JAITS＜論文＞

法廷通訳と言語イデオロギー
吉田理加（立教大学）

This paper demonstrates the usefulness of social semiotic linguistic anthropology’s
communication theory, for example, metapragmatics and linguistic ideology, for court
interpreting studies. On the basis of a literature review and an analysis of data collected by
the author, the paper puts forth the following arguments: Referential linguistic ideology,
which considers verbatim translation to be the most accurate, constitutes a court interpreting
ideology that tends to define the normative role of court interpreters. Monolingualism
ideologies like national language ideology, which equates a language with a nation, andstandard language ideology, which disregards other language varieties, prevail in court, butvarious language varieties are actually used. There is a gap between these ideologies and thediscursive practice in court. Therefore, selecting court interpreters on the basis of “linguistic
community” (Gumperz, 2001/1968) may serve to create “linguistic minorities” who are
linguistically underprivileged and vulnerable. This paper concludes that, in order toguarantee justice in court, it is necessary to assign interpreters on the basis of “speechcommunities” (Gumperz, 2001/1968). This is because members of the same linguistic
community do not necessarily share metapragmatic norms and thus belong to different speechcommunities.
1. はじめに
本稿は、先行研究といくつかの事例を考察し、社会記号論系言語人類学のコミュニケーション理論が、法廷通訳研究に有用な理論的枠組みとなりえることを論じるものである。
1.1 研究の背景
法廷通訳人は、日本語に通じない者、又は、日本語を理解したり、話したりすることができない者が被告人や証人等として出廷する裁判において選任される。裁判所法 74 条には、「裁判所では，日本語を用いる」と定められており、刑事訴訟法 175 条には、「国語に通じない者に陳述をさせる場合には、通訳人に通訳をさせなければならない」と定められている。また、国際
YOSHIDA Rika, “Linguistic ideologies in court interpreting,” Interpreting and Translation Studies,No.12, 2012. pages 31-50. © by the Japan Association for Interpreting and Translation Studies31

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

人権 B 規約 14 条 3 項（f）には、「裁判所において使用される言語を理解すること又は話すことができない場合は、無料で通訳の援助を受けること」が保障されている。このように、通訳を介して自分の言語で裁判を受ける権利というものが、国際法によって人権のひとつである言語権として認められており、日本国内においてもほぼ同様に認められている。しかし、「日本語を理解すること、又は話すことができない場合」というのが、どのような場合であるのか、あるいは、「国語に通じない者」というのが、どのような条件を満たした場合、「通じない者」であったり、逆に、「通じる者」になったりするのかという点は明確に定義されていないように見受けられる（cf.
Nakane, 2010; 津田・宮脇 1993）。 「日本語・国語に通じる」というのがどのようなことなのかが定義されていないのと同様、通訳人の言語・通訳能力に関しても資格や明確な基準は設けられておらず、裁判所の言語に対するナイーブさがうかがえる。裁判所のホームページ 1 では、法廷通訳人 2 の役割とその選任の仕方については次のように説明されている。
「通訳人は、例えば被告人が外国人である刑事裁判においては、被告人の発言を日本語に通訳し、裁判官、検察官、弁護人、証人などの発言を外国語に通訳して、日本語が分からない被告人と裁判官、検察官、弁護人などとの間の橋渡し役になります。
（中略）通訳人として選任されることを希望する人に対しては、各地方裁判所において裁判官が面接を行います。面接の結果、通訳人としての適性を備えていると認められた人に対しては、刑事手続の概要や法律用語、通訳を行うに当たっての一般的な注
意事項を説明し、これらの手続を経た人が通訳人候補者名簿に登載されます。」
これによると、通訳人の役割は、外国語を日本語に、そして、日本語を外国語に通訳し、日本語が分からない被告人と裁判官、検察官、弁護人などとの間の橋渡し役となることであるとされており、一般的に、異なる（と看做されている）「言語」間の通訳を担う役割が期待されている。
「日本語」や「外国語」という表記からも見て取れるように、「通訳」の対象となる「言語」は、外国語話者の国の言語（中国の北京語、広東語や台湾語の区別を除く）、つまり、国民国家の言語である、いわゆる、外国語の標準語であると言えるだろう。換言すると、社会・地域方言などは対象とされておらず、例えば、「英語」や「スペイン語」、そして「日本語」（またはその話者の共同体）を一枚岩的に捉え、それぞれの「言語」に内在する言語変種は捨象されている。そのため、例えば同じ日本語話者と看做されている場合のように、同一言語話者と看做されているが実際には異なる言語変種の話者が出廷する法廷では、通訳人は選任されないため、公正な裁判の実施に弊害が生じている可能性がある。すなわち、法廷においては、国家と言語を結び付ける「国語イデオロギー」と標準語以外の言語変種を捨象した「標準語中心主義
的言語イデオロギー」等の「単一言語使用イデオロギー」が支配的であり、法廷において様々な言語変種が混在して使用される実際の語用実践とは乖離していると思われる。
次に、法廷通訳の正確性に関しての一般的な考え方についてみておきたい。一般的に、
法廷通訳人には、「言われたことのみを言われたとおりにそのまま訳出すること」が求められ、そのように逐語訳することによって「正確」な通訳が達成できるという考え（イデオロギー）が存
32

法廷通訳と言語イデオロギー

在する。法律家は法廷通訳人が意味を扱う余地（つまり「解釈」）を伝統的に認めず、法廷通
訳人の役割を「逐語訳」に限定しており、通訳者を「導管」（cf. Reddy, 1979）―つまり、言語コ
ードのみを変換して、外国語の原発話に内在している（と考えられている）「意味」をそのまま伝達する「透明な翻訳機械」のような存在―とみなす傾向が指摘されている（cf. Haviland, 2003,
pp. 767-780; Pöchhacker, 2004, p. 147; Wadensjö, 1998; 吉田 2007b, p. 20）。日本通訳翻訳学会（旧日本通訳学会）が提唱する「司法通訳倫理原則（案）」には、「1－1 通訳人は、原発言に対する削除、省略、追加、編集などをせず、ありのままに伝えなければならない。1－2
通訳人は、原発言のニュアンスやそのレジスター（言語使用域）にも忠実に訳さなければならない」等と記載されている。渡辺・長尾・水野（2004）にも、「真に黒子になりきらなければならない。分り難い発言は分り難く、曖昧な表現は曖昧に、支離滅裂な言葉は支離滅裂に、言葉を付け足すことなく、解説をせずに淡々と通訳をする。これは法廷通訳としての大原則である」（p.
17）、「述べられたことについて、修正、割愛、付加をしてはならず、かつ説明を加えてはならない」（p. 137）等と述べている。このように、法廷通訳は、法廷で用いられる言語に通じない外国語話者が出廷する法廷において「中立の立場で、言われたことをそのまま訳出する」役割を担うものであるとされている（渡辺・長尾・水野 ibid.）。それと同時に、そのような役割を法廷通訳が担うことが可能であるとも考えられており、このように通訳を「導管」に見立て、導管を通して
A 言語から B 言語に言語コードを変換して情報をそのままやりとりするという見方、つまり、通訳人を導管とみなす、「導管イデオロギー」が根底にあるようである（吉田 2007a，p. 11）。このような見方（導管イデオロギー）は、コミュニケーションの多層的な側面のうち、「言われたこと」に焦点化した見方であり、法廷では、そのような「逐語訳」に代表される言及指示指標（言われたこと）中心的な法廷言語・通訳イデオロギーが通訳人の規範的な役割を規定していると思われる。しかし、コミュニケーションには「なされたこと」（相互行為的側面、社会指標的機能）の側面もあるわけであるから、通訳人を導管とみなす言及指示指標機能に焦点化した法廷言語・
通 訳 イデオロギーは、当 然 のことながら通 訳 人 の実 践 的 役 割 とは乖 離 を示 している（吉 田2007b, 2008）。
1.2 研究の目的
本稿では、社会記号論系言語人類学のコミュニケーション理論を援用し、先行研究と新たな事例を考察し、言語イデオロギーやメタ語用などの言語人類学の主要概念が法廷通訳研究にとっても有用な理論的枠組みであることを示したい。言語イデオロギーやメタ語用などの概念を用いて分析・考察することにより、通訳を介した法廷談話実践や言語・コミュニケーション
を我々は、普段、無意識に捉えているが、その捉え方（イデオロギー）が、実際の実践、コミュ
ニケーションの現実とは乖離しており、公正な裁判が受けられない「言語弱者 3 」を生み出すという問題が生じる危険性を孕んでいることを論じる。特に、「通訳」は公正な裁判の実現のために、従来の法廷において支配的で、現実とは乖離した言語・通訳イデオロギーの呪縛から脱し、法廷コミュニケーションにおける「言語弱者」を対象に通訳を介在させる必要があることを示す。
33

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

2. 社会記号論系言語人類学のコミュニケーション理論と通訳
本節では、本稿の理論的枠組みを同定し、分析に用いる概念ならびに用語について述べる。
2.1 コミュニケーションの出来事モデル
まず、社会記号論系言語人類学で用いられているコミュニケーション理論、コミュニケーショ
ンの出来事モデルについて簡略に説明する。
コミュニケーションは、オリゴ（コミュニケーションの基点）を中心とした社会文化史的コンテク
ストの中で生起する指標的 4 な出来事である。「今、ここ」で生起する「出来事」は、理論的には、
無限の解釈可能性を秘めている。コミュニケーション参与者は出来事を「枠」（フレーム）を通してみることにより、解釈可能な「テクスト」を見出す。このように、出来事が解釈可能な「テクスト」となるプロセスを「テクスト化」と呼ぶ。このような「テクスト化」のプロセスはメタ語用過程／作用と呼ばれ、「今、ここ」で経験的に現前しない歴史・社会的マクロ・コンテクスト（知識・常識などの文化的ステレオタイプや文化的信条などを含む）がイデオロギーや他の要素を媒介にして「今、ここ」に喚起されることによって、「テクスト化」がなされる（cf. 小山 2005, 2008, 2009;
Silverstein, 1992）。
コミュニケーションでは、「言われたこと（言及指示指標）」〔言及指示テクスト〕と「なされたこと（社会指標的・相互行為的な指標）」〔相互行為テクスト〕の 2 種類の「テクスト」が生起する。言語は言及対象を指示したり、命題を述定したりする言及指示機能と、アイデンティティや権力関係、親疎関係などを指標する社会指標機能（非言及指示機能）を有している（Silverstein,1976）。例えば、未成年者が被害者の性犯罪事件の裁判が行なわれている法廷において、被告人が A）「みきちゃんに申し訳なく思っています」と述べた場合と、B）「被害者に申し訳なく思っています」と述べた場合を比較してみよう。未成年の被害者の名前が「みき」であったとすると、A）も B）もどちらも同一の言及指示対象を指し示し、ほぼ同一の言及指示テクストが生起するといえる。しかし、相互行為テクストに関しては、異なるテクストが生起する。この裁判では、被害者が未成年であるため、法廷ではプライバシー擁護の目的で被害者の実名を伏せて、「被害者」と呼ぶことになっていた。そうすると、B）の発話は「謝罪」という相互行為テクストを生起させるが、A）の発話はわざと実名を曝した「いやがらせ」という相互行為テクストを生起させる可能性がある。または、法廷のルールを遵守しない「不届き者」というアイデンティティが指標される可能性もある。このように、社会指標的機能とは、話し手のアイデンティティを示したり、言語使用を通して人と人を結びつけたり、切り離したりする機能である。
コミュニケーション出来事の意味の解釈に関していうと、参与者のフレームやメタ語用過程を媒介するイデオロギーによって、異なる解釈がなされることも一般的である。法廷において、複数の解釈が生起した場合、最も権力のある参与者である裁判官によってなされた解釈が、相互行為の意味として認定される。特に制度的談話においては、そのような「意味の権威付け」
傾向は顕著で、法廷では裁判官（と裁判員）の解釈が、法廷においてなされた相互行為の意
味として登記される。通訳とは、通訳人が原発話を解釈し、訳出することであるから、一般のコ
34

法廷通訳と言語イデオロギー

ミュニケーションと同様のメタ語用過程を経たものであり、通訳人が異なれば、原発話の解釈も異なる可能性があり、その結果、異なる訳出がなされることも一般的であると考えられる。
以上、コミュニケーションの仕組み・過程について概観した。続いて、コミュニケーション出来事を解釈するプロセスにあたる「メタ語用」に焦点をあて、説明する。
2.2 メタ語用と言語・通訳イデオロギー「メタ語用」という概念は、Bateson（1972）が指摘したコミュニケーションに対するメタ・コミュニケーションとほぼ同義である。コミュニケーションで用いられる「言語」には、「ラング」と呼ばれる文法を含む言語構造などの象徴的側面と、「パロール」と呼ばれる実際の言語使用や語用などの指標的側面がある（Silverstein, 1985）。「ラング」に関わる語や言い回しの意味に焦点をあてる機能が Jakobson（1960）のいう「メタ言語機能」であり、「メタ語用」は主にパロール（語用）についての解釈にかかわる機能である。つまり、なされていること（語用）が「言い訳」なのか、「謝罪」なのかなどを解釈したり、社会・文化・言語的に適切にコミュニケーションに従事することを可能にしたりするメタ・レベルの語用作用である。換言すると、メタ語用作用は無限の解釈
可 能 性を秘 めるコミュニケーションでなされていることの解 釈を可 能にする「テクスト化」の過程・作用のことであり、後に説明する言語・通訳イデオロギーを媒介にしてなされるものである
5。
メタ語用過程を媒介する言語イデオロギーについても簡単に定義しておく。コミュニケーショ

ンにおけるメタ語用装置の一つである言語イデオロギーというテーマは、言語人類学においては、Boas（1995/1911）の，無意識に習慣的に遂行される実践行為というものが「意識化」されたとき、ゆがんだ「合理化」を伴って認識され，この「歪んだ認識（イデオロギー）」が実践行為を変容させるように働くという見解に理論的原型がある（Boas, 1995/1911; 小山 2008, 2009，
pp. 162-174）。イデオロギーはコミュニケーションにおける解釈を規定し、通訳人を含むコミュ
ニケーション参与者の行為にも影響を与える重要な要素であり、現在、言語人類学において最も盛んに取り扱われているテーマのひとつであるが、いわゆる法廷通訳研究の枠組みでは未だ正面から取り扱われていない。本稿では「言葉について我々が意識化していること、つまり、言 葉 について我 々が考 えていることを称 して「言 語 イデオロギー」（linguistic ideology;
language ideology）と呼ぶ」（小山 2011, p. 5）ことにする。
言語使用者は、自分たちが無意識に把握している言語構造も、そして、無意識に行っている言語使用や談話実践の有様も、ありのままの姿を正確に捉えることはできない。つまり、我々、
言語使用者が抱く言語やコミュニケーションに関する「意識」（言語イデオロギー）は常に実践のありのままの姿とはズレを呈していて、「意識」と「実践」は透明な対応をなしていないというだ
けではなく、歪んだ「意識」によって、「実践」が変容を被る 6 という相互作用が延々と反復されているのである。
では、ここで、我々の意識に上りやすい、または、上りにくい言語並びに言語使用の特徴がどのようなものなのかを確認しておく。Silverstein（2001/1981, p. 386）は、我々、言語使用者の意識に上りやすい言語的特徴は、1）言及指示的で、2）分節可能なユニットとして連続して表35

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)層に現れる、3）前提可能性の高い 7 ユニットであると特徴づけしている（cf. 小山 2011）。つまり、コミュニケーションにおける「言われたこと」の側面は「なされたこと」よりも意識に上りやすく、
単語や語彙（特にステレオタイプ化・範疇化を被っている象徴性の高い社会指標性を内包したユニットであるレジスター）など分節可能で表層で連続して現れるユニットは意識に上りやすい。そして、Labov（1972）のいう「社会言語学的ステレオタイプ［sociolinguistic stereotype］」、
つまり、「このタイプ（階級、民族、ジェンダーなど）の人々はこのように話すものだ」（例えば、「中国人は謝らない」、「女性は文末に「わ」をつける」など）というメタ語用的信条（言語イデオ
ロギー）は、言語使用者の意識に上りやすいという特徴がある。なぜなら、このようなメタ語用的信条（言語イデオロギー）は、言語使用と言語使用者のアイデンティティを関連付けて解釈す
る、社会指標性が範疇化された概念的象徴範疇（文化的ステレタイプ） 8 であり、このような範疇は、それを信じる者にとっては、前提可能性が高いためである。Hale & Gibbons（1999）が指摘しているように、通訳者の訳出においても、引用や報告というメタ語用的発話に類似した現象が生起し、往々にして通訳者が語られた内容（言及指示的指標）のみを訳出し、それ以外の相互行為、社会指標的機能にかかわる要素を訳出しないという傾向がみられるのは、言及指示的ユニットが意識に上りやすいということに関連しているといえるだろう。同様に、通訳人を「導管」にみたて、A 言語の「メッセージ」を B 言語にそのまま訳出し、伝達することが可能であるとみなす「導管イデオロギー」（吉田 2007a）も、言語の言及指示的側面のみに意識が集中し、コンテクストやメタ語用過程が捨象されており、Silverstein（2001/1981）が指摘するところの言語意識の傾向を反映したコミュニケーション観（イデオロギー）であるといえる。
一般的に「言語」が国家や民族と結び付けられて、一枚岩的に捉えられるのも、言語使用者の意識が言及指示的指標に焦点化され、メタ語用過程が捨象される傾向があるからである。
すなわち、国家の標準語（英語，フランス語，日本語）等の近代社会においていわゆる「言語」と容易に誤認されやすい言語の構造（文法コード、ラング）を共有する「言語共同体」（Gumperz, 2001/1968）は人々の意識に上りやすく、よって、通訳の配置も「言語共同体」を基準になされる傾向がある。しかし、実際の談話実践では、それぞれの言語使用者が用いるのは「言語変種」（個人・地方方言、職業レジスター等）であり、同一人物が異なる変種を使い分ける言語の混沌的使用が常である。このような言語変種の使用や使い分け、ならびに、その解釈のルール（メタ語用）を共有するのが「語用共同体」（Gumperz, 2001/1968）であるが、これらが人々の意識には上りにくいのも前述の理由によると考えられる。
次項では、言語使用者の意識にのぼりやすい要素のひとつで、一般に「文化」を訳出することの困難にまつわる要素である、「文化的ステレオタイプ」について述べる。
2.3 「文化的ステレオタイプ」
言及指示的な語用によって生起する「意味」には、「文法的（言及指示的）意味」と「文化的ステレオタイプ」（Putnam, 1975）と呼ばれる語用共同体などの特殊な文化／社会集団で共有された「文化的意味（象徴的概念範疇）」があり、これらは 1 対 1 対応をしないことも想起する必
要がある。
36

法廷通訳と言語イデオロギー

例えば、Putnam（ibid., p. 145）の例を引用すると、英語の“water”という語彙の文法的な意
味は、〔言及可能〕、〔具体物〕、〔無生〕、〔不可算〕、などといった、かなり［抽象的］な範疇（文法範疇）である。他方、この語彙の言及指示対象について言語使用者が持つ文化的な意味
範疇（文化的ステレオタイプ）は、科学者であれば「H2 O 及び不純物」、一般の人であれば「渇きを癒す、透明な液体」であり、あるいは、蛇口を捻れば鉛の入った茶色い水しか出ないような環境で生まれ育った人には「茶色い液体」などであろう。つまり、アメリカ英語、イギリス英語、インド英語などの同じ「英語」という言語の話者間においても、“water”は異なる文化的ステレオタイプを喚起させるのである（cf. 小山 2009, p. 140; Silverstein, 1987）。
このように、コミュニケーションでは、言及指示的「意味」と社会文化的な「意味」が生起し、どちらもオリゴに関連づけることによって解釈可能なテクストとなる。通訳を介した法廷相互行為においても、同様の現象が生じている。だが、通訳を介したコミュニケーションは、異なる言
語・語用共同体の成員間のコミュニケーションであるため、文化的ステレオタイプを共有していない参与者を必然的に有する。そのような状況のコンテクストで、言及指示的意味に焦点をあて、訳出すると、異なる文化的ステレオタイプが喚起されるという現象が生じ、通訳人は、不可避に、いわば、「ダブル・バインド」の状 態におかれる。このような理 論 的 背 景からも、一 般に「文化」を訳出することに纏わる困難が示唆される。
本節では、社会記号論系言語人類学のコミュニケーション理論を概観し、通訳を介した法廷談話の分析の枠組みを定義した。次節では、法廷における言語・通訳イデオロギーについて、先行研究を紹介しながら論じる。
3. 裁判所における言語・通訳イデオロギー
3.1 二項対立的な言語イデオロギー
Nakane（2010）は、日本の法廷を傍聴し、通訳人が任命されている裁判であっても、すべてのやりとりが通訳されるわけではなく、被告人がある程度の日本語能力を有する場合は通訳を介さずに日本語で直接、被告人質問等が行われることを報告している。Nakane（ibid.）は、冒
頭陳述や論告、弁論要旨などの文書の朗読は必ず通訳されるが、口頭で行われる被告人質
問は、通訳を介さずに日本語で行われる場合があることを指摘し、その理由のひとつとして、法曹三者が「書記言語」は難解であり、「口頭言語」は容易であると二項対立的にみなしていることを挙げている。Nakane はイデオロギーという用語を明示的に用いていないが、これは一種の言語イデオロギーによって媒介された見方である。Nakane（ibid., p. 451）も指摘するように、裁判官が容易であるとみなす「口頭言語」であれども、通訳を介さずに日本語で被告人質問などが行われた場合、実際にはコミュニケーションが円滑に進行するとは限らない。「口頭言語」には「書記言語」とは異なる（メタ）語用規範があり、そのような規範を共有していない言語
使用者間のコミュニケーションは、成功裏に展開させることが困難でありうる。例えば、被告人の日本語での発話が非標準的な統語構造であるのに加えて、日本語標準語話者とは異なる
基準に基づいた省略がなされるなどし、裁判官ら聞き手の理解に困難を生じさせる事例が報告されている。これは、換言すれば、被告人が用いる「日本語」が、日本語母語話者の用いる37

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)「日本語」とは異なる日本語の「言語変種」であり、異なる言及指示テクストや相互行為テクストが生起する、または、テクスト化がなされない、という事象が生じているということであり、メタ語
用規範を共有しない異なる語用共同体の成員間のコミュニケーションであると解釈できる。しかし、口頭言語にこのようなメタ語用規範が存在すること自体が、裁判官を含む一般の言語使
用者の意識には上りにくい。そのため、口頭言語で行われる被告人質問等は書記言語で朗読される論告や弁論などよりも、容易であるというように現実とは乖離した形で捉えられがちである。そして、そのような言語観（イデオロギー）により、通訳を介さずに被告人質問が行われ、外国語話者の被告人が不利益を被っている。Eade（2003）が指摘するように、外国語話者である被告人や証人の言語能力を判断し通訳の必要性の有無を決定しているのが裁判官であるが、第二言語習得理論の専門家など言語の専門家が判断するべき問題であると言えよう。
次項では、本稿の論考と研究の枠組みを共有する言語人類学者でメキシコ先住民言語ミシ
ュテカ語の司法・法廷通訳者資格を有し、鑑定人も勤めた経験のある Haviland の研究を紹介する。
3.2 通訳を介した法廷における「言及指示的透明性イデオロギー」、「欠格者イデオロギー」、「英語標準語イデオロギー」、「国語イデオロギー」
Haviland（2003）は、自身が言語鑑定人として関与したミシュテカ語話者の被告人と証人が出廷した裁判で、法律家の言語イデオロギーが裁判結果にいかに影響を与えているかを分析した。Haviland の論文に取り上げられた殺人事件の裁判において、被告人や証人は、メキ
シコの先住民言語であるミシュテカ語の話者であり、英語を解さず、スペイン語を解する者も数名しかいなかった。にもかかわらず、裁判では、キューバのスペイン語を母語とし、ミシュテカ語には通じていない通訳人が 1 名任命されただけであった。
Haviland（ibid., p. 768）は、裁判官の言語イデオロギーを分析するために、通訳人や陪審員に対する裁判官の指示を引用している。法廷通訳人には、1 字 1 句、逐語訳をするようにと指示し、通訳人の発話が「訳出」であるというフレーミングをすることを禁じるなど、裁判官は言及指示的透明性の言語イデオロギー、換言すると、言語の言及指示的機能に焦点化された言語イデオロギーにより支配されており、語られたことの命題内容を分節化して正確に取り出し、外国語 にそのまま置き換えて訳出することが可能であると考えているようである。さらに、
Haviland は裁判官の陪審員に対する指示にも同様の言語イデオロギーが見られることを指摘する。裁判官は、スペイン語に通じている陪審員に対して、スペイン語で聞いた内容は判断の際、考慮に入れず、通訳人の英語の訳出のみを参照し、評議の際に「英語訳が原発話のス
ペイン語とは異なる」などというコメントは差し控えるようにと指示したという（Haviland, ibid., p.
768）。そして、「法廷において唯一証拠となりうるのは法廷通訳人の訳出である」とし、法廷通訳人の訳出に権威づけがなされたことが分析されている。
そして、裁判が始まり、証人尋問において、被告人が被害者をナイフで刺したところを目撃した証人に対して、検察官がスペイン語の通訳を介して尋問を行っている箇所の抜粋が紹介されている 7 （Haviland, ibid., p. 769）。
38

法廷通訳と言語イデオロギー［DA：地区検事

W：証人 I：通訳人］

DA:

Do you understand Spanish well?

W:

No.

→DA:

What is the word you know in Spanish for stabbing?

I:

May I ask how I can ask him without giving the word?

DA:

Okay. Let me rephrase the question.

DA (to W): What word do you use to say how the knife went into the man’s body?
I:

In what language?

DA:

In Spanish.

W:

I call it knife.

DA:

How do you describe a knife being stabbed into someone hard?

I:

I don’t know if you want it in Spanish or English?

DA:

In Spanish.

W:

I don’t know.

DA:

You don’t know the word to describe that in Spanish?

W:

I don’t understand much.

DA:

What language do you usually speak?

W:

In my village, only Mestica.

→DA:
W:

Is it different very much from Spanish?
Yes.

(Clackamas County (Oregon) vs. Morales, 1110-1111)
この裁判の冒頭で、通訳人はミシュテカ語を理解できないと明確に述べ、証人もスペイン語はあまり理解できないと述べているにもかかわらず、尋問はスペイン語の通訳を介して続けられた。その結果、矢印で示された DA（地区検事）の質問、「『刺す（stabbing）』にあたるスペイ
ン語の単語でどんな単語を知っていますか」というような、求められた答えのスペイン語の単語を用いなければ通訳できないような文が発話されたりするなど、コミュニケーションはあまり円滑に進行しなかった。引用末尾から 2 行目の矢印で示された箇所では、検察官がミシュテカ語とスペイン語は非常に異なるのかという稚拙な質問をするにいたっている。Haviland はこのような質問自体が検察官の言語に対する稚拙な意識（言語イデオロギー）を明瞭に表しており、証人や被告人の言語であるミシュテカ語ではなく、スペイン語の通訳が任命されたという事実にも、国家と言語（メキシコとスペイン語）を同一視する言語イデオロギーが顕れているとする。そして、このやりとりの後も、DA（地区検事）は被害者がナイフで攻撃されたときの様態を描写す
る単語を証人から引き出そうとして、単語のスペルを言わせようとし、最終的には、ミシュテカ語で書くようにと指示する。証人はスペイン語と英語が話せないのみならず、彼の言語であるミシ
ュテカ語でも読み書きができないため、結果としては何ら有効な証言は引き出せず、地区検事
自身の言語に関する造詣の無さ、並びに、全ての言語表現が容易に英語に訳出できるもの
39

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

だという言語イデオロギーを有していることが露呈していると Haviland は述べている。ところが、Haviland の観察によると、陪審員は検察官の稚拙な言語イデオロギーを批判するのではなく、英語もスペイン語も通じないという「普通ではない」状況において、検察官が苦労しながらできる限りのことをしていると好意的に受け取ったようであった。
このことから、Haviand は、法廷で支配的な 3 種の言語イデオロギーを同定した。まず、1 つ目は、上述した「言及指示的透明性のイデオロギー」である。そして、2 つ目は通訳を介して証言する者を、「普通（無標）の言語」である「英語」が話せない「ハンディキャップを背負った者（＝欠格者）」とみなす（有標化する）言語イデオロギーである。米国の法廷においても、当然のことながら、裁判所で用いられる言語である英語を解さない者には、通訳を介して供述する権利が認められている。しかし、陪審員や裁判官などの法廷参与者は、意識的か無意識的かは不明であるが、通訳を介して証言するということを、非英語母語話者の権利としてみなすというよりは、むしろ、通訳の支援を受けなければ供述できない欠格者が行うこととみなしているという。そして、3 つ目は、このような、「欠格者イデオロギー」の背後にある、「英語標準語イデオロギー」 10 である。英語が標準語であり、全ての言語の中で最上位に位置づけられる言語であるという米国の法廷で共有されている暗黙の了解である。これらの 3 種類の言語イデオロギーが法廷参与者間で共有されている。換言すると、これらの言語イデオロギーを媒介に、「標準的な言語」である英語の話者は社会的、道徳的にみて「正常な（normal）」人物であるとみなされるにいたる。その結果、上掲した談話のやりとりにおいて、地区検事の「稚拙な言語イデ
オロギー」は隠蔽され、それに代わり、英語話者である「正常な」人物である地区検事が、英語も話さない「欠格者」を相手に奮闘しているとか、検事の質問がうまく伝わらないのは聞き手である証人に欠格があるからである、というような解釈がもたらされる。Haviland は明示的に指摘していないが、Conley & O’Barr（2005/1998，p. 153）は、これらの 3 つの言語イデオロギーに加えて、国家と国の言語を同一視して階層化する国語イデオロギーが存在することを指摘している。つまり、言語も国家と同列に階層序列化されて扱われ、米国における標準語である英語が最上位に位置し、その下に、国家の言語であるスペイン語、そして、最下層にミシュテカ
語がくる、といったふうに序列化される。すると、英語には劣るがその次に「標準的な」言語であるとみなされているスペイン語すら解さないミシュテカ語の話者である証人には、この国語イデ
オロギーによっても、英語が標準語とみなされている米国の法廷においては、「正常ではない」
有標化された否定的なアイデンティティがあてがわれる。
このように、Haviland（2003）は通訳を介した法廷談話実践において、通訳が介在することによって生起するメタ語用フレームは「言語権」を保障するというものではなく、むしろ「標準的な言語」さえ理解できない「欠格者」というアイデンティティを創出させるものとして作用している様子を明らかにした。英語を話すということが「正常な人間」の属性であると暗黙裡にみなされているなど、法廷で生起する多種多様な言語イデオロギーのうち法律家や陪審員などによって共有される言語イデオロギーが多層的に作用し、法廷談話実践の意味や解釈が決定され、それらとは異なった言語イデオロギーは排除される傾向が見られることが示された。その結果、
法廷談話実践は「言語的弱者」が不当に扱われるという危険性を内在的に有していることが40

法廷通訳と言語イデオロギー

示されている。
本節では裁判官や陪審員、弁護人の言語・通訳イデオロギーに焦点をあてた先行研究を紹介した。これらの研究では、法廷において「言語」自体の重要性が意識されておらず、通訳が必要か否かという重要な判断を言語の素人である裁判官が個人の言語イデオロギーに基づいて行っている様子が報告されている。このことからも本稿が依拠する言語人類学の源流とみなされているボアス派言語人類学の論点、すなわち、他の社会文化的事象に比べ、一般的に「言語」は人々の意識に上りにくく軽視されがちであるという論点が現在の法廷にも当てはまることがわかる。さらに、「国語イデオロギー」、「言及指示中心的言語イデオロギー」、「標準語中心主義的言語イデオロギー」等のイデオロギーが裁判において支配的であり、その結
果、通訳を介した法廷において外国語話者の被告人に不利な相互行為的帰結を生み出していることについて論じた。次節では、筆者が収集した裁判傍聴ならびに弁護人へのインタビュ
ーデータを分析し、同様に「標準語中心主義的言語イデオロギー」や「単一言語使用イデオロ
ギー」、「国語イデオロギー」が法廷において支配的である様子を記述し、法廷における「言語弱者」の問題について論じる。
4. 単一言語使用イデオロギーと標準語中心主義的イデオロギー
本節では、まず、4.1 で、筆者が傍聴したスペイン語通訳を介した裁判員裁判における被告人質問での出来事を取り上げる。 11 一般的に人はひとつの「言語」を使用すると考えられているが、この裁判で証拠として提出された共犯者とされる人物から被告人へ送られたメールの原文は、ポルトガル語の干渉が見られるスペイン語らしき文面であった。それが翻訳された結果、標準的な日本語の文面になり、原文が有していた社会指標性が抹消された事例を取り上げ、考察する。続く、4.2 では、筆者が 2007 年に実施した弁護士 A へのインタビューの抜粋を紹介
し、日本語話者とみなされている日本人の証人の事例でも、裁判官と広島の方言話者の証人
はメタ語用規範を共有しておらず、その結果、複数の言及指示・相互行為テクストが生起しているにもかかわらず、裁判官の解釈が、裁判における解釈として絶対化された事例について論じる。
4.1 混沌的言語使用と単一言語使用イデオロギー
個人はひとつの言語を用いると考えられ、法廷では単一言語使用イデオロギーや標準語の使用が無標とみなされる標準語中心主義的イデオロギーがみられがちであることは既に述べた。本項で取り上げる事例は、ポルトガル語からの干渉がみられる非標準的なスペイン語の原文が日本語標準語に翻訳され、証拠として法廷で口頭引用された事例である。通訳人が透明な導管となり、訳出に従事したことにより、法廷で支配的な単一言語使用イデオロギーや標準語中心主義的イデオロギーの強化に、結果として通訳人も共謀的に加担してしまっている様子を考察する。
覚せい剤取締法違反で起訴されたスペイン語話者の被告人に対する弁護人の主質問の一部を下に抜粋する。これは、裁判員裁判 2 日目の午前中に行われた。弁護人は検察官が41

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

証拠請求した共犯者とされるモラ（仮名）というアフリカ出身男性から被告人の携帯電話に送信されたメールの文面を提示し、読み上げた。被告人の携帯電話に送信されたメールはスペ
イン語と思われる言語で書かれており、弁護人が読み上げた日本語はその翻訳であった。通訳人は、日本語の翻訳文を通訳人がスペイン語にバックトランスレーションした場合、原文のスペイン語とは一字一句同一にならないことを心得ており、「原文でいいですか」と確認し、通訳人が訳語を決定・選択して訳出するのではなく、メールの原文の文面をそのまま読み上げる
許可を取っている。通訳人が訳出として読み上げたメールの原文は日本語の翻訳文とともにモニタースクリーンに映写された。
［L：弁護人、I：通訳人］
L：

次は同じ報告書の 8 番目のメールを見せます。

I：

Voy a enseñar el mail 8 del mismo informe.｛同じ報告書の 8 のメールを見せます。｝

L：

え：：：この訳は「日本についたら忘れずに私に電話して。ホテル代を聞いて、1 万5500 ドルを受け取る。まず私に忘れずに電話して」というものです。

I：

原文でいいですか？

I：“Hola no te olvides de me llamar quando llegues a japon, e pregunta por dinero
por causa do hotel, e tu va recibir 15500 dolares no t olvides llamame primero.”｛やあ。日本についたら私に電話をするのを忘れないで。そして、ホテル代を聞いて、君は 15500 ドルを受け取る。忘れないで。まず私に電話して。｝

このメールの原文には、標準的なスペイン語の統語・正字法からの逸脱が多くみられる。例
えば、“no te olvides de me llamar”｛私に電話をするのを忘れないで｝は、標準スペイン語では“no te olvides de llamarme” と “me” が不定詞の “llamar” の後に続けて表記される。さらに、“quando”｛～た時｝は “cuando” が正しいとされている綴りである。そして、“japon”｛日本｝は“Japón” が正しく、“e pregunta por dinero por causa do hotel”｛そして、ホテル代を聞いてくだ さ い ｝ は ポ ル ト ガ ル 語 の “do” が 使 わ れ て お り ポ ル ト ガ ル 語 か ら の 転 移 が 見 ら れ 、 “ypregunta por el coste del hotel” が標準スペイン語らしい表現である。“e tu va recibir”｛そして君は受け取る｝は、 “y tú vas a recibir” が正しい。そして、最後の “no t olvides llamame
primero.” は、“t” は “te”｛再帰代名詞 2 人称単数形｝と綴るのが正しく、“olvides” の後に前置詞 “de” が必要であるが、メールなどでは省略して表記されたり、前置詞が省略されたりすることも頻繁にみられる。“llamame” は正しくは “llamarme” となる。このように、このメールの原文は標準的なスペイン語の統語・正字法とはかなり異なり、ポルトガル語の前置詞 “do”
や “e” が混入しており、ポルトガル語からの転移の影響がみられる。
翻訳研究において、方言の翻訳の困難について指摘されているが 12 、混沌的に複数言語の影響がみられる原文の社会指標性を維持した翻訳も困難であり、同様に訳出が標準語化されてしまう現象が生じている 13 。この翻訳文も同様で、原文の言及指示内容（言及指示テク
42

法廷通訳と言語イデオロギースト）と思われるものが日本語標準語に訳出されており、原文が有する社会指標性（相互行為テクスト）は翻訳文では抹消されていて、このような翻訳は言及指示指標中心的イデオロギーに媒介された営為であるといえる。
このメールを送信したモラという人物は、スペイン語圏の被告人の国に滞在していた際に被告人と出会い、スペイン語で被告人とやりとりをしていたそうである。この人物は被告人の供述によると、アフリカのギニアビサウ出身の人物であり、ポルトガル語話者である可能性が高い。
メールの原文を読むと、このメールを書いた人物が、スペイン語の母語話者ではないこと、ポル
トガル語の影響が多く見られることからおそらくポルトガル語話者であること等を察することができる。これは、言語の社会指標性がメールの書き手のアイデンティティを指標する作用があるためである。原文を読み、書き手のアイデンティティを察した結果、場合によっては、当国外に薬物密輸組織があるのではないかという疑念を抱くに至るかもしれない。しかし、裁判で提出された日本語訳はきれいな日本語標準語に訳出されており、原文が有していた社会指標性は抹消されてしまっている。その結果、日本語訳の読み手は、原文の書き手に関して原文の読み手が抱くものとは異なるアイデンティティを構築することになるだろう。また、原文がポルト
ガル語の影響を受けたスペイン語で書かれていることも日本語訳の読み手には伝わらない。
このメールの文面は検察官が証拠として日本語の翻訳を裁判に提出したものであり、原文から日本語への翻訳は、この法廷に在廷している法廷通訳人ではなく、検察庁の通訳・翻訳人が事前に行ったと思われる。法廷通訳人は、通訳をする直前に「原文でいいですか」と確認し、ポルトガル語の影響が随所にみられる原文を、ゴフマンの用語を用いると発声体（animator）としてそのまま読み上げることによって通訳を行っている。通訳人が訳語を選択・決定せずに、既に存在する原文を読み上げることにより、通訳人は「透明な導管」として機能するのだが、事前になされた日本語標準語への翻訳が原文の混沌的言語使用の社会指標性を抹消している事実を隠蔽する一助となっている。換言すれば、ポルトガル語の影響が見られる非標準的なスペイン語原文を読み上げることにより、翻訳が言及指示指標中心的イデオ
ロギーの下、言及指示テクストに焦点化されたものであることに、他の参与者の注意を向ける
機会を消失させることにつながっている。これも、通訳人が法廷における言及指示指標中心的イデオロギーを共有していることの顕れとみることができるであろう。そして、その結果、法廷で支配的な標準語中心主義的言語イデオロギーや単一言語使用イデオロギーの強化に無意識的に貢献してしまっていると言えるだろう。
4.2 方言話者と標準語中心主義的イデオロギーと通訳
本項では筆者が 2007 年に実施した弁護士Ａへのインタビューの抜粋を紹介し、弁護人 A が通訳の問題が語られる際、「日本語」と「外国語」という、いわゆる、国家の言語を単位にする傾向があることを指摘し、同じ「言語」とみなされている日本語にも、方言等の言語異種が多数あり、それが原因で法廷におけるコミュニケーションに齟齬を生じさせた事例を語っている箇所を取り上げ考察する。

43

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

弁 A：

あのう、通訳の問題として、今お話ししてますけども、本来的にはですね、日本には方言があるので、あのう別に外国人に限らない問題なんですよ、これは。あのう、地方、ま、いくと、方言、結構、きつかったりしますよね。

筆者：

うん。

弁 A：

で、東京と埼玉で、大したことないかもしれないけども、ほんとに地方に行くと、たと
えば、私は広島で研修していましたけども、一時間でも車で行くと、広島市内で言葉わかっても、もうわかんないくらい、

筆者：

ああ、そうなんですか

弁 A：

なまりがきつくなったりするんですよ。で、あの、裁判所で証言してても、その、方言によって表現が違うのに裁判官は平気で誤解したまま判決をおろすということは、少なからずあって。あのう、そうすると、ほんとは、ここのところにも通訳入れなきゃいけない。ほんとは、こういうの、標準語に直さなきゃいけないんですよね。で、そういったところは、もう、日本は、あ、未だに放置していて。結構、それで、あのう、まあ、
そん、損害、被ってる人は、いっぱいいると思うんですよ。

筆者：

それはどう、どういうことで損害を？

弁 A：

要するに、正しいこと言ってるのに、誤解してとられているせいで、この証人、信用できないっていう判断されたりするんです。

筆者：
→弁 A：

ん？ それは、言ってる意味がわからないからですか？ それとも･･･
意味がわからないっていうのもあるし、あのう、同じ言葉でも、ニュアンスがどんどん変わってくるから。

筆者：

ああ･･･

弁 A：

あの、意味がわかんないって場合はいろいろあって、てんで意味が分からない場合
とか、まったく言葉がですね、なまりがきつすぎて、あのう、何言ってんだかわからな
ければ標準語で答えてくださいって言いますよね。で、そもそも、広島自体が、あの、田舎で、方言がある場所だから、それに、プラス、アル、アルファの方言にすぎない
んで、なんとなくはわかるんです。わかるんだけども、ちょっと違う話になってるんですよ。そうすると、裁判官、聞いてて、全くわかんないわけじゃないんだけど、話をはぐらかしてると。ちょっとずつ、ちょっとずつ、違う話をしてるように聞こえるらしいんですね。だからその証人は、信用できないと。

筆者：

ああ・・・

弁 A：

特に、その人、おばあちゃんだったせいで、あがっててですね。「普通の表現で」って言っても、なおんないんです。もう。

筆者：

そうでしょうね。

弁 A：

頭に血ぃ昇っちゃってるから。で、ひどい裁判官で、それ、怒るんですよ。「あなた、何言ってるか、さっぱりわからない」と。それでも、言えば言うほど、やっぱり、なまっ
たまま言うから、もう、おしまいには「何言ってるかさっぱりわかんないから、とても信用できない」という話になったり、横で聞いていて「あの方言の表現はこういうニュア
44

法廷通訳と言語イデオロギー

ンスなんだけど、ちゃんと聞き取らないとわかんないね」っていうの、中にあるんですよね。
弁護人 A は、広島の裁判所で研修中に傍聴した裁判での出来事を語り、「単一言語・同一言語」とされている「日本語」でも、公正な裁判の実施のために、方言話者には通訳をつけることも必要になる場合があるのではないかと述べている。この談話で語られている出来事は、「おばあちゃん」が証人として出廷し、証言をするが、「おばあちゃん」が異なる「方言」を話している
事実に裁判官が気づかず、自身が有している社会・文化・言語的規範や慣習といった前提に、証言の言語要素が指標している対象を照らし合わせても、結束性・一貫性を有した「（言及指示）テクスト」が浮かび上がってこなかったため、解釈不可能な状態に陥った。その結果、言及
指示テクストが指標する相互行為テクストを「はぐらかそうとしている」と解釈するにいたり、証人の人格や人間性に疑問を呈した。最終的に、信頼できない人格を有する証人の供述は、信頼できないという結論にいたっている。
矢印で示した弁護人の発話、「意味がわからないっていうのもあるし、あのう、同じ言葉でも、ニュアンスがどんどん変わってくるから」が示唆しているのは、同じ言葉でも、異なる文化的意
味である「文化的ステレオタイプ」が存在するため、異なる語用共同体の成員間では異なる解釈がなされるという事実である。
この事例は、裁判官の視点から、証人の証言が一貫性のある言及指示テクストとして生成されなかったことにより、相互行為テクストに対する誤った解釈を生み出し、話者の人格の信頼性が誤った相互行為テクストの解釈に基づいて測られたことを示唆している。そして、このことが、この進行中の発話出来事でコンテクスト化され、その後の発話によって前提的に指標されることになり、既に生成していた他の言及指示テクストの信憑性も、そして、この後に生成する
言及指示テクストの信憑性もともに疑われることになるのである。
この事例では、方言話者が裁判で「同じ日本語」を話しているとみなされているにもかかわらず、法廷における権力関係で優位にある裁判官の解釈フレームで、解釈が行われた結果、同
じ方言の話者が解釈したであろうこととは異なる解釈がなされ、結果的に否定的な心証が形成された例があげられている。ここで問題になっているのは、外国語話者ではなく同じ言語共同体の日本語話者とみなされている者同士のコミュニケーションである。つまり、我々は、言語構造を共有する「言語共同体」に基づき通訳の必要性を論じるのではなく、メタ語用規範を共有する「語用共同体」に基づき通訳の必要性を論じることが重要なのではないかということをこの事例は示唆している。換言すれば、弁護人 A が語った出来事の「おばあちゃん」のように、現在の法廷において、「言語弱者」になってしまう参与者を生み出さないために、法律的な弁護人のサポートのみではなく、「言語」の差異を、社会体系・規範や文化的知識などのマクロ・
コンテクストの差異と関連づけて通訳サポートを提供する必要性が示唆されている。通訳の問題は、「国」と「言語」を結び付ける「国語イデオロギー」の呪縛から逃れることが急務である。つまり、英語やスペイン語などの国家の言語の話者のみを対象にするのではなく、一般に同一言語の話者とみなされるが、実際には異なる言語変種（方言を含む）の話者であるようなケー
45

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

スも対象とする必要性があることが示唆された。
5. 総括
本稿では、社会記号論系言語人類学のコミュニケーション理論を援用し、先行研究と事例をメタ語用と言語イデオロギーの観点から考察した。「言及指示指標中心的イデオロギー」、「国語イデオロギー」、「標準語中心主義的言語イデオロギー」、「単一言語使用イデオロギー」などの法廷で支配的な言語・通訳イデオロギーを媒介に、法廷における相互行為の意味が解釈されると同時に、通訳人の任命の必要性も裁判官が有するこれらのイデオロギーを媒介になされている事象について論じた。
従来、言語イデオロギー等の話者の思考を考慮に入れた研究は、科学的ではないと敬遠される傾向があったが（Conley & O’Barr, 2005/1998, p. 146）、90 年代以降の言語人類学研
究においては、コミュニケーションの全体像を把握し、記述・分析するために必要不可欠な概念として中心的位置を占めるに至っている。本稿においても、参与者が言語や通訳に関して
意識的・無意識的に抱いているイデオロギーを同定することにより、法廷相互行為における解釈に関わるメタ語用過程を明らかにし、裁判を公正に受けられない「言語弱者」が生み出される過程の顕在化が可能になることが示されたのではないだろうか。
それと同時に、「語用共同体」に基づいて法廷通訳を選任したとしても、通訳を介して裁判に参与することが、Haviland（2003）が指摘している、「裁判所の言語も話せない普通ではない欠格者」としてみなされてしまうという「欠格者イデオロギー」に関しては、言語権として位置づけられている通訳の根幹を揺るがす重要な問題であるが、本稿では紙幅の制限もあり議論することができなかった。しかし、言語イデオロギーに着目する分析枠組みの有用性は示すことができたのではないだろうか。
言語イデオロギーは、我々言語使用者の言語に対する意識の志向性を反映し、「今、ここ」
で生起するミクロな出来事を、マクロな慣習・信条などの社会文化的体系に結びつける役割を担うものである。言語イデオロギーに着目することが、通訳を介した法廷談話実践の全体像を客観的に把握する一助となるであろう。
.......................................................
【著者紹介】
吉田理加（YOSHIDA Rika） 立教大学大学院異文化コミュニケーション研究科博士後期課程在籍。武蔵野大学非常勤講師、スペイン語会議・司法通訳者。専門分野は言語人類学や異文化コ
ミュニケーションの視点からの法廷通訳研究。
..........................................................

【注】1

http://www.courts.go.jp/saiban/zinbutu/tuyakunin/index.html

2

法廷通訳には当然のことながら手話通訳も含まれるが、本稿では手話通訳に関しては論じ

46

法廷通訳と言語イデオロギーない。
3

言語弱者に関連しては Conley & O’Barr（2005/1988）, Gibbons（2003）, O’Barr（1982）,
Shuy（2005）などを参照のこと。

4

指標性とは指し示すものと指し示されるものとの関係が連続性、隣接性の原理に基づいているもののことである。パース記号論では、指標性の他に、記号間の関係性が類像性と象徴性によって定義されている。類像性は、類似性、同一性の原理に基づいており、象徴性は
任 意 的 ・ 恣 意 的 、 慣 習 的 な 規 則 性 に 基 づ い て い る も の の こ と で あ る （ 小 山 、 2008 ， pp.
42-52）。

5

メタ語用作用に関する詳細は、小山（2011）、Silverstein（1993）等を参照されたい。

6

Silverstein（1985）では、近現代標準英語変種で 2 人称代名詞が単数・複数形の区別なく“you”が用いられる現状にいたる歴史的変遷において、「言語イデオロギー」が媒介し、変容が生じた過程が詳説されている。

7

前提可能性が高いとは、コミュニケーション出来事に先行して既に存在するもの・ことのこと
で、コミュニケーション出来事において既に言われていることや前提とされていること、或いは、
言及指示対象となる「こと」や「もの」のことを指す。前提可能性が高い要素は、コミュニケー
ション出来事において、指標・喚起されやすく、その結果、コミュニケーションにおける状況的な適切さが示されることになる（cf. 小山 2008，pp. 219-227）。

8

文化的ステレオタイプに関しては 2.3 を参照願いたい。

9

この事例のトランスクリプションは、裁判所の裁判記録から転記されたものである。Haviland も述べているとおり、裁判所では通訳の裁判所の言語への訳出は、被告人の原発話と同一であるとみなされるため、W（証人）の発話として通訳人の英語の訳出が記録されている。そして、通訳人の発話は、通訳人が訳出ではなく、自身の発言（「本人［principal］）として発話した箇所のみ記されている。Haviland によると、法廷で証人がスペイン語で述べた発話は記録には残されておらず、証人の母国語がミシュテカ語であり、スペイン語は限定的な能力しか有していなかったという事実に関しても記録には残されていない。

10

紙幅の関係で紹介できなかったが、被告人がロンドン周辺地域の訛りの強い英語の話者である「ニック・ベイカー事件」（日本通訳学会 2005）でも、日本の裁判所は通訳人の正確性を担保する基準として各種検定やイギリスでの生活経験などを挙げているが、被告人が英語の非標準変種の話者であることについては一切言及していない。ここにも標準語中心主
義イデオロギーの顕れが見られる。

11

科学研究費助成事業・新学術領域（課題名：「裁判員裁判における言語使用と判断への影
響の学融的 研究」［新学 術領域研 究］、課題番号：21200046、代 表者：堀田秀 吾［明治大学］）のデータ収集の一環として筆者がデータ収集に協力し、データ使用の許可を得て分析を行なった。データは西語通訳者と通訳訓練を受けた大学院生が共同で傍聴席からやりとりを記録したものである。

12

方 言 の翻 訳 の困 難については Cronin（1996）, Chiaro（2009）, Hatim & Mason（1997）,
Munday（2008）等を参照願いたい。

47

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)13

Berman（2004/1985）が同定した翻訳における 12 の歪曲傾向にも、起点言語テクストに存在した地 域 の話 し言 葉 等 が翻 訳 では（標 準 語 化 され）消 滅 したり、社 会 方 言 や個 人 方 言（idiolect）などの多くの言語変種が翻訳では消え去ってしまったりする傾向が指摘されている。

【参考文献】
Bateson, G. (1972). Steps to an ecology of mind. New York: Ballantine Books.
Berman, A. (2004). Translation and the trials of the foreign. In L. Venuti (Ed. and Trans.), Thetranslation studies reader (2nd ed.) (pp. 276-289). New York: Routledge. (Original work
published 1985).
Boas, F. (1995/1911). Introduction. In Handbook of American Indian languages, 1 (pp. 1-83),
Washingon, D.C : Government Printing Office. Reprinted in Blount, B. G. (1995). Language,
culture and society (2nd ed.) (pp. 9-28). Illinois: Waveland Press.
Chiaro, D. (2009). Issues in audiovisual translation. In J. Munday (Ed.), The Routledge
companion to translation studies (2nd ed.) (pp. 141-165). London and New York: Routledge.
Conley, J. M., & O’Barr, W. M. (2005/1988). Just words: Law, language, and power (2nd ed.).
London: The University of Chicago Press.
Cronin, M. (1996). Translating Ireland: Translation, languages, cultures. Cork: Cork University
Press.
Eades, D. (2003). Participation of second language and second dialect speakers in the legal
System. Annual Review of Applied Linguistics 23: 113–133.
Gibbons, J. (2003). Forensic linguistics: An introduction to language in the justice system.
Oxford: Blackwell.
Gumperz, J. (2001/1968). The speech community. In International encyclopedia of the social
sciences (pp. 381-386). New York: Macmillan. Reprinted in A. Duranti (Ed.), (2001).
Linguistic anthropology: A reader (pp. 382-401).Malden, MA: Blackwell.
Hale, S. and Gibbons, J. (1999). Varying realities patterned changes in the interpreter’s
representation of courtroom and external realities. Applied Linguistics. 20 (2): 203-220.
Hatim, B., & Mason, I. (1997). The translator as communicator. London: Routledge.
Haviland, J. (2003). Ideologies of language: Some reflections on language and U.S. law.
American Anthropologist. 105(4): 764-774.
Jakobson, R. (1960). Closing statement: Linguistics and poetics. In T. A. Sebeok, (Ed.), Style inlanguage (pp. 350-377). Cambridge, MA: MIT Press.
Labov, W. (1972). Sociolinguistic patterns. Philadelphia: University of Pennsylvania Press.
Munday, J. (2008). Style and ideology in translation: Latin american writing in English. London
and New York: Routledge.
Nakane, I. (2010). Partial non-use of interpreters in Japanese criminal court proceedings.

48

法廷通訳と言語イデオロギー

Japanese Studies, 30(3): 443-459.
O’Barr, W. M. (1982). Linguistic evidence: Language power and strategy in the courtroom. New
York: Academic Press.
Pöchhacker, F. (2004). Introducing interpreting studies. New York: Routlege.
Putnam, H. (1975). The meaning of ‘meaning’. In Philosophical Papers, 2: Mind, language, andreality (pp. 215-271).Cambridge: Cambridge University Press.
Reddy, M. (1979). The conduit metaphor: A case of frame conflict in our language about language.
In A. Ortony (Ed.), Metaphor and thought (pp. 284-324). Cambridge: Cambridge University
Press.
Shuy, R. W. (2005). Creating language crimes: How law enforcement uses (and misuses)
language. New York: Oxford University Press.
Silverstein, M. (1976). Shifters, linguistic categories, and cultural description. In K. H. Basso, &H. A. Selby (Eds.), Meaning in Anthropology (pp. 11-55). Albuquerque, New Mexico:
University of New Mexico Press.
―――(2001/1981). The limits of awareness. Sociolinguistic working paper No. 84, Austin: South
East Educational Development Laboratory. Reprinted in A. Duranti (Ed.), (2001). Linguistic
anthropology, a reader (pp. 382-401). Malden, MA: Blackwell.
――― (1985). Language and the culture of gender: At the intersection of structure, usage, andideology. In E. Mertz & R. J. Parmentier (Eds.), Semiotic mediation. sociocultural andpsychological perspectives (pp. 219-259). Orlando: Academic Press.
――― (1987). Cognitive implications of a referential hierarchy. In M. Hickmann (Ed.), Socialand functional approaches to language and thought (pp. 125-164). Orlando, FL: Academic
Press.
――― (1992). The indeterminacy of contextualization: When is enough enough? In P. Auer, & A.
D. Luzio, (Eds.), The contextualization of language (pp. 55-76). Amsterdam: John
Benjamins.
――― (1993). Metapragmatic discourse and metapragmatic function. In J. A. Lucy (Ed.),
Reflexive language: Reported speech and metapragmatics (pp. 33-58). New York: Cambridge
University Press.
Wadensjö, C. (1998). Interpreting as interaction. New York: Longman.
小山亘（2005）「社会と指標の言語」片桐恭弘・片岡邦好（編）『講座社会言語科学第 5 巻 社会・
行動システム』（pp. 40-53）ひつじ書房―――（2008）『記号の系譜』三元社―――（2009）『記号の思想』三元社―――（2011）『近代言語イデオロギー論』三元社
津田守・宮脇摂（1993）「外国人刑事手続における通訳・翻訳・意思疎通の現状：フィリピン人の事
件記録調査から」『自由と正義』第 44 巻第 1 号：27-41.

49

『通訳翻訳研究』No.12 (2012)

日 本 通 訳 学 会 （ 2005 ） 「 ニ ッ ク ･ ベ イ カ ー 事 件 に 関 す る 日 本 通 訳 学 会 の 見 解 」 [Online]
http://wwwsoc.nii.ac.jp/jais/html/community/opinion_n_baker.pdf （2006 年 1 月 15 日）
吉田理加（2007a）『通訳を介した刑事法廷の二重性：言語人類学的考察』立教大学大学院異文化コミュニケーション研究科修士論文［未刊行］―――（2007b）「法廷相互行為を通訳する：法廷通訳人の役割再考」『通訳研究』第 7 号：19-38.
―――（2008）「法廷通訳人のフッティング」『通訳研究』第 8 号：113-131.
―――（2009）「法廷通訳における異文化の壁」『月刊言語』第 38 巻第 9 号：30-35．大修館書店．
渡辺修・長尾ひろみ・水野真木子（2004）『司法通訳』松柏社

50