特集／研修紹介

研修 1 スポーツと地域の活性化

スポーツによるまちづくり戦略
早稲田大学スポーツ科学学術院 教授

原田 宗彦
はじめにいるが、国土が縮小する計画づくりの中で、スポーツが体育や社会教育の範疇と考えられた時代、「スポーツ」と「まちづくり」は異スポーツや健康を主軸としたまちづくりをどう行うかが問われている。

質の概念として扱われ、両者が融合すること内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務はなかった。しかしながら、スポーツのパワー局および内閣府地方創生推進事務局は、2019が増大し、社会的あるいは経済的な効果に注年６月に「まち・ひと・しごと創生基本方針目が集まり、スポーツレガシー（遺産）に対2019」を定めた。これは第２期地方創生であり、する理解が深まるにつれて、スポーツがまち第１期で定めた①地方にしごとをつくり安心づくりに与える影響を無視することができなして働けるようにする、②地方への新しいひくなった。との流れをつくる、③若い世代の結婚・出産・まちづくりとは、さらに良い生活が送れる

子育ての希望をかなえる、④時代に合った地

ように、道路や街並み、景観といったハード域をつくり安心なくらしを守り、地域と地域部分と、歴史文化、芸術、スポーツ等のソフを連携するといった４つの基本目標を踏まえ、ト部分の両面から改善を図ろうとするプロセ

Society5.0の実現やSDGsを原動力とした地方スのことであるが、スポーツに関しては、ハー創生など、時代の流れに沿った新しい視点がドとソフト両面に改善を促す力を備えている。

盛り込まれている。さらに、地域の経済社会＊1

筆者は、拙著『スポーツ都市戦略』 の中で、構造全体を俯瞰して地域をマネジメントするスポーツとの親和性が高い都市とは、スポーなど、地域経営の視点が強調されているのがツが重要な政策課題とされ、すべての住民や特徴である。

ビジターが、「する」「見る」「支える」スポー

地域スポーツ戦略に関しては、④の時代にツに積極的に関与できる機会に満ち溢れた都合った地域づくりの目標のひとつに「スポー市のことであると指摘したが、スポーツを都ツ・健康まちづくりの推進」が掲げられ、3つ市発展のプラットフォームとして活用する動の政策の柱が定められた。第一は、「スポーツきは活発化している。

を活用した経済・社会の活性化」であり、スポーツツーリズムの推進、地域スポーツコミッショ

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スポーツ・健康まちづくりに対する国の支援

ンの設置支援・機能強化の他、スポーツ大会

国土審議会（国土交通省）は、2050年の日援等が明記されている。その中には、プロス

本の人口が１億192万人まで減少し、現在人がポーツチームを地域のイノベーション創出の居住している地域の約２割が無居住化すると核にする提案の他、筆者が座長を務めるスポー予測し、新しい国土の姿を描く作業を行ってツ庁の「スポーツツーリズム需要拡大のため国際文化研修2020春

vol. 107の開催都市やホストタウンのレガシー形成支

の官民連携協議会」が進める「アウトドアツー＊3会のレガシーとして残すことを企図している。

リズム」や「武道ツーリズム」を強力に推進することが明記されている。

さいたま市のスポーツ都市戦略

第二は、「スポーツを通じた健康増進・心身国やスポーツ庁が、スポーツや健康をベー形成・病気予防」であり、スポーツ実施率向スとしたまちづくりに力を入れる一方、独自上に向けた推進体制の構築、学校体育施設ののスポーツ都市戦略を展開する自治体もある。

活用促進、学校体育と地域スポーツの連携・それが、さいたま市である。同市が狙うのは、協働、そして医療機関との連携の促進等の項2011年に設立した「さいたまスポーツコミッ目が含まれている。そして第三は、「自然と体ション」を一般社団法人化し、従来のスポーを動かしてしまう『楽しいまち』への転換」

ツイベントの誘致支援事業と開催事業を中核であり、国土交通省が推進するウォーカブル事業としつつ、スポーツ施設の管理運営事業シティ（Walkable City）の実現、公園のさらとスポーツビジネスの創出事業に力を入れる

なる活用によるスポーツがしたくなる環境整「スポーツ都市戦略」である。具体的には、さ備（広場の芝生化）、そして自転車の活用推進

いたま市内に集積するスポーツ施設群を中心（自転車通行空間の整備促進等）などが示されに、宿泊、飲食、研修施設等のネットワーク＊2化によって、スポーツを「する場」と「学ぶ場」を確保するとともに、企業、大学、団体等がスポーツ庁によるスポーツによるまちづくり戦略
スポーツまちづくりは、スポーツ庁におい持つ最新の知見や技術を活用した実証研究など、新たなスポーツ産業の成長の場とすると＊4いう計画である。ても重要な政策課題に位置付けられており、さいたま市は、このようなネットワークをポスト2020に向け、「スポーツによるまちづく「さいたまスポーツシューレ」と呼び、スポーり・地域活性化活動支援事業」を行っている。

ツを活用したコミュニティ形成を狙っている。

この事業が狙うのは、スポーツによる継続的スポーツシューレとは、複数の競技種目に対なまちづくりと地域活性化の実現である。そ応した、ドイツの滞在型総合スポーツトレーの成果として期待されるのが、＜社会的効果＞

ニング研修施設のことであるが、さいたま市としての「スポーツのまちとしてのアウターでは、施設にとらわれない、民間活力を最大ブランディング」「ローカルアイデンティティ・活用するネットワーク型シューレという構想地域一体感の醸成」「地域スポーツ人口・関心を描いている点が特徴的である。

＊5層の拡大」「季節・年間を通じての誘客による、効果＞として期待されるのが「合宿参加者・スマート・ベニューとスマートシティ

スポーツツーリストの滞在に係る消費（宿泊・スポーツまちづくりにおいては、新しく建飲食・観光・物販など）」「スポーツアクティ設されるスタジアムやアリーナを核としたまビティーの参加料収入」などである。この支ちづくりが提案されている。それが日本政策援事業を通じて、スポーツ庁は、地域スポー投資銀行の提唱する「スマート・ベニュー」ツコミッション等の「地域活性化組織」が核であり、スポーツまちづくりの具体的方向性となって創出された優良事例を全国に横展開を示唆する考え方のひとつである。同社によし、東京2020オリンピック・パラリンピック大れば、スマート・ベニューとは、周辺のエリ従事者の雇用安定」であり、地域への＜経済国際文化研修2020春

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スポーツによるまちづくり戦略ている。

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アマネジメントを含む、複合的な機能を組みに毎年夏に開かれるプロフットボール殿堂の合わせたサステナブルな交流施設であり、税セレモニーやイベントも、ジョンソンコント収や雇用の増加といった経済的価値に加え、ロールズがスポンサーとなるなど、施設の管地域内外の人々の交流空間としての機能や、理からイベント運営まで、包括的なスポーツ

防災拠点といった社会的価値の両面を創出すまちづくり事業を展開している。

るものと説明されている。具体的には、スタを街の中心に建設し、市街地に賑わいと経済

スポーツまちづくり戦略：新しい社会課題への挑戦的なインパクトをもたらすという考え方であ地域のスポーツ政策には、「地域資産形成」

る。新潟県長岡市に建設された「アオーレ長岡」のためのインナーの政策と、「域外交流振興」

や、水戸市は、それぞれ新潟アルビレックスのためのアウターの政策がある。アウターのBBや茨城ロボッツといったバスケットボール政策とは、スポーツツーリズムの推進によっのチームが本拠地にしているという点で共通て、域外からスポーツ参加者や観戦者を呼びしている。

込み、地域に経済・社会効果を生むことが主

ジアムやアリーナといった多機能複合型施設＊1

さらに、ICT（Information and Communication

たる目的であるが、インナーについては、学Technology）やIoT（Internet of Things）、そ校の部活動やスポーツ実施率の向上、そしてしてロボット、AI、次世代モビリティサービ

健康増進や成人病予防など、地域住民のウェスなど、急速に発展する多様なテクノロジールビーイングを高めることが目的となる。地

を、これからのまちづくりに活用しようとす方自治体は、インナー政策とアウター政策のる動きも盛んである。これがスマートシティ両輪を＜駆動＞することによって、スポーツ構想であり、国土交通省によれば、「都市の抱やスポーツイベントに備わっている、社会課える諸課題に対して、ICTなどの新技術を活用題を解決する力を高めることが可能となる。

しつつ、マネジメント（計画、整備、管理・運そのひとつが、人口減と高齢化がもたらす地営など）が行われ、全体最適化が図られる持域の衰退を防ぐ、スポーツによる新しいコミュ＊6

続可能な都市または地区」と定義されている。

ニティづくりである。

日本でスマートシティとスポーツが組み合ツとエンターテインメントによるスマートシ

コミュニティスポーツに求められる新しい役割ティ構想が動き出している。そのひとつの例

コミュニティスポーツは、日本が高度経済が「ジョンソンコントロールズ殿堂ビレッジ」

成長期に突入し、経済最優先の社会へと転換（Johnson Controls Hall of Fame Village） でし た1960年 代 か ら1970年 代 に 注 目 さ れ た スある。ジョンソンコントロールズは、ビル管ポーツ振興政策のひとつである。当時は、働理会社であるが、防災・セキュリティシステ

くことが美徳とされ、長時間労働が一般的だっムやコスト管理、HVAC（暖房、換気、空調）た時代で、地域の連帯感の希薄化や生きがいまで施設の総合的な管理システムを提供するの喪失が社会問題としてクローズアップされ会社として、オハイオ州のカントンにある「プるようになった。そこで注目を集めたのが、ロフットボール殿堂」（Hall of Fame）の「オコミュニティという生活の場を介して、人間

フィシャル・スマートシティ・パートナー」

連帯の回復を求める手段としてのスポーツのとして18年間の命名権も獲得している。さら役割であった。1973年に経済企画庁が発表しわされた事例はないが、アメリカでは、スポー

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た「経済社会基本計画」の中では、コミュニティむ人がいなくなった街を閉じる「街じまい」が、スポーツは、日本経済の高度成長の中で失わ各地で頻出することになる。人口減少によるれてきた「ふるさと」を再建し、人びとの心サバイバルレースに負ける自治体がその対象のよりどころや連帯感を生み出す地域活動のとなるが、その一方で、ある一定の人口を保一環と考えられた。

ちつつ、行政機能を維持できる自治体も多数

当時の社会課題は、長時間労働によるコミュ存在する。では、その違いはどこにあるのだ

ニティの「崩壊」であり、働き手（世帯主でろうか？ひとつの手掛かりになるのが、若年ほぼ男性）が地域と疎遠になることによって層の流出を防ぐコミュニティの存在であり、起きる地域活動の停滞であった。その一方、そこにスポーツやスポーツイベントがどのよ現代の地域が直面する社会課題は、急速な高うな役割を果たすかを検証することは、今後の齢化と人口減によるコミュニティの「消滅」スポーツ政策を考える上で重要な作業となる。

であり、問題はより深刻化している。

現代日本が抱える深刻な課題

若年層の流出を防ぐコミュニティの創出＊7の進行が顕著である。この現象の厄介なとこ都市を「地縁・血縁」の前近代的な人間集団ろは、台風や津波のような天災や、建造物のではなく、「赤の他人」の密集空間であると考崩落や自動車事故のような人災と異なり、目え、都市機能のひとつとして、赤の他人同士に見えないところで時間をかけて、ゆっくりが知り合う「装置」が必要であると指摘した。と静かに、国土全体で進行する点にあり、大それが、都市を「赤の他人」の集まりから「コ規模な国際人口の移動（例えば移民政策）がミュニティ」要素のある空間にするための文ない限り確実に悪化する。2018年に生まれた化政策やNPO（に相当する組織）であり、例

子どもの数は、前年より２万7,668人少ない91

えばドイツの場合、全国に８万強ある地域密万8,397人となり、統計をとり始めた1899年以着型のスポーツクラブが、この機能を果たす降最低となった。１人の女性が生涯に産む子ど不可欠の装置として存在している。

＊1

もの数を示す合計特殊出生率も、前年より0.01

ドイツのスポーツクラブは、日本の同好会少ない1.42で、改善する兆しは見えていない。のような仲良しクラブとは異なり、スポーツ「日本全体の人口減」については、少子高齢施設の計画・建設・運用についても、対象区化の影響が強く、この流れを止めることはで域内のクラブが深く関わるなど、都市経営のきないが、「地域別の人口減」は、転出・転入一翼を担う点が特徴である。よって日本におの影響を強く受ける。すなわち、地域におけいても、現在のスポーツクラブを、都市経営る人口減は、主に若者の転出が最大の要因でに関わることができる事業経営体へと発展さあり、特に若い女性の流出によって、未来のせ、文化や観光を取り込むことによって経営人口増の可能性が消滅する。衰退が止まらな規模を拡大し、都市に新しいコミュニティをい地方都市では、医療や介護等の行政サービつくる装置として活用するための議論が必要

スの低下や雇用の減少など、住むことが困難となる。具体的には、法人化された事業経営な状況が生まれる。

体としてのスポーツクラブや、アウターの機そうなると、店を閉じる「店じまい」や、能だけでなく、インナーの機能も併せ持った墓を処分する「墓じまい」と同じ文脈で、住地域スポーツコミッション等の新しい地域ス

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特集／研修紹介

高松は、ドイツの社会都市論を援用しつつ、スポーツによるまちづくり戦略

日本は、先進諸国の中でも特に少子高齢化

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ポーツの司令塔が必要であり、都市経営のア庫県佐用町の「いなちくロングライド」である。

クターとして、確固たる地域を築く必要があ

同 町 は、 人 口 １ 万7,500人 で65歳 以 上 の 高 齢ると考えられる。

化率が43.0％（全国平均は28.9％）の消滅可能性都市であるが、ここで開かれたスポーツイ

持続的なノン・メガスポーツイベント

ベントが「優良なノン・メガスポーツイベン

コミュニティを築く上で、もうひとつ重視ト」（Hallmark non-mega sports event）としされるべき装置として、地域主導のスポーツて自走化に成功した。スタートから３年目まイベントがある。スポーツイベントにおいてでは、一部地方創生交付金を使って実施されは、普段の生活で顔を合わす必要のない多様たが、４回目からは自走化に成功した。回をなアクター（人材）が、イベントの企画・実重ねるごとにイベント運営に改善が加えられ、施のために一堂に会し、話し合いを進めると大会参加者の満足度と再参加意図は極めて高ころに醍醐味がある。これは地域の祭りも同くなっている。

じく、イベントの準備や片付けのときにも、以下に示すのは、2018年大会の実行委員会

新しい情報環境やコミュニケーションの場をの依頼を受けて、筆者の研究室がまとめた報作ることができるなど、地域のコミュニティ告書からの抜粋である。

＊10づくりのために、有用な装置として機能する。
以下にふたつのノン・メガスポーツイベン●参加者の平均年齢は44歳で、年齢は10代かトを紹介したい。最初の事例は富山県南砺ら60代後半まで、きれいに正規分布している。

市（旧利賀村）である。人口わずか500人強、参加者の７割は兵庫県内から来訪するなど、高齢化率が約40%で、複数の限界集落を抱え日帰り行楽圏のアクティビティとなっている。

る小さな地域であるが、毎年実施している●初めての参加が56.6％で２回目が27.7％、そ「TOGA天空トレイルラン」が第４回スポーツ

して３回目が15.7％であった。イベントの持振興賞において「スポーツ庁長官賞」を受賞

続性のある発展には、毎年３割程度の新陳代＊8した。筆者は審査委員長として選考に関わっ謝（すなわち初参加者）が必要であるが、本たが、受賞の理由は、まさに高齢化と人口減

イベントでは、より多くの新規参加者が獲得という危機的状況の中、スポーツイベントにできている。来年あたり、４回連続参加のラよるコミュニティの維持・発展を試みる努力

イダーがいれば、ロイヤルカスタマーとしてが評価されたからである。「地図を引っ張り出何らかの形で表彰（発表）することも重要だして、村の森林組合や高齢者に聞き取りしまと思われる。

した。舗装される前に集落と集落を繋いでい●全体の46％が知人や友人、31％がHPから本た山越えの道の存在を聞き出しては、実地調イベントの情報を得ている。よって口コミに査に入り、地図にマーカーする。その繰り返よるバズマーケティングやHPの次年度に向けやぶ こしでしたね。なんども藪 漕 ぎをして、村民総た定期的更新が重要となる。

出で草刈りをし、古道や廃道を復活させたわ●宿泊したのは全体の１割で、３割が１人で＊9

けですけど、苦労しました」という関係者の参加している。お１人様マーケットへの対応

コメントは、スポーツイベントによるコミュも考慮すべきであろう。

ニティ形成のプロセスを活写する貴重なデー●経済効果に関しては、参加者の商圏が狭くタである。て日帰り参加者が多いため、それほど大きなもうひとつは、2019年に４回目を迎えた兵

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額にはならなかったが、それは宿泊客が少なく、イベント後も地元でお金を使う場所や仕される。

組みがないためである。地元でしか使えないクーポン券を配布するなど、地元にお金が落ちる仕組みがあることが望ましい。
●チェックポイントで最も満足度が高かったのは、ロング・ショートともに佐用町役場（ゴール）であった。
地方で開かれるスポーツイベントの本質は、開催地のファンづくりにある。佐用町のように、著名な観光資源がない自治体では、交流人口を増やすことは困難である。その場合、一時的に多くの参加者を集めるスポーツイベ
ントは、佐用町のファンづくりに重要な役割を果たすとともに、隠れた観光資源を顕在化
ドに参加した人の満足度と再訪意図は高く、ファンづくりは着々と進んでいる。佐用町のスポーツまちづくりにおいては、これまでのロングライド参加者を顧客化し、四季を通じた観光マーケティングのターゲットとする戦略が必要とされる。

まとめ
スポーツによるまちづくり戦略は、国やスポーツ庁がバックアップする新しい地域活性化戦略であり、補助金の額も増加傾向にある。
現在は、成功を収めたラグビーワールドカッ
プ2019や2020年東京オリンピック・パラリンピック大会、そして2021年開催の関西ワール
ドマスターズゲームズといったメガスポーツイベントによって、スポーツに対する注目度は高まっているが、重要なポイントは、これらの大会のレガシーを持続的なまちづくりや地域活性化にどう活用するかという戦略的な視点である。今後、時代の追い風を受けて、地方が持つ独自の資源を活用した多様なスポーツまちづくり戦略が実現することが期待

著 者 略 歴原田 宗彦（はらだ・むねひこ）
1954年大阪生まれ。ペンシルベニア州立大学博士課程修了。鹿屋体育大学助手を経て大阪体育大学教授。フルブライト上級研究員（テキサスA&M大学）を経て現職。日本スポーツマネジメント学会会長、（一般社団法人）日本スポーツツーリズム推進機構代表理事、（公益社団法人）日本トライアスロン連合顧問、日本バレーボール協会理事等を務める。
著書に『スポーツ産業論第６版』（編著）、『オリンピックマーケティング』（監訳）、『スポーツマーケティング改訂版』（共著）、『スポーツ・ヘルスツーリズム』（編著）、『スポーツ都市戦略』（2016年度不動産協会賞受賞）他多数。

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佐用町に対しても良いイメージを持つなど、スポーツによるまちづくり戦略させることが可能である。実際、ロングライ＊1 原田宗彦『スポーツ都市戦略』学芸出版、2016年＊2 「スポーツ・健康まちづくり」を目指す自治体は、地方版総合戦略の策定の中で、総額1,000億円の地方創生交付金を獲得するための事業計画の提案が可能となる。
＊3 スポーツ庁による「スポーツによるまちづくり・地域活性化活動支援事業（令和２年度）」では、65,456千円の予算が確定している。
＊4 Business ASPECT「スポーツのまち・さいたま市が挑むスポーツ都市戦略とは？」週刊東洋経済2019年２月９日号＊5 これまで「公益財団法人さいたま国際観光協会」の一部門であった「さいたまスポーツコミッション」を分離し、一般社団法人化することによって、上記の「アウター」（スポーツイベントの誘致）と「インナー」（地域スポーツの振興）に関するスポーツ政策の同時展開が可能となった。
＊6 国土交通省「スマートシティの実現に向けて【中間 と り ま と め 】（ 本 編 ）」（http://www.mlit.go.jp/common/001249774.pdf）＊7 高松平蔵「補助的プログラムとしてのドイツの『社会都市』」NIRA My Vision. No.40,2019,p.19＊8 スポーツ庁HP：https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/
shingi/001_index/bunkabukai/attach/1375424.htm＊9 TrailRunner.jp（http://trailrunner.jp/toga_1.html）＊10 早稲田大学スポーツビジネスマネジメント研究室「いなちくロングライド参加者報告書」2019年１月16日（非公開資料）