アンチドーピングについて（2017 年版）
・禁止される薬物や方法
禁止物質および禁止方法は，毎年 1 月 1 日に発効される『禁止表国際基準』に記載されています。禁止表国際基準はすべての競技団体，政府機関にとってただ１つのものであり，その発効後は禁止表に関して意義を唱えることはできません。内容は毎年改定されますから，参照する場合は最新のものを見てください。JADA の HP から禁止表の pdf を入手することができます。
禁止物質および禁止方法について薬の服用の最終的な責任は選手本人です。禁止物質と知らずに飲んだり，他人に勧められて飲んだとしても責任を免れることはできません。
◎常に禁止される薬物と競技会時のみ禁止される薬物があります
禁止物質には，常に禁止されているものと競技会の時だけ禁止されているものがあります。
１）常に禁止される薬物：筋力増強剤など
トレーニングの時に使用して筋力を不正に強くすることのできる薬類 は，試合の時だけでなく，練習時も含めて常に禁止されています。
２）競技会時のみ禁止される薬物：興奮薬など
競技会（試合）の時に服用することで競技中のパフォーマンスを向上 させる可能性のある薬は，試合の時だけ使用を禁止されています。
２．気をつける必要のある薬や処置
１）風邪薬や鼻炎薬
市販の風邪薬（総合漢方薬）には，エフェドリン，メチルエフェドリ ン，プソイドエフェドリンという興奮薬が含まれているものが多いです。また，鼻炎やアレルギーの薬にも含まれている場合があります。
それらの薬物は試合時に使用を禁止されていますから、試合１週間前以降は服用を控えましょう。そのため，試合前・試合中は風邪をひかないように体調管理には気をつけましょう。
２）漢方薬
漢方薬は動植物や鉱物をあまり手を加えず薬用として使用するもので，禁止薬物が含まれている可能性が否定できません。
WADA/JADA は，漢方薬は使用しないように勧告しています。 初期の風邪に適応のある『葛根湯』や『小青龍湯』には，マオウ（禁止薬物エフェドリン含有）が入っているため，競技会時に使用してはいけません。
３）サプリメント
サプリメントは医薬品ではありませんから，すべての成分を表記する義務がありません。成分表を確認して禁止物質が記載されていなくても，禁止物質が含まれている可能性があります。WADA/JADA
は欧米のサプリメントの約 20％に禁止物質が含まれていたとしています。特に筋肉増強・滋養強壮，減量・脂肪燃焼，美容・若返り，疼痛軽減・抗炎症を謳っているサプリメントには注意してください。
４）外用薬
ステロイド外用薬の中に禁止物質が混入されている製品もあります。 禁止物質のタンパク同化薬（男性ホルモン）が含まれている増毛剤な どもあるので注意が必要です。
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※ステロイドホルモンでも，糖質コルチコイドの外用剤は禁止されていませんが，タンパク同化ステロイドは外用剤でも禁止されています。
５）酸素吸入酸素吸入はドーピング違反になりません。ただし，テニスでは試合中の酸素吸入はルールブックで禁止されています。
６）静脈注射・点滴処置
禁止物質を含まなくても１回量が 50ml 以上あるいは１回量が 50ml 以内でも６時間以内 に繰り返す
静脈内注入は禁止されています。
ただし，医療機関の受診過程（救急搬送中の処置，外来及び入院中の処置含），臨床的検査で正当に行われるものは禁止ではありません。
注意：炎天下での熱中症や脱水時に救護室で点滴治療を受けて，回復したため医療機関に行かなければ違反に問われる可能性があります。

・禁止物質を服用しないために薬の服用の最終的な責任は選手本人です。
誤って禁止物質を服用しないように，病院で治療のために薬の処方を受けたり，薬局で薬を購入する
ときには以下のことに注意しましょう。
１.病院で医師から薬を処方してもらうときドーピング検査を受ける可能性があるアスリートであることを医師に伝えて，禁止物質の含まれない薬を処方してもらうようにしましょう。
これは選手の義務であることが，2015 Code で明確にされています。
『医師に出されたから安心して飲んだら禁止薬物だった』という言い訳は通用しないということになります。
２.薬局で薬を買うときスポーツファーマシスト（少なくともドーピングの知識のある薬剤師）が駐在する薬局で，ドーピング検査を受ける可能性があることを伝えて，調べてもらった薬を購入しましょう。
これも選手の義務であることが，2015 Code で明確にされています。
３.禁止薬物を調べる方法
病院では医師と，薬局では薬剤師と，処方もしくは購入予定の薬に禁止物質が含まれていないことを必ず調べるようにしましょう。また，調べた結果は印刷するなり pdf で保存するなりして，調べた証拠を必ず残すようにしましょう。ドーピング違反に問われたときに必ず役立ちます。
１）薬剤師会ドーピング防止ホットライン に問い合わせる
JADA HP に各地域の問い合わせ先が掲載されています。
２）スポーツファーマシスト に問い合わせる
JADA HP からスポーツファーマシストを検索できます。
３）Global DRO *1 で調べる
JADA の HP からアクセスできる Global DRO というサイトから，薬物が禁止物質かどうかを調べることができます。
（*1: Global DRO: The Global Drug Reference Online の略称であり，競技者及びサポートスタッフに対し，世界アンチ・ドーピング機構（WADA）の現行の禁止表に基づき，禁止物質についての情報
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を提供しているサイトです。イギリス・アンチ・ドーピング機構，カナダ・スポーツにおける倫理センター，アメリカ・アンチ・ドーピング機構がパートナーシップを組んでいます。日本アンチ・ドーピング機構は，Global DRO の公式ライセンスを有しています。
）
４）薬剤師のためのドーピング防止ガイドブックで調べる。
日本薬剤師協会 HP から pdf ファイルをダウンロードできます。
薬品名だけでなく市販薬の名前で調べることができるので便利です。
その年度の禁止表国際基準に合わせて毎年改訂されています。
必ず最新のドーピング防止ガイドブックで調べるようにしてください。
◎アスリートの証明責任
病院を受診して薬を処方された場合や、薬局で薬を購入した場合には，薬を調べた内容を医師や薬剤師と確認して，必ず印刷して保存しておきましょう。スポーツファーマシストへの質問メールなどの履歴も，アスリートとして必要な手順を踏んだ証明になります。 ⇒ 証明責任はアスリート自身にあることが，2015 Code では明記されています。

・禁止物質を使用せざるを得ないときには禁止薬物を使用せざるを得ない場合には，事前に申請して使用の許可を得ておく必要があり，TUE（Therapeutic Use Exemptions：治療使用特例）といいます。TUE（治療使用特例）申請が必要な競技者は，WADA/JADA から指定されている Registrated Testing Pool（検査対象者登録リスト）に指定されている選手と，ドーピング検査を事前に実施することを提示されている大会に出場予定の選手です。検査の対象となる国内大会は，JADA の HP に掲示されています。
申請方法の詳細も JADA HPに記載されています。
１.TUE（治療使用特例）が許可される条件
以下の４条件をすべて満たすことが必要とされています。
（１） 治療上使わざるを得ない（使用しないと健康上重大な障害を及ぼすことが予想される）（２） 他に代替治療法がない（３） 治療上使用した結果，競技力を向上させない（４） 禁止物質又は禁止方法を使用する必要性が，以前に禁止されていた物質又は方法を使用したことの結果として生じたものではない※ 申請すれば必ず許可されるものではありません。事前に審査を行うため，試合や大会の 30 日以上前に提出する必要があります。
２.TUE（治療使用特例）の申請方法
提出書類：TUE 申請書＋診断根拠を客観的に証明する書類
書類は WADA/JADA の HP からダウンロードできます。
主治医もしくはチームドクターに書類の必要な部分への記入と必要な医療情報（検査結果や場合によってはレントゲンなど）の提供をお願いしてください。
難しい書式ではありませんが，JADA の HP からダウンロードできる記入例を参考にしてください。
喘息の治療薬の場合は，提出の必要なデータが厳格に定められているので注意してください。

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・2015 Code の注意点
１．未成年アスリートの親権者のドーピング検査同意書事前提出義務
Code 2015 では，未成年のアスリートには親権者の検査の同意書を事前に提出することが義務づけられました。
関係するアスリートとその保護者には，出場する大会などの事務局から事前に連絡があるはずですから，その指示に従って迅速に対応をお願いします。
検査に当たった時に提出がないことが判明した場合，違反に問われる可能性もありますから十分に注意してください。
詳細は JADA の HP に記載されていますので，確認してください。
２．罰則規定が強化されています
明らかな違反行為には，４年の資格停止が課せられます。禁止物質と知らずに飲んだいわゆる“うっかりドーピング”でも，アスリートが注意義務を怠っていると（注意した証明責任を果たせないと），２年間の資格停止を受ける可能性があります。
風邪薬や漢方薬などは，その危険性を周知しているにも関わらず注意義務を怠り違反した場合は情状酌量されない可能性が高くなりました。よくわからないサプリメントなどは服用せず，普段の食事からしっかりバランスのとれた栄養を摂る習慣をつけてください。
３．資格停止期間中は練習も制約されます
違反者がフィールドで活動（練習など）を共にすると練習相手がドーピング違反に問われます。違反に問われると試合に出場できなくなるだけではないことを認識してください。
４．サポートスタッフも罰則規定の対象です
３．の規定は選手だけでなくサポートスタッフ（協会関係者・監督コーチなど）にも同様に適応されます。違反したサポートスタッフは，大会の運営，協会の仕事，選手に関わる業務などにつけなくなります。

・AD 陽性事例集【CASE 1】
尿から禁止物質が検出されたケース（テニス 海外でのドーピング検査：ATP 250）
ATP 250 のトーナメントで行われた競技会検査（以下、ICT：競技会中に行われるドーピング検査）
で世界ランキング 10 位以内に入ったことのある選手の尿検体から禁止物質として指定されている中枢神経興奮成分が検出された。当該選手は、「某ヨーロッパの薬局で購入したサプリメントの錠剤に禁止された成分が含まれていた可能性があり、私はそれを知らなかった」と、選手自身は主張している。
当初は 9 か月の資格停止期間を ITF／ATP から言い渡されたが、スポーツ仲裁裁判所（Court ofArbitration for Sport CAS）に不服申し立てを行い、結果 4 か月の資格停止期間を受けることとなった。尚、禁止物質が検出されたトーナメントで得たポイント／賞金はすべて無効となり、検査が実施された日から 4 か月間はすべての試合への出場はもちろん、公式な練習会場などでのトレーニングも行うことが禁止された。
パフォーマンスをあげようと意図的に使用したのではなくとも、選手自身の検体から検出された物質で判断されるため、「私は知らなかった」では済まされないケースである。
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【CASE 2】
検査拒否／回避のケース①（テニス 海外でのドーピング検査：ATP 1000）
ATP 1000 のトーナメントで行われた ICT で、某ヨーロッパのデ杯選手（ATP ランキング過去最高20 位以内）がドーピング検査（尿／血液）の対象となり、尿検体は提供したものの、血液検体の提供を体調が優れないなどの理由から応じなかったため、18 か月間の資格停止を言い渡された。
その後、当該選手は「当時、対応したドーピング検査員が血液検体を提供しないことを容認した」と主張をしたが、後日行われた審議によって、「ドーピング検査員が検体を提供しないことを助言できる立場にないとし、提出しないことを認めてはいなかったという結論に至った」
結果、18 か月間の資格停止期間から最終的にはドーピング検査が実施された日から 12 か月間の資格停止が言い渡された。
従来は尿検体のみの採取がスタンダードであったが、近年は尿＋血液の提供が求められるケースが増加傾向にあり、それがスタンダードになりつつある。
当ケースにおいては、一見すると選手側の主張が正しい（体調不良を理由に挙げたこと）ように思われるが、ドーピング検査の対象として通告を受けた際には、原則としていかなる状況においても規定の検体を提供するまで検査の中断や打ち切りはないため、検査拒否／回避として扱われたケースである。
【CASE 3】
検査拒否／回避のケース②（他スポーツ 日本国内でのドーピング検査：他スポーツ日本選手権）
テニスに限らず、日本国内最高峰の大会として位置づけられている他スポーツでの日本選手権において行われた ICT で、優勝者がドーピング検査の対象となり、所定の手続きに沿って通告が行われた。
しかし、尿の提供に時間を要したため、帰路の移動に支障が出るとし、当該選手の指導にあたる指導者の助言・判断により検査途中でありながら検査を中断し、ドーピング検査員の引き留めに応じることなく帰路についてしまった。
結果、当時の日本ドーピング防止規定に従い、当該選手の優勝成績の失効と 2 年間の資格停止処分（当時の規定上、2 年間の資格停止は最大期間である＊2015 年 1 月 1 日からは最大 4 年間に改定された）が言い渡された。
原則として、検査途中での中断・打ち切りは行われることがなく、規定に沿った検体を提供するまで検査は継続されなければならない。しかしながら、今回のケースにおいては、帰路の移動を理由に選手側（指導）の判断により検査を中断し、帰路についてしまったものである。
ドーピング検査も大会・試合の一部であり、出場した以上は選手としてその義務を果たさなければならないことが明確になったケースである。
当ケースにおいては、通告時に選手の権利と責務について適正に説明が行われ、選手がそれらに対して同意・署名をしていたにも関わらず、指導者の助言によって検査を打ち切ってしまった。その経緯を踏まえた上で、選手はもちろんのこと、選手をサポートする側についても、アンチ・ドーピングの定義を理解し、協力し、アンチ・ドーピング活動に積極的に参加していく必要がある。

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