令和2年度
令和2年度
所
属氏

研修員個人研究

研究要旨

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究要旨は以下のとおりです。

名

研究主題及び研究副主題

研究要旨

スマートフォン等の情報機器を所持している児童生徒の割合は年々増加し、それに伴うトラブル事例も増加傾向にある。そのため、情報モラル教育のより一層の充実が求められている。
前年度の研究では、「ＳＮＳノート･ながさき」と特別の教科 道徳の中学校における情報モラル教育 教科書を併用した授業モデルを作成した。検証する中で、道徳科の教科書の充実の意図に応じた「ＳＮＳノート・ながさき」の活用ができずに苦慮したこ～「ＳＮＳノート・ながさき」 とがあった。
米山 大介 を活用した特別活動と「特別のそこで、「ＳＮＳノート・ながさき」を活用しやすくするために、学級教科 道徳」のカリキュラム・ 活動と道徳科における教科等横断的な視点を取り入れた授業モデルを作成
マネジメントの視点を取り入れ することを考えた。
た授業づくりを通して～
本研究では、情報モラル教育に有効な授業モデルをつくることが、本県の情報モラル教育の充実につながると考え、「ＳＮＳノート・ながさき」を効果的に活用し、教科等横断的な視点を取り入れた授業モデルを作成した。授業実践を通して、その有効性を検証し、実践検証で得られた課題を基に改善を行うことで、本県の情報モラル教育の充実を図る。

情報
化推進班

三浦

新学習指導要領では、情報活用能力が、「学習の基盤となる資質・能力」と位置付けられ、ＧＩＧＡスクール構想においては１人１台端末等を活用し育成を図ることとなった。コンピュータや情報通信ネットワーク等を適切に活用した学習活動の充実を図るため、教員にはこれまで以上のＩICT活用指導力の向上を図る学習ＣＴ活用指導力の向上が求められることになる。しかし、学校現場では、場面等における活用事例研究
１人１台端末等を活用した事例が不足しており、教員は悩みや不安を抱え敦 ～中学校における１人１台端末ていることが推察される。
等での活用事例づくりと提案を本研究では、１人１台端末等を活用した活用事例を作成し、研修講座等通して～で提案を行った。提案後にアンケートを実施し、その結果から県内教員に授業等における１人１台端末等の活用イメージを想起させることができたと考える。さらに、県内教員の意見を基に活用事例の改善を行い、学校現場における実践の一助とした。

Society5.0で実現する新たな社会を生き抜く児童生徒の育成のために、文部科学省はＧＩＧＡスクール構想を打ち出した。児童生徒に１人１台端末と高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備する事業である。これまでのＩＣＴ環境とは大きく異なる変革期に、授業実践に対する小学校教員の不安は少なくないと推察する。
教員が１人１台端末を有効に活本研究では、まず各種調査結果に関する情報収集と端末操作の体験を用するための事例研究篠原 慎一
行った。次に小学校低・高学年における授業モデルを作成し、研修会にお～小学校の授業における活用事いて模擬授業を行い、参加者の声を基に、検証・改善に取り組んだ。そし例マニュアルの作成を通して～て、小学校教員の授業実践の一助となるためには、端末の活用場面の焦点化、端末操作と効果の理解、教材準備手順の理解の３点が欠かせないことが見えてきた。
本研究の成果として、小学校教員が不安なく端末利用ができるように、授業モデルを再構成した「活用事例マニュアル」を作成した。

令和2年度
令和2年度
所
属氏

名

研修員個人研究

研究要旨

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究要旨は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究要旨

探究の過程の充実を通して、理科の資質・能力の育成に向けた研究を行った。国立教育政策研究所作成の指導事例集を活用して、生徒の「学ぶ科学的に探究するために必要な姿」を想定した「教師の働き掛け」を検討し、授業構想に係る資料を作成資質・能力を育成する中学校理松尾 浩子
するとともに、資料を基に授業実践を行い、有効性を検証した。
科の授業づくり
観察・実験前の過程に重点を置き、生徒自身のものとする授業を展開す～探究の過程の充実を通して～ることで、探究の過程全体の充実を図り、科学的に探究するための資質・能力の育成を目指した授業づくりについて提案する。

今回の学習指導要領改訂において、数学的に考える資質・能力を育成す
るため、算数科では数学的な見方・考え方を働かせた数学的活動の充実が児 童 が 「 数 学 的 な 見 方 ・ 考 え 重視されている。
方」を働かせ、深い学びを実現 そこで、本研究においては、小学校学習指導要領解説算数編の内容を整する小学校算数科の授業づくり 理するとともに、「数学的な見方・考え方」を働かせた児童の姿とそれを廣田 竜彦～「Ｄデータの活用」領域にお 引き出す「意図的な教師の働き掛け」を明確にした単元構想シートについける数学的活動の充実を通して て「Ｄデータの活用」領域の全学年分を作成した。また、作成した単元構～
想シートを基に行った第５学年「ならした大きさを比べよう（平均）」の授業を通して、単元構想シートの有効性と統計的な問題解決を取り入れた数学的活動について、検証を行った。

義務教
育研
修班

過去５年間の全国学力・学習状況調査の結果から、長崎県は関数領域に課題があることが分かった。また、新学習指導要領解説では「数学を学ぶ楽しさや、実社会との関連」について、授業改善の必要性が示されてい数学のよさを実感できる中学校 る。
数学科の授業づくり
そこで、本研究では、「１次関数」の単元において、本県の課題解決を白石 博之 ～関数領域における数学的な見 目指し、数学的な見方・考え方を働かせる単元構想を作成する。さらに、方・考え方を働かせる単元構想 日常や社会の事象を取り入れ、生徒が学習過程の中で数学を利用することを通して～のよさ、数学の実用性等を実感することのできる場面を設定した授業づくりを目指す。そして、作成した資料を基に検証授業を行うことで、その有効性を検証した。本県の教師が数学的な見方・考え方を働かせた授業づくりを行うための授業改善の一助となることを目指す。

小学校国語科における「読むこと」の資質・能力を身に付け、主体的に読む児童を育成する学習指導について研究を進めた。具体的には、「読む「読むこと」の資質・能力を身こと」の領域において、身に付けさせたい資質・能力を明確にし、その効に付け、主体的に読む児童の育果的な関連を図り、児童が自身の学びを自覚できる授業づくりについての成を目指す国語科の指導
川端 恵美
理論研究を行った。さらに、研究を基に、主体的な読み手を育成する授業～三つの資質・能力を効果的にの必要要件を整理し、理論を具体化した単元構想を作成した。
関連させた授業づくりを通して作成に当たっては、「三つの資質・能力の明確化とその効果的な関連」～「主体的な学びを実現し、汎用的な学びにつなげるための学びの自覚」の２点に留意した。

グローバル化が急速に進展している現代、外国語による言語活動を通して、簡単な情報や考えなどを理解したり表現したり伝え合ったりするコミュニケーションを図る資質・能力が求められている。しかしながら、授自分の考えや気持ちを伝える力 業では依然として、文法・語彙の習得に重点が置かれ、「話すこと」「書の育成を目指す中学校外国語科 くこと」などの言語活動が適切に行われていないことが指摘されている。
山﨑 智美 の授業づくり
本研究では、「書くこと」の言語活動に焦点を当て、効果的な指導法を～「書くこと」の言語活動の充 組み合わせたモデルを作成するとともに、各学年の授業で活用できる言語
実を通して～活動の在り方を具体化した。また、帯活動に「書くこと」を設定することで言語活動を充実させる効果を生むものと考え、その指導過程を工夫し、帯活動から単元のゴールに向かう構想表を作成した。「書くこと」の言語活動の充実を目指し、授業改善の具体的な方策として提案する。

令和2年度
令和2年度
所
属氏名

研修員個人研究

研究要旨

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究要旨は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究要旨

これからの高度情報化社会に生きる子供たちには、「考えを形成し深め考えを形成し深める力を高めるる力」の育成が求められている。本研究では、「考え」の形成過程を明確中学校国語科の授業づくり化し、「読むこと」の領域において、説明的な文章における「考えを形成北原知恵子 ～説明的な文章における「読むし深める力」を高めるための学習過程の工夫や単元構想を行った。考えのこと」の言語活動の充実を通し形成過程の類型や学習過程、言語活動例や単元構想案を作成し、考えの段て～階に応じた働き掛けを行う重要性等について追究・考察した。

日本美術教育学会による全国調査から、美術科教師の多くが鑑賞学習指導の展開に関する研修や研究を深める必要性を感じていることが明らかとなった。また、中高美術科教師を対象とした本教育センターの講座におけ中学校美術科における生徒の見るアンケートからも、鑑賞の授業づくりに負担や困難を感じているという方や感じ方を深める鑑賞の授業現状が示された。学習指導要領の改訂においても、鑑賞活動の更なる充実長橋 智子 づくりが求められている。
～学びを深める学習プロセスにそこで、本研究では、鑑賞活動において、造形的な視点に着目した対話おける対話的な活動を通して～的な活動を充実させることで、生徒の学びを深める学習プロセスを構造化するに至った。その学習プロセスに基づく題材構想を行い、その成果と課題を明らかにした。

義務教
育研
修班

本研究は、単元で扱う中心的な社会的事象を定め、これに関わる知識を構造的に捉えていくことで、概念的な知識を形成する中学校社会科の授業「生きて働く知識」を育む中学 づくりのための方策を提案するものである。
校社会科の授業づくり
研究に当たっては、まず資質・能力としての「生きて働く知識」と概念
小嶺 裕明 ～ 構 成 主 義 的 認 識 論 に 基 づ く 的な知識、見方・考え方との関係性について整理した。その上で社会科教「知識の構造化」を単元構想の 育学における先行研究の成果から、知識の分類に関する二つの視点を組み視点として～合わせて「知識の構造化」のための様式を作成した。また、この様式に当てはめた構造図の作成例を中学校社会科各分野で一例ずつ作成し、具体的な手順を示した。

長崎県が約５年ごとに実施している「人権に関する県民意識調査」の結果によると、部落問題を知らなかったり身近に感じなかったりする県民の割合が増加している。しかし、一方では「部落差別の現実」があることも「人権・部落問題学習の更なる明らかになっている。この状況は、部落問題の解消に対する熱が生まれに広まりと深まり」を目指す研修
くいため、教育や啓発の未保障によって誰もが気付かないうちに加差別側
内容の提案
本多 直純になる等の危険性をはらんでいると考える。
～人権教育地区別研修会においそこで、本研究では部落差別の現状や課題の分析、部落問題学習を行うて身近な課題として捉える講座
必要性等の整理を行い、参加者の知識・意識の向上と実践行動が促進され研修内容の作成を通して～ることをねらった研究を深めていく。さらに、それを基に作成する研修プ
ログラムを研修会等において実施し、参加者の振り返りから、研修内容として効果的であったかを検証していく。
子供を取り巻く課題の一つである「子供の貧困」の背景には様々な要因が複雑に絡み合っている上に、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により深刻な状況に陥ることが考えられる。また、新型コロナウイルス感染症への強い不安感や偏見などから、差別やいじめがより一層顕在化すること自分の人権も他者の人権も守ろ も考えられる。子供に寄り添い信頼関係を構築しながら、子供が生まれうとする実践行動を育てる学習 育った環境や差別によって将来を左右されず自己実現と社会参画を目指す
吉野 美穂 の提案
ためには、実践行動につなげる知的理解と人権感覚を高める必要があると～実態把握をもとにした、研修 考える。と学習を通して～そこで、本研究においては、子供が置かれている現実や差別の現状について整理・分析するとともに、子供の現実を理解するための研修と、子供の発達段階に合わせた人権学習を構想する。また、研修会参加者の自己評価や感想から、子供を取り巻く大人の人権感覚を高めるための研修として効果的であったかを検証していく。

令和2年度
令和2年度
所
属氏

名

研修員個人研究

研究要旨

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究要旨は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究要旨

本県の家庭科教師を対象としたアンケートから、長崎県の家庭科教育の実態として、問題解決的な学習の実践に苦慮している教師が多いことがわかった。そこで、生徒が「問題を見いだして課題を設定する」ことに焦点高等学校家庭科における主体的 をあて、授業を構想した。検証授業においては、生徒の生活実態に即したに生活を創造する資質・能力の 身近な題材を取り上げ、生活の営みに係る見方・考え方を働かせながら自岩永のぞみ 育成を目指して己の生活に目を向ける経験を積み重ねることで、自らの生活における問題～問題を見いだし、課題を設定 を見いだし、課題を設定する力を育成することを目指した。検証授業を通する力を高める授業の展開～して、自己の生活に目を向けて問題を見いだし、課題を設定できた生徒は増加したと考える。問題解決的な学習において「授業の題材設定の難しさ」及び「テーマや課題設定の指導の難しさ」に苦慮している本県の家庭科教師への一助となりうる授業展開を構想することができた。
平成30年告示の学習指導要領において、商業科の原則履修科目である「ビジネス基礎」に「身近な地域のビジネス」の指導項目が加えられた。
本研究では、国内の特産品を活用した地域産業や本県の地域資源に関する主体的に学びに向かう生徒を育情報を収集し、有効性や課題の分析を行った。授業パッケージ作成におい成する「ビジネス基礎」の授業ては、①生徒の興味・関心を引き出すための方策、②パフォーマンス評づくり上戸 直美
価、の２つの観点から検討した。①については、身近な地域の資源を題材～身近な地域のビジネスを学ぶとするだけでなく、本県の人口推移予測から課題意識をもたせたり、実体授業パッケージの改善を通して験に基づいて答えられる発問をしたりするなど、身近なこととして捉えさ～
せ、興味・関心を引き出す授業の在り方を検討した。②については、教師による学習活動の見取りや生徒による相互評価及び自己評価の方策など、パフォーマンス評価について追究した。

高校
教
育研
修班

国立教育政策研究所教育課程研究センターが実施した平成27年度高等学校学習指導要領実施状況調査の結果によると、「物理の勉強が好きだ」や、「物理基礎の授業はどの程度分かりましたか」という質問に対して肯定的に回答した生徒の割合は、調査した22科目の中で最も低い数値となっ物理における興味・関心を高ている。また、これまでの指導において、科学的概念を身に付け活用するめ、正しい科学的概念を育む授ことに困難さを感じる生徒は多く見受けられた。
業づくり
高木 理砂
本研究では、物理において興味・関心を引き出すような身近な題材と問～身近な題材と問いを用いた素いを用いながら、素朴な概念に留意した授業づくりを提案することで、自朴な概念に留意した指導を通し然の事物・現象を科学的概念で捉えることのできる生徒の育成を目指すこて～ととした。研究の実際では、素朴な概念を正しい科学的概念に導くための授業プロセスを考案し、検証授業を行った。その結果、生徒の物理に対する興味・関心の高まりと正しい科学的概念の形成に対する有効性を確認することができた。
令和４年度から実施される新教育課程科目「歴史総合」は、社会的事象の歴史的な見方・考え方を働かせることを前提として学ぶ歴史学習の基礎科目として位置づけられた。膨大な知識の習得のみに終わるのではなく、類似や差異、因果関係などに着目し歴史を学ぶためには、「歴史総合」の視点で歴史的な見方・考え方を育むことが、今後の高校歴史教育の重要な課題と考えたため、この主題を設定した。
歴史的な見方・考え方を育む地
学習指導要領解説や先行研究などから、「歴史総合」の特徴は、日本史
理歴史科の授業づくり
麻生 大輔と世界史の区別がなく近現代を対象とする「歴史」であること、通史の形～新教育課程科目「歴史総合」
式ではなく各大項目で探究するテーマが設定されている形式を取っているの視点で様々な対話を通して～こと、歴史的な見方・考え方を働かせることが前提になっていること、学習のほぼ全般にわたり資料を活用した学習の充実を図っていること、各大項目にて「生徒」が立てた問いを発展させることで学習活動が進むことである。
研究の成果物として、これらの特徴を踏まえ、資料との対話、生徒同士の対話、生徒と教師の対話という手法で展開する学習指導案を作成した。

平成30年３月に告示された高等学校学習指導要領には、「単元や題材など内容や時間のまとまりを見通しながら、生徒の主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善を行うこと」、「単元や題材など内容や時間のまとまりを見通しながら評価の場面や方法を工夫して、学習の過程や成果を評価し、指導の改善や学習意欲の向上を図り、資質・能力の育成に生か「思考力、判断力、表現力等」すようにすること」とある。これは指導と評価の一体化の必要性を説いての育成を目指した学習評価の在おり、高等学校においても重要な課題となっている。しかし、センター講
朝野 美夏 り方について座受講者を対象としたアンケートによると、本県の高等学校数学科の指導～高等学校数学科における評価において、充実した学習評価が行われている状況にはないという結果が得問題の考察を通して～られた。
本研究では、新学習指導要領において育成を目指す資質・能力の三つの柱のうち「思考力、判断力、表現力等」に焦点をあて、単元や題材など内容や時間のまとまりを見通した評価問題を考察するとともに、学習指導案を提案することとする。

令和2年度
令和2年度
所
属

氏

名

研修員個人研究

研究要旨

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究要旨は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究要旨

近年、難聴特別支援学級及び難聴通級指導教室へ通う児童生徒の増加に伴い、初めて難聴特別支援学級担任及び難聴通級指導教室担当者になる教員が増加している。これに伴い、専門性の担保の難しさに加え、難聴児に必要な支援・指導が行き届かない現状を生んでいる。そこで、昨年度、担小・中学校におけるきこえにく 任等が難聴児の特性や支援・指導についての正しい知識をもつことを目的
い児童生徒の指導の充実を目指 に「きこえにくい子にかかわる先生のためのサポートブック」を作成ししてた。今年度は、小・中学校の２校に協力をいただき次の２つの研究仮説を
松久 幸恵～「きこえにくい子にかかわる 検証した。
先生のためのサポートブック」 ①難聴特別支援学級での指導・支援に「サポートブック」が有効かの活用を通して～②校内支援体制の充実に「サポートブック」が有効か
研修会の実施や研修前後のアンケート結果により、「サポートブック」が難聴特別支援学級での指導・支援に有効であること、研修会の実施において活用できることを立証することができたが、更なる校内支援体制の充実に向けて「サポートブック」を改訂した。
特別支援教育研修班

発達障害のある生徒が自己評価を困難にしている要因を研究し、多面的発達障害のある生徒が効果的に に自己理解を促すための４つの視点を基に職場体験学習ワークシートを作
自 己 評 価 を 行 い 、 積 み 重 ね る 成した。生徒がワークシートに学んだことや感じたことをまとめることに田迫 照康 キャリア教育の充実
より、多面的に自己を見つめ、自らの変容や成長を感じとり、適切な自己～中学校におけるキャリア・パ 評価を行うことができるように工夫した。自らの学びがまとめられたワー
スポートの活用を通して～クシートをキャリア・パスポートに蓄積し、積み重ねることで生徒の自己理解を図り、キャリア形成を促していく。

特別な支援を必要としている生徒の中には、中学校や保護者からの情報提供のあった生徒以外にも、高等学校入学後、環境の変化などに対応でき高等学校入学後、円滑に指導・ なくなり、学習上または生活上の困難が表出した生徒が在籍しており、こ支援がスタートできる校内体制 のような生徒を早期にかつ円滑に指導・支援につなげるためには、入学後づくりを目指しての実態把握が重要であると考える。そこで、保護者と教員が共通の観点を藤田 夏紀～つながりを重視したアセスメ もって実態把握ができる「実態把握チェックシート」を作成することとしントのためのチェックシートの た。さらに、このチェックシートに対応した「高等学校における気になる作成～生徒のための支援ハンドブック（案）」の作成にも着手した。これらを活用することにより、高等学校入学後、特別な支援を必要としている生徒を早期に指導・支援につなげることができると考える。

令和2年度
令和2年度
所
属氏

名

研修員個人研究

研究要旨

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究要旨は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究要旨

児童が多面的・多角的に考え、議論する道徳科の授業を実現するために注目したのが、「問題解決的な学習」である。その問題解決的な学習を授業に取り入れやすくするために、昨年度は「発問の手引き」を作成した。
多面的・多角的に考え、議論す
今年度は、「発問の手引き」に沿って授業を構想し、検証授業を行うことる道徳科の授業の実現を目指しで、授業に問題解決的な学習を取り入れることの有効性を検証した。ま名古屋嘉孝 てた、協力校に「発問の手引き」を活用した授業実施を依頼し、「発問の手～問題解決的な学習を中心とし引き」の有用性も検証した。更に、協力校での検証を通して得られた課題た授業づくりを通して～をもとに、「活用ガイド」を作成した。これにより、学校現場における全ての指導者が問題解決的な学習を中心とした道徳科の授業を実施しやすくなることを期待する。

教育相談班

中学生が３年間で成長していく過程において、様々な課題や不安、悩みを抱えることがある。しかし、それらを誰かに相談することに迷いや戸惑いを感じることも多い。そのため、生徒が心を開く信頼関係づくりや自己生徒が心を開く教育相談を目指 の成長を実感しながら自らの目標を達成しようとする意欲につなげるためしての教育相談について研究する必要があると考えた。そこで、生徒との信頼江頭 智史 ～コミュニケーションスキルを 関係づくりにおいて活用したいコミュニケーションスキルを明らかにし、活用した継続的な指導を通して そのコミュニケーションスキルを年間を通して活用することで、生徒が心～を開くことができる教育相談の在り方を提案する。ＰＤＣＡサイクルを取り入れた教育相談年間計画及び実施した教育相談を自己評価するためのセルフチェックシート（教師用）、これを補足する教育相談事後アンケート（生徒用）を作成した。

令和元年度、全国の小・中学校の不登校児童生徒数は過去最高の１８万人に上った。また、全国の高等学校の不登校生徒数も５万人という状況であり、その受け皿として、現在通信制高等学校が大きな役割を果たしている。しかし、通信制高等学校に進学後も、不登校に至る原因の根本的な解不登校経験のある生徒の支援に 決には至っておらず、通信制高等学校卒業後に大学等への進学や就職がでつながる教育相談を目指してきず、進路未決定のままの生徒が存在する。
今村 慶子～社会資源を活用することの有 本研究では、通信制高等学校において生徒たちの課題を解決するための効性を通して～方法について研究した。また、それを支援するための社会資源の活用について整理し、どのようにして解決を図るべきか調査、聞き取りを行った。
さらに、生徒の社会的自立を支援する「社会資源活用サポートガイド」を作成した。本ガイドを活用することで多様な課題をもつ生徒を支援する通信制高等学校での早期対応、早期解決を目指す。

詳しい内容をお知りになりたい方は、研修員個人研究報告書が玖島の杜図書館資料室（本館３階）にありますので、是非御覧ください。