分に有し、中学校・高等学校等の教ている。そのため、言語・文化に関する専門的知識、言育機関における国語教育に貢献することができる人材を

語運用能力（日本語・英語）、論理的思考力というグロー養成する。

バル社会が求める基礎力を育成するための学科構成およびカリキュラム編成を行っている。

英語教育学科は、「英語教員養成コース」と「ELFコミュニケーションコース」の 2 領域で構成され、グロー

国語教育学科は、国際社会の一員であるとの自覚をもバル化に伴う言語や文化の多様化に対応できる資質・能

ち、母語としての日本語の特質について深い理解を有し、力を育成することを目指し、国際コミュニケーションの物事を論理的かつ批判的に思考する力を身につけ、的確ための英語運用能力を身につけることを共通目標としてな言語運用能力によってグローバル社会に貢献できる人いる。

材を養成することを目的として、「言語表現コース」と「英語教員養成コース」では、英語教員に求められる「国語教員養成コース」を置く。

豊かな言語観・文化観と指導力を、「ELFコミュニケー「言語表現コース」では、豊かな言語観・文化観と確ションコース」では、国際共通語としての英語コミュニ

実な言語技術を有し、論理的・批判的思考を基盤にグケーション能力を育成し、積極的に国際社会に貢献する

ローバルな社会に貢献することができる人材を、「国語ことのできる人材を養成する。

農学部

154

農学部は、これからの日本に求められる国際競争力の生産農学科は教員を養成するプログラムを設けており、維持・向上、活力ある地域社会の構築という重要課題に

中学・高校（理科）及び高校（農業）教員を育成する。

「農学」という「食」、「環境」、「健康」に直結する学問

環境農学科は、自然環境や生産環境をよく理解し、地領域を通じて、果敢に取り組み、問題を発見・解決する域性と国際的なセンスを兼ね備え、持続的循環型社会の意欲と実行力のある人材の養成を目的とする。実物教育、構築に貢献できる人材の養成を行う。具体的には、農学

総合的・学際的視点、国際性、倫理観の 4 つを重視するに関する分野・諸問題に強い興味や取り組む意欲を持ち、教育・研究を展開し、「生産農学」、「環境農学」、「先端

生態系、農業生産、社会の 3 つの視点から「環境」を理

食農」という広い視野で農学全般を捉えることを特色と論的・実践的に理解し、さまざまな問題解決に必要となする。これらを通じ、科学の基本である「なぜ？」といる主体性と協調性を身につけた人材を育成する。

う鋭い視点を持つ知的好奇心旺盛な人材育成を達成する。

先端食農学科は、食料や食品の安全性や信頼性に関心

生産農学科は、あらゆる生物を人間生活の貴重な「資が高まる中、既存の農業を越えた新たな食料生産のしく源」としてとらえ、生物の持つ機能や特性を分子から個

みや食品の機能性、食品製造にかかわる専門的な知識と体の視点で追究できる人材の養成を行う。具体的には、実践的な能力を身に付けた人材を養成することを目的と有用微生物や有用天然物の探索、遺伝子組換え・昆虫のする。植物工場や陸上養殖など最先端のシステム化され飼育・植物の栽培などの理論と技術を学修後、新機能のた食料生産に関する知識や能力を修得し、また食品の機開発に結びつく研究を進める。これらの学修を通じて能性や安全性、食品の製造・加工に関する知識や能力を「生命の尊厳」・「他の生物との共存」などの倫理観を培い、習熟できる学修環境の提供を通じて、食料生産、食品加

食と農の安全安心に貢献できる人材育成を目指す。また、工の現場で活躍できる人材を養成する。

2017 学生生活ガイド

工学部
工学部では全人教育の下、人間力を備えたモノつくり

携帯電話、ゲーム機、デジカメ、ビデオ、家電製品、自の実践的技術者を育成することをミッションとしている。

動車などのさまざまな技術を、総合的に修得し、健全な教育研究に取り組む学部の基本的なスタンスとして、「技技術として発展させられる見識を持った全人的技術者を

術者は、技術の進歩を追求する技術者である前に、人間育成することにある。

であることを希求すること」「失敗を恐れず人生の開拓者として絶えず夢に挑戦する技術者であること」「現状マネジメントサイエンス学科では、教育目標として科の正しい認識の上に、常に将来を見据えた前向きな姿勢

学的なアプローチを中心に激変する企業経営に対応できで迅速な改革に取り組むこと」を前提に実技教育、労作る人材育成を目指している。さらに実践的な経営者・技教育を展開する。また自然尊重、地球環境に留意し環境術者として必要な倫理観を備えた人材の育成、問題発見教育を実践する。その結果、社会人として十分な品格を能力、問題解決能力、評価能力を備える人材の育成を目持った人間性豊かで、コミュニケーション力、問題発指している。また社会が求める新たな価値創造のできる見・解決能力を備え、環境にも配慮した新たな価値を創

実践的な経営者・管理者・技術者の知識が獲得できるよ造できる技術者の育成に努める。

うに教育プロセスの改善を教員が推進する。

情報通信工学科では、人と人とをつなぐコミュニケー

エンジニアリングデザイン学科は、ものづくりに欠かション能力と技術を身につけ、現代のグローバルな情報せない従来技術分野の修得はもちろんのこと、グローバ化社会で活躍できる正しい倫理観をもつ人材を育成する。

ルに展開する産業界のニーズに適合しうる人材養成を目

特に、社会におけるさまざまな物やシステムの情報制御的とする学科で、「機械工学」分野を中心として図面の技術、対人サービスのための知能ロボット、クラウドコ

読める経営者や経営に参画できる技術者の養成を目的とンピューティングにおけるビッグデータ解析などのデーする。具体的には、ものづくりに不可欠な設計・製図・

タサイエンス、情報セキュリティーおよび高速通信技術

実験などの修得だけではなく、デジタル生産技術・工業

といった、時代に即した技術イノベーションの基礎を学

デザインなどを取り込むことにより、技術者、経営者とぶ。

して地球的にも活躍できる人材を輩出する。
情報通信工学科、ソフトウェアサイエンス学科、マネ
ジメントサイエンス学科は、数学教員養成プログラムをやネットワークを支えるソフトウェア技術を習得した高持つ。 1 年次から数学を専門として学び、数学の深い知度情報社会を支える技術者を育成する。教育目標は、ソ

識と幅広い教授法を身につけた数学教員を養成する。

Ⅶ 規 程

ソフトウェアサイエンス学科では、現代社会のインフ
ラストラクチャーとして、生活に不可欠なコンピュータ

玉川大学学則フトウェア技術およびこれによって実現している身近な2017 学生生活ガイド

155

経営学部
経済・社会のグローバル化により、すでに海外進出を競争に耐えられない企業が整理される一方で、新たな成している企業だけでなく国内市場を相手にしてきた企業長の牽引役となる企業がイノベーションを生み出していも基本的な経営資源であるヒト・モノ・カネ・情報が国くことが喫緊の課題となっている。

境を越えて移動することを前提にした経営を考える必要

経営学部では国際経営学科に 3 つのコースを設けて専がある。世界の各地域には企業経営やビジネス慣行にお門性を高めると同時に世界標準で主要科目の学修を進めける独自性が残っているが、グローバル化の進展でそれることで、グローバル化に主体的に取り組む実践力と情らの標準化が急速に進んでおり、その動きを背景にして報発信できる英語コミュニケーション力を修得し、ビジ

世界の経営学教育も日々進歩し標準化が進展している。

ネスを通して社会の要請に応え世界に貢献できる人材のまたグローバル化の波はトランスナショナル企業を出現養成を目指す。

させ、国内においては生産の海外移転を加速させている。

教育学部
教育学部では、全人教育の理念のもとに、教育・保育等の諸能力の獲得を図っている。

現場で活躍できる質の高い教員・保育者を養成するとと教育学科は、子どもを深く理解し、主として学校教育

もに、現代社会において教育関連分野に貢献できる人材に関する専門的知識や技能並びに教職における実践的な養成を目的とし、教育・保育現場で求められる実践的指指導力を併せ持った教員養成とともに教育関連分野に貢導力、社会の変化やニーズに対応できる総合的な課題解献できる人材養成を目指す。

決能力、平和で豊かな社会の実現に積極的に寄与できる

乳幼児発達学科は、子どもを深く理解し、幼児教育・

社会力、そして専攻する分野における幅広く深い専門力

保育に関する専門的知識や技能とともに実践的な指導力を備えた、人間性豊かな教員・保育者や社会人を育成すを併せ持った、保育所、幼稚園、認定こども園、児童福

ることを目指している。そのために必要とされる、基礎祉施設等において活躍できる保育者養成とともに、社会的・専門的学力とともに、人間や社会への理解や愛情、的なニーズに応えられる子育て支援に関わる人材養成を規範意識（モラル）、教育や職務への使命感・責任感、目指す。

自ら研鑽に努める意欲、実社会におけるリーダーシップ

芸術学部
芸術学部は、本学創立の理念である全人教育のもと、アーツの体系的理解に基づき現代社会における上演芸術

全人的な陶冶を基本理念として、総合大学における芸術や身体表現の役割を学修し、コミュニケーション能力と学部の特色を活かした芸術教育を目指している。芸術創総合的実践力の育成を通して社会に貢献できる人材を育

造、芸術応用、芸術企画・経営、芸術研究の各領域を学成する。

びの指針として、学部段階教育を踏まえた芸術教養を基

メディア・デザイン学科は、メディアアートとデザイに体系的な専門知識と技能、及び実践力の修得を図る。

ンの分野における幅広い知識とデジタル技術の修得を活

また理論的・実践的側面を統合的に学習することを通し

かし、知識基盤社会、高度情報通信ネットワーク社会にて、多様な芸術表現の可能性と芸術活動の支援的側面をおける日本の文化産業の発展に貢献できる職業人を養成

探求し、我が国の文化芸術の特色を活かした芸術によるする。

社会貢献を推進し得る人材の育成、及び玉川大学の教員

芸術教育学科は、芸術と教育に関する基礎的な知識と養成の実績を背景に、創造性豊かな実践的指導力を備え技能を体系的に修得し、人間理解を基礎に「芸術によるた、中・高教員（音楽・美術・工芸）の養成を目的とす

教育」を学校教育や社会教育等の現場において、指導的る。

な立場から先導的に推進できる人材を養成する。

パフォーミング・アーツ学科は、パフォーミング・156

2017 学生生活ガイド

リベラルアーツ学部
リベラルアーツ学部では、「幅広く深い教養および総① 広い視野、判断力、考え抜く問題解決能力があり、合的な判断力を養い、豊かな人間性を涵養する」ための積極的かつ協力して社会に関わっていけるコミュニ

教育を推進し、将来のキャリア形成を意識しながら、「学

ティのリーダーになれる人。

際的教養教育」かつ「知の基盤」の充実を図ることにあります。さらに、価値観の多様化・複雑化した現代社会② 基礎基本を土台に専門性を身につけ、様々なプロ
ジェクトを実践・推進できる人。

では、時代の変化に柔軟に対応しつつ、調和の取れたコ③ 英語力・日本語力・デジタルコミュニケーション

ミュニケーション能力のある人材が求められており、そ力があり、わが国の文化を様々なかたちで世界に発の実現に向けて、実験・実習・調査・フィールドワーク

信できる人。

などの体験型学習を積極的に取り入れ、地域や企業との④ 生涯教育を可能にする「ラーニング・コミュニ連携を図り、社会的経験を積みながら「コミュニティのティ」を意識し、生涯にわたり学び続ける気持ちを

知的リーダー」となる人材の育成を目指しています。具持ち、社会にその知識を還元・推進できる人。

体的には、次のような学生像を掲げています。

観光学部
観光学部ではグローバル時代における観光の振興に広ウンド観光・アウトバウンド観光ともに、国際共通語とく貢献できる人材の養成を目指す。具体的には、現代にしての英語力は必須であるとの前提にたち、その高度なおける観光の意義と役割とその課題を的確に把握し、適運用力の修得を図るとともに、それを用いた異文化理解

切な情報の収集と分析を通して、また、異文化に対するの深化と異文化との交流力を培うことを目指した教育・理解を基礎に、高度な英語力を駆使してグローバル時代研究を行うことを目的とする。

の観光産業と地域活性化に貢献できる人材を養成する。

教育課程は、「観光全般に関する知識」を体系的に修得させることと、「英語運用力」の向上を図ることを主軸として編成されている。この教育課程を通して、「人そこで修得した知見を基に、幅広い観点から観光という間関係構築力」「情報収集・分析・表現力」「異文化理現象の意義や役割を理解し、さらに現状の課題を社会科

解・対応力」「社会的責任と倫理観」「問題発見・解決力」

学的な方法論に基づいて認識しその解決策を提示できるなど「グローバル時代における観光の振興に貢献できる能力を育成する。

人材」が備えるべき基礎的な資質・能力を身につけさせる。

玉川大学学則また、グローバル時代の観光産業にあっては、インバ

Ⅶ 規 程

そのために、グローバル時代における観光産業のあり方について、その基礎基本となる知識を体系的に学習し、別表第 2 －①、別表第 2 －②、別表第 3 －①、別表第 3 －②、別表第 4 －①、別表第 4 －②（省略）2017 学生生活ガイド

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