広島工業大学紀要教育編
第 ９ 巻（2010）pp.1-4

論文

電気電子基礎演習に見られる出席率の変化傾向
玉野和保 *（平成21年10月20日受理）

A Pattern of Fluctuation in the Rate of Attendance during a Semester in Exercise ofIntroduction to Electronics and Electric Engineering
Kazuho TAMANO(Received Oct. 20, 2009)

Abstract
A pattern of fluctuation in the rate of attendance during a semester in Exercise of Introduction to Electronics and Electric Engineering shows quite similar tendency for four years from2006. This exercise gives skills of calculation and of catching the points of questions to the students majoring in electronics or electrical engineering. The percentage of attendance sinks justafter the consecutive holidays in May, and in the middle of June, the rainy season in Japan, every year. The steep decrease that appears twice on the distribution of attendance may show
some abandonment and depression for attending school, though the rate of absence is around
six percent. Because the students’ volition for going to school is fragile as mentioned above,some consideration to encourage students is definitely needed when we teachers give the lecture and speak to students.
Key Words: pattern of fluctuation in the rate of attendance, fragile students’ volition for attending school, consideration to encourage students

１．はじめに

２．電気電子基礎演習の概要

平成 16 年度から６年間，担当方法は何度か変わったが，この演習では学生が電気系の専門教育科目の柱である基電子・光システム工学科および電気系１年次学生を対象に礎電気回路，基礎電磁気学などを受講するに当たって必要専門教育への接続を目的とする演習科目を実施してきた。になる⑴分数と有理化，⑵指数関数と対数関数，⑶複素関

平成 20 年度からは電気系教育の授業科目「電気電子基礎数，⑷三角関数，⑸ベクトル，⑹オームの法則とキルヒホッ演習」としてクラスを学生番号順に前後で二分して実施しフの法則，⑺交流とインピーダンス，⑻微分，⑼積分などた。の知識を学習できるようにしている。

演習問題に対する解答率と知識定着との関係には興味が

表１に前期 15 回の実施スケジュールを示す。

あるが，それは別の機会に譲る。本論文では，この科目へ評価は全出席を前提として，毎回６問の演習問題を解いの出席率の変化傾向から推測される入学生の意識を教育指た結果を平均してランク付けした。

導への資料として紹介する。

演習問題の作題においては入学生の高等学校時代の学習履歴を考慮した。電気系に入学した学生のうち，学園内，指＊＊＊広島工業大学工学部電子情報工学科† AO入学試験は平成19年度から導入｡

―1―

玉野和保

定校，自己の各推薦入学試験と AO 入学試験 † の受験で

表２入学した学生の全入学者に対する割合は，平成 18 年度入学生から４年間の平均で 57.4％であった。これら，いわゆる学力試験を経ずに入学した学生のうち，電気系の専門教育で必要としている数学Ⅱ，Ｂを学習していない学生は，他学科の受験科目選択傾向から推定して半分以下と思われる。これを仮に半数と仮定すると電気系に入学した学生の約１／４が数学Ⅱ，Ｂを未履修で入学していることになる。
このような高等学校からの学習歴に配慮して数学Ⅱ，Ｂに関連した内容は資料にして配布した。また高等学校の数学Ⅰ，Ａ，Ⅱ，Ｂの教科書も持参させるよう指示した。
表１

電気電子基礎演習のテーマ

第１回 分数の計算と有理化
第２回 指数関数とそのグラフ
第３回 対数関数
第４回 複素関数
第５回 三角比と加法定理，倍角の公式
第６回 三角関数のグラフ
第７回 ベクトルの直交形式，極形式，指数形式表示
第８回 オームの法則とキルヒホッフの法則
第９回 交流とその表示
第 10 回 インピーダンス
第 11 回 直流と交流の電力
第 12 回 関数の微分法
第 13 回 合成関数の微分法
第 14 回 積分，置換積分，部分積分
第 15 回 まとめ

４年間の実施日毎の出席者数

Ｈ 18 年度
Ｈ 19 年度
Ｈ 20 年度
Ｈ 21 年度
実施回 出席
出席
出席
出席
実施日
実施日
実施日
実施日者数者数者数者数
１57 ４／ 13 51 ４／ 12 78 ４／ 10 65 ４／９２59 ４／ 20 53 ４／ 19 77 ４／ 17 68 ４／ 16３59 ４／ 27 53 ４／ 26 77 ４／ 24 68 ４／ 30４58 ５／ 11 49 ５／ 10 77 ５／８ 66 ５／７
５56 ５／ 18 51 ５／ 17 73 ５／ 15 67 ５／ 14６58 ５／ 25 52 ５／ 24 74 ５／ 22 66 ５／ 21７59 ６／１ 52 ５／ 31 76 ５／ 29 64 ５／ 28
８60 ６／８ 53 ６／７ 77 ６／５ 61 ６／４
９50 ６／ 15 49 ６／ 14 74 ６／ 12 65 ６／ 111053 ６／ 22 48 ６／ 21 74 ６／ 19 65 ６／ 181156 ６／ 29 52 ６／ 28 76 ６／ 26 67 ６／ 25
1255 ７／６ 52 ７／５ 74 ７／３ 61 ７／２1353 ７／ 13 51 ７／ 12 72 ７／ 10 65 ７／９1452 ７／ 20 49 ７／ 19 71 ７／ 17 63 ７／ 16
受講届
け総数61537870

㪈㪇㪌಴Ꮸ₸䇭䌛䋦䌝㪈㪇㪇㪟㪈㪏㪟㪈㪐㪟㪉㪇㪟㪉㪈㪐㪌㪐㪇㪏㪌㪏㪇㪈㪉㪊㪋㪌㪍㪎㪏㪐㪈㪇㪈㪈㪈㪉㪈㪊㪈㪋㪈㪌ታᣉ࿁

図１

３．実施回に対する出席者数の４年間の変化傾向

４年間の実施回毎の出席率変化

当演習科目は前述のように平成 16 年度から実施されたところで図１の分布には大まかに２カ所の谷が現れていが，学生集団に関する分析条件を限定するために，筆者のる。これらは平成 21 年度を除いて谷の出現時期が概略類

受講学生集団が電気系学生の半数を対象にするようになっ似している。平成 21 年度の谷の出現時期が他年度と異なった平成 18 年度以降について出席率の変化傾向を分析した。ている原因については次章で考察する。

補足であるが，この年度からの学生は結果として平成 15４．出席率の変化傾向の年度間相関分析

年度から施行された高等学校学習指導要領にもとづく教育4-1を受けた入学生である。
表２にこれら４年間の実施日毎の出席者数を示す。

出席率分布の年度比較

図１には実施回４，５付近，および９，10 付近の概略２

この出席者の実施日に対する変化を出席率にして図示しカ所に出席率の低い谷が現れている。この実施回４，５のた結果を図１に示す。出席率は各実施回毎の出席者数を受実施日は５月のゴールデンウィーク明けの週であり，実施講届け総数で割って規格化している。

回９，10 の実施日は６月中旬である。

実施時間帯は毎年木曜日の２コマ目（平成 18 年度は３前章で触れたが，平成 21 年度の低い谷の出現時期は他コマ目）に固定されているが，実施日は年度で若干異なっ年度と異なっており，それは他年度よりおよそ１週間早くている。平成 21 年度は４月９日が最初の実施日で，４年現れている。これは表２から分かるように，平成 21 年度間で最も早い。また平成 18 年度は４月 13 日で最も遅く，の各実施日が平成 18，19 年度の同一実施回の実施日より両者は４日離れている。また暦の都合から平成 21 年度だ早めになっていることから，それに因んでいると思われる。

けは４回目の実施日が３回目の実施日のすぐ翌週であった

この推測をもとに平成 21 年度の分布全体を実際の実施回が，他の年度では２週間離れている。

より１回遅らせて表示してみた。その結果を図２に示す。
この操作で平成 21 年度分布の谷の現れ時期は目視で他―2―

電気電子基礎演習に見られる出席率の変化傾向年度の変化に概略類似した。このことから平成 21 年度分は相関係数として 0.228 以上の相関があるというものの，布の変化の他年度との異なりの背景には実施日の違いがあ

平成 18 年度を除く他年度の変化との相関係数はかなり低ると考えることができる。

い。この原因のさらなる考察のために

図３，４に出席率の個々の値を年度間で散布図にして表示してみた。
年度間の相関が高い場合，散布傾向は図３に見られるよ㪈㪇㪌

うに相関の高さに対応してほぼ比例関係で表わされる。す಴Ꮸ₸䇭䌛䋦䌝㪈㪇㪇

なわち，いずれの年度も出席率の高低はほぼ同一実施回に現れる。一方，図４に示す相関の低い平成 21 年度対他年㪟㪈㪏㪟㪈㪐㪟㪉㪇㪟㪉㪈㪐㪌㪐㪇度間散布図では分布がばらついていて，目視でもほとんど相関があるようには見られない。この相関の低い散布図を詳細に観察すると，平成 21 年度の実施回７回目の出席率㪏㪌［91％］が他年度の値（８回目が対応）［Ｈ 18：98％，Ｈ㪏㪇
㪈㪉

㪊

㪋

㪌㪍

㪎㪏㪐

㪈㪇

㪈㪈㪈㪉㪈㪊㪈㪋

㪈㪌

19：100％，Ｈ 20：99％］に比べて低い。

ታᣉ࿁図２

さらに図２では，平成 21 年度の９回目（他年度では 10

平成 21 年度実施回だけを全体で１回遅らせて表示した出席率変化回目が対応）が，平成 18 年度を除く他年度では出席率の4-2出席率分布の年度間相関減少傾向時期にあるにも関わらず，増加傾向の時期になっている。そこで，これらは年度で異なった理由による特異出席率分布に見られる変化の年度間の類似性を相関係数な値として全年度から除き再び相関係数を求めてみた。そで検討した。の計算結果を表５に示す。

図１に示す出席率分布の年度間相関係数を求めた結果を表３に示す。

Ｈ 181.0000.726
0.7340.167

Ｈ 191.0000.4460.080

Ｈ 201.0000.224

Ｈ 211.000㪈㪇㪌㪈㪇㪇㪈㪇㪇

㪟㪉㪇ᐕᐲ಴Ꮸ₸䌛䋦䌝

Ｈ 18
Ｈ 19
Ｈ 20
Ｈ 21

図１に示す出席率分布の年度間相関係数

㪟㪈㪐ᐕᐲ಴Ꮸ₸䌛䋦䌝

表３㪈㪇㪌㪐㪌
㪐㪇㪏㪌㪏㪇㪐㪌
㪐㪇㪏㪌㪏㪇㪏㪇

㪏㪌㪐㪇㪐㪌㪈㪇㪇㪟㪈㪏ᐕᐲ಴Ꮸ₸䌛䋦䌝㪈㪇㪌㪏㪇㪏㪌㪐㪇㪐㪌㪈㪇㪇㪟㪈㪏ᐕᐲ಴Ꮸ₸䌛䋦䌝㪈㪇㪌⒜ 平成 18 年度に対する平成 19 年度の変化⒝ 平成 18 年度に対する平成 20 年度の変化
図３ 出席率分布の年度間相関の高い場合の散布図

平成 18 年度の変化を基準に他年度との相関係数を見ると，平成 21 年度を除いて 0.726 以上の高い相関が見られる。
平成 21 年度の変化を基準にすると，平成 20 年度に低い相㪈㪇㪌

他年度のいずれの分布とも相関はほとんど見られない。そ㪈㪇㪇㪈㪇㪇

こでこの原因が前節の考察にもとづき実施日の異なりにあると仮定して，平成 21 年度のみ実施回を全体で１回遅らせ図示した図２の分布を用いて再度相関係数を求め，年度間の変化傾向を考察した。表４に再計算した結果を示す。

表４

㪐㪌㪐㪇
㪏㪌
㪏㪇

Ｈ 18
1.0000.7260.7340.602

Ｈ 191.0000.4460.228

Ｈ 20㪐㪇
㪏㪌㪏㪌㪐㪇㪐㪌㪈㪇㪇㪟㪉㪈ᐕᐲ಴Ꮸ₸䌛䋦䌝㪈㪇㪌㪏㪇㪏㪌㪐㪇㪐㪌㪈㪇㪇㪟㪉㪈ᐕᐲ಴Ꮸ₸䌛䋦䌝㪈㪇㪌⒜ 平成 21 年度に対する平成 19 年度の変化⒝ 平成 21 年度に対する平成 20 年度の変化
図４ 出席率分布の年度間相関の低い場合の散布図

Ｈ 21
表５1.0000.354

㪐㪌

㪏㪇㪏㪇

 ２に示す平成 21 年度分布をずらして表示した出席率分
図
布を用いて再計算した年度間相関係数

Ｈ 18
Ｈ 19
Ｈ 20
Ｈ 21

㪟㪉㪇ᐕᐲ಴Ꮸ₸䌛䋦䌝㪈㪇㪌㪟㪈㪐ᐕᐲ಴Ꮸ₸䌛䋦䌝

関が見られはするが，前節の定性的解説を裏付けるように

1.000

 成 21 年度実施回７回目（他年度では８回目）と９回目（他平年度では 10 回目）を除いて再び計算した出席率分布の年度間相関係数

Ｈ 18
Ｈ 19
Ｈ 20
Ｈ 21

計算の結果，平成 21 年度の他年度との相関は表３に示す値より高くなった。しかしながら，平成 21 年度の変化
―3―

Ｈ 18
1.000
0.672
0.740
0.748

Ｈ 19

Ｈ 20

Ｈ 211.000
0.454
0.330

1.0000.479

1.000

玉野和保

表５の再計算結果では平成 18，19 年度間相関を除いて，いずれの年度間相関係数も表４に示す値より大きくなっ５．おわりにた。この検討から平成 21 年度のみ実施回７回目から９回

電気系の学生についての定性的な分析であるが，電気電目の辺りで他年度と異なる原因があったと判断できる。

子基礎演習の出席率の変化から，入学直後の学生の受講に平成 21 年度の実施回が７回目から９回目は５／ 28 ～６対する意識の一部を垣間見たように思える。

／ 11，他年度では８回目から 10 回目は６／５～６／ 22

出席率分布に見られる比較的大きな谷は，いずれの年度に対応している。とくに平成 19 年度と平成 20 年度の６／も５月の連休明け頃と６月中旬頃に明確に生じている。こ

14 頃は梅雨の最中で，教師にとっても気が重い日々であっの原因に学生の登校に対する「あきらめ」か「意欲の低下」た。一方，平成 21 年度は梅雨の降雨時期が遅く，この時を見て取ることもできるのではないだろうか。

期は降雨があまり見られなかった。これらのことから，平以上のデータと資料で入学後の本学学生の意識を戯画的

成 21 年度のこの時期の出席率低下が他年度と異なった理に描くと「入学後は戸惑いながらも授業についていこうと由に天候の変化時期の異なりも関係していたと見られる。

頑張って出席するが，５月の連休明けにはなんとなく学校

この天候と出席率の関係についての詳細な分析は困難であに行く気がしなくなる。でも頑張らなければ，と，気を奮るが，６月の中旬の頃には出席率が低下するという傾向は，い立たせ授業に出るけれど６月にもなると疲労も出て，そどの年度にも明らかに見てとれる。また，いずれの年度も，こに連日の雨も加わって気分も沈み，なんとなく休んでし

５月の連休明け頃と最終回の頃に出席率が低下する。

まう。期末も近づき再び気を奮い立たせて出席するのだけ５月の連休明け頃に生じた出席率の低下日は，平成 19

ど力尽き，あとは流れるように終わってしまう」と表現で年度と平成 21 年度は連休明け直後の週日に対応し，平成きるかも知れない。

18 年度と平成 20 年度は連休明けの翌週の実施日に生じて本論文で述べた出席率の変化は前述のように４年間の平いる。これら低下日の出現が連休明け直後の週と翌週に隔均欠席率が約６％に対する現象である。また最大の欠席率年で発生していることは，学生の気分のばらつきによるもは平成 18 年度の 18％で，それも一度だけで，この年度ののであろうが，どの年度にも連休明けに現れることは出席平均欠席率は８％であった。また平成 19，20 年度の平均率の低下の背景に学生の自律性の緩みが推測される。

欠席率は４％，平成 21 年度の値は７％であった。これら

この連休明けによる学生の気質傾向については，平成の値は平成 19 年度入学生対象の電子計測（３年次開講選

20 年 10 月の大学新聞に掲載された「休み明けに無気力化」

択科目：筆者担当，受講生 40 名）での平成 21 年度の平均の記事でも論じられている ［１］。記事は長期休業明けに欠席率が 7.5％，また平成 20 年度入学生対象の電子情報工ついての論評であるが，学生の「中だるみ」が５月の連休

学実験Ａ（２年次開講必修科目：受講生 73 名）での値が明けの，いわゆる「五月病」だけでなく夏期休業明けの平成 21 年度で 5.5％であったことを考え合わすと，取り立10 月頃にも見られ，これが学修への意欲を失って引きこてて問題にするほどの数値ではないだろう。あくまでも出もりや不登校，さらには大学中退に繋がりかねないと報じ

席率の変化傾向がこの４年間で類似した様相を示したといている。当演習では４年間でおよそ６％の平均出席率におうこと，それが当面の学生気質の一面を表しているのではける変動であり，また５月の短期連休直後の現象で，すぐないかということを紹介したまでである。一方で教師としに新聞のような懸念を学生全体の問題として捉える必要はてはこのような学生の意識も理解して学生を励まし奮い立ないと思われる。しかし一方でこのような恐れにある学生たせる工夫が必要であると思っている。

が欠席率から見て数％程度はいるとも言えるのではないだ
ろうか。

参考文献
１）「学生の変化に注意，休み明けに無気力化，最悪は中退の可能性も」：大学新聞，10 月１日発行（2008）―4―