公 益 社 団 法 人 日 本 武 術 太 極 拳 連 盟
2014 年度 (平成２６年度 ) 事業報告
(平成２６年４月１日～平成２７年３月３１日)
１．はじめに－ 2014 年度以降の新課題に向けて ・・・・・・・・・・・・・・・・・・２
２．各連盟組織の充実・強化と拡大・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・４
３．武術太極拳の普及および指導・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５
４．武術太極拳の日本選手権大会及びその他の競技会の開催・・・・・・・・・・・・・８
５．武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考及び派遣・・・・・・・・・８
６．武術太極拳に関する競技力向上の推進・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・９
７．武術太極拳に関する審判員および指導員の養成並びに資格認定・・・・・・・・・・９
８．武術太極拳に関する用具等の検定及び公認・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10
９．武術太極拳に関する研究調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10
１０．機関誌その他の刊行物の刊行・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
１１．日本武術太極拳界を代表し、武術太極拳に関する国際競技団体に加盟し、国際交流を推進する・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
１２．その他の事業・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11

１．はじめに－2014 年度以降の新課題に向けて：
１） 国体公開競技の決定；
すでに周知の通り、2019 年（平成 31 年）第 74 回国民体育大会（茨城県）から 2022 年（平成 34 年）第 77 回大会（実施県未定）までの 4 年間、武術太極拳を含む 5 種目（他は、綱引、パワーリフティング、ゲートボール、グラウンド・ゴルフの 4 種目）が「国体公開競技」として実施されることが、公益財団法人日本体育協会（以下、「日体協」という）国体委員会によって、2012 年 5 月 17 日付けで決定された。
2019 年から 4 年間の公開競技は、その後に「国体正式競技」となることを目指して実施されるべきものである。そのために、武術太極拳の公開競技は、他の公開競技種目に優るとも劣らないように立派に運営され、次の段階に向けた力量を蓄えてゆかなければならない。
２） 「２０１４年度以降の課題」に対しての対応；(1) 2014 年度からの諸課題に対応するために、日本連盟専門委員会（現 9 委員会）を、新たに「8 委員会」に編成しなおして、2014 年 5 月 28 日の理事会を経て、6 月 21 日開催の総会において正式に設置した。
新専門委員会は下記の通りの８委員会とした：
１． 組織整備委員会（新）、２． 国体準備委員会（新）、３． 選手強化委員会（従来通り）、
４． ジュニア普及委員会（従来通り）、
５． 審判委員会（従来通り）、
６． 太極拳技能検定委員会（従来通り）、-2-

７． 太極拳指導員委員会（従来通り）、
８． 医・科学委員会（新）、注記；
１．組織整備委員会は、日本連盟－ブロック－都道府県連盟の各段階において編成する。
２． 国体準備委員会は、「国体ジュニアコーチ認定部門」、「国体審判員認定部門」、「国体競技会運営部門」の 3 部門を設け、それぞれを副委員長が担当する。
３～７. の各委員会は従来通りの活動を行う。
８.

医・科学委員会は、各々の専門分野ごとに、主任を設ける。

なお、従来設けられていた、「伝統武術委員会」および「散手委員会」は、廃止した。
(2) 組織整備委員会について；2013 年 6 月 15 日に開催された第 82 回理事会・第 2 回定時社員総会において、「新規専門委員会設置に関する提案」が行われた。10 月 23 日に開催された第 83 回理事会では、上記(1)の 8 専門委員会を設置することが提案された。
組織整備委員会は、日本連盟－ブロック－都道府県連盟の各段階において編成し、2014年 6 月 21 日理事会、総会において正式に設置することが承認された。ただし、当面する都道府県連盟の組織問題等にたいしては、2014 年 1 月 18 日に開催する第 84 回理事会で、組織整備委員会の日本連盟担当役員（複数名）を指名して、対応することとした。
(3) 国体準備委員会について；2013 年 6 月 15 日に開催された第 82 回理事会、第 2 回定時社員総会において、国体公開競技のための「公認ジュニアコーチ制度」および「国体審判員制度」について提案が行われた。
「公認ジュニアコーチ」として、①国体公開種目長拳 2 級ジュニアコーチ、②同長拳 1 級ジュニアコーチ、③同太極拳ジュニアコーチの３つの資格の職責と資格獲得条件が定められ、各ブロックで 2013 年度から「同コーチブロック研修会」を実施することが決められた。2014 年 1 月に、公認ジュニアコーチを「国体コーチ」と改め、以下、
１）「国体長拳ジュニアコーチ」、２）「国体長拳コーチ」、３）「国体太極拳コーチ」と名称を改め 2015 年度の「ブロック国体コーチ・選手養成講習会」「ブロック国体審判員研修会」の要綱を作成した。
「国体審判員制度」については、①国体公開種目長拳審判員、と②同太極拳審判員の２つの資格の職責と資格獲得条件が定められた。2016 年度から、各ブロック毎に「国体公認審判員ブロック研修会」を主管したうえで、その後に、各ブロックで「国体公認審判員認定試験」を実施して、合格者に国体公認審判員の資格を授与することが定められた。
また、「国体競技会運営部門」が、各ブロック、都道府県連盟における「ブロック競技会、都道府県競技会」等において「国体公開競技種目」の競技を行う態様を調査し、近い将来「都道府県国体公開競技予選」が実施されるように準備をすすめた。
(4) 競技スポーツと生涯スポーツの両分野を併せ持つ武術太極拳の特性を生かして、青少年各年代（小学年代、中学年代、高校年代）と成年年代（18～30 歳代）、シニア年代にたいして、47 都道府県であまねく普及振興と育成・強化を推進する。そのために；① 各専門委員会（ジュニア普及、選手強化、太極拳指導員、審判）が共同・分担して、国体公開競技種目別用の套路（太極拳、長拳）の資料をあらためて完備してきた。
② 種目別套路の普及・強化指導者をブロック別に養成し（ブロックコーチ研修会の開催等）、さらに、種目別套路の普及講習会と育成・強化活動をブロック別に実施した（ブロック講習会等）。

-3-③ 都道府県大会、ブロック大会（ブロックジュニア大会）等で、種目別套路の競技を実施し、そのための審判基準の整備を進めた。
(5) 日本連盟の「公認指導員制度（太極拳、長拳）」と日体協の「公認スポーツ指導者制度」の協調を図り、上記(4)の②（ブロックコーチ（仮称））などのなかから、段階的に日体協公認スポーツ指導員の登録を行なってゆく（なお、「国体正式種目」においては、参加都道府県チームの監督 1 名は、日体協公認スポーツ指導員の有資格者であることが必須となっている）。
(6)「競技者登録制度」の整備を検討した。
３） 2020 年オリンピック・パラリンピック開催都市の決定と候補競技種目；
周知の通り、2020 年第 32 回夏季オリンピック・パラリンピックは、東京において開催されることが決定された。「2020 年東京オリンピック」の成功を願い、日本連盟として、武術太極拳が、今後、候補種目としての立場を有利に展開することができるよう、国際武術連盟(IWUF)、アジア武術連盟(WFA)の関係国と連携を保つことを進めた。

２．各連盟組織の充実・強化と拡大:
１）市区町村単位の組織化～ 「国体発展計画」の一環として；都道府県連盟組織の充実と強化を図るために、各都道府県連盟域内の市区町村単位の組織化を促進し、市区町村体育協会に加盟することは、長年来の課題であった。各地域の愛好者団体が市区町村単位の組織を確立し、「総合型地域スポーツクラブ」などを含む生涯スポーツ、健康スポーツに対する行政の施策や要請に対応してゆくことが求められるからである。
これに加えて、国体参加のために組織体制を整備する観点から、市区町村単位での組織強化と市区町村体育協会への加盟が、あらためて求められる。
国体正式競技は、都道府県対抗競技方式を根幹とし、もって全国都道府県単位でのスポーツ振興を図ることを目的としている。武術太極拳が、公開競技を通じて正式競技を標榜する以上、都道府県連盟の統括性を従来よりも高めて、各都道府県における武術太極拳を代表する組織であることを、さらに確固たるものにしなければならない。
各都道府県連盟はそれぞれの成立の経過が一様ではないが、いずれも普及団体の連合組織として、地域ごとの市区町村連盟や個別の名称を冠したクラブや愛好者団体などで構成されている。
今後、都道府県連盟は国体競技の都道府県代表を選抜する責任を負う。このために、普及活動と愛好者、選手の育成・強化の基軸を担っている愛好者団体や個別クラブなどを、可能な限り地域連合体（市区町村連盟・協会）として組織することが求められる。
そして、多数の市区町村連盟・協会が各々の市区町村体育協会に加盟することで、都道府県連盟の統括性を高めてゆかなければならない。また、市区町村連盟・協会は、現在の都道府県連盟に所属していない他の武術太極拳愛好者団体やグループも包括することができる開かれた連合組織にすることが求められる。このことによって、より公共性を備えたスポーツ組織となることができる。
武術太極拳は、これまでの発展の過程を踏まえたうえで、今後は国体方式に積極的に対応する組織方針を展開してゆくことで、新たな発展を期待したい。
２） ４７都道府県連盟の体協加盟を；2014 年 4 月 1 日付けで、愛媛県連盟の愛媛県体育協会加盟申請が承認され、45 番目の加-4-盟を果たした。他の 2 県（長崎、大分）が加盟を促進し、早期に全 47 都道府県での体協加盟が実現することが期待される。
３） 行政主導の「太極拳のまち」作り；「太極拳のまち喜多方」が発足して 12 年が経過し、喜多方市の活動が全国の各方面から注目される度合いは年毎に高まっている。大阪府熊取町でも「太極拳のまち」の活動を推進し、熊取町教育委員会主催で「くまとり太極拳フェスティバル」が毎年開催されている。島根県
松江市でもこの方面での活動が進展している。市民の健全な余暇活動と健康増進を推進する一環として、行政が主導する太極拳の活動が他の地域でもさらに発展するように努力してゆきたい。

３．武術太極拳の普及および指導:「技能検定」を拡充し、中央・ブロック・都道府県の「講習会」、「研修会」等の事業を推進する；＜「４段位・５段位」を推進する＞～「４段位の昇段研修会」および「4 段位昇段審査会」を実施～
武術太極拳愛好者の普及と向上を推進する事業として、太極拳および長拳の「技能検定制度」を着実に拡充する。
◎ 太極拳４段位・５段位の創設；
1994 年に技能検定制度が発足して以来、2012 年度技能検定試験の結果、太極拳 3 段取得者は 3,100 人を超えた。ここに至り、高段位の 4 段、5 段を設け、向上と普及をさらに推進してゆく時機が到来した。2012 年度下半期より、4 段位昇段制度を開始し、2017 年度以降には 5 段位昇段制度を開始することが 2012 年 1 月 21 日の理事会・総会で決定されている。
2012 年 6 月 23 日の理事会・総会では、「４段位・５段位技術教程」、「４段位・５段位授与規程」、「４段位昇段研修会実施要綱」等が採択された。これに基づき、2012 年 12月、2013 年 1 月に東京（本部研修センター）および大阪（大阪トレーニングセンター）において、「4 段位昇段中央研修会」の第１回目および第 2 回目がそれぞれ実施された。2014年度も、東京と大阪で隔月 1 回合計 10 回の「4 段位研修会」と、2～3 月と 5～6 月には、「4段位昇段ブロック講習会」が全国 7 ブロックで開催された。
これに伴う「4 段位昇段審査会」は、東京と大阪で 4 月と 10 月に各 4 日間で実施された（1 次試験に 2 日間、2 次試験に 2 日間の計 4 日間）。
2014 年 4 月に実施された「4 段位昇段審査会」は、東京会場①・②の第 1 次試験に 148人、大阪会場①・②の第 1 次試験に 124 人が受験（合計 272 人）し、合格者は 204 人（合格率 76％）だった。また、東京会場③・④の第 2 次試験には 107 人、大阪会場③・④には、77 人が受験（合計 184 人）し、合格者は 66 人（合格率 36％）だった。
１） 太極拳初段～３段技能検定；① 3 段検定試験＝2013 年度は 12 会場で実施した（2012 年度は 13 会場で実施）。2014 年度は13 会場で実施した（仙台①、②、東京①、②、③、埼玉、名古屋、大阪①、②、③、岡山、福岡①、②）。
② 2 段検定試験＝2013 年度は 21 会場で実施した（2012 年度は 21 会場）。2014 年度は 22 会場で実施した。
③ 初段検定試験＝2013 年度は 46 都道府県の 48 会場で実施した（2012 年度は 45 都道府県47 会場）。2014 年度は 45 都道府県の 47 会場で実施した。実施しなかった 2 県での普及を推し進めたい。

-5-２） 太極拳５級～１級技能検定；
太極拳技能検定制度の基礎である級位検定を一層進展させるために、級検定の実施形態を改革、改善することが求められる。
5 級～1 級受験者数の減少傾向に歯止めと改善を！！：全国 47 都道府県の 5 級～1 級合計登録者数（各年度、前期・後期合計）は；2006 年度=18,090 人、2007 年度=17,455 人、2008 年度=16,456 人、2009 年度=15,186 人、2010 年度=13,912 人、2011 年度=12,764 人、2012 年度=12，948 人で、2013 年度＝12,195人で、登録者総数の継続的な減少が顕著になっている。
各都道府県の普及状況が一様でないことを前提に、各地で級検定事業に対して、より一層真剣に取り組むことは、重要課題である。
① 「5～2 級検定」を都道府県連盟が代行実施している範囲を縮減し、加盟団体が独自に実施する範囲を広める。
② 加盟団体が小規模で独自実施が困難な場合は、複数団体が合同で実施したり、県連盟が実施せざるを得ない場合は、実施時期、実施場所を増加するなどの工夫をして、受験者の便宜を図る。
③ 「1 級検定」についても、都道府県連盟が、実施会場や実施地域を増設するなど、受験者の便宜を図る。
④未組織の太極拳愛好者団体の県連盟加盟を促進するために、級検定制度を積極的に活用する。
⑤技能検定制度の目的である「愛好者の向上の目標となり、励みとなる」ことを普及現場であらためて定着させるように、各団体が級検定をさらに積極的に推進する。
⑥「5～2 級検定」を促進させるために、審査員資格の改定と実施回数の多様化を進めた。また、資料として「入門太極拳」と「初級太極拳」の套路イラストを各都道府県連盟に配布した。今後、都道府県と各市区町村で新たな愛好者、受験者を獲得していく。

３） 「本部研修センター特別講習会」；
本部研修センター特別講習会の実施は 2007 年度以来 9 年目となる。太極拳上級者、太極拳上級指導員の技能向上を図るために、2014 年度は「3 段特別講習会」を 3 回、「2 段特別講習会」を 2 回、「推手特別講習会」を 3 回実施した。「3 段・4 段セミナー」は、2014 年度は 5 回実施（本年 3 月が第 5 回目）した。
４） 「３段検定受験対策講習会」；
太極拳 2 段取得後 2 年目以上の人を対象とする「3 段検定受験対策講習会」は、2013 年度は全国 10 会場で実施した。2014 年度は全国 11 会場で実施した。
５） 長拳技能検定；
2001 年度から始まった長拳技能検定を、全国的にさらに広範囲で実施することにより、カンフー体操、長拳の一層の普及促進を図る。
長拳 1～２級技能検定は、2013 年度は 5 会場で実施した（大阪、東京、岩手、静岡、福岡）。
2014 年度も 5 会場で実施した（大阪、東京、岩手、静岡、福岡）。
― 長拳 2 級･1 級; 2016 年 1 月～3 月に、東京、大阪と他県の 4～5 会場で実施― 長拳 6 級･5 級･4 級･3 級; 都道府県、ブロックで通年実施
６） ジュニア愛好者の拡大とジュニア選手の発掘・育成・強化を重点施策とする；-6-

「2008 年北京オリンピック」以降の重点施策の一つとして 2009 年度には「新しい選手層の拡充とジュニア選手の育成」を掲げた。
過去 5 回の世界ジュニア選手権大会（第 1 回大会＝2006 年マレーシア、第 2 回大会＝2008
年インドネシア、第 3 回大会＝2010 年シンガポール、第 4 回大会＝2012 年マカオ、第 5 回大会＝2014 年トルコ）で、日本のジュニア選手は、比較的高い評価を受けて好成績を挙げてきた。しかしながら、2010 年第 3 回大会では、各国のジュニア選手層が拡充し、順調にレベルアップしてきていることが示された。2012 年 9 月の「第 4 回世界ジュニア武術選手権大会（マカオ）」では、国際武術連盟（IWUF）が 2012 年 3 月に新たに編纂した「国際競技第三套路 10種目」（①太極拳、②太極剣、③南拳、④南刀、⑤南棍、⑥長拳、⑦刀術、⑧剣術、⑨槍術、⑩棍術）が、年齢別Ａ組（16 歳～18 歳）に正式に採用された。日本代表の年齢別Ａ組選手（男子 2 名、女子 2 名）はいずれも第三套路で出場し、好成績を挙げた。
2013 年度は、8 月にフィリピン・マニラで「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」が開かれ、日本は、金 4,銀 2,銅 6 で、全参加国（アジア 24 カ国・地域）中、7 位のメダル成績を得た。この大会では、「国際競技第三套路 10 種目」のうち、①太極拳、③南拳、⑥長拳、の徒手 3 種目が、年齢別Ａ組（16 歳～18 歳）で実施された。一昨年の「第 4 回世界ジュニア」では、「国際第三套路」は編纂されてから大会エントリーまでに半年足らずの期間しかなかったが、この「第 7 回アジアジュニア」では、各国のＡ組選手は、第三套路に万全の準備をして臨み、その結果、日本はＡ組で金 3 個を上げることができた。
「第 5 回世界ジュニア」は本来 2014 年度に開催される予定だったが、2014 年 8 月の「第 2回ユースオリンピック」でデモンストレーションとして「武術トーナメント」が実施されることにより、「ユース大会武術トーナメント」出場への選抜を兼ねる形で、同年 3 月に前倒しで開催された。
「同トーナメント」は年齢別 A 組のみの出場枠だったため、A 組４選手と監督、コーチの計６人を派遣した。結果は、金１銅３で、４選手のうち３人がユース武術トーナメン
トへの出場権を獲得した。
「同トーナメント」では銀１のみの結果であったが、他２選手も４位、６位と好成績を挙げた。
① ブロック別ジュニア交流大会；2014 年度には、東北ジュニア交流大会（第 10 回）、北関東ジュニア交流大会（第 10 回）、南関東ジュニア交流大会（第 12 回）、東海・北陸ジュニア交流大会（第 8 回）、近畿ジュニア交流大会（第 13 回）、中国・四国ジュニア交流大会(第 8 回)、九州･沖縄ブロックジュニア交流大会(第 6 回)が開催された。
② ブロック別ジュニア強化合宿・講習会；ブロック別ジュニア強化合宿、講習会等を企画、実施して、各ブロックでのジュニア育成と強化を促進することが求められる。
③全国ジュニア強化合宿：「全国ジュニア強化合宿」は、2004 年度から 2006 年度まで、毎年 12 月に実施してきた。2007 年度には年 2 回、2008 年度と 2009 年度は年 3 回、2010 年度から 2013 年度は年 2 回だった。2014 年度は、唯一の国際大会となった「第２回ユースオリンピック武術トーナメント」が 8 月に開催されたため夏季合宿は行わず、冬季合宿のみで年 1 回の実施であった。
④「ジュニア普及委員会」の都道府県・ブロック・全国委員会の活動を推進する；
2009 年 6 月に「ジュニア普及委員会」の専門委員会規程が設けられ、2010 年 6 月には、この規程にもとづく都道府県・ブロック・全国委員会の各委員会の名簿が確認された。
同委員会は、従来の「長拳普及委員会」の事業に加えて「ジュニア太極拳」普及事業を推進することになり、2011 年 6 月 18 日に、「第 1 回ジュニア普及委員会全体会議」を開催し、ジュニア愛好者の拡大と選手の発掘・育成・強化をめざす決議がなされた。
その後、ジュニア太極拳の普及計画について具体化するための分科会として「第 1 回ジュニア太極拳協議会」が開かれ、第 2 回同協議会がもたれた。これらの会議では、ジュニ-7-

ア普及をさらに推進するために、太極拳と長拳の共通動作を組み込んだ「ジュニア普及用新套路」を編纂し、普及することについて協議された。
2012 年 5 月に日体協により、2019 年（平成 31 年）第 74 回国民体育大会（茨城県）から武術太極拳が国体公開競技に採用されることが決定された。この決定により、ジュニア普及委員会が検討をすすめてきた「ジュニア普及用新套路」の編纂計画は、国体公開競技の種目別套路を普及する事業、指導者養成講習研修会、ブロック別講習会等を実施することに発展的に転換することとなった。
なお、国体公開競技を準備する事業は、ジュニア普及委員会、選手強化委員会、太極拳指導員委員会、審判委員会が共同で「国体準備委員会」等を構成して推進してゆくことが、2014 年 6 月の第３回定時社員総会で正式に承認された。手始めに 2014 年度の事業として国体コーチ講習会、国体選手養成講習会を西日本は 10 月 13 日に、東日本は 11 月 30 日に実施した。
⑤ ジュニア選手管理システム；2008 年度～2009 年度に、全国ジュニア強化合宿に参加したジュニア選手の選手管理データベースと「選手管理台帳」を整備して、各選手の健康状態、訓練状態、技術の段階的訓練プログラムを作成した。2014 年度も引き続き、ジュニア選手の管理データを、定期的に更新して整備した。
⑥ ジュニアコーチ派遣；2014 年度も、東北・北海道ブロック、北関東ブロック、近畿ブロック、九州・沖縄ブロック等でのジュニア育成のための合宿および講習会へ、孔祥東特別招請コーチを派遣した。

４．武術太極拳の日本選手権大会及びその他の競技会の開催：
１） 「第 22 回ＪＯＣジュニアオリンピックカップ大会」を、4 月 19～20 日に、京都・京都府立体育館で開催した。
２） 「2014 年全日本武術太極拳競技会」を、4 月 29 日（火・祝）に、東京・江戸川区総合文化センターで開催した。
３） 「第 31 回全日本武術太極拳選手権大会」を、東京・東京体育館で、7 月 4～6 日に開催した。
４） 「第 27 回全国健康福祉祭・ねんりんピック栃木大会」ふれあいスポーツ交流種目・太極拳交流大会が、栃木県連盟の主管により、宇都宮市で 10 月 5 日（日）に開催された。
６） 全国各地で、各県、地方行政等が主催する県版ねんりんピック、スポレク、県民体育大会等において武術太極拳交流大会などが開催された。また、都道府県連盟や加盟団体が主催する交流大会、フェスティバル等の各種の行事が開催された。

５．武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考および派遣：
１）「第 2 回ユースオリンピック競技大会」（夏季）；2014 年 3 月に実施された「第 5 回世界ジュニア武術選手権大会」での成績（種目上位 6人まで）により出場権が与えられた選手 3 人と、監督・コーチ 2 人、を加えた計 5 人を日本代表団として、8 月 16～28 日に中国・南京市で開催された「第 2 回ユースオリンピック競技大会」での「南京 2014 ユース武術トーナメント」に派遣した。なお日本から指定審判員1 人も参加した。成績は 1 人が銀メダルを獲得し、他の 2 人は 5 位、6 位だった。
２）「第 17 回アジア競技大会」；
9 月 17 日～24 日に韓国・仁川市で開催された「第 17 回アジア競技大会」に、日本代表選手団と競技役員（監督・コーチ 3 人、選手 7 人、帯同審判員 1 人、計 11 人）を派遣した。
武術競技日程は 9 月 20 日～24 日の 5 日間だった。成績は、2 人が銅メダルを獲得、他の選手も上位にくいこんだ。

-8-３） 「第 1 回世界太極拳選手権大会」；
11 月に中国四川省・成都市で「第 1 回世界太極拳選手権大会」が開催されたが、実施要綱の未整備等により代表選考方法等が確定できず日本代表選手団の派遣は見送った。

６．武術太極拳に関する競技力向上の推進：
１） 代表候補選手の重点強化；―

西日本重点強化拠点会場の「大阪トレーニングセンター」および東日本重点強化拠点会場の「本部研修センター」で代表候補選手およびランキング選手の訓練活動を強化した。

―

春季、冬季の国内強化合宿、および夏季、冬季の海外強化合宿に加えて、「本部研修センター」と「大阪トレーニングセンター」において、必要に応じた形態で、代表候補選手の強化訓練を実施した。

―

2010 年度から実施している「選手ランキングと強化費助成制度」を 2014 年度も引き続き実施し、選手強化活動を助成した。

２）「国際第三套路」コーチ・選手研修会：
国際武術連盟（IWUF）が 3 年前に新たに編纂した「国際第三套路 10 種目」（①太極拳、②太極剣、③南拳、④南刀、⑤南棍、⑥長拳、⑦刀術、⑧剣術、⑨槍術、⑩棍術）が、一昨
年 8 月にフィリピン・マニラで開催された「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」で、年齢別Ａ組（16 歳～18 歳）で実施された。「国際第三套路」は、各種目でそれぞれ多数の難度動作を含む「規定難度套路」である。これらの套路に対する「国際第三套路コーチ・選手研修会」を、2013 年度は、東日本と西日本で実施した（いずれも徒手種目）。2014 年度は、
本部研修センターにて 6 月 7～8 日（短器械）、8 月 2～3 日（長器械、但し太極剣を含む）に実施した。
３） 次世代若手選手の強化とジュニア選手の発掘・育成事業：
加盟団体と選手強化委員会が連携して、次世代の若手選手、ジュニア選手の発掘、育成、強化のための事業展開、および東京と大阪の「研修センター」と「トレーニングセンター」を活用して、若手選手の強化活動の拡充をつづけた。また、「ジュニア選手ランキング制度」に基づいて、引き続き交通費助成等も実施した。
ジュニア普及委員会によるジュニア選手の発掘、育成活動を 2014 年度もひきつづき強化した。

７．武術太極拳に関する審判員および指導員の養成並びに資格認定：
１） 新国際競技ルールによる審判技術の向上を図る；
新国際競技ルール（2005 年版）による「自選難度競技」および「規定難度競技」に対する審判員の採点技術の向上を図る。新国際競技ルールによる審判員の採点業務を効率化するための電算機処理システムを 2012 年 4 月から実用化している。この新システムに対応する審判員の研修を 4 月の「全日本競技会」および 7 月の「全日本選手権大会」の直前に実施した。
２） 「第 8 期ブロック講師」の選任；
2010 年 10 月の第 72 回理事会で承認された改定規定に基づいて、昨年度と同様に 6 月に開催された日本連盟理事会・定時社員総会において「2014 年度第 8 期ブロック講師」を選任した。
３） 「ブロック講師研修会」；-9-2014 年度第 8 期ブロック講師等を対象として、「2014 年度ブロック講師研修会」を、7月 12～14 日に本部研修センターで開催した。
４） 「2014 年度第 6 期本部研修会」；
2009 年度に、ブロックにおける技術的中核指導者の育成を目的とする新事業「2009 年度第 1 期本部研修会」を実施し、各ブロックから合計 28 人の参加者を指名した。2010 年度には、20 人を追加指名して「第 2 期本部研修会」を実施。2011 年度は 4 人を追加指名して「第3 期本部研修会」を実施、2012 年度は 5 人を追加指名して「第 4 期本部研修会」を実施した。
2013 年度は、6 月に「2013 年度第 5 期本部研修会（1）」を、4 人を追加指名して 10 月に「2013 年度第 5 期本部研修会（2）」を実施し、さらに 2014 年 3 月に「2013 年度第 5 期本部研修会（3）」を本部研修センターで実施した。
2014 年度は「2014 年度第６期本部研修会」として 8 名の本部研修生の追加指名を行なった。
５） 公認長拳指導員養成講習・認定試験；
長拳の指導者の養成、資質向上をすすめるために長拳公認普及指導員および公認Ｂ･Ｃ級指導員養成講習会・認定試験を実施している。長拳公認普及指導員認定試験は 2014 年度後期(10 月～3 月)に都道府県、およびブロックで実施した。公認Ｂ･Ｃ級指導員認定試験
は 8 月に大阪で実施した。
６） 公認太極拳指導員養成講習会・認定試験；「Ａ級指導員認定」＝1 会場（東京）、「Ｂ級指導員認定」＝3 会場（福岡、東京、大阪）、「Ｃ級指導員認定」＝７会場（埼玉、東京、名古屋、福岡、仙台、大阪、岡山）で実施した。
各都道府県連盟は「公認普及指導員認定試験」を実施する。

８．武術太極拳に関する用具等の検定及び公認：
１） 競技用シューズ；長年にわたり国内スポーツメーカーと提携して開発してきた競技用シューズの改良、開発をすすめた。
２） 競技用ウエア；長年にわたり国内スポーツメーカーと提携して開発してきた競技用ウエアの改良、開発をすすめた。
３） 競技用器械；長年にわたり国内および中国の武術器械メーカーと提携して開発してきた競技用器械の改良、開発をすすめた。

９．武術太極拳に関する研究調査：
１） 太極拳による社会貢献＝高齢者介護予防体操；「太極拳のまち」宣言をした福島県喜多方市が、市の福祉事業の一環として、太極拳による高齢者のための介護予防体操を考案し、2005 年 10 月から市内で実施して、予防効果の検証データを作成する作業を行なってきた。
2007 年 9 月に、喜多方市は「介護予防のための太極拳 ゆったり体操」のテキストとＤＶＤの頒布を開始し、また同年 11 月には同市において、「第 1 回太極拳ゆったり体操サポーター（普及員）講習会」が開催された。2008 年から毎年「太極拳ゆったり体操サポーター講習会」が開催されて、この体操の普及活動がすすめられている。
日本連盟は、この活動を発展させるために喜多方市と提携して、「体操」の講習会を含む「太極拳介護予防セミナー」等を企画してゆくことを進めた。
また、他の都道府県行政や大学等の研究機関で、「介護予防」等をテーマとする研究活動が推進されることにたいして、支援と共同作業を行った。
２） 太極拳による健康保健効果の研究開発；- 10 -

大学病院、大学研究機関、医療機関等と提携して、太極拳の健康保健効果に関する実証的な研究開発を推進する「医科学委員会」の立ち上げを推進した。

１０．機関誌その他の刊行物の刊行：
１） 機関誌『武術太極拳』のさらなる拡充と定期購読者の増加を図った。
２） 日本連盟ホームページの掲載内容を拡充する。具体的には、ブロックおよび各都道府県連盟の事業計画等を掲載するページなどを検討した。
３） 刊行物については、下記の事業を実施する。
① 教材ＤＶＤ；『24 式太極拳』および『32 式太極剣』の好評を受けて、新たに画質を高めた映像に再録をし、中国語音声など採り入れた新版を 2014 年 4 月から頒布した。ＤＶＤ教材『42 式太極拳』および『42 式太極剣』は、画質等を再精査した上で、再収録するかどうかを検討した。
② 教材テキスト；
国体公開競技用の教本『初級長拳』を新たに発行した。つづいて『長拳 B』を刊行する予定。また、『入門･初級太極拳』の刊行も目指す。

１１．日本武術太極拳界を代表し、武術太極拳に関する国際競技団体に加盟し、国際交流を推進する：
国際の各大会の実績については、第５項を参照。
１）アジア武術連盟（WFA）諸会議を開催：
9 月～10 月に韓国・仁川市で開催された「第 17 回アジア競技大会」の期間中、日本連盟
は、アジア武術連盟（WFA）の本部事務局として、同地においてアジア武術連盟総会、執行委員会、技術委員会等の諸会議を開催した。この執行委員会および総会において正式に本部事務局をマカオ武術協会に移転することとなった。
1990 年以来 24 年間、アジア武術連盟（WFA）の本部事務局を日本連盟内に置き、WFA の諸活動と組織強化を管理、運営してきたことは、アジア連盟諸国に大きな貢献をしてきたと自負する。なお、2015 年 7 月にマカオにおいてアジア連盟事務局の移転調印式が執り行われる予定。
２） 国際武術連盟；
2020 年東京夏季オリンピック大会を含め、以降のオリンピック大会で正式種目に採用されるよう、国際武術連盟（IWUF）とも連携をとりながら推し進めていく。

１２．その他の事業：
１） 総会、中央技能検定委員会全体会議、都道府県連盟代表者会議等；
第 3 回定時社員総会を 6 月 21 日(土)に、第 50 回定例総会を 2015 年 1 月 17 日(土)に、いずれも東京で開催した。6 月総会(第 3 回定時社員総会)では、第 20 回中央技能検定委員会全体会議等を併せて開催した。1 月総会（第 50 回定例総会)では、第 26 回都道府県連盟代表者会議を併せて開催し、ブロック会議 (分科会・全体会議)を開催した。
２） 太極拳指導員委員会講師会議の実施；
2014 年度の第 1 回講師会議を 4 月 21 日（月）に京都市内で、第 2 回講師会議を 9 月 7 日に名古屋市内で実施し、公認指導員資格認定事業･技能検定事業に係わるカリキュラム等を協議し、決定した。
３） 助成事業・補助委託事業等の申請と実施；（1） スポーツ振興くじ助成事業・基金助成事業、および選手強化 NF 事業(ＪＯＣ経由国庫補助委託- 11 -

事業)の実施等；① 全国大会開催、選手強化活動などに対し、スポーツ振興 (独立行政法人日本スポーツ振興センター)くじ助成・基金助成を受け、助成事業として実施した。
②公益財団法人日本オリンピック委員会(ＪＯＣ)経由国庫補助事業として助成を受け、国際競技大会への選手団派遣、海外合宿はじめ競技力向上委託事業を実施した。
（2） 企業協賛等、「太極パートナーズ」の新設；
武術太極拳の普及と発展を目指し、特に選手層の拡大、強化を促進するために、企業等の協賛・協力を呼びかけて財政面に寄与する努力をしてゆく。2013 年度は、１企業単独ではなくグループとして協賛できる形の「太極パートナーズ」を新設した。協賛金の対価として、全国大会での看板・プログラムへの社名・ロゴの掲出、サンプル品の無料配布、機関誌への広告掲載等を行う。基本的には１年契約（年度）で、2013 年度は７月の全日本選手権から実質的に協賛を得ており、2014 年４月の競技会までの契約だった。
ただし、競技会が中止となったため代替として機関誌での広告１回増を行った。2014 年
度の太極パートナーズは、アシックス、明星食品、日清シスコ、島村運輸倉庫の 4 社であった。
４） 本部研修センターの利用計画について；
本部研修センターの増設（1 階）以来、日本連盟事業、強化訓練、一般教室および南関東ブロック事業への貸与等で効率的かつ効果のある運用を推し進めてきた。
2014 年度は、日本連盟本部研修センターでの事業として「特別講習会（３段特別、２段特別、推手特別）」「３段・４段セミナー」「４段位中央研修会」「４段位昇段審査会」および
Ａ・Ｂ・Ｃ級指導員資格認定（東京）事業等を実施した。
５） 「新会員管理システム」都道府県連盟版の開発状況；
日本連盟で稼働している「会員管理システム」が 2013 年 10 月でテスト期間（１年間）を終え、本格稼働に入っている。同時に都道府県連盟版の開発を進め、2014 年度当初から複数の都道府県連盟にテストをお願いし、不備・要望などを収集した。昨年 7 月に、クラウドサーバー会社（セールスフォース）との契約条件が変更となり、当初の都道府県連盟版の使用条件に不適合な問題が起きたため、開発および管理を担当しているセイコータイムシス
テム株式会社からサーバー会社の移行提案を受けた。これに対し、現行の会員管理システムと同仕様で、なおかつ当初の使用条件を守るという前提で、セイコータイムシステム社の全負担による移行計画を受諾した。新規のサーバーでの稼働は 2015 年 4 月から開始した。都
道府県連盟版会員管理システムの動作確認をした上で、本年度下半期開始を目指して、改めて告知する。

以上- 12 -