❖第 1３話❖

学外専門家と自校史

自校史編纂は、原則として学内教職員を中心に選任された委員や事務職員によって編纂組織が構成される。
東洋大学は、『東洋大学百年史』編纂の最中、やむを得ず組織変更を余儀なくされる事態に陥った。大学は、編纂事業を継続するために常設機関の「井上円了記念学術情報センター」に組織と事業をそっくり移管した。その際に「編集会議」を新設している。『東洋大学百年史 通史編Ⅱ』の編集後記には、「委員には学外から『東京大学百年史』を編集された寺﨑昌男、中野実の両氏･･･をお願いした。」と記している。たぶん、「学外専門家」という表現の仕方は、ここが最初ではないだろうか。続けて、「大部にわたる本学の年史を日本の高等教育制度史のなかで理解できるようにするため、各編の冒頭に概説を設けることとし、編集会議の委員でこの分野の専門家である寺﨑昌男氏（第一編）、中野実氏（第二編・第三編）に執筆を担当していただき、本文の校閲もお願いした。」と
外部専門家の担当業務を示している。
拓殖大学では、外部専門家を導入するとともに、初動段階において作業能率と効果を期して委託方式を組み入れた協働作業（ジョイント・タスク）を実行した。拓殖大学百年史編纂室編集委員は、全員学外者であった。主幹及び編纂室事務局には、卒業生が就いて、また学内理事及び事務局役職者を構成員とする「資料集編集委員会」が資料の過不足及び資料編への掲載許可の任に当たった。委員長は、理事長が、或いは理事長委任の常務理事がその任に当たって、規律を保った。
筆者は、原稿作成にあたり、何から何まで学内要員に頼るのも一方法であるが、「複数の外部専門家を専従で参画させること」を提案したい。
『大学史をつくる』（１９９９年６月３０日、東信堂）には、編纂の留意点として教員・職員の協働作業が望ましいということが示されている 。
学内文書に関しては、実際に起案・保管など文書管理業務に携わる機会の多い事務職員の方がその能力に長けている。教員のもつ資料の分析・解読という面での能力、学術的要素を盛り込む能力は、事務職員にはないものである。
したがって、学内外者の協働は、自校史編纂に重要な位置を占めることになる。
問題は、双方とも大学内部者であるところにある。すなわち、いわゆる手前味噌に陥りやすくなる、ともすれば視野が狭くなる可能性を秘めているといえないだろうか。内部の担当者の制作では、現経営者の意向や忖度が反映されやすい面を否定できないからである。そうした自校史は、後世に至って批判される対象になり易い。そこに、現体制に利害を共有していない（利害を感じない）第三者的な存在が果たす役割があると考えている。そこで、筆者は、「醒めた目」としての第三者的立場の専門家「外部専門家の導入」を提案したいのである。
「外部専門家」の導入メリットは、学内において中立的位置にあり、ものの見方に客観性が増し、偏りのない自校史編纂に寄与することができるというところにある。
ここでいう「外部専門家」とは、いわゆる歴史家や歴史研究者という意味ではない。ここで言うのは、他校史をはじめ幾多の年史編纂の経験者を意味している。
前に「複数の外部専門家」と述べたが、これは、2 名以上外部者がいることによって、中立性、客観性の精度が増すことを示している。
外部専門家は、資料に関してだけ必要というわけではない。
書き下ろし原稿についていえば、「草稿」がそのまま確定原稿になるわけではない。それは、第一次原稿というもので、必ず第二次、第三次原稿へとレベルアップしていくことを想定したものを指している。しかし、この草稿（第一次原稿）は、推敲過程で内部の経営陣や教学陣からどのような赤字が入ろうとも、執筆者に変更がない限り、基調はそう変わらない。歴史の記述で、最初の稿が果たす意味は大きい。ここでも、執筆された原稿に対する読み方や見方は、当然中立性が高くなるといえる。学内者であれば、当然のことと信じて疑わない事象、事柄でも第三者たる外部者には、意味不明な表現であったり、思い入れいっぱいの表現であったりといったところに対して疑問を呈することが可能である。
ここから考えて自校史編纂には、二つの特徴があることがみえるのではないだろうか。
その一は、資料収集・分別・整理であれ通史編の記述であれ、技術的な側面が多くあるというところである。
その二は、資料を検分することにより、その大学の研究実績や教育による社会的な貢献度を、他大学と比較して客観的に評価しやすいことである。
大学内部の当事者には、比較という作業がもっとも難しい。当事者は、主観的立場にあるので「客観的」ものの見方において弱みが出やすい。つまり、なかなか自らが関わってきた事象に対し疑義を提起するという作業には、腰が重くなるというものだ。
外部専門家としては、①大学教員経験者 ②大学史編纂経験者 ③出版印刷経験者 等がその資格者として考えられる。
⓵の大学教員の場合は、歴史学か教育学に携わったことがひとつの要素といえる。②は、まさに経験値が生かせる。③は、年史・史誌の編集経験者としたかったが、さまざまな単行本編集経験は、多分に効果を発揮すると考えられる。
印刷業経験者は、見積りに精通していることも格好の条件になる。
印刷見積りについて少し述べておこう。見積りは、一律一様ではないということである。だから、印刷製本仕様書を示して、同一条件での見積積算を依頼したとする。しかし、計算の基礎になる組版、製版、印刷及び用紙といった項目の基礎的単価がそれぞれ少しずつ違うことが当たり前であり、製本業務は外注である。見積り額を総額のみ表示してある場合は、正味の金額ではなく駆け引きとしての「値引き」が行われていることもある。この「値引き」は、発注側が期待するものでないことが普通である。また、この「値引き」は、増頁になった際の価格交渉のときに災いの元となるので、注意したい。こういうことをできるだけ回避する方法としては、項目ごとに単価を表示した見積明細（計算書）を見積書に添付するよう要求しておくことである。増頁であれば、計算は簡単である。増部数のときも計算方法や金額の整合性を取り易く会計担当者への説明も明快になるであろう。
出版印刷業者は、この「見積価格内訳書」を見積書に添付することに抵抗を感じる向きがあるだろう。この書面からは、原価を示していないことが明らかであるが、見積りの基礎額が明示されるので、提出を嫌うのだと思う。見積りは、必ずしもすべてが自社原価に基づくものではなく、協力会社の原価に従った項目があることが説明を発注者から求められた際に困惑することがあるからであろう。
次に「仕様書」「組体裁の指定書」「見積価格内訳書」のサンプルを掲げる。
『○○○○○』仕様書
年 月 日○○○編纂室
１２３４６７８９書
名編集
発
行
製作部数
判型
印
刷製本
字詰行数

10 柱
11 丁付

12 頁数

○○○○○
○○○○○○
○○○○○
☆☆☆部
Ａ５判
オフセット印刷
上製本（糸かがり、丸背）、ケース入り（カマボコ付き）
縦書き 通し組
記述文
９ポ５０字×１８行・行間８ポ全角あき
引用文
９ポ４８字×１８行・行間８ポ全角あき、天２字下がり罫組み
８ポミン
図・表ネーム ８ポゴシック（ミン併用）
写真ネーム
８ポゴシック（ミン併用）
各頁天小口側に入る。
８ポミン
小口側全角あき各頁地小口側に入る。目次・本文別丁とする。
８ポセンチュリーオールド２分
小口側全角あき□□□頁（±５％を許容とする。）
内訳 雲龍和紙
印刷なし
（頁）
本とびら
片面印刷
（墨１色頁）
口 絵
両面印刷
（４色頁）
序文～奥付
両面印刷
（墨１色頁）※見返し含まず。

13 納期

年３月末日［以下、割愛］

組体裁指定の例

以上のことから、自校史編纂には、「外部専門家」の参画が望ましいということが十分に理解いただけることと思う。