2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

567《特別講座》

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察
─老年期領域─
久野

真矢＊

はじめに
専門職には研究を実施して知識体系を構築する責務がある．2007 年，本誌（当時は機関誌『作業療法』）
への論文投稿を促すことを目的として，1996〜2005
年掲載論文の分析が報告された1，2）．前回の報告以降，論文投稿が増加し様々な知見が蓄積され，10 年の歳月が経過した．この間に，介護保険制度・介護保険法の改正 3）や地域包括ケアシステムの推進 4）など状況は変図 1 研究スタイルの内訳（n＝106）

化し，老年期作業療法領域も医療分野から地域・予防の分野へと拡がりを見せ，研究の焦点も変化していると推測される．また，エビデンスに基づいた作業療法（evidence‑based occupational therapy：以下，
EBOT）が求められるようになって久しい．
このような背景から，本稿は 2006〜2015 年の 10 年間に掲載された老年期領域の論文を分析し，エビデンスや研究動向をまとめることにした．なお，分析対象
論文は 106 編（総説 2 編，研究論文 78 編，実践報告

図 2 研究デザインの内訳（n＝106）

20 編，短報 6 編）である．エビデンスレベルの判定
基準には，作業療法疾患別ガイドラインで作成された基準に準じたものが使用された5）．

10 年間の変遷（8. 5％）であった（図 1）．研究デザインは，記述的・観察研究が 75 編（70. 8％）と多く，実験的研究は 27．
編（25. 5％）であった（図 2）

1．研究スタイル

2）量的研究の下位分類とエビデンスレベル1）研究スタイル・研究デザインの割合

量的研究（ミクストメソッド含む）に該当した論文

研究スタイルは，量的研究が 73 編（68. 9％）と多く，，質的研究は 9 編
ミクストメソッドは 7 編（6. 6％）

80 編の研究デザイン下位分類の内訳は，観察研究である横断研究が 45 編（56. 3％）と最も多く，次に実験的研究である前後比較研究が 13 編（16. 3％）と続A review of articles from “Japanese Occupational Therapy
Research” from 2006 to 2015 : Gerontology＊

九州医療スポーツ専門学校（日本作業療法士協会学術誌『作業療法』副編集長）
Shinya Hisano, OTR, PhD : Kyushu Medical Sports Vocational School（Vice chief editor of “JOTR”, Japanese Association of Occupational Therapists）

0289‑4920/17/¥500/論文/JCOPY

いた．ランダム化比較試験（以下，RCT）は 3 編（3. 8，クロスオーバー試験は 2 編（2. 5％），シングル％）
ケースデザインは 3 編（3. 8％）と少なかった．
エビデンスレベルが判定された論文は 49 編で，そのうち作業療法介入に関する論文は 44 編（介入研究568

作業療法・36 巻 6 号・2017 年 12 月

た介入研究は，認知リハビリテーション（以下，認知（編）

リハ）の効果を検証した研究と，集団プログラムや特定の作業の効果を検証した研究に大きく分類された．
レベル 1b に 3 編，2a に 8 編が該当した．能登ら6）は，地域在住要介護高齢者に対する MTDLP を用いた作
業療法による健康関連 QOL の向上を報告した．川又ら7）は，虚弱高齢者に対する人間作業モデル（以下，MOHO）を使用した予防的・健康増進プログラムに
図 3 エビデンスレベルの内訳（n＝49）

よる社会的役割向上を報告した．運動プログラムの効果として，横井ら8）は，地域在住高齢者に対する棒体
操の転倒予防効果，今井ら9）は，地域開催型ラジオ体
操による下肢筋力，動的バランスの改善をそれぞれ報告した．また，認知リハに関する効果として，駒井ら10）は，軽度アルツハイマー型認知症者に対する注意
機能訓練による注意機能，QOL の改善，高原ら11）は，通所リハビリテーション利用の在宅要介護高齢者に対する遂行機能トレーニングによる認知機能，IADL の改善，浅野ら12）は，中重度の認知症高齢者に対する視覚

図 4 研究対象の疾患・状態の内訳（n＝106）

認知運動課題による注意機能改善をそれぞれ報告した．

2）臨床実践報告
症例報告，ケースシリーズでは，認知症に対する作業療法実践，在宅や高齢者施設などでの作業に焦点を27 編，症例報告・ケースシリーズ 17 編）であった．

あてた介入が報告された．認知症を対象とした臨床実レベル 1 b は 3 編（6. 1％）と少なく，4 の 16 編（32. 7

践は，認知リハ，ADL・IADL，BPSD，クライエン．
％）と 5 の 17 編（34. 7％）が多くを占めた（図 3）

ト中心の訪問作業療法，プール活動レベルなどに焦点

エビデンスレベルが判定された論文 49 編の分析結をあてた報告がなされた．上村 13）による記憶障害のあ果を表 1 に示す．

る独居高齢者に対する服薬支援機器の適用効果など，
日常の臨床実践に参考となる実践報告が多くなされた．

2．研究対象作業に焦点をあてた臨床実践では．工藤ら14）による研究対象の疾患・状態は，地域高齢者が 36 編（34. 0

外来作業療法における意味のある作業への支援と効果，施 設 高 齢 者 が 29 編％），認 知 症 が 32 編（30. 2％）

や，MOHO，COPM と AMPS を用いた訪問作業療（27. 4％）の 3 分類で 90％以上を占めた（図 4）．また，法などが報告された．また，今西 15）は，クライエント，高
研 究 対 象 施 設 は，地 域・在 宅 が 39 編（36. 8％）

が作業療法士に示す祖父母性の発現は QOL と関連が齢者施設（介護老人保健施設，通所型施設など）があることを報告し，意味のある作業への携わりを支援

35 編（33. 0％）の 2 分類でほぼ 70％を占めた．

する介入やクライエントとの関係性など，維持期における臨床実践に参考となる実践報告が多くなされた．

3．焦点化されたテーマと研究成果

3）分析的観察研究（定量的研究）

1）介入効果の検証

作業療法介入の可能性や作業療法介入への示唆を示

介入研究は，主に地域在住高齢者，認知症を対象とす多くの分析的観察研究が行われた．縦断研究として，して行われた．地域在住高齢者が対象の介入研究は，地域在住中高年者の作業参加と生きがい・QOL の関連，

生活行為向上マネジメント（以下，MTDLP）を使用

認知症発症関連因子などの追跡調査が行われ，レベルした作業療法をはじめ介護予防，認知症予防プログラ

2a・2b に 5 編の論文が該当した．今井ら16），今井 17）は，

ムの効果を検証した研究と，運動プログラムの効果を

地域在住中高年者の追跡調査から，作業参加が生きが検証した研究に大きく分類された．認知症を対象とし

いに影響することや，意味ある作業の参加状況の改善

記述的・観察研究（コホート研究）

量的研究

26(1)：
55‑65，
2007

26(4)：
量的研究 実験的・介入研究
364‑373，（非ランダム化比2007較試験）26(5)：
量的研究 実験的・介入研究
467‑475，（前後比較研究）2007

27(1)：
17‑26，
2008

27(1)：
83‑88，
2008

27(3)：
その他
275‑282，2008

27(3)：
量的研究 実験的・介入研究
283‑289，（前後比較研究）2008

27(6)：
その他
672‑678，
2008

28(1)：
68‑79，
2009

竹田徳則・
他

久野真矢・
他

土屋景子・
他

久野真矢・
他

杉本幸子・
他

竹田里江・
他

中村佳奈

澤田辰徳・
他

竹田里江・
他

記述的・観察研究（症例報告）

記述的・観察研究（症例報告）

記述的・観察研究（ケースシリーズ）

記述的・観察研究（ケースシリーズ）

5

5

4

5

5

4

4

2a

2b

4

5

4

エビデン
スレベル
アウトカム

音楽活動の方がレクよりも身体活動を引き出すことが判明した．今回，考案した「ATD‑W 介入型」
は臨床場面，倫理面から有用な研究デザインと考えられた

クライエントは役割を再獲得し，残された人生に詩吟を教えるという作業を位置づけていった．後期高齢者の役割再獲得に向けたプログラムの重要性が示
唆された

腰かける畳空間と洋式家具空間を施設共用空間に設
定し，ビデオ撮影を行い，使用者数，行動種類・時間，交流を設定環境別，認知水準別に比較した使用者数は畳空間で多く，両者の環境設定で様々な行動が営まれた．また，重度認知症高齢者は動線上の座る場を多く使用する，主観的健康感「よ（オッズ比：2. 27）
健康寿命保持群 2,110 名と 5 年後，認知症で要介護 趣味「あり」，う つ「な し」，IADL「自 立」状態となった 230 名を対象とした．基本属性，健 い」（2. 00）（1. 91）
康行動・生活習慣指標，心理的指標，TMIG を変 （2. 56）など心理的指標や TMIG のオッズ比が健康数として，ロジスティック回帰分析を行った
行動・生活習慣指標よりも大きかった

重度 ATD，幻覚・妄想状態と診断された女性 1 名を対象とした．従来の介入（レク）を行う従来介入
期，レクに加え音楽活動を行う交代操作介入期による「ATD‑W 介入型」で介入効果を比較した

詩吟の先生というかつての役割を再獲得することを目的として，3 ヵ月間，クライエントと作業療法士
は詩吟を教える・習うという関係を取りながら，目標を明確化していった

通所リハビリテーションを利用する高齢者 12 名に 仕切りを設置した環境設定が主観的に好まれ，プラ
食堂内仕切りの使用感のアンケート調査を行い，仕 イバシー確保や落ち着き，会話のしやすさなどの項
切りの有無で比較した目が有意に高い得点を示した

対象と方法

啓発活動や検診は予防的関わりとして有効であり，問題が見つかった者に対する地域の在宅ケア専門職と連携しながら作業療法を行うことは機能的改善や閉じこもり防止に寄与する可能性が高い

対象の FIM，MMSE に変化は認めなかったが，有能感や満足感を得て作業への意欲が増し，GDS 開
始時 15. 4±6. 1 から 7. 0±2. 4 へと全員に変化を認めた

テーブル周囲に仕切りを設置した食堂の環境設定は，重度認知症には有意差を認めず，軽・中等度認知症の情動や交流が有意に改善した

老人会活動に組み込む形で，月に 2 回，運動訓練と MMSE に有意差は認められなかったが，FAB は有認 知 症 予 防 を 兼 ね た 体 操 を 実 施 し た．11 名 の 意に得点が向上した．また，主観的健康感の向上傾MMSE，FAB，主観的健康感の開始時と最終時の 向を認めた比較を行った

一般市民および専門職に認知症の講演を行うと同時に検診を呼びかけ，予防や適切な対応に対する意識を喚起した．検診で問題が見つかった者に対して地域の在宅ケア専門職と連携しながら作業療法でフォローした

1 年目は地域特性に着目し交通安全キーホルダーを製作し地元警察署へ贈呈した．2 年目はうつ傾向を示した 5 名を対象として，交通安全キーホルダー製
作と配布活動，コースターなどの製作とバザーへ出店した

認知症高齢者 4 名を対象として，AARS，DMAS
17，交流出現率を指標として，シングルケースデ
ザイン（ABAʼBʼ 型デザイン）で検証した

AD の初期段階で，患者の呈する問題に対する
領域特異的訓練の効果はあるのか本人も問題視した「漢字の読みの障害」に対して領域特異的訓練を実施した．また，訓練結果を前向きに潜在能力を評価する関わりを行った

漢字の読み能力向上に加え，認知・記憶・情動機能，
日常生活行動など様々な改善を認めた．また，結果を具体的に評価し症例自身が変化を実感する関わり
は，情動面の改善や能動的行動の喚起に繋がる可能性が高い

介護老人福祉施設に入所中の重篤な身体障害を 自伝作りにおいて対象者は主に過去を自由に語り， 自伝作りの介入前後で，自己評価式抑うつ尺度のス
呈する高齢者に対して，協業による「自伝を作 「自伝を作る」という作業は対象者に確認を取りな コアは低下し，改訂版 PGC モラールスケールのスる」作業はどのような効果があるのかがら作業療法士が行ったコアは上昇した．また，職員の対象者に対する認識やケアのあり方が変化した

注意機能を高める活動を取り入れた健康体操教
室は，認知機能や主観的健康感に影響を及ぼすのか認知症に対する啓発活動，検診，外来作業療法
は認知症の予防や援助に対してどのような効果があるのか

介護老人保健施設入所者主体の作業活動を手段とした一連の地域参加活動はどのような効果を示すのか

施設食堂の環境設定におけるテーブル周囲の仕切りの有無は，認知症高齢者の情動や交流に影響を及ぼすのか

認知症高齢者の主観的 QOL は作業前，作業中，介護老人保健施設認知症病棟入所 26 名を対象とした．全作業とも作業中は作業前，作業後より，作業後は作業後で差異があるのか
5 種類の作業を用いて作業前，作業中，作業後の主 作業前より有意に主観的 QOL が高かった．また，
観的 QOL 評価を比較検討した
作業中と作業後の主観的 QOL に正の相関が認められた（rs＝0. 660〜0. 751）

施設共用空間に設定した腰かける畳空間と洋式家具空間では，使用者数や行動，交流に差異があるのか．また，認知水準と関連があるのか

心理・社会的因子や健康行動・生活習慣因子，
生活機能因子と認知症発症には関連があるのか

重度 ATD 高齢者に対するレクリエーション（レク）と音楽活動では，身体活動や表情の変化に差異があるのか．また，ベースライン期を設定しないオリジナルデザイン「ATD‑W 介入型」
は有用か

身体的な機能維持にこだわっていたパーキンソン病を持つ高齢者に，役割の再獲得を目的とした介入を実施することでどのような経過をた
どったのか

通所型施設を利用する高齢者は，テーブル周囲の仕切りの有無に対して，実際に使用した後ではどのような主観的評価を示すのか

リサーチ・クエスチョン

ATD：アルツハイマー型認知症，TMIG：老研式活動能力指標，AARS：Apparent Aﬀect Rating Scale，DMAS 17：17 item Dementia Mood Assessment Scale，MMSE：Mini‑Mental State Examination，GDS：
Geriatric Depression Scale，FAB：Frontal Assessment Battery，AD：アルツハイマー病

その他

その他

実験的・介入研究（シングルケースデザイン）

実験的・介入研究（シングルケース
デザイン）

量的研究

26(1)：
32‑43，
2007

和田佐和子
・他

量的研究

記述的・観察研究（症例報告）

実験的・介入研究（前後比較研究）

研究デザイン25(6)：
その他
523‑529，
2006

量的研究

研究
スタイル

小川真寛・
他

巻
（号）
：
頁‑頁，年

25(1)：
77‑82，
2006

者

久野真矢・
他

著

表 1 老年期領域のエビデンス（n＝49）

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察569

29(4)：
量的研究 実験的・介入研究
479‑487，（クロスオーバー
2010
試験）29(4)：
量的研究 実験的・介入研究
488‑498，（非ランダム化比2010較試験）29(5)：
その他
597‑605，2010

30(1)：
20‑28，
2011

30(1)：
42‑51，
2011

量的研究 実験的・介入研究30(2)：（非ランダム化比
147‑157，較試験）2011

量的研究 記述的・観察研究
30(2)：
158‑166，（コホート研究）201130(2)：
量的研究 実験的・介入研究
201‑212，（非ランダム化比
2011
較試験）

駒井由起子
・他

長谷川龍一
・他

爲近岳夫・
他

直樹・

磯
他

今井忠則・
他

高原世津子
・他

能村友紀・
他

前原果奈・
他

記述的・観察研究（コホート研究）

実験的・介入研究（前後比較研究）

記述的・観察研究（症 例 報 告，質 的
研究）

2a

2b

2a

2a

4

5

2a

2a

5

2a

4

5

エビデン
スレベル
対象と方法

憩いのサロンの実施前後でボランティア 40 名，参加者 33 名を対象として心理的機能，社会的機能，認知機能を比較した

参加者はおしゃべり相手，何かに一緒に取り組む相手，ボランティアはおしゃべり相手，人の役に立っているなどの増加が認められた老年期のクライエントにとって祖父母性の発現はQOL 向上の支援の一つの重要な要因と考えられた

アウトカム

認知症疾患治療病棟入院に対して病棟スタッフによる 21 回の食事評価を行い，9 例を対象として治療介入を行った自力摂取者 7 例は治療介入によりむせが解消した．
経鼻栄養者 1 例は嚥下と呼吸の協調性障害のために経口摂取が困難であった．アプローチの個別性や経鼻栄養者は，早期離床や無経口期間の摂食機能の維持が重要であることが示唆された

地域中高年者を 6 ヵ月間の追跡調査を実施し，398 意味ある作業の参加状況の改善は，健康関連 QOL
名を分析対象として，SOPI，SF‑36v2 の重回帰分 （特に精神的側面）に肯定的な影響があった
析を行った

認知症者 20 名を，全工程を行う作業完逐群と工程 集団活動が精神・心理機能の維持・改善に影響するを分担する作業分割群に分け，認知機能，抑うつ， ことが示唆された．作業工程による違いに差はな
自己効力感，QOL を比較した
かった

熟練介助者 1 名（経験 18 年，女性介護福祉士）の 食べる動作の中断と表情の発現は，聴覚刺激による認知症高齢者の介助場面をビデオカメラで記録し， ものが主な要因であったが，食事行動は熟練者の関
マイクロ分析の手法を用いて食事行動を分析した
わりによって継続していた．表情発現の検討から認知症高齢者が食事時間中も不安な状態にあると推察されたが，熟練者の関わりにより安心を得ていた

認知低下群はコントロール群に比べ，ビデオ視聴回
数が多く所要時間が長かった．機器誤操作数は有意差は認められなかったが，誤操作の内容は異なった．
また，FAB 得点により機器の誤操作数や自発的ビ
デオ視聴困難数，一部課題の達成度に質的な違いが見られた

2 年間追跡可能であった在宅要介護高齢者 33 名を 床着座能力が転倒恐怖感に影響する要因であること
対象として，TUG，床起立能力，床着座能力と転 が示された
倒恐怖感の関係を検討した

作成した課題遂行を促すデモンストレーショ 65 歳以上の女性 23 名（認知低下群 9 名，コントロー
ン・ビデオ（デモビデオ）は，認知低下群とコ ル群 14 名）にデモビデオ誘導支援装置を用いて，7ントロール群で課題達成や機器の活用判断と操 種類の課題達成，機器の活用判断と操作に関して測作に差異があるか．また，認知低下群に FAB， 定し，2 群比較を行った
MMSE で差異があるか

要介護高齢者の転倒恐怖感に影響を及ぼす床上動作能力の要因は何か，遂 行 機 能（FAB，
高齢者に対する遂行機能トレーニングは認知機 遂行機能トレーニングの効果を，介入群 15 名，対 介 入 群 の 認 知 機 能（MMSE）
能，ADL 能力を改善するのか．また，改善の 照群 15 名を対象として，認知機能，抑うつ，身体 TMT，Stroop Test‑B 誤 答 数），IADL（TMIG）
背景にある要因は何か
機能，ADL 能力などの比較を行ったに改善を認めた．改善の要因として，全般的知能とともに活動能力が改善する因子，遂行機能が要素ごとに改善する因子が推測された意味ある作業の参加状況は健康関連 QOL に影響を及ぼすのか

集団活動が認知症者の精神・心理機能の改善に影響を及ぼすか，また，作業工程の進め方の違いによって影響が異なるのか

熟練介助者が関わった時に認知症高齢者はどのような食事行動を取るのか

高齢者に対する地域・家庭型レジスタンス運動 99 名を FB 群 59 名とコントロール（CR）群 40 名 AC は CR 群 13. 4％に対して FB 群は 23. 6％改善し，教室におけるフィードバック（FB）は筋力を に 分 け，介 入 前 後 で Arm Curl（AC）と Chair CS は CR 群 11. 7％に対して，FB 群は 22. 4％改善向上させるのかStand（CS）を 測 定 し た．FB 群 に は，AC と CS した．また，両項目で有意な交互作用が認められた．
の測定を 2 週ごとに追加し，FB を行った．介入前 FB は地域・家庭型運動における筋力向上に有用で後で FB 群と CR 群を比較したあることが示唆された

軽度アルツハイマー型認知症者に対する注意機 12 名を対象としてクロスオーバー試験による注意 訓練期後の TMT‑B，WMS‑R の注意，PASAT，
能訓練（TMT，PASAT を組み合わせた独自 機能訓練と非訓練期（認知症教育）を行い，開始前・ CDR 0. 5 群の WMS‑R 遅延再生，65 歳未満の生活のもの）は，注意障害や記憶障害を改善するの 訓練期後・非訓練期後の MMSE，FAB，WMS‑R，の質が有意に改善したかPASAT，TMT，DAD，QOL‑D を比較した

認知症患者のむせの原因や摂食機能障害に対する有効なアプローチは何か

虚弱高齢者に対する人間作業モデルを用いた予 介入群 14 名に人間作業モデルを用いた予防的・健 介入群は TMIG の社会的役割で向上を認め，対照
防的・健康増進プログラムは，認知機能，抑う 康増進プログラムを実施し，対照群 9 名と認知機能，群は LSI‑Z，SF‑36 の 4 項目で低下が認められた．
つ 状 態，生 活 満 足 度，生 活 機 能，健 康 関 連 抑 う つ 状 態，生 活 満 足 度，生 活 機 能，健 康 関 連 変化量の比較では，LSI‑Z，TMIG 社会的役割，
QOL を改善するのか
QOL を比較した
SF‑36 の 2 項目で介入群が高かった

心理社会的因子に着目した認知症予防プログラ
ムは，心理的機能，社会的機能，認知機能を改善するのか

訪問リハビリテーションにおいて，クライエン 訪問リハビリテーション利用の多発性脳梗塞 1 症例
トが作業療法士に示す祖父母性の発現は QOL のカルテから，主観的評価の記載をもとに QOL の向上に密接に関わっているのか
変化の分析を行った

リサーチ・クエスチョン

TMIG：老 研 式 活 動 能 力 指 標，LSI‑Z：生 活 満 足 度 指 標 Z，SF‑36：MOS 36‑Item Short‑Form Health Servey，TMT：Trail Making Test，PASAT：Paced Auditory Serial Addition Task，MMSE：Mini‑Mental
State Examination，FAB：Frontal Assessment Battery，WMS‑R：ウェクスラー記憶検査，DAD：Disability Assessment for Dementia，QOL‑D：認知症高齢者の QOL 調査票，CDR：臨床認知症評価法，SOPI：
自記式作業遂行指標，TUG：Timed Up and Go Test

量的研究

量的研究

29(3)：
その他
345‑351，
2010

東嶋美佐子

記述的・観察研究（ケースシリーズ）

28(2)：
量的研究 実験的・介入研究
187‑196，（非ランダム化比
2009
較試験）

川又寛徳・
他

記述的・観察研究（症例報告）

研究デザイン28(2)：
量的研究 実験的・介入研究
178‑186，（前後比較研究）
2009

研究
スタイル

竹田徳則・
他

巻
（号）
：
頁‑頁，年

28(2)：
その他
157‑166，
2009

者

今西美由紀

著

表 1 つづき570
作業療法・36 巻 6 号・2017 年 12 月

31(2)：
量的研究 実験的・介入研究
189‑202，（ランダム化比較2012
試験）31(4)：
量的研究 実験的・介入研究
342‑352，（前後比較研究）2012

31(4)：
その他
400‑408，2012

31(5)：
量的研究 実験的・介入研究
452‑462，（シングルケース
デザイン）
2012

31(6)：
量的研究 実験的・介入研究
583‑592，（前後比較研究）2012

32(2)：
量的研究 記述的・観察研究
142‑150，（コホート研究）2013

32(2)：
その他
177‑185，2013

32(4)：
その他
390‑396，2013

32(6)：
量的研究 実験的・介入研究
566‑575，（前後比較研究）2013

32(6)：
その他
576‑581，2013

33(3)：
量的研究 実験的・介入研究
241‑248，（前後比較研究）
2014

横井賀津志
・他

高木大輔・
他

沼田士嗣・
他

竹田里江・
他

備前宏紀・
他

今井忠則

岩元裕子・
他

馬場美香・
他

浅野朝秋・
他

江口友紀・
他

塩津裕康・
他
4

5

4

5

5

2a

4

4

5

4

1b

1b

5

エビデン
スレベル

閉じこもり高齢者 A 氏に対して全体論である人間
作業モデルを用いた介入を行った

地域高齢者 44 名を対象として，日本版主観的健康
統制感尺度を実施し，3 群（内的統制，外的統制，両統制）に分け，運動プログラム前後の健康統制感や運動機能，健康関連 QOL を比較した

地域在住の中高年者 458 名を対象として，SOPI と SOPI 得点の変化量は，Ikigai‑9 の総得点（β ＝.35）
Ikigai‑9 を指標として 6 ヵ月間の追跡調査を行い および 3 つの下位尺度（β ＝.22）に肯定的な影響が重回帰分析を行った
認められた

地域在住女性高齢者 59 名を対象とし，9 週間にわ 介入前後で両群に経時効果は認められたが，交互作たる運動教室を高強度群と中強度群に分け実施した．用は認められなかった．運動強度に違いがあっても介入前後で Arm curl と Chair stand を測定し比較 同様の筋力増強の効果が認められたした介入を行った結果，語の流暢性，抑制コントロール，
記憶に向上を認めた．また，日常生活面の記憶，見当識，会話に改善が得られ，情動面の改善も示唆された

A 氏は 1 日の活動に対して肯定的な認識を持ち，自分がしたいと望む作業につくことで閉じこもりは解消した

運動機能は 3 群とも，歩行能力を中心とした項目で有意に向上した．健康関連 QOL は介入後に外的統制者で有意に向上したが，内的統制者では有意差は認められなかった

4 地区町村の地域在住高齢者 62 名を無作為に前期 転倒者数と躓き者数，転倒の内的要因に有意な改善
介入群と後期介入群に割り付け介入し，転倒と躓き，が認められた．さらに，棒体操の効果は介入後 1 ヵ，心理，活 月から出現，終了後も 6 ヵ月間持続した転倒の内的要因（身体機能，認知機能）動性を比較検討した

食事の問題を抱える高齢者に対する作業療法介入は効果があるのか認知症の BPSD に対する日光浴は有用か

COPM にて食事を重要な作業としてあげた 27 名の介護老人保健施設入所高齢者を対象に，介入前後のCOPM，FIM 食事 , DSS，ESS, AMPS を比較した

介入前後で全ての評価尺度に有意差を認めた．食事
自立度や摂食・嚥下障害重症度，摂食状況が大きく改善することは困難でも，食事遂行の質や満足度に変化を与えることが示唆された認知症治療病棟入院の BPSD が著しい 2 名に対し 日光浴の多用によって BPSD が減少した
日光浴を実施し，介入前後で NHBPS を比較した

最重度者は遂行困難であったが，正反応率は中等度
者平均で 90％を超え，重度者でも平均 50％以上を示した．また，セッション前半と後半の比較において軽度者は正反応数増加，反応時間短縮が見られ，中・重度者においても正反応数増加を認めた

身体機能障害の軽度な認知症者に週 1 回，全 8 回の 認知症者に意味ある作業との結びつき，自発性と意訪問介入を実施した．生活上の困りごとを聴取しな 欲の向上，ADL 能力の向上，BPSD の軽減が認め
がらニーズを特定し，その実現に向けて協働した
られた．また，介護者には負担感軽減，介護に対する有能感の向上が認められた認知症高齢者は視覚認知運動課題を遂行可能か，通所施設を利用する認知症者 22 名に視覚認知運動
重症度によって課題遂行度は異なるのか
課 題 を 実 施 し た．正 反 応 率・参 加 率 を 算 出 し，
MMSE，HDS‑R と反応時間，反応数の関係を調べた．また，10 週で計 20 回以上参加した 15 名には前半と後半の比較を行った

認知症者に対するクライエント中心の訪問作業療法は有用か

独自に考案した認知症短期集中リハビリテー 見当識訓練を，共通課題，COGNISTAT 標準得点 症例は，各認知機能の維持，改善を認め，終了後もション個別プログラムの効果はあるのかに基づいて，得意項目と苦手項目を選択した課題を，自主訓練を継続し，HDS‑R は 15 ヵ月間 20 点前後症例に実施したで推移した

作業参加（日々の生活の様々な活動に参加すること）の改善は，生きがいに肯定的な影響を及
ぼすのか

地域型レジスタンス運動での運動強度の違いによる筋力への効果に差異はあるのか

使用後に服薬自立度が向上し，ユーザーや家族の主観的評価も改善した．評価では，適用する薬・服薬
時間やアラーム時刻やフォローアップ計画の選択，機器使用の意思やアラームを手がかりにした薬入れ探索能力において専門的関与が必要であった

アウトカム

実験 1：AD 高齢患者 5 名，地域在住健常高齢者 5 AD 高齢患者に対する等尺性膝伸展筋力測定の日名を対象として，等尺性膝伸展筋力の測定データを 内・日間再現性は良好であった．レジスタンストレー
比較した．実験 2：AD 高齢患者を，レジスタンス ニング後に等尺性膝伸展筋力が有意に向上した
トレーニングを実施する介入群と健康管理を実施す
る対照群に層化ランダム割り付けを行い，等尺性膝伸展筋力，10m 歩行速度，TUG を比較した

80 歳女性で高血圧症と脳血管性認知症と診断された CDR 0. 5，MMSE 21 点の人にアラーム付き薬入れを用い，使用前の服薬自立度，主観的遂行度，家族負担度を 1，3，6 ヵ月後と比較した

対象と方法

筆者らの開発した前頭連合野機能を基盤とした ATD 患者 1 例に G‑DR 課題を用いた 1 回目の介入
テーラーメード可能なコンピューターを用いた （3 ヵ月）を行い，1 年 6 ヵ月後，2 回目の介入（3 ヵ
訓練（G‑DR 課題）は ATD 患者に効果がある 月）を行った．認知機能，情動面，日常生活面の評のか価所見を比較した

閉じこもり高齢者に対する訪問作業療法における人間作業モデルを用いた介入は効果があるのか

地域高齢者における健康統制感の違いが，運動プログラム後の運動機能や健康関連 QOL に影
響するのか

棒体操は高齢者の転倒予防に効果があるのか．
また，効果発揮時期や効果持続期間は，いつ，どの程度か

AD 高齢患者における筋力評価の再現性はあるのか，また，レジスタンストレーニングは膝伸
展筋力，歩行速度，TUG を改善するのか

記憶障害のある独居高齢者への服薬支援機器の効果はあるのか．また，適用のための評価は何か

リサーチ・クエスチョン

表 1 つづき

CDR：臨床認知症評価法，MMSE：Mini‑Mental State Examination，AD：アルツハイマー病，TUG：Timed Up and Go Test，ATD：アルツハイマー型認知症，G‑DR：目的志向的遅延反応，SOPI：自記式作業遂行指標，Ikigai‑9：生きがい意識尺度，COGNISTAT：日本語版 COGNISTAT 認知機能検査，HDS‑R：改訂長谷川式簡易知能評価スケール，NHBPS：ナーシングホーム用問題行動スケール，DSS：摂食・嚥下障害臨床的
重症度分類，ESS：摂食状況スケール

記述的・観察研究（ケースシリーズ）

記述的・観察研究（症例報告）

記述的・観察研究（症例報告）

記述的・観察研究（症例報告）

31(2)：
量的研究 実験的・介入研究
151‑163，（ランダム化比較
2012
試験）

誠・

鈴木
他

記述的・観察研究（症例報告）

研究デザイン30(3)：
その他
363‑368，
2011

者

研究
スタイル

上村智子

著

巻
（号）
：
頁‑頁，年

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

571

2a

4
5

34(1)：
61‑69，
2015

34(1)：
70‑76，
2015

34(1)：
77‑83，
2015

34(3)：
その他
335‑342，2015

34(4)：
量的研究 記述的・観察研究
373‑383，（コホート研究）2015

34(4)：
量的研究 実験的・介入研究
393‑402，（非ランダム化比
2015
較試験）

福田久徳

福田久徳

浅野朝秋・
他

小川真寛・
他

小玉鮎人・
他

今井あい子
・他

江口喜久雄 34(4)：
量的研究 実験的・介入研究・他
455‑463，（前後比較研究）
2015

工藤梨紗・
他

記述的・観察研究（症例報告）

記述的・観察研究（症例報告）

実験的・介入研究（クロスオーバー
試験）

記述的・観察研究（症例報告）

2b

5

2a

5

5

4

4

アウトカム

地域在住高齢者を対象に，認知機能正常群 28 名と認知機能低下群 30 名に分け，運動内容や指導方法を工夫したプログラムの運動教室を 11 週間にわたり開催し，介入前後で比較した

両群ともに，介入前後で上肢・下肢の筋パフォーマンスの改善が認められた．認知機能低下を有する高齢者においても，健常者と同等の筋パフォーマンス
への効果が示唆された

全国 16 の都府県の通所リハビリテーション施設を 健康関連 QOL において，介入と群分けによる交互利用する要支援・要介護高齢者 230 名を対象に，介 作用を認めた．MTDLP の実施が健康関連 QOL の入群には利用者ごとのニーズに合わせたオーダーメ 向上に資すると示唆されたイドの作業療法を提供し，対照群には機能訓練を実施 し た．ア ウ ト カ ム は ADL，IADL，健 康 関 連
QOL の各指標として比較した

対象と方法

養護老人ホーム入所者に対する外来作業療法において，意味のある作業への支援によって事例はどのような変化を示したのか

中等度 ATD 患者に対する屋内・屋外散歩は，ストレス度合いとバイタルサインに影響を及ぼすのか

地域開催型ラジオ体操は，身体・心理社会面に効果を及ぼすのか

高齢入院患者の生活リズムと生活機能は，入院時から退院後 3 ヵ月までどのような経過をたどるのか．また，退院後の生活リズムに影響を与える因子は何か

プール活動レベル（PAL）は，回復期リハビ
リテーション病棟入院中の重度認知症を持つ人の作業の獲得を支援できるのか

マルチランプ型視覚認知運動課題は，対照課題（カルタ課題）より中重度の認知症高齢者の注
意機能を改善するのか

作業に焦点をあて作業を基盤とした訪問作業療法は，対象者の作業遂行を改善するのか

関節リウマチなどを有する寝たきり事例が，イ
ンターネットを行う作業に携わるようになったことで，どのような生活の変化や心理的変化があったのか

認知症高齢者を対象とした小集団プログラム「色カルタ」は感情機能を改善するのか本人が重要と感じている作業に従事することを支援した

提供された作業の成功経験を基に，その他の作業へも挑戦し役割を獲得することで，積極的な生活を送る習慣の変化が生じた．回数制限のある外来作業療法において意味のある作業の支援は重要である

ATD 患者 14 名を対象として，屋内・屋外散歩前 屋外散歩はストレス軽減に効果を認め，バイタルサ
後のストレス度合い，血圧，脈拍を測定し比較した インにも好影響を与える．また，徘徊や不安の軽減
が短時間，認められる

ラジオ体操群 20 名（週 5 回 3 ヵ月間）と対照群 17 ラジオ体操群に下肢筋力，動的バランスに有意な向名を対象として，機能的体力テスト，老研式活動能 上を認め，7 割以上が生活リズムや気分，体調に良力指標，高齢者抑うつ尺度短縮版，生活リズム・気 好な主観的変化を認知した
分・体調の主観的変化，歩数を比較した

高齢入院患者 22 名に，リハビリテーション開始時，退院直後は静養や ADL に費やす割合が大きく，身退院 1 ヵ月後，退院 2 ヵ月後，退院 3 ヵ月後に，生 辺処理以外に費やす時間を設けるためには退院 2 ヵ
活リズムと生活機能評価（握力，BBS，HDS‑R， 月から 3 ヵ月の期間が必要である．また，退院 1 ヵFIM など）を行い，継時的変化の比較，生活リズ 月後の生活リズムには心身機能，退院 2 ヵ月後以降
ムに影響を与える因子を検討した
は遊び・余暇活動時間に費やす時間とその作業内容，
人や社会との関わりが影響を与える

事例 A 氏に対し，PAL を使用して作業獲得の支援 事例は，興味のある作業を行えるようになり，肯定を行った．PAL チェックリストによって判断でき 的な感情表現が認められるようになったた感覚活動レベルに応じた作業療法介入を実施した

認知症高齢者 14 名に対してマルチランプ型視覚認 中重度認知症高齢者は，マルチランプ課題後に順唱
知運動課題と対照課題をクロスオーバー試験で比較 課題成績，線分抹消課題の成績が向上し，カルタ課
した
題後は順唱課題成績のみ向上した．マルチランプ課
題の方が，中重度認知症高齢者の注意機能を改善する可能性がある

訪問作業療法において，掃除機をかけることなど COPM 遂行度・満足度スコア，AMPS プロセス能
COPM で挙がった作業を一緒に練習することや環 力 測 定 値 が 向 上 し た．訪 問 作 業 療 法 に お い て，
境調整を行った
COPM と AMPS を用いて意味のある作業に介入することが，短期で効果を上げる可能性がある

iPad でインターネットを行うことを支援した．生 「楽しみのある生活」，「外出したい気持ちの高まり」
活の変化についてインタビューを行い質的分析を など 10 カテゴリーと 20 サブカテゴリーが明らか行ったとなり，インターネットの活用は寝たきり患者のピ
アサポートを促し，新たな作業の拡大に繋がる可能性がある

介護老人保健施設入所の認知症高齢者 12 名を対象 活動中・活動後は肯定的感情の表出が多く観察され，として，色カルタを週 2 回で 4 週間，計 8 回実施し， ARS 値に有意差を認めた
活動前，活動中，活動後の ARS を測定し比較した

自己選択型オーダーメイド介護予防プログラム 通所リハビリテーション利用者 13 名を対象として，膝伸展筋力，満足度 100 点法，運動セルフエフィ
は，運動機能，主観的 QOL，自己効力感，モ プログラム実施前と 15 週間実施後の運動機能，主 カシーに有意な改善を認めた．また，参加者の運動
チベーションに影響を及ぼすのか
観的 QOL，自己効力感，モチベーションを比較した に関する積極的な言動が観察されるようになった

認知機能低下を有する高齢者に対する地域型レ
ジスタンス運動教室は，運動器の機能向上の効
果があるのか地域在住の要介護高齢者に対する生活行為向上
マネジメント（MTDLP）を用いた作業療法は効果があるのか

リサーチ・クエスチョン

表 1 つづき

ARS：Aﬀect Rating Scale，BBS：Berg Balance Scale，HDS‑R：改訂長谷川式簡易知能評価スケール，ATD：アルツハイマー型認知症

34(4)：
その他
473‑480，
2015

量的研究

その他

記述的・観察研究（症 例 報 告，質 的研究）

33(5)：
量的研究 実験的・介入研究
451‑458，（前後比較研究）
2014

猪股英輔・
他

質的研究

33(5)：
量的研究 実験的・介入研究
423‑431，（前後比較研究）
2014

直樹・

森
他

4

33(4)：
量的研究 実験的・介入研究
347‑356，（前後比較研究）
2014

1b

藤井啓介・
他

研究デザインエビデン
スレベル

33(3)：
量的研究 実験的・介入研究
259‑269，（ランダム化比較
2014
試験）

者

研究
スタイル

能登真一・
他

著

巻
（号）
：
頁‑頁，年

572
作業療法・36 巻 6 号・2017 年 12 月

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

は健康関連 QOL に影響することを報告した．また，竹田ら は，心理・社会面の望ましい状態を保持する
18）

ことが認知症予防に重要な可能性があることを報告し，573

知レベルとの関連などが報告された．

10 年間の変遷のまとめ

能村ら19）は，床着座能力が要介護高齢者の転倒恐怖感

今回の論文分析の結果，様々なレベルのエビデンス

への影響要因であることを報告した．地域在住健康高

が全体量 49 編（介入研究 27 編，症例報告・ケース

齢者に対する健康増進・予防的作業療法を支持するエシリーズ 17 編，分析的観察研究 5 編）と蓄積されてビデンス，要介護高齢者に対する生活支援に示唆を与いた．介入研究の中で，高いエビデンスに位置づけらえるエビデンスが示された．

れる実験的研究デザインによって示された効果的な介また，横断研究として，住宅改修の課題や在宅介護

入は，要介護高齢者に対する MTDLP を使用した作

者の介護負担感に関する研究の他に，地域在住高齢者

業療法，地域在住高齢者・認知症に対する運動プログを対象とした作業や活動に焦点をあてた研究が数多く

ラム，虚弱高齢者に対する MOHO を使用した予防的・行われた．健康高齢者や在宅要介護者が不自由，困難

健康増進プログラム，在宅要介護高齢者・認知症に対と感じる作業，高齢障害者の学習ニーズ，閉じこもりする認知リハであった．これらに加え，COPM に基高齢者の活動認識やうつ傾向・うつ状態，認知症予防

づいた介入や認知症に対する集団プログラム，重度認候補者の興味特徴など作業の特徴に関する実態や傾向知症に対する音楽活動などの効果が，前後比較研究，が報告され，閉じこもり高齢者の興味の季節間変化やシングルケースデザインによって示唆された．また，

IADL 低下者割合の市町村格差など地域特性に着目しコホート研究によって，作業参加と生きがい・健康関た研究が報告された．

連 QOL の関連，心理・社会面の望ましい状態が認知

4）質的研究（定性的研究），ミクストメソッド症予防に重要である可能性などが報告され，健康増進・

質的研究・ミクストメソッドによる研究は，量的研予防的作業療法を支持するエビデンスが示された．

究では把握することが困難な様々な事象に対して焦点高いエビデンスに限らず，症例報告・ケースシリー

化していた．猪股ら は，要介護独居高齢者の家事にズによる EBOT に有益なエビデンスも蓄積された．

対する工夫について「作業を効率化する」など 8 つの認知症に対する作業療法効果，訪問作業療法や外来作概念を明らかにし，木下ら は，施設生活の意欲維持

業療法における意味のある作業に焦点をあてた介入や，には，対象者自身が施設生活や自身を肯定的に捉えてクライエントとの関係性に焦点をあてた介入による効いること，前向きに生きようとする姿勢が重要である果が報告された．また，質的研究によって，在宅要介ことを示唆した．その他に，在宅要介護高齢者の生活

護高齢者の生活の工夫や施設生活の意欲維持関連要因

目 標，転 居 後 の 施 設 生 活 の 経 験，認 知 症 の ADL・なども報告された．これらは，エビデンスの証明力とIADL 遂行特性，医療福祉系職種の作業療法士へのニーしては低いかもしれないが，報告された事例と同様のズや理解度などが探索された．

傾向を示すクライエントに対する臨床的有用性は高い．

20）

21）

5）作業療法評価に関連する研究

今回の論文分析では，複数の RCT のメタアナリシ

大庭ら による生活行為確認票（以下，DLPC），

スを 1a の基準としたため，1a と判定された論文はな

今井ら23）による自記式作業遂行指標（以下，SOPI），

かったが，準じる研究として，大塚ら27），駒井ら28）に鎌田ら24）による認知症高齢者版作業的変化ガイドブッ

よる定性的システマティックレビューがあった．高齢ク，鎌田ら による高齢者版・手工芸に対する自己効者に対する作業療法効果は，1995〜2004 年の国内外力評価など作業遂行，QOL といった成果指標 に関の文献を対象とした分析によって，RCT 9 編と増加し，連する多くの評価尺度が開発された．

全体量 41 編と様々な種類のエビデンスが増えてきた

22）

25）

26）

また，作業療法評価に関連する研究として，嚥下時ことが示され27），認知症リハビリテーション介入は間間隔や年代別下肢筋力に関する評価基準，簡便で的

1995〜2004 年の国内文献を対象とした分析によって，確な介護負担感評価尺度として Zarit 介護負担尺度日

エビデンスの高い介入は少なかったが，認知リハなど

本語版短縮版と家族介護負担感尺度，生活機能評価と研究効果が期待される介入が認知症進行段階別に示さして ICF，運転適性予測指標として有効視野などがれた28）．今回の分析は本誌のみであり一概に言えない示唆され，認知症評価の有用性・応用性としてスクリー

が，これらの報告と比較すると，老年期の作業療法にニング検査項目や要件，ADL・IADL 遂行特性や認関するエビデンスは全体量 49 編と増加し，様々なエ574

作業療法・36 巻 6 号・2017 年 12 月

ビデンスが蓄積されてきたと言える．

ト研究によって，地域在住高齢者に対する健康増進・

一方，評価に関連する研究として，DLPC，SOPI

予防的作業療法を支持するエビデンスが示された．今など作業遂行や QOL などの成果指標に関連する多く

後，フレイルや軽度認知障害の予防や発見と介入といっの評価尺度が開発された．また，介護負担感評価尺度，

た観点も含めて，地域在住高齢者を対象とした介入研

生活機能評価，運転適性予測指標に関する有用性や認究や分析的観察研究によるエビデンスの蓄積が期待さ

知症評価の応用性など，EBOT に有益な評価に関すれる．また，質的研究は，臨床疑問やエビデンスを示る情報が蓄積された．さらに，横断研究や質的研究，す相手によっては最良のエビデンスになり得るとされミクストメソッドによって，地域在住高齢者の作業遂る32）．老年期領域の研究は，健康高齢者も含めて地域行の実態や特徴，経験やニーズ，クライエントや医療分野へと拡大している．量的研究では把握することが福祉系職種が作業療法士に求める役割と効果など，地困難な個々の対象者の経験や期待・ニーズ，量的研究

域生活支援に関連する様々な基礎資料が蓄積された．

で示唆された介入効果が認められない要因など，質的

これらの研究は，地域在住高齢者に対する健康や予防研究による EBOT に有益なエビデンスの蓄積も期待などを指標とした作業療法介入について，開発されたされる．シングルケースデザインも EBOT に有効な評価尺度を使用して検討を行う今後の研究に向けた序研究方法と言われているが 31），今回の分析では 3 編と章とも見てとれる．

少なかった．シングルケースデザインは，少数例を対
今後の展望

今回の論文分析の結果，エビデンスレベル 1 a に該当した論文はなかった．また，RCT やクロスオーバー

象として介入効果を検証する臨床で有用な研究デザインである．今後も，臨床実践と研究活動の出発点である症例報告とシングルケースデザインによる EBOTに有益な情報の蓄積が期待される．

試験といった高いエビデンスに位置づけられる介入研

最 後 に，論 文 執 筆 の 基 準 に ア メ リ カ 心 理 学 会

究は報告されていたものの，量は少なかった．今後，（American Psychological Association：APA）によRCT による介入研究が蓄積され，メタアナリシスにる『APA 論文作成マニュアル』33）を推奨する．また，

よる 1a のエビデンスを示すことが期待される．RCT

研究の質の維持改善を目的として，RCT に対するの実施は環境の制約などのため困難を極めるが，盲検

CONSORT 声 明 34），分 析 的 観 察 研 究 に 対 す る化も採用した RCT による多施設共同研究が望まれる．

STROBE 声明 35），質的研究に対する COREQ 声明 36）

サンプルサイズの問題がある場合は，クロスオーバーなど，研究デザインごとに様々な声明が提示されてい試験による研究計画立案が推奨される．

る．これらに基づいて実施された質の高い研究報告が，今回の論文分析によって，運動プログラムは高いエ

本誌に掲載されることを期待したい．

ビデンスを示したが，身体機能や歩行能力を中心として効果的とする報告が多かった．運動は認知症予防や認知機能向上に及ぼす効果が期待されており29），一方で健康統制感の違いが運動プログラム後の健康関連
QOL に影響することが報告された30）．したがって，

文
1）清水

献

一：過去 10 年間に掲載された論文の分析と投稿のすすめ．作業療法 26：224，2007．
2）村田和香：老年期領域のこの 10 年と明日のためにしなければならないこと．作業療法 26：253‑261，2007．

今後の運動プログラムの介入研究は QOL や認知機能

3）厚生労働省：介護保険制度の概要．（オンライン），入なども指標として効果検証が行われることが期待され

手先〈http : //www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/

る．また，認知リハについては，要介護高齢者や軽度認知症に対する効果に加え，中重度認知症に対する効果も報告された．今後，予防も含めた認知症重症度別

bunya/hukushi̲kaigo/kaigo̲koureisha/gaiyo/index.
，（参照 2017‑05‑31）
．
html〉
，入
4）厚生労働省：地域包括ケアシステム．
（オンライン）
手先〈http : //www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/の認知リハの適用についての検証も望まれる．一方，bunya/hukushi̲kaigo/kaigo̲koureisha/chiiki‑hou

重度認知症に対する集団プログラムの効果は前後比較，（参照 2017‑05‑31）．
katsu/〉

研究による検証が主であった．今後，さらなる効果検証が期待される．

5）柴田克之：2006 年から 2015 年に掲載された論文の概要と学術誌「作業療法」の今後の展望．作業療法 36：
368‑373，2017．

EBOT に最良のエビデンスになり得る研究方法と

6）能登真一，村井千賀，竹内さをり，岩瀬義昭，中村春

して，質の高い観察研究が示唆されている31），コホー

基：地域在住の要介護高齢者に対する「生活行為向上

575

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

マネジメント」を用いた作業療法の効果─多施設共同業ニーズの調査─．作業療法 33：53‑66，2014．

ランダム化比較試験─．作業療法 33：259‑269，2014．

23）今井忠則，齋藤さわ子：個人にとって価値のある活動

7）川又寛徳，山田孝：基本的日常生活活動が自立しての参加状況の測定 ─ 自記式作業遂行指標（SOPI：いる虚弱な高齢者に対する人間作業モデルに基づく予

Self‑completed Occupational Performance Index）

防的・健康増進プログラムの効果に関する研究．作業の開発─．作業療法 29：317‑325，2010．

療法 28：187‑196，2009．

24）鎌田陽之，京極8）横井賀津志，内藤泰男，高畑進一：地域在住高齢者に

真：作業に根ざした実践のための認知症高齢者版作業的変化ガイドブックの開発（第 2 報）

対する「棒体操」の転倒予防効果．作業療法 31：189‑─ガイドブック試作版の内部妥当性・外部妥当性の検

202，2012．

討─．作業療法 33：389‑400，2014．

9）今井あい子，加藤芳司，竹田徳則，大浦智子，北林由紀子，他：地域開催型ラジオ体操が高齢者の身体・心理社会面にもたらす効果．作業療法 34：393‑402，2015．

25）鎌田樹寛，山田孝：「高齢者版・手工芸に対する自己効力評価」の作成─妥当性と経験値からの検討─．作
業療法 29：721‑732，2010．

10）駒井由起子，繁田雅弘：軽度アルツハイマー型認知症

26）American Occupational Therapy Association : Occu-

者の記憶障害に対する注意機能訓練の効果．作業療法

pational Therapy Practice Framework : Domain and

29：479‑487，2010．

Process (3rd Edition). Am J Occup Ther 68 : S1‑S48,

11）高原世津子，二木淑子：高齢者に対する遂行機能トレー
ニングの効果─認知機能，ADL 指標を用いた探索的研
究─．作業療法 30：147‑157，2011．
12）浅野朝秋，石川隆志：マルチランプ型視覚認知運動課
題が認知症高齢者の注意機能に与える影響．作業療法2014.
27）大塚美幸，吉川ひろみ：高齢者に対する作業療法の効
果における文献レビュー．作業療法 28：251‑265，2009．
28）駒井由起子，繁田雅弘：認知症のリハビリテーション
に対する文献研究．作業療法 25：423‑438，2006．
29）牧迫飛雄馬，島田裕之，土井剛彦，堤本広大，中窪

34：77‑83，2015．
13）上村智子：記憶障害のある独居高齢者の服薬自己管理のための支援─アラーム付き薬入れを用いて─．作業

翔，他：認知症予防のための運動効果とこれからの課題．理学療法学 42：811‑812，2015．
30）高木大輔，山田

療法 30：363‑368，2011．

孝，池田正人，髙橋千賀子，大黒一14）工藤梨紗，沼田士嗣，村田和香：意味のある作業への司：地域高齢者の運動機能や健康関連 QOL に及ぼす支援が役割獲得をもたらし習慣の変化に至った一症例

運動プログラムの影響─健康統制感尺度を用いて─．作

─養護老人ホーム入所者に対する外来作業療法のあり

業療法 31：342‑352，2012．

方─．作業療法 34：473‑480，2015．

31）Tse S. Blackwood K. Penman M : From rhetoric to15）今西美由紀：訪問リハビリテーションにおける老年期

reality : Use of randomised controlled trials in evi-のクライアントからセラピストへの祖父母性（grand-

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