Ⅳ

学部・研究科等による取組み
Ⅳ−４ 東京キャンパス

人文学部 

251

人文学部

歴史学科（教育課程）
関 連 方 針三つの方針

関連成果指標4 − 51、4 − 52、7 − 33

Action・Plan

Do（1）後学期に学科内 FD を開催し、基礎教育科目の問題点について、検討を行った。その結果、歴史比較法などにおいて授業形態の変更および授業教材改善の必要性を共有し、次年度の授業内容変更を決めた。
根拠資料 学科会議事録（12 月、１月）

根拠資料 学科会議事録（11 月）（3）板橋区立郷土資料館との、新しい地域連携事業を立ち上げた。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響により、中止となった。
また八潮市立資料館との連携プログラムの計画を立案した。
根拠資料 学科会議事録（12 月）

3 点検・評価Check（1）基礎教育科目の問題点を抽出し、改善するための FD を学科会にて予定通り実施することができた。
それにより明確になった問題点を、次年度に向けて改善するための具体案を取りまとめ、学生支援部に依頼して時間割・クラス編成などへ反映させることができた点は評価できる。
（2）google の教育管理システムが大規模に導入されたことを受け、卒業論文用ルーブリックを新たな方法で、教員間で共有・管理できる方法を構築した。これにより、教員間の評価について透明性が増し、利便性が高まった点が評価できる。PT 設置は行えなかったが、当初の目的は達成できたと評価できる。
（3）今年度は新型コロナウイルス感染症の影響が大きく、地域連携を深化させられなかった点は、悔やまれる。しかし関係先との連絡・連携は継続しており、状況が改善した後には今年度計画した連携プログラムを着実に実施できる体制にある点は、前向きに評価できる。
4 改善方策及び改善計画

――――― ４ 東京キャンパス（2）今年度は遠隔授業が中心となり、google の教育管理システムの導入が本格化したため、学科会 FD を開催して、教員間の利便性を高める目的で、卒業論文用ルーブリックをドライブ内で共有できる方法を導入した。入構制限などが影響し、PT 設置はできなかったが、所期の目的は 80 ％以上達成できた。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ1）基礎教育科目の授業運営状況を検証・評価し、問題点などを共有したのち、改善を図る。
2）アクティブラーニングの手法や、教員間で共通して使用できるような教材を開発する。卒業論文用
ルーブリックの有効性を検証し、ブラッシュアップを図る。
3）授業における地域連携を深めるための見直しや、新しいプログラムの開発の可能性を検討する。

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Action（1）次年度へ向けて授業形態や教材の変更を行ったため、その効果を検証することを目的に、学科内 FDを開催する。その検証結果を受けて、さらなる改善・発展を進める。
（2）新しく導入したルーブリックを共有する方式の利便性および評価項目の有効性を検証するため、学科内 FD を開催する。その検証結果を受けて、さらなる改善・発展を進める。
（3）新型コロナウイルス感染症の状況により、不透明な部分もあるが、次年度は地域連携事業を再開し、新しいプログラムを始動させ、より発展・深化させる。
次期評価実施年度

2021 年度

251

人文学部

表現学科（教育課程）
関 連 方 針三つの方針

関連成果指標4 − 51、4 − 52

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み

1）学位に応じた学習成果を測定するための取り組みを充実させる。特に、卒業研究の評価法を厳格化させる。
2）学生一人ひとりが満足できる就職活動・就職ができるよう支援していく。
2 計画の取組み状況

Do（1）専任教員は、授業にルーブリックを導入するよう計画していた。が、コロナ禍により急遽遠隔教育となるなど、イレギュラーな対応・授業内容の変更をせざるを得なかったため、ルーブリック使用が困難な授業もあった。しかし、卒業研究ルーブリックは、７月に S-Navi にて全４年生に送付し、自身でのリフレクションも可能にした。また、卒業研究の評価法の厳格化に向けて、学科内の議題とし、複数回にわたり議論してきた。
根拠資料 ７月 30 日学科長配信 S-Navi・学科会議事録第７回（11 月）、第８回（12 月）、第９回（１月）――――― ４ 東京キャンパス（2）学科内はもちろん、キャリア支援室との情報共有も徹底して行われてきた。
学生とのリモート面談などをし、丁寧な指導をしてきた。教員も低学年から始まっている就職支援講座なども把握し、指導に活かしてきた。また、ゼミをこえて支援できるよう学科会にて学生の就活状況に関する情報を共有してきた。
根拠資料 キャリア支援室との「進路状況調査」のやりとり・毎月の学科会議事録

3 点検・評価Check（1）数年前から、ルーブリックの導入を進めてきた。本年度はコロナ禍により急遽イレギュラーな対応・
授業内容の変更をせざるを得なかったため、ルーブリック使用が困難な授業もあった。しかし、卒業研究ルーブリックを７月に S-Navi にて全４年生に送付し、自身でのリフレクションも可能にした。また、卒業研究は主査・副査による口頭試問を実施し、厳格化を継続した。さらに、学科会で複数回にわたり議論を続けるなど、学科として学位に応じた学習成果を測定するための取り組みをさらに充実させてきている。
（2）学科内では毎月学科会にて、キャリア支援室には定期的に書面にて報告するなど情報共有も徹底してなされてきた。また、学生とのリモート面談も実施し、丁寧に指導してきた。低学年から始まっている就職支援講座や、合同企業説明会などにも教員も積極的に参加することで支援に活かしてきた。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）学位に応じた学習成果を測定するための取り組みを充実させるため、また、評価法の厳格化に向けて、現在のさまざまな取り組みを確実に継続させる。と同時に、ルーブリックのブラッシュアップを図っていく。
（2）リモート対応であったからこそ、本年度は講座などにも教員が参加可能であったともいえる。次年度、対面式になっても、教員一人ひとりが丁寧な学生支援を続けるとともに、就職関係の情報共有にも努めていく。
次期評価実施年度

252

2021 年度

人文学部

教職課程運営委員会
関 連 方 針関連機関（文科省等）に提出（設置・届出）した際に記載した方針

関連成果指標7 − 33

Action・Plan

Do（1）公立・私立の中学・高等学校教員の採用者を複数名輩出するとの計画に関しては、残念ながら公立学校の採用試験の合格者を出すことができなかった。私立学校については、教職志望の学生への指導・支援を継続的に行ってきている。その状況については、第 10 回教職課程運営委員会（R3 年２月２日開催）において状況報告があった。2021 年４月１日の時点で、私立の高等学校教員として、２名が採用された。
根拠資料 第 10 回教職課程運営委員会議事録

根拠資料 第４回教職課程運営委員会議事録、介護等体験（事前ガイダンス）説明資料、2020 年度教育実習事前ガイダンス説
明資料、2020 年度１年次教職課程履修希望者ガイダンス説明資料（3）学校の教育現場を熟知した教員を招聘するとの計画については、新型コロナ感染拡大と２度の緊急事態宣言発令という状況を踏まえ、やむを得ず実施することは叶わなかった。
3 点検・評価Check（1）公立・私立の中学・高等学校教員の採用者を輩出するとの目標を立てていたが十分に目標を実現す
るには至らなかった。目標達成ができなかった背景としては、新型コロナ感染拡大により対面での授業や指導ができなかった事情を指摘することができる。ただ、首都圏の他大学も同じ状況であったことを踏まえれば、教職課程に関わる教員による教員採用に関する指導や支援が十分ではなかっ
たことも率直に反省すべきであると考える。
（2）介護等体験実習および教育実習の事前指導（ガイダンス）は、新型コロナ感染拡大の状況を踏まえて、対面ではなく Zoom 会議システムを使用する形で実施した。遠隔方式による事前指導ではあったが、可能な限り学生の不安や疑問を解消できるように配慮して実施した。また、教育実習前に、黒板を使った模擬授業の練習を行いたいとの学生の要望を受けて、夏休み期間に学生が教室を使用できるように配慮する措置も行った。教育実習期間の実習校訪問は、新型コロナ感染拡大を考慮して実施を控えた。実習校訪問の代わりに、教職課程担当の教員がメールや電話による学生支援を行った。教育実習期間に、一人の学生が実習校の指導教員との関係から教育実習を辞退した事案があったことは大変残念なことであり、教職課程運営委員会では、この事案の教訓を今後の教育実習にかかる学生指導に生かしていくことを確認した。
（3）教職課程での学びの中で、学校現場の教員から直接お話を伺う機会は、学生たちの学校現場への理解を深めるとともに、教職志望意欲を向上させる上で極めて有益であると考える。上記の通り、今年度は新型コロナ感染拡大の影響により実現できなかったが、教職課程運営委員会としては次年度
については是非実現したいと考えている。
4 改善方策及び改善計画

――――― ４ 東京キャンパス（2）介護等体験実習、教育実習の実施前に、合同説明会などの事前指導を行うとの計画については、８月６日に、３年次の介護等体験実習と４年次の教育実習の事前指導をそれぞれ実施した。尚、１年次教職課程履修希望者ガイダンスも８月３日に実施した。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ1）公立・私立の中学・高等学校教員の採用者を複数名輩出する。
2）介護等体験実習、教育実習の実施前に、合同説明会などの事前指導を行う。
3）教職課程での学びに関して、学校の教育現場を熟知した教員を招聘する。

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Action（1）公立・私立の中学・高等学校教員への採用者を輩出するために、教職課程運営委員会としてより具体的な計画を立て、学生指導の充実を図る予定である。次年度からは、４月の時点で教職志望の学生の委員会としての共有、学生指導・支援の具体策を協議する。その具体化を通して、公立・私立の中学・高等学校教員の採用者を輩出したい。
253

第１部

（2）今年度は教育実習期間中に実習辞退者が出たことを重く受け止め、次年度は原則として全ての教育実習校の訪問指導を実施する。また、介護等体験実習と教育実習の事前指導（ガイダンス）を対面で実施するとともに、実習期間中の学生からの相談への対応がよりスムーズにできるように、教職課
程担当教員間で役割分担と情報共有の体制を構築する。
（3）今年度は実現できなかった学校の教育現場を熟知した教員の招聘のために、４月の時点で、いつ、どのような機会にどんな方を招聘するかの計画を立案し、その具体化に努める。
次期評価実施年度

Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
254

2021 年度

人文学部

教学委員会（教務・学生支援）
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
学生支援に関する方針（修学支援・生活支援）

関連成果指標4−21、4−22、4−41、5−12、7−11、7−12、7−13、7−21、7−41、8−21、8−32

1 2020 年度の目標及び計画

Action・Plan

Do（1）学年暦に則り、その都度の履修・試験・成績・教育的指導などを遅滞なく実施した。
根拠資料 各回の教学委員会記録

根拠資料 GPA 面談記録

（3）東京キャンパス人文学部安全対策実施本部の方針に従い、今年度は課外活動、サークル活動は全面的に禁止した。しかし、新入生へ向けては、学内のサークルを S-Navi にて紹介し、興味のあるサークルの幹事と連絡がつけられるようにした。
根拠資料 安全対策実施本部【東京キャンパス】施設開放フェーズ（4）科目間連携・同一科目複数開講の連携を目的として学科にて検証を実施した。歴史学科では、基礎教育科目の授業内容の見直しを行っており、前学期の科目間の連携状況を検証している。表現学科では、専任教員への科目の持ち替えなどを検討しつつ、効果的な科目間連携のあり方を検討している。

――――― ４ 東京キャンパス（2）成績不良者にはアドバイザー教員およびゼミ担当教員による面談を実施した。また連続して成績不良の場合は保証人、学科長・学部長などが同席し、修学を継続する意欲の確認を行った。１年生の対象者は可能な限り保護者を含めた３者面談を実施し、新入生フォローを行った。また授業欠席者
のみならず、クラスアワーの時間で全員とリモート面談を実施した。なお、これらは感染症対策を行った上で、対面での実施したほか、Web 会議システムでの面談も行った。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ1）履修・試験・成績・教育的指導など教務に関わる事項を遅滞なく実施することを継続し確実にしていく。
2）成績不良者や欠席が多い学生はもちろん、問題のない学生に対しても、担当教員によって学生に不利益が生じないよう、また、より良い指導ができるよう努めていく。
3）2019 年度から継続し、正課外プログラムの受け皿となるような課外活動、学術系のサークル活動などを奨励する仕組みを構築する。
4）2019 年度から継続し、科目間連携を推奨していく。

第１部

関 連 方 針根拠資料 学科会議事録（歴史学科 12 月、表現学科９月）

3 点検・評価Check（1）基本的にすべて滞りなく実施できたと評価できる。
（2）規定に則り、成績不良者への面談などは滞りなく実施できていると評価できる。今年度は対面での面談だけでなく、Web 会議システムによる面談も併用した。新入生への個別面談も Web 会議システ
ムのよるものであったが、複数回行うことができ、必要なフォローアップは行えたと評価できる。
（3）施設開放フェーズが３を下回らなかったため、正課外活動およびサークル活動は全面的に中止となった。これについては東京キャンパス人文学部の安全対策実施本部の方針に則った、適切な対応を行ったものと評価できる。
（4）科目間連携・同一科目複数開講の連携を目的として、学科ごとに検証を行い、遠隔授業が中心になった中において、できうる限りの連携を模索したものと評価できる。また必要に応じて、対面授業の実施方法などを同一科目複数開講の間で連携を取って策定し、学生の不利益が出ないように配慮した点、専任教員への科目の持ち替えなどを検討しつつ、効果的な科目間連携のあり方を検討した点なども評価できる。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）今後も継続して、学年暦に沿った計画的な実施を進める。
（2）次年度以降、対面授業と遠隔授業が混在して実施されるため、学生が戸惑わないようにきめ細やかな配慮を実施したい。また新入生への面談だけでなく、遠隔授業が中心であった新２年生への面談
255

を実施するなど、フォローアップを充実させる。
（3）正課外活動やサークル活動の再開が円滑に進むよう、支援体制を整えることが求められよう。特に
新２年生が前年度に活動を行えなかったため、活動継続に支障が出ないよう手厚い支援を進める。
（4）科目間連携・同一科目複数開講の連携の拡充に向け、引き続き学科での FD や情報の共有を実施する。
第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
256

次期評価実施年度

2021 年度

人文学部

人文学部（学生の受け入れ）
関 連 方 針入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

関連成果指標5 − 11、5 − 13

Action・Plan

Do

根拠資料「人文学部出前授業出講表」（2）2020 年度のオープンキャンパスの参加人数は、受験生 352 名、保護者 152 名で、前年度の受験生 1081
名、保護者 657 名と比べると、受験生 33 ％、保護者は 23 ％と減少した。
根拠資料「人文学部オープンキャンパス参加者数」（3）歴史学科の志願者数は 411 名で前年度の 516 名より減少した。表現学科の志願者数は 357 名で前年度603 名より減少した。入学定員の確保については両学科ともに入学定員を確保した。
根拠資料「人文学部志願者状況」

3 点検・評価――――― ４ 東京キャンパス（1）前年度の７回を上回る出前授業の実施を目標に掲げたが新型コロナウイルスの影響により、結果として２回だった。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ

新しい入試方式を迎え、募集・入試委員会所属の教員と大学アドミッションセンター東京オフィス職
員が一丸となって、目標に掲げた数値などを実現させる。
また、募集・入試に不可欠な教職員の緊密な協働体制は、これまでどおり、万全の連携体制を構築していく。
（1）出前授業の回数を前年度より増加させる。
・業者との関係を緊密にする。
（2）オープンキャンパスの参加人数を前年度より増加させる。
・学科別の興味あるイベント、魅力的な模擬授業、来場者への満足度の高い対応を計画する。
（3）歴史学科、表現学科ともに入学定員管理を厳格化し、入学定員を確保する。
・試験方式毎の合否判定をより慎重に行う。

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Check（1）新型コロナウイルスの感染拡大により、出前授業の依頼が大幅に減少した。
（2）新型コロナウイルス感染拡大予防のためオープンキャンパスの開催回数が減少し、開催の形態も大きく変わったため、参加人数の増減を前年度と単純に比較することは困難である。オープンキャン
パス参加者のニーズに対応できるようにオンラインプログラムを見直し、展示スペースを企画することで、教職員はもとより学生スタッフとも協力しつつ、来場者の増加、満足度を高め、出願につなげる。
（3）合否判定を慎重に行った結果、入学定員を確保することができた。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）高校側の希望を把握し、業者との連携をより強化することで出前授業の依頼件数が増えるように努める。
（2）オープンキャンパス参加希望者のニーズに対応できるようなオンラインプログラムの考案、展示ス
ペースの企画、学生スタッフの協力により、来場者数を増加させ、満足度を高めて出願につなげてゆく。
（3）慎重に合否判定を行い、入学定員の確保を目指す。
次期評価実施年度

2021 年度

257

人文学部

教育向上委員会
関 連 方 針FD 活動の実施方針

関連成果指標4 − 31、4 − 32、6 − 12、6 − 13

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス

人文学部設置趣旨にある学部・学科の教育研究の目的、具体的な到達目標を教職員で共有し、設置趣旨に沿った人材を養成すべく、教育向上につなげる。そのために以下のことを目標に掲げる。
（1）FD 活動の充実を図る。
・前後期計４回以上の FD 研修の継続。
・昨年度の反省を活かし、FD 研修を厳選して各研修の有効性を高める。
（2）学部の教育水準の向上に向けて導入した「振り返りシート」をもとに、教員一人ひとりの教育活動
改善につながるよう、教育向上委員会で検討し、必要に応じて教員との面談を実施するなどの対応を行う。
（3）学生の授業時間外学習時間の確保
・義務付けられた１単位につき 45 時間以上の学修時間を周知徹底し確認する。
（4）カリキュラムポリシーに基づく教育方法及び教育評価の点検評価
・本学のカリキュラムポリシーでは、教育方法は４点、教育評価は５点の方針を定めている。それらの点検・評価を行う。
（5）シラバスの記載内容の確認と有効性の検討
・「事前学習・事後学習」の記載とその効果について、検討を加える。
（6）間接的学習評価と学生の成長変化の検討
・授業アンケートなどを通して、学生の成長変化について検討する。
2 計画の取組み状況

Do（1）前後期計５回の FD 研修を実施し、充実した FD 活動を行った。
根拠資料『2020 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第１～６回人文学部教育向上委員会記録」（2）「振り返りシート」をもとに委員会で検討した。
根拠資料「第５・７回人文学部教育向上委員会記録」（3）学生の授業時間外学習時間の確保を周知徹底し、確認した。
根拠資料「第７回人文学部教育向上委員会記録」（4）第２回 FD 研修にて、カリキュラムポリシーに基づく教育方法及び教育評価の点検評価を行った。
根拠資料『2020 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第４回人文学部教育向上委員会記録」

根拠資料『2020 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第５・６回人文学部教育向上委員会記録」（5）第３回 FD 研修にて、シラバスの記載内容の確認と有効性の検討を行った。

（6）第４回 FD 研修にて実施予定であった間接的学習評価と学生の成長変化の検討は、実施しなかった。
3 点検・評価Check（1）３月の全教員会で予定されていた第１回 FD 研修は、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響
で中止となった。また、第２回 FD 研修は予定を後ろ倒しにして７月に実施した。しかし、コロナ
禍でも教職員間で質の高い学びを模索するための場が必要だと考えられたため、臨時 FD 研修を２回開いて対応した。コロナ禍においては対面での FD 研修が行えない厳しい環境下ではあったが、時にはオンラインでの研修に切り替えるなど、社会状況に応じて柔軟な対応ができたと考える。
根拠資料『2020 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第１～６回人文学部教育向上委員会記録」。

（2）第５回人文学部教育向上委員会にて、検討の仕方について話し合った。本年は遠隔授業が多く、授業アンケート結果を次年度の対面授業に活かしづらいことから、教員との面談は必要最低限にとどめ「振り返りシート」とアンケート結果を委員会で確認した。結局、面談を急務とする教員はいなかったため、面談は実施しなかった。
根拠資料「第５・７回人文学部教育向上委員会記録」（3）第３回 FD 研修にて、シラバスの記載内容を説明する際に、学生の授業時間外学習時間の確保を周258

知徹底した。また、シラバス第三者チェックを行い、確認した。
根拠資料『2020 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第４・７回人文学部教育向上委員会記録」

根拠資料『2020 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第４・５回人文学部教育向上委員会記録」

根拠資料『2020
年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、「第５・６・８回人文学部教育向上委員会記録」（4）第１回・第２回人文学部教育向上委員会にて話し合い、対面での教授会も可能となった７月に第２回 FD 研修「カリキュラムポリシーに基づく教育方法及び教育評価の点検評価」を実施した。研修後は参加者にアンケートを募り、委員会にて問題点を整理するとともに、教職員間で情報を共有した。

4 改善方策及び改善計画

Action

次期評価実施年度

2021 年度――――― ４ 東京キャンパス（1）新型コロナウイルス感染症の拡大により、対面での FD 研修を実施することが難しかったため、当初の予定時期に研修を行うことができなかった。しかし、WEB 研修を実施することが可能な体制ができ、WEB 研修の有効性も確認できた。そのため、今後は WEB での FD 研修も含めて、状況に応じて柔軟な FD 研修の計画・実施を検討していきたい。
（2）第２回 FD 研修「カリキュラムポリシーに基づく教育方法及び教育評価の点検評価」後、参加した教員から募ったアンケートに、研修の目的が不明確であるとの指摘があった。この研修は、大学改革室にて提示された 2019 年度からの３カ年計画に基づき、本年度の人文学部 FD 研修として計画・実施されたものである。大学改革室からはタイトルのみが提示されており、委員会でも研修目的が不明確であるとの指摘はあった。今後は、不確かなところを残したまま研修を実施するのではなく、大学改革室とも連絡を密に取りつつ研修を行っていきたい。

学部・研究科等による取組み

根拠資料『2020 年度 FD 研修成果報告書』、「第７・８・９回人文学部教育向上委員会記録」

Ⅳ（6）第７回人文学部教育向上委員会にて、現在の社会状況や大学の教育環境に鑑みれば、コロナ禍における授業アンケートを踏まえた検討を行っても、今後の大学教育に活かすことが難しいと判断された。そのため、より現状にあった重要課題を優先して FD 研修を行うべきだとの意見が出され、「次
年度授業方針に伴う授業運営」をテーマとする第４回 FD 研修を教学委員会と共催で行った。

第１部（5）第５回人文学部教育向上委員会にて話し合い、教学委員会と協同で 11 月に第３回 FD 研修「シラバス作成に関する FD：事前学習・事後学習の記載と効果」を実施した。研修後は参加者にアンケートを行い、委員会にて問題点を整理し、教職員間で情報を共有した。

259

人文学部

人文学部（研究活動）
関 連 方 針関連成果指標6 − 21、6 − 32、6 − 33、6 − 34

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み

教員の研究活動や社会的貢献を促す。
（1）専任教員は、年２本以上の学術論文等を書き、研究実績を積み重ねていく。
単著のない教員は、早い時期に単著を公刊する。
（2）専任教員は全員、科学研究費を申請（継続）する。
2 計画の取組み状況Do（1）「淑徳大学人文学部研究論集」や学外研究誌での学術論文掲載、学会発表、著書の刊行など大半の教員が年２本以上の研究実績を積み重ねた。
根拠資料「2020 年度教育研究活動状況報告書（自己管理目標制度）」――――― ４ 東京キャンパス（2）今年度、新型コロナウイルス感染予防のため、科学研究費申請に関する説明会は開催されなかったが、教育研究支援センターにより、今年度応募予定、次年度以降応募を予定・検討の教員、あるいは科研費申請に興味のある教員を対象に公募に関する説明資料（音声付き）が作成された。
専任教員 15 名のうち３名が科学研究費申請を行い、代表の新規採択数は０件、分担の新規採択は１件だった。代表科研継続数は５件、分担科研継続数は５件だった。
根拠資料「科研費公募に関する説明資料」
「2021 科学研究費補助金の採択状況 .xlsx」

3 点検・評価Check（1）ほとんどの専任教員が活発に研究活動を行い、年２本の学術論文等の研究成果をあげ、単著の公刊もあったが、一部の教員は目標に達しなかった。
（2）科学研究費の代表の新規採択はなかったが申請、継続ともに一定の水準を維持している。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）すべての専任教員が目標の年２本以上の学術論文等の執筆を達成するために、「淑徳大学人文学部研究論集」や「高等教育研究開発センター年報」など学内の刊行物への積極的投稿を働きかける。
（2）科学研究費については、引き続き新たな申請を促し代表の新規採択件数増を目指す。
次期評価実施年度

260

2022 年度

人文学部

ハラスメント防止委員会
関 連 方 針淑徳大学

関連成果指標7 − 22

ハラスメント防止規程

Action・Plan

Do

根拠資料「第１回ハラスメント防止研修出席状況」
「第２回ハラスメント防止研修出席状況」「第１回ハラスメント防止研修次第」「第２回ハラスメント防止研修次第」「研修用ワークシート」（2）新型コロナウイルスの影響により、例年と同様にハラスメント防止のためのリーフレットをゼミの授業、クラスアワーで配布することができなかった。
3 点検・評価Check（1）新型コロナウイルスの感染拡大の状況下、第１回研修会は全キャンパス Zoom 方式による遠隔で実施され、人文学部の第２回研修会は感染予防策を講じた上で対面にて開催された。欠席者は研修の録画を視聴あるいは短期大学部の研修に参加することで教職員全員の研修参加を達成することができた。
（2）新型コロナウイルス感染拡大予防のために、ゼミの授業がオンラインに移行したため、当初、計画していたハラスメント防止のためのリーフレットをゼミの対面授業で配布することが困難だった。
4 改善方策及び改善計画

――――― ４ 東京キャンパス（1）前期の第１回研修会は７月 28 日（火）Zoom にて開催、後期の第２回研修会は２月 16 日（火）に開催され、計画通り年２回の実施を果たした。第１回研修会欠席者は録画を視聴し、第２回研修会欠席
者は短期大学部の研修に参加した。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ

淑徳大学ハラスメント防止規程に基づいて、東京キャンパスでのハラスメントを防止し、ハラスメン
トのない・起きない快適な教育・職場環境を保証するための適切な活動を行う。
（1）教職員のハラスメント防止への意識を高め、ハラスメントを未然に防ぐために研修会を定期的に開催し、教職員全員の出席を促す。
・ハラスメント防止研修会を前期、後期１回ずつ、合計年２回開催する。
（2）学生のハラスメント防止に関する理解を深めるための啓蒙活動を行う。
・ハラスメント防止に関するリーフレットを教職員、在学生に配布し、クラスアワー等の時間を使って学生のハラスメント防止に対する意識を高める。

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Action（1）ハラスメント防止研修会の内容については、連絡会議の検討内容およびアンケート結果を参考にして学部のハラスメント防止委員会で検討を行い、次年度も年２回の研修を開催する。
（2）オリエンテーション、クラスアワー、ゼミの授業を通じてハラスメント防止に関するリーフレットの配布を行うとともに、学生や非正規教職員を対象とした研修やキャンペーンなど啓蒙活動の具体策を検討する。
次期評価実施年度

2022 年度

261

人文学部

キャリア支援委員会
関 連 方 針学生支援に関する方針（進路支援）

関連成果指標7 − 31、7 − 32

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み（1）2021 年度卒業生について、経済情勢や雇用環境の変化に対応した支援を講じたうえで、就職希望者の就職率 90 ％以上を目指す。
（2）2020 年度３年次生に対するゼミ担当教員もしくはキャリアカウンセラーによる面談の実施率 100 ％を目指す。
（3）公立学校教員採用候補者選考試験対策講座を開講し、教員志望者の受講率 60 ％以上を目指す。
（4）表現学科に関わる専門職の情報提供の場を２回以上開催する。
（5）キャリア支援講座への出席を促しながら、適性検査受検率 60 ％以上を目指す。
（6）インターンシップに関する情報提供を組織的計画的に実施し、学生の就職の可能性を自らの体験を活かして広げていくように指導する。
2 計画の取組み状況

Do――――― ４ 東京キャンパス（1）2021 年春の卒業生の就職希望者における内定率（３月末日時点）は 97.2 ％（歴史学科 97.1 ％、表現学科 97.3%）
根拠資料 2021 年度

第１回人文学部運営協議会（４月）報告資料

根拠資料 2020 年度

第４回キャリア支援委員会（７月）報告資料、７月教授会資料

根拠資料 2020 年度

教育・委員会等活動報告書（2）３年次生を対象に６～７月にキャリアカウンセラーによるオンラインでの全員面談を実施した。出
席率は 94.2 ％（歴史学科 93.2 ％、表現学科 95.0 ％）。
（3）８月に教員採用試験二次試験対策講座を実施。教員志望者 22 名のうち 12 名（54.5 ％）が受講。
（4）新型コロナウイルス感染拡大の影響で、９/28 のオンライン学内合同業界研究会１回のみの開催に留まった。
（5）適性検査（R-CAP）受検率は追加募集をした結果を含めても 30 ％程度となっている。
（6）前学期は３年次向けにインターンシップ＆就活準備講座を、後学期は１～３年次生対象で秋冬イン
ターンシップの情報提供を行った。
3 点検・評価Check（1）新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言（2020 年４月～５月）で企業の採用活動が滞り、卒業年次生の就職活動は大きく影響を受けた。キャリア支援室では５月中に学生アンケートと電話でのフォローアップを行ったうえで、自宅でできる就活対策の動画配信、選考に進んでいる学生へのオンライン添削、模擬面接、エージェント登録推奨など可能な限りの対策を講じ柔軟に対応した。
その後徐々に内定率は上昇し、９月末には前年同時期並みに、以降年内まではほぼ前年並みかそれ以上で推移し、３月末日時点での未内定者は各学科１名で内定率は 97.2 ％だった。前年度の 100 ％には及ばずとも、目標の 90 ％以上を大きく上回ることができた。
根拠資料 2020 年度 第２回～第 11 回 人文学部運営協議会（５月～３月）報告資料
2021 年度 第１回人文学部運営協議会（１月）報告資料（2）全員面談の出欠結果はキャリア支援委員会と教授会で報告されており、ゼミ担当教員が欠席した学生への指導を行えるよう情報共有をはかった。
根拠資料 2020 年度

第４回キャリア支援委員会（７月）報告資料、７月教授会資料（3）受講率を上げるには、教職課程運営委員会と連携して学生に働きかける必要があると考えられる。
（4）例年、前学期の早い時期に実施していた声優志望学生向けのガイダンスが、コロナ禍の影響で開催できなかった。表現学科の声優志望者の多さからも情報提供の優先順位は高いため、翌年度の早い時期に実施をすることが望ましい。
（5）適性検査受検率は毎年減少の傾向にあるため、実施形態を含め検討を行う必要がある。
（6）インターンシップの参加状況には二極化の傾向が見られる。コロナ禍の影響もあってインターンシ
262

ップの経験がないまま就活が始まってしまった３次年生も少なくなく、就活長期化の予備軍になることが危惧される。引き続き１～２年次生も参加対象のインターンシップガイダンスを開催し、早期からのインターンシップ参加を促す必要がある。
4 改善方策及び改善計画

Action

学部・研究科等による取組み

2022 年度

Ⅳ

次期評価実施年度

第１部（1）with コロナ・after コロナにおける採用動向と選考スケジュールを把握し、学生への支援内容および支援タイミングを最適化する。
（2）2020 年度に蓄積できたオンラインの知見を生かし、対面とオンラインのそれぞれの良さを生かしたハイブリッド型の支援を進める。

――――― ４ 東京キャンパス
263

人文学部

地域支援ボランティアセンター東京
関 連 方 針社会連携・社会貢献に関する方針

関連成果指標9 − 11、9 − 12、9 − 21、9 − 22

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み（1）ボランティアセンターの認知度を高めるとともに、学生によるボランティアセンターの活用を促進する。
（2）学生主体のボランティア活動に対する助成制度を周知し、活動を拡大する。
（3）地域と密に連携し、地域への貢献度の高いセンター運営を行う。
2 計画の取組み状況

Do――――― ４ 東京キャンパス（1）新型コロナウイルス感染拡大の影響で、学生のボランティア活動が大きく制限された。
その中でもリモート等で学生が活動可能なことを検討し、公募のうえ以下を実施した。
ア．認知症サポーター養成講座（人文学部 20 名、短期大学部 15 名）一部、対面で実施
イ．ボランティアセンターの淑徳祭用 PR 動画の制作（人文学部１名）
ウ．広報誌の取材・執筆、イラスト制作（人文学部４名、短期大学部２名）
エ．ユニバーサルキッズスマイルコンサートのチラシ作成（イベント自体が中止に）根拠資料 広報誌「Volunteer News」Vol.63（2）学外でのボランティア活動を推進できる状況になかったため、助成制度の広報は実施しなかった。
（3）キャンパス近隣の団体との連携が途絶えないよう、会議に出席し情報交換をはかった。
ア．板橋区社会福祉協議会「板橋区生活支援体制整備事業」（板橋区受託事業）
支えあい会議（前野）協議体に、構成員としてボランティアセンター長が出席、支えあい会議（常盤台）協議体に、構成員として職員が出席。
イ．まえの未来塾の定例会に職員が出席。
3 点検・評価Check（1）制約がある中でも、例年実施してきた認知症サポーター講座、学生による広報誌の制作を実施できた。広報誌の編集会議や取材はすべてリモートで行い、学生が自宅から先輩や学外の方に取材し原稿を執筆した。この他にも、短期大学部では「子育ち応援隊ぷち・ぴち」の親子体操教室をオンラインで開催するなど、今後にもつながるオンラインを活用した取り組みがあった。
根拠資料 人文学部ブログ（2021 年２月 22 日）、広報誌「Volunteer News」Vol.63（2）外出を伴うボランティアの推進は難しかったため、今後コロナ禍でのボランティア活動をどこまで認めるかについて委員会で話し合いを進めた。その際には、人文学部歴史学科や短期大学部での実習、フィールドワークでの方針も参考とした。
根拠資料 ボランティアセンター運営委員会資料（3）地域団体の定例会参加のほか、学習支援ボランティアの連携校とボランティアセンターから定期的に連絡をとり、関係性が途絶えないようにしていた。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）感染予防のガイドラインを検討し、学生へ十分に留意を促しながらボランティア活動の再開を進める。
（2）リモートで得られたノウハウを生かし、有事にも持続可能な活動を検討する。
次期評価実施年度

264

2022 年度

人文学部

自己点検・評価委員会
関 連 方 針内部質保証に関する方針

関連成果指標2 − 11

Action・Plan

Do（1）大学自己点検・評価委員会と学部自己点検・評価委員会の緊密な連携を図り、逐次、学部の自己点
検・評価委員会で検討を行った。なお、新型コロナウイルス感染拡大のために定例の委員会を対面からメールでの開催へ切り替えた。
根拠資料「2020 年度人文学部自己点検・評価委員会記録」

根拠資料「2020
年度人文学部自己点検・評価委員会記録」「2020 年度教育・委員会等活動計画書」「2020 年度教育・委員会
等活動 自己点検中間振り返り票」「2020 度 教育・委員会等活動報告書」

3 点検・評価

Check（1）受審結果に基づく改善工程表に従い、「提言」に対する取り組みを進めた。
（2）学科、各委員会の活動計画、中間報告、活動報告を確認して教授会で報告を行い、計画通り進める
ことができた。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）次年度も受審結果に基づく改善工程表に従い、「提言」に対する取り組みを進め、認証評価「適合」に向けて引き続き包括的な自己点検・評価を行う。
（2）学部独自に実施してきた学科、各委員会の活動計画、中間報告、活動報告は 2020 年度をもって終了
し、年報での報告に集約する。
次期評価実施年度――――― ４ 東京キャンパス（2）各学科、委員会の活動計画、中間報告、活動報告を確認するために定期的に委員会を開催し、教授会で定期的に報告を行った。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ

各学科、委員会の自己点検・評価に関する事項の確認を行う。
学科、委員会の活動を PDCA サイクルの視点で定期的に点検・評価する。
（1）認証評価「適合」に向けて包括的な自己点検・評価を行う。
（2）学科、各委員会の活動計画、中間報告、活動報告を年３回にわたり確認する。

第１部

1 2020 年度の目標及び計画

2022 年度

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