Ⅱ. 太陽紫外光による影響
ＵＶ−Ｂは、ＤＮＡ（核酸）などの重要な生体物質に損傷を与え、以下に示すような、人の皮膚がんや白内障の発生をはじめ、動植物やその他の生態系にもさまざまな悪影響を及ぼすおそれがある。したがって、人体等に有害な太陽紫外光の中でも特にＵＶ−Ｂ領域の測定が重要と考えられる。

（１）人の健康への影響

ア．皮膚がんＵＶ−Ｂ放射の増加に伴い、悪性黒色腫を除く皮膚がんは増加すると考えられている。ＵＮＥＰがモントリオール議定書に基づき設置した 1991 年の環境影響パネルの報告では、オゾン全量が 10％減少すると、光感受性の人種（白人）では悪性黒色腫を除く皮膚がんの発症率が 26％増加し、年間 30 万件を上回る症例が増加すると予測していた。その後の 1994 年の同パネル報告では、動物実験と人の疫学的研究から成層圏オゾンの１％の減少で皮膚がんの発生が約２％増加すると推定されている。一方、悪性黒色腫の発生の危険性は、疫学的データから、特に幼少期における太陽光への曝露に伴って増加することが示されている。
7１

1998 年の同パネル報告では、長期にわたる紫外光曝露により、有棘細胞がんすこと、基底細胞がん

7２の危険性が増と皮膚黒色腫では短期の集中的な紫外光曝露が疾病発症に重要なこと、特に幼少期における曝露がその発症にとって重要であることが示された。図 48 は、オランダのグループによる、アメリカのデータ（1980 年においての年 100 万人当たり 2,000 件の皮膚がん）に基づいた５つの対策シナリオのもとでのオゾン層破壊による皮膚がんの増加数（北緯 45°における地域平均）に関する推定である。増加数全体の大半は、非黒色腫で、そのうちの２％は致死性のがんである。

7１

有色人種の皮膚癌としては最も有名なもの。放置しておけばかなりの頻度でリンパ節転移を生ずる。

集中的治療によりコントロール可能な症例が多いためか、最近では本症による死亡者数は減少しつつある。
なお、偏平上皮がんと呼ばれることもある。
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黒色の小腫瘍として始まるものが多い。転移はきわめてまれであり、本症による死亡例は少ない。

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図 48

様々なシナリオに基づいた皮膚がんのリスク評価（出典）ＵＮＥＰ環境影響パネル報告書 1998

イ．日本人の皮膚がん発生状況
有棘細胞がんについては、全国 26 大学病院の皮膚科外来患者を対象に前期（1976〜80 年）と後期（1986〜90 年）の各５年間について調査した結果によれば、後期は前期に比べ、患者数は増加していたが、年齢補正を施した後の発病の割合は減少していた１）。欧米の白人では、この有棘細胞がんが増加していて、その一因にＵＶ−Ｂ放射を長期間受けることがあげられているが、我が国での有棘細胞がんは医療として受けた放射線による慢性皮膚潰瘍や熱傷後の瘢痕から発生するのが主である為、増加傾向がみられていない。
しかし、この有棘細胞がんに将来なりうる可能性を持つ疾患に日光角化症がある。これは中高年者の露出部に好発し易く、発症後もそのままＵＶ−Ｂ放射を受け続けていると、そこを母地として有棘細胞がんを発生することもあるため、がん前駆症とも呼ばれている。日光角化症は、全国 26 大学病院の調査でも後期は前期に比べ 84％増加していた。また、1992 年以降兵庫県加西市で、1993 以降沖縄県伊江村で行っている皮膚がん検診の結果によると、日光角化症の有病率は前者（1992‑1997 年）が人口 10 万人当たり 203 人、後者（1993‑1998 年）が 842 人と、年間ＵＶ−Ｂ量が約２倍の伊江村が約４倍高い有病率を示した。さらに、それらの患者を解析すると、戸外労働者は室内労働者に比べ、また日焼けで赤くなりやすいスキンタイプⅠの人は赤くなりにく

１）

M. Ichihashi et al. :Recent Result in Cancer Research, Vol.139,Springer‑Verlag, Berlin 1995)− 82−

p.264‑273 (eds C. Garbe et al.,いスキンタイプⅢの人に比べ、有病率が有意に高かった 2)。なお、加西市における調査では、併せてサンスクリーン剤（紫外光遮光剤）を配布した結果、人口 10 万人当たりの有病率が 1995 年に 86.8、1996 年に 123.1、1997 年には 101.8 まで低下した。
基底細胞がんについては、前述の全国 26 大学病院の調査結果によれば、前後期とも九州、沖縄地区の患者比率は、東北地区のそれと比較して２〜４倍であった。経年変化では、後期は前期に比べ 16％と増加していた。我が国での全人口当たりの基底細胞がん有病率の統計はないが、前述の加西市の調査結果を人口 10 万人当たりの有病率に換算すると、基底細胞がんは 17.8 人であった。
この日光角化症及び基底細胞がんの増加は、日本人の高齢化や屋外活動時間が長くなったこと等の関連が推測される。
なお、非黒色腫皮膚がんについては、伊江村で 1993 年から 1998 年の６年間に 12 例見出されており、人口 10 万人当たりの有病率は 50.0 となり、ハワイ在住日本人と同程度に高い一方、加西市では皮膚がん症例は少なく伊江村の約 1/5 になると予測される 3)。また、全国 433 医療施設を対象に調査した結果によれば、我が国では悪性黒色腫の発生数は増加傾向にある（図 49）。未回答分等を考慮すると、全国の年間総発生数は 2,000 症例前後と推定される 4）。なお、世界的に見れば、日本における皮膚がん罹患率は低い。

例数1000900800700

男性
女性
全科合計

60050040030020010001992
図 49199319941995199619971998年

悪性黒色腫・全科・年代別発生数（1992〜1998 年，1999.12 最終集計）（出典）日本皮膚悪性腫瘍学会予後統計調査委員会：悪性黒色腫の全国アンケート，Skin Cancer Vol.15 No.1
2000.72) K.Naruse et al.:Journal of Dermatological Science Vol.15(1997)p183-187
3) T.Suzuki et al.:Journal of Dermatological Science Vol.16(1997)p74-78
4）日本皮膚悪性腫瘍学会予後統計調査委員会：悪性黒色腫の全国アンケート，Skin Cancer Vol.15 No.1 2000.7− 83−ウ．白内障ＵＶ−Ｂ放射レベルの増加と眼の損傷、特に白内障の発生の増加が関連づけられている。1989年の環境影響パネル報告では、オゾン全量が１％減少すると、白内障の患者が 10〜15 万人増加すると予測し、関連する白内障の形態として皮質部白内障および後極水晶嚢下性白内障のほか、新たに核性白内障を加えている 5)。既に 1994 年の環境影響パネル報告書では、眼に対する影響も色素の多少とは関係がなく、オゾン全量が１％減少すると、白内障の発症が 0.6〜0.8％増加
すると予測されてきた 6)。図 50 は、米国環境保護庁が、ＵＮＥＰ環境影響パネル報告書 1998 のモデルと過去のＲＩＡ（調節インパクト評価）データを基に作成したものである。恐らく、抗酸化食品の摂取量が少ないなど、栄養状態の良くない人々については、より高いリスクを負っていると考えられる。

図 50

様々なシナリオに基づいた白内障のリスク評価（出典）ＵＮＥＰ環境影響パネル報告書 19985) UNEP 環境影響パネル報告書 19896) UNEP 環境影響パネル報告書 1994− 84−

エ．免疫抑制ＵＶ−Ｂにより皮膚を介して免疫細胞の抑制が誘発される。1994 年の環境影響パネル報告では、免疫抑制が色素の少ない人々だけでなく、多い人々に対しても誘発されるとしている。免疫抑制により、単純ヘルペス、リーシュマニア症、マラリア等の感染症の増加あるいは症状の増悪などが懸念されている。また、1998 年の同パネル報告では、悪影響の他に、ある種の免疫性の疾患が低減するなどの好影響も見られることが示された。しかし、定量的な評価は、適当なデータが少なく、まだなされていない。

（２）陸生生態系及び水生生態系等への影響
1994 年の環境影響パネル報告では、植物の中には、ＵＶ−Ｂ放射の増加により成長が抑制されるものがあること、また、ＵＶ−Ｂ放射の増加は、水生生物、特に動・植物プランクトン、カニ及びエビの幼生、稚魚のような小さい生物に悪影響を及ぼすことが指摘された。一方で、ＵＶ−Ｂ放射が増加すると作物の収穫や植物の生育がむしろ促進される例も見られるため、ＵＶ−Ｂ放射が増加したときの農作物の生産や生態系への影響を定量的に予測することは困難であることも指摘された。1998 年の同パネル報告では、UV−B 増加が陸生生態系に及ぼす影響については、植物や微生物を含む陸生生物は損傷を被るものの、これらの生物は防御や修復の機構も併せもっており、①陸生生態系の応答は、個々の生物種の行動よりむしろ種間の相互作用において明らかであること、②多年生植物では年々蓄積し、一年生植物では世代から世代にわたって蓄積するかもしれないこと、等が指摘された。
また、水生生態系に及ぼす影響については、①植物プランクトンの成長、光合成、蛋白質や色素の含有量、再生産などに悪影響を及ぼし、その結果食物連鎖に影響を与えていること、②大型藻類、海草、うに、さんご、両生類を含む水生生物や動物プランクトンは、ＵＶ−Ｂに対して感受性が高いこと、③ＵＶ−Ｂ照射は、溶存有機炭素や粒子状の有機炭素に吸収されることによって、それらを分解し、微生物による分解や再無機化に利用可能な生成物をつくること、④極域の海洋生態系は、オゾン層破壊の影響を最も強く受けると考えられること、等が指摘された。

（３）その他の影響
1998 年の同パネル報告では、ＵＶ−Ｂが、二酸化炭素や一酸化炭素の排出並びに陸生生物圏における無機栄養素の循環などの生物地球科学的循環に影響を及ぼし得ること、下層大気（対流圏）での化学活性を増加させるなど大気質に影響を及ぼし得ること、また、特に高分子素材に対して寿命を短くするといった素材に対する悪影響があること、等が指摘された。

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