559

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察《特別講座》

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察─精神障害領域─
新宮

尚人＊

（編）

はじめに
2004 年の精神保健医療福祉の改革ビジョン1）以降，国内におけるこの分野では様々な変化があった．2005
年と 2014 年の患者調査 2，3）によると，精神病床数は8

2005 年に 35. 1 万床であったが，2014 年は 33. 8 万床と 1. 3 万床の減少となった．また，平均在院日数は，

5
2

4

4

5

4

5

2

2005 年は 327 日であったのに対し，2014 年は 281 日となり 40 日強の短縮となった．10 年間で 7 万床の減6（年）

図 1 論文種目ごとの投稿推移（n＝66）

少を促すとしていた当初の目標からは程遠いものの，
精神病床の機能分化や地域ケアの体制整備も含めた精神医療改革は少しずつ成果をあげている．
本稿では，2006 年から 2015 年に『作業療法』に掲

徐々に増えていき，2011 年にピークがあり，その後も一定数の掲載が続いている傾向が伺える．

載された精神障害領域の論文についてレビューする．

論文種目と筆頭著者の属性（表 1）を見ると，研究

上記動向とともに，作業療法の研究と実践がどのよう，
論文 45 編のうち教育・研究機関が 19 編（42. 2％）

な変遷をたどったか，投稿状況から論文内容を概観し，教育・研究機関以外は 26 編（57. 8％）であった．また，若干の分析と考察を加えてみたい．

26 編のうち 10 編（38. 5％）は教育・研究機関に所属

投稿状況する会員が共著者であった．実践報告 19 編のうち教育・研究機関が 4 編（21. 1％），教育・研究機関以外

2006 年から 2015 年までの総論文数は 460 編で，そは 15 編（78. 9％）であった．また，15 編のうち 11 編のうち精神障害領域に関するものは 66 編（14. 3％）（73. 3％）は教育・研究機関に所属する会員が共著者，実であった．論文種目は，研究論文 45 編（68. 2％）であった．論考では教育・研究機関と教育・研究機関，論考 2 編（3. 0％）であった．
践報告 19 編（28. 8％）以外が 1 編ずつであった．

1 年ごとの投稿推移を見ると，2006 年 4 編，2007 年

4）
10 年前の調査（1996 年から 2005 年）
では，精神4 編，2008 年 5 編，2009 年 6 編，2010 年 9 編，2011

障害領域に関する論文は 63 編（総論文数 293 編）で

年 10 編，2012 年 7 編，2013 年 7 編，2014 年 6 編，

あった．2006 年の日本作業療法士協会の会員数は．論文数は前半の 5 年で2015 年 8 編であった（図 1）

29,532 名で，2015 年では 52,154 名と約 1. 8 倍となっA review of articles from “Japanese Occupational Therapy
Research” from 2006 to 2015 : Mental disorders＊

聖隷クリストファー大学リハビリテーション学部作業療法学科（日本作業療法士協会学術誌『作業療法』編集長）
Naohito Shingu, OTR, PhD : Department of Occupational
Therapy, Seirei Christopher University（Chief editor of“JOTR”, Japanese Association of Occupational Therapists）

0289‑4920/17/¥500/論文/JCOPYている5）．一方，2015 年の精神科病院に勤務する割合
は会員数の 10. 9％6）であり，精神障害領域に関する論文割合 14. 3％は会員割合をやや上回っている．以上のことを踏まえると，今回の論文数 66 編（総論文数460 編）は必ずしも少ないとはいえないが，10 年前から伸び悩んでいることは否めない．この要因として

560

作業療法・36 巻 6 号・2017 年 12 月

表 1 論文種目と筆頭著者の属性（n＝66）
論文種目

所属

掲載年

研究論文

教育・研究機関

2006

2007

2008

2009

2010

2011

2

1

3

3

2

3

1

2

1

2

5

教育・研究機関以外
実践報告
論考

教育・研究機関1

1

教育・研究機関以外

1

1

2012
5

1
1

2014

2015

計

1

2

2

19

3

3

4

26

1

2

15

1

3

教育・研究機関

2013

2

2

4

2

1

教育・研究機関以外
計

1

1
4

4

5

1

6

9

10

7

7

6

8

66

※空欄は 0 を示す

表 2 論文種目と研究スタイル・研究デザイン（n＝66）
論文種目
研究論文

研究デザイン

研究スタイル

記述的・観察研究

実験的・介入研究

二次的研究

量的研究

18

10

1

質的研究

3

ミクストメソッド

5

その他

3
計

実践報告

量的研究

1

1

質的研究

2

論考

7
1

3

6

3

45
2

1

3

5

12

6

19

1

1

2

1

1

2

2

10

66

2

2

7
計

29
3

12

その他

計

2

29

ミクストメソッド

その他

10

3

量的研究
質的研究
ミクストメソッド
その他
計
総

計

39

15

※空欄は 0 を示す

は，他の学術雑誌や英文雑誌など投稿先の選択肢が広がったことも考えられるが，学術誌『作業療法』では研究スタイルと研究デザイン

論文受理から掲載までに少なくとも 6 ヵ月以上を要し

精神障害領域に関する 66 編は，研究論文 45 編（68. 2ている現状など，会員にとって魅力的な学術誌として，実践報告 19 編（28. 8％），論考 2 編（3. 0％）で％）機能しているかどうかも謙虚に振り返らなければなら．
あった（表 2）ない．今後は電子化も含めた抜本的な検討が必要であろう．

研究論文の研究スタイルでは，量的研究 29 編（64. 4，質的研究 3 編（6. 7％），ミクストメソッド 7 編％）

研究論文のうち約 60％は教育・研究機関以外の筆，その他 6 編（13. 3％）であった．研究デザ（15. 6％）

頭著者であったが，そのうちの約 40％で教育・研究

インにおいては，量的研究では記述的・観察研究 18機関に属する共著者が含まれており，実践家が臨床現編（62. 1％），実験的・介入研究 10 編（34. 5％），二場からデータを収集し，研究デザインの構築や分析方

次的研究 1 編（3. 4％）であり，その他に該当する論法については，教育・研究機関の所属者とともに進め文はなかった．質的研究では，すべてが記述的・観察ている姿が想像できる．

研究であった．ミクストメソッドでは，記述的・観察561

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

研究 5 編（71. 4％），実験的・介入研究 2 編（28. 6％），疾患の区別なく精神障害など，としている（16. 7％）であった．その他では，記述的・観察研究 3 編（50. 0

もの 12 編（18. 2％）であった．また，退院促進事業，その他 3 編（50. 0％）であった．
％）

や精神科デイケアの機能，家族の負担，精神分析など

実践報告の研究スタイルでは，量的研究 2 編（10. 5．
を対象とするものは 7 編（10. 6％）であった（表 3），質的研究 3 編（15. 8％），ミクストメソッド 2 編％）

対象とする疾患は，半数が統合失調症をベースとす（10. 5％），その他 12 編（63. 2％）であった．研究デるものであった．感情障害（うつ）は 5 編で，それ以ザインにおいては，量的研究では記述的・観察研究 1

外の疾患はほぼ 1 編ずつではあるが，身体合併症やコ編，実験的・介入研究 1 編であり，二次的研究とそのンサルテーション・リエゾン精神医学などの身体機能他に該当する論文はなかった．質的研究では，記述的・を含む幅広い対象となっていた．

観察研究 2 編，その他 1 編であった．ミクストメソッ

2014 年の患者調査 3）では，統合失調症患者は 77. 3

ドの 2 編は，いずれも実験的・介入研究であった．そ万人（2005 年は 75. 7 万人）に対し，感情障害の患者の他では，記述的・観察研究 7 編（58. 3％），その他

数は 111. 6 万人（2005 年は 92. 4 万人），神経症性障

5 編（41. 7％）であった．

害・ストレス関連障害及び身体表現性障害の患者数は論考の研究スタイルでは，2 編はいずれもその他に，精神作用物質によ72. 4 万人（2005 年は 58. 5 万人）

分類された．研究デザインにおいては，二次的研究 1 編，

る精神及び行動の障害は 8. 7 万人（2005 年は 6. 0 万人），

その他 1 編であった．

その他の精神及び行動の障害は 33. 5 万人（2005 年は掲載論文の 7 割近くを占める研究論文のうち，約 3，て ん か ん は 25. 2 万 人（2005 年 は 27. 3
12. 4 万 人）

分の 2 が量的研究であったが，残りの 3 分の 1 のうち万人）となっている．多少の変動はあるが，統合失調の約半数がミクストメソッドであった．また量的研究

症とてんかん患者数は概ね横ばいであるのに対し，感のうち，約 3 分の 2 が記述的・観察研究であり，約 3

情障害，神経症性障害・ストレス関連障害及び身体表分の 1 が実験的・介入研究であった．このことより，

現性障害，その他の精神及び行動の障害の患者数は増

精神障害領域では，扱う内容から，仮説を立て真偽を加傾向にある．これらの傾向から，うつを中心とした検証する仮説検証型のデザインよりも，記述・観察に

感情障害患者に対する対応，多様化する疾患への対応

より，概念の明確化や仮説生成を行い，変数間の関連などの必要性が示唆される．

性を量的に確認する研究デザインを多く用いる特性が読み取れる．

また，疾患の区別がない 12 編は，桑原ら15）の退院
後に安定した社会生活を送るための要因分析，福島

一方，実践報告では，記述的・観察研究のうち 7 編ら16）の入院生活チェックリストの因子構造の分析など，

は症例報告であり，大野ら7）の健康管理チェック表を精神障害者の生活能力や退院後の転機に関わるテーマ

用いた個別支援の有用性，高野ら の地域運動プログに関するものが見られた．退院促進が進む中，再発をラムの有用性，椛島ら の認知行動療法を用いた自己防止し安定した地域生活を送るために，作業療法の果

効力感の回復，山本ら の自殺未遂に対する作業療法

たす役割は重要であり，疾患区別なく，社会機能に着介入の有用性など，特色ある作業療法実践に関する報目した援助技術の開発の必要性が示唆される．

8）

9）

10）

告が見られた．研究デザインがその他の 5 編は，港 11）の働く機会を地域の中で作る取り組み，足立ら12）のPFI（官民協働による）刑務所における個別作業療法など，システム作りに関する報告などが見られた．

研究目的
研究目的は，作業療法介入効果の検証 18 編（27. 3％），
作業療法の特徴抽出 6 編（9. 1％），要因・予測因子の論考は，栗山ら の包括型地域生活支援プログラム，評価尺度の開発 6 編（9. 1％），身検討 3 編（4. 5％）（ACT）普及のための課題検討の整理，山口ら の精体合併症に関するもの 5 編（7. 6％），就労・復職支援

神分析の視点を加えることの提言であった．

，地域生活支援 8 編（12. 1％），退院促進
5 編（7. 6％）

13）

14）

研究対象

，家族
6 編（9. 1％），他治療法との関係 3 編（4. 5％），その他 4 編（6. 1％）であった（表 4）．
支援 2 編（3. 0％）

疾患群もしくは単一症例としては，統合失調症 29

研究論文，実践報告ともに，最も論文数が多かった，統 合編（43. 9％），感 情 障 害（う つ）5 編（7. 6％）

作業療法介入効果の検証には，眞柄ら17）のぬり絵や相，そ れ 以 外 の 疾 患 11 編
失 調 症 と う つ 2 編（3. 0％）

田ら18）のコラージュ，大畠 19）のピアノなどの作業活動562

作業療法・36 巻 6 号・2017 年 12 月

表 3 研究対象（n＝66）
分類

疾患群もしくは単一症例

対

論文種目

象

実践報告

統合失調症

20

9

感情障害（うつ）55統合失調症とうつ22統合失調症にてんかんを伴うもの

その他

論

考

論文の数

研究論文

29

1

統合失調症と双極性障害および器質性精神病

1

神経性無食欲症

1

1
1
1

強迫性障害

1

1

一酸化炭素中毒1

1

てんかん性精神病1

1

広汎性発達障害1

1

Tourette 症候群

1

1

知的障害

1

1

身体合併症

1

1

CLP 患者

1

疾患の区別なし

8

精神障害者退院促進事業の機能
精神科デイケアの機能

1

リカバリー研修プログラムの効果

1

家族の負担

2

1
3

44

CLP：Consultation liaison psychiatry；コンサルテーション・リエゾン精神医学

12

1

1

1

2
1
2

精神分析
計

1

20

1

1

2

66
※空欄は 0 を示すを用いた実践経過と結果を報告するものや，島田ら20）の 2 編であった．加えて，作業療法の特徴抽出，要因・や田中ら の作業療法の特性を踏まえた介入の効果に

予測因子の検討，評価尺度の開発などの作業療法の基関する論文が見られた．また，田原ら の精神科長期礎的なデータを検討する論文は 15 編（22. 7％）あり，入院患者に対し起立訓練が身体能力に及ぼす影響の検これらは作業療法の実践の根拠を示すとともに，将来討などの身体機能・合併症に関する論文，星野ら が的に作業療法介入方法の標準化に向けての土台作りに

就労うつ病女性における労働上のストレス要因特徴を繋がると思われる．

21）

22）

23）

検討した就労・復職支援，野口ら ，菅沼ら が地域
24）

25）

生活におけるリカバリーについて検討した地域生活支

10 年間の変遷のまとめと今後の展望

援，猪股ら26）が退院支援プログラムの効果について検2006 年から 2015 年の 10 年間に掲載された精神障

討した退院促進に関するものであった．このように精害領域の論文についてレビューを行った．研究スタイ

神医療保健福祉に関する重要なテーマに沿った論文はルでは量的研究が半数近かったが，研究デザインにお約半数を占めていた．これらは作業療法に留まらず職いては記述的・観察研究が半数以上を占めていた．し種を越えた土俵にあるテーマであり，作業療法の独自

かし，エビデンスレベルが 2 b 以上の論文も 9 編あり，性と普遍性を他職種に認知する契機となる論文と考え徐々にではあるが作業療法の実践の根拠を示そうといられた．

う動きが見られた．研究対象は，統合失調症をベース

また，エビデンスレベルが 2 b 以上の論文が 9 編とするものが中心であったが，感情障害（うつ）やそ（13. 6％）見られた（表 5）．このうちランダム化比較の他の疾患，身体合併症なども見られ，多様化の傾向

試験は，相田ら による長期入院患者を対象とした個が示唆された．研究目的では，単一事例や疾患群に対27）

別制作のコラージュの効果についての検討，大西らする作業活動を用いた介入効果の検証の他，就労支援

による修正型電気けいれん療法（ECT）施行患者をや地域生活支援などの精神医療保健福祉に関するテー対象とした個別作業プログラムの効果についての検討

マも多く見られた．

18）

6編

3編

※筆者の視点で分類（次頁も同様）

評価尺度の開発（研究論文 6）

要因・予測因子の検討（研究論文 3）

作業療法の特徴抽出 6 編（研究論文 5／実践報告 1）

作業療法介入効果の検証 18 編
（研究論文 11／実践報告 7）

テーマ

広く精神科作業療法で使用されているぬり絵の効果を明示
ハンドベル活動による精神科デイナイトケア参加者の集団意識の変化

眞柄正隆・他

徳永
長期入院患者に対する個別制作のコラージュの効果検証
統合失調症患者に健康管理チェック表を活用した個別的支援効果
精神障害者自身の主観的満足度が作業療法支援によって変化しうるかを検討する

相田陽子・他

大野宏明・他

田中
精神科救急病棟に入院している統合失調症患者に対する個人作業療法の実施が精神症状に及ぼす影響
統合失調症患者の線画に対する色のぬり方の特徴を評価する

小松洋平・他

田中
入院うつ病患者に対する作業療法の効果検証

勉・他

岳・他

平澤

島田

統合失調症者のエンパワーメントについても他の社会機能と同様に神経心理学的な認知機能が反映されているかを調査すること
急性期統合失調症患者における生理的機能の変化と作業療法プログラムとの関連性について検討すること
統合失調症患者が AMPS で示す作業遂行における問題の特徴はどのようなものか

山田純栄・他

美和千尋・他

青山克実・他

入院生活チェックリスト（ISDA）の因子構造を明らかにし評価項目の整理を行い，信頼性，妥当性を検討する
精神科デイケア初期適応質問紙を開発し，初期評価法と援助に関するガイドラインを作成すること作成した陶芸アルゴリズム（CA）は急性期統合失調症の予後予測と情緒発達段階の判定に使用できるか作成した気分と疲労のチェックリスト（SMSF）の選定根拠の説明と，因子構造の検討
入院中の統合失調症患者の主観的体験を評価する気分と疲労のチェックリスト（SMSF）の信頼性と妥当性の検討

上原栄一郎・他

小林博之

小林正義・他

島田岳・他

新たに開発した急性期統合失調症患者を対象とした簡易に使用できる『作業遂行能力客観評価尺度（OPS）』の信頼性と妥当性の検討

福島佐千恵・他

うつ病患者の退院後 1 年以内の再発を予測する因子は何か

河埜康二郎・他

大畠久典・他

うつ病患者の IADL，社会適応状態，就労準備性，抑うつ度の間にはどのような関連があるのか，また，社会適応状態を予測する因子は何か

杉村直哉・他

統合失調症患者の退院後 1 年間の転帰に関わる要因は何か

長期入院患者と合意される作業療法目標の特徴を明らかにすること

徳竹いづみ・他岳・他

入院患者の身体機能低下および長期入院患者に新たな関心を引き起こす仮説の検証

島田

摂食障害に対する作業療法の治療的な役割を明らかにする

重度強迫性緩慢の若年女性に対して，生活に困難をもたらしている具体的な活動に焦点化した作業療法の経過報告

田中千都・他

小林正義・他

自殺未遂者に対する介入例の報告

山本敦子・他

腰原菊恵・他

精神障害者に対して動機付けの工夫や集団と個別のアプローチを織り交ぜた健康管理プログラムの効果とその後の持続効果を検討

大野宏明・他

統合失調症の認知機能障害に対する個別作業療法の効果の検討

事例に対するピアノ演奏の意味の検証

大畠久典

真・他

支援による生きづらさの変化・改善を確認し今後の支援活動の寄与とすること

井上貴雄・他真・他単一症例に対し作業療法と認知行動療法を融合したアプローチの効果を明らかにすること

大野宏明・他

文・他

離院行動と自殺企図を繰り返し治療的に膠着状態のケースへのアプローチを明示

大畠久典・他

幸・他

Rehab による評価で実施した個人作業療法は本当に個人のニーズに焦点があっているか

的Tourette 症候群に対する作業療法の役割と効果を示すこと

目

岡本

者

成松由香里・他

著

表 4 研究目的（n＝66）

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

実践報告

実践報告

研究論文

研究論文

実践報告

論文種目

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

563

その他 4 編（研究論文 2／実践報告 1／論考 1）

家族支援 2 編（研究論文 2）

他治療法との関係 3 編（研究論文 1／実践報告 2）

退院促進 6 編（研究論文 4／実践報告 2）

地域生活支援 8 編（研究論文 5／実践報告 2／論考 1）

就労・復職支援 5 編（研究論文 4／実践報告 1）

身体合併症に関するもの 5 編（研究論文 3／実践報告 2）

テーマ

精神科長期入院患者に対し起立訓練が身体能力に及ぼす影響を明らかにする
身体障害を合併した精神障害者に対する作業療法の調査
特定機能病院でのコンサルテーション・リエゾン精神医学患者と精神科入院患者に対するリハビリテーションの実施状況を調査

田原佑紀・他

田島加奈子・他

河埜康二郎・他
統合失調症患者に対する就労支援における視点の検討
うつ病復職デイケア開始後 5 週目までの気分および疲労感とデイケア終了後の復職成否の関係を明らかにすること

平澤

日本における重度精神障害者の包括型地域生活支援プログラム（ACT）普及のための課題検討
地域在住精神障害者のための集団作業療法プログラムの有効性の検証
精神障害者に対する地域運動プログラムの有用性を明らかにする

谷村厚子・他

高野

1 年以上入院および地域で生活する精神科デイケア通所の統合失調症患者では，生活リズムや認知機能の特性に差異があるのか

久米

香田真希子・他

リカバリー研修プログラムの効果検証

PFI（官民協働による）刑務所の社会復帰支援センターにおける作業療法の紹介

足立

一・他

精神分析の視点を作業療法の治療構造に新たに加えることが必要

統合失調症患者のリスク認知が 2 因子に規定されているという仮説の検証

山口芳文・他

弘・他

当事者支援にあわせ，家族の介護負担の軽減を視野に入れた精神科作業療法の在り方を提示する

田中綾子・他

小野

精神障害者家族の健康状態と関連する要因を検討

田中綾子・他

統合失調症患者に対する認知リハビリテーションと SST の効果

精神科入院患者の退院に対する積極的な意識と主観的健康統制感（HLC）の関連を明らかにする

吉村秀久・他

大野宏明・他

精神科病院長期入院患者の退院意識とその関連要因を分析する

大部美咲・他

修正型電気けいれん療法（ECT）施行患者に対する作業療法の効果検証

精神科病院療養病棟からの退院支援を主目的とした小集団作業療法を 1 年間実施しその効果を検証

山上早苗・他

統合失調症に対するリカバリー志向の作業療法と作業療法における認知行動療法（CBT）的手法の有効性について検討する

精神科急性期治療病棟の入院患者において 3 ヵ月間で退院できなかった患者の特徴と入院が継続した理由と対策を検討

美和千尋・他

大西あゆみ・他

精神障害者の退院支援プログラムの実施結果をもとに，作業療法の役割を検討すること

猪股英輔・他

椛島敬行・他

精神障害者退院促進事業の効果

田端幸枝

奥沙央里・他

訪問看護多職種チームで慢性統合失調症の症例に関わり，症例の生活はどのように変化したのか

精神疾患患者のリカバリーの度合いによる作業遂行と重要活動項目の特性の解明

菅沼映里・他

裕・他

地域で暮らす精神障害を有する対象者にインタビューを通じ，作業ニーズの理解を深める

野口卓也・他

隼・他

精神障害者が安定した社会生活を送るための要因を明らかにすること

栗山康弘・他

就労移行支援事業所を利用する統合失調症圏の人達の利用帰結に影響する要因は何か

馬塲順子・他

桑原佳子・他

就労うつ病女性の労働上のストレス要因特徴の明示

星野藍子・他

勉・他

働く機会を求める当事者への介入に影響する要因の明示

美雪

星野藍子・他

港単科精神病院における転倒・転落の要因を明らかにする

的緊張病性昏迷をきたした統合失調症患者に対する他動的関節可動域運動による身体的介入の効果検証

目

大嶋陽子・他者

中西弥生・他著

表 4 つづき

研究論文

実践報告

論考

研究論文

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

実践報告

実践報告

研究論文

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

論考

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

実践報告

論文種目

564
作業療法・36 巻 6 号・2017 年 12 月

5652006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

表 5 エビデンス 2b 以上の論文（n＝9）
エビデンス
レベル
1b

対

象

長期入院患者 24 名

介入内容

アウトカム指標

介入群：個別制作のコラージュ

BPRS，SANS，GAF，GSES スコア

介入群において陰性症状の改善
傾向，社会生活機能の改善傾向が見られた

GAF，MMSE，三 宅 式
記銘力検査，SMSF

介入群において気分状態の改善が見られた

OSAⅡ，SF36

介入群において身体を使う活動に満足度の向上や，身体の痛みに対する QOL が向上が見られた

対照群：通常の作業療法

2a修正型電気けいれん
療法
（ECT）
施行患者
26 名

介入群：個別作業プログラム

地域在住精神障害者
41 名

介入群：集団作業療法プログ
ラム

対照群：通常のプログラム

対照群：通常のプログラム

結果

デイケア通所もしくは入院作業療法に参加する 43 名

主観的 QOL の 1 年後の変化と，それに関連する作業療法
プログラム，社会的・臨床的因子についての追跡調査

SQOL，作業療法プログ
ラムへの参加頻度と参加意欲，プログラム効果，
退院希望・状況など

身体機能，環境領域への満足を持ち続けている者が多かった．
参加プログラムにより満足度の項目に違いが見られた

精神科救急病棟に入院している統合失調症患者 41 名

介入群：個人作業療法

BPRS に及ぼす影響と，時期との関連を検討

介入群において，陰性症状，心気症状の改善が認められた

新規入院の統合失調症患者 41 名

介入群：目的指向的個別作業
療法

BACS‑J，PANSS，
GAF

介入群において，認知機能，陽性症状で改善が見られた

対照群：個人作業療法以外のプログラム

対照群：課題指向的作業療法

2b統合失調症患者 40 名

退院後 1 年間の転帰を調査し，安定群と再入院群で転帰に関わる要因を検討した

基本属性，医学的項目，
作 業 療 法 の 実 施 状 況，BACS‑J，PANSS，
GAF

入院中の作業療法の種別，外来
通院・服薬順守が転帰に影響した．入院中の目標指向的な個別作業療法，良好な外来通院・服薬順守が統合失調症患者の再入院の予防に有効であった

大うつ病性障害またはうつ病エピソードと診断された 85 名

退院 1 年後の再発の有無を調査し，作業療法との関連を検討した

GAF，HAM‑D，SMSF，
基本属性，医学的項目，
作業療法の実施状況

抗うつ薬の内服量と入院中の作
業療法の実施が再発を予測する因子であった

就労移行支援事業所の利用者 46 名

就労移行支援終了時に一般企業に就職した就労群，他機関への移行群に分け，後方視的に調査した

就労移行支援のためのチェックリスト（作業能，基本
力に関係する項目）
属性，社会・医学的項目

就労群で家族同居が多かった．
「訓練出席率」と「作業の正確性」が 就 労 を 予 測 す る 要 因 であった

BPRS：Brief Psychiatric Rating Scale，SANS：Scale for the Assessment of Negative Symptoms，GAF：The Global Assessment of Functioning，GSES：General Self‑Efficacy Scale，MMSE：Mini Mental State Examination，SMSF：Inventory
Scale for Mood and Sense of Fatigue，OSAⅡ：Occupational Self Assessment version 2. 1，SF36：MOS Short‑Form 36‑Item
Health Survey v2TM 日本語版，SQOL：Scale of Quality of Life，BACS‑J：Brief Assessment of Cognition in Schizophrenia‑
Japanese version，PANSS：Positive and Negative Syndrome Scale，HAM‑D：Hamilton Rating Scale for Depression

この領域における 10 年間の大きな変化の 1 つとして，その有効性も認められているが，認知機能の改善が，統合失調症における認知機能障害が注目されるように

社会的機能の改善に繋がるかどうかは十分実証されてなったことが挙げられる．2004 年に Keefe ら によっおらず 30），いかに日常生活に汎化させるかがリハビリて，統合失調症の神経認知機能を包括的かつ短時間でテーションにおける重要な課題となっている．

28）

評価できる認知機能検査 BACS（Brief Assessment

このように，生物学的レベルでの疾患解明が進む中，

of Cognition in Schizophrenia）が 開 発 さ れ，2008

それに基づくリハビリテーションの実践が求められる

年に兼田ら が統合失調症認知機能簡易評価尺度日本ことは必至である．しかし，作業療法が重視する心理語版（BACS‑J）として紹介したことにより，多くの的学側面や社会学的側面を量的に検証することには限研究報告がなされるようになった．また，神経認知機界があるため，質的研究で現象の概要をつかみ量的研能障害を直接的な治療ターゲットとする認知機能リハ

究で関係性を見るという相補的な研究スタイルは，精ビリテーションも積極的に取り入れられるようになり，神障害領域において不可欠であると考えられる．一人

29）

566

作業療法・36 巻 6 号・2017 年 12 月

一人が実践を積み重ね，作業療法に留まらない共通の者における社会生活安定のための要因─退院者と非退土俵で成果を発表し続けることが重要である．

院者の比較から─．作業療法 27：244‑253，2008．

文16）福島佐千恵，小林正義，村田早苗，冨岡詔子：精神障害者の早期回復状態の評価─入院生活チェックリスト

献（Inventory Scale of Daily Activities for Sub‑acute1）厚生労働省：精神保健医療福祉の改革ビジョン．
（オン，入手先〈http : //www.mhlw.go.jp/kokoro/
ライン）
nation/vision.html〉，（参照 2017‑09‑19）．
2）厚生労働省：平成 17 年（2005）患者調査の概況．
（オ，入手先〈http : //www.mhlw.go.jp/toukei/
ンライン），（参照 2017‑09‑19）．
saikin/hw/kanja/05/〉
3）厚生労働省：平成 26 年（2014）患者調査の概況．
（オ，入手先〈http : //www.mhlw.go.jp/toukei/
ンライン），（参 照 2017‑09‑
saikin/hw/kanja/14/index.html〉
19）．
4）簗瀬

In‑patients：ISDA）の信頼性・妥当性の検討─．作
業療法 30：9‑19，2011．
17）眞柄正隆，村田大輔，来栖慶一：慢性の幻覚妄想状態にある患者に対するぬり絵の試み．作業療法 26：583‑
588，2007．
18）相田陽子，岡村太郎，竹之内敏美，伊藤絵美，佐藤工：精神科長期入院患者に対する集団でのコラージュを用いた介入による効果．作業療法 29：60‑72，2010．
19）大畠久典：急性期統合失調症患者一例に対する 1 対 1の個人作業療法でのピアノ演奏の意味について．作業

誠：精神科作業療法に関する論文の分析と投稿のすすめ．作業療法 26：239‑245，2007．
5）日本作業療法士協会：作業療法士有資格数と協会会員数の年次推移．作業療法白書 2015，日本作業療法士協会，東京，2017，p. 26．

療法 32：491‑496，2013．
20）島田岳，小林正義，冨岡詔子：統合失調症の認知機能障害に対する個別作業療法の効果．作業療法 33：67‑
74，2014．
21）田中千都，四本かやの，田中 究，橋本健志：強迫性緩6）日本作業療法士協会：関連法領域別会員数（2015 年．作業療法白書 2015，日本作業療法士協会，東京，
度）
2017，p. 30．

慢の若年女性に対する作業療法．作業療法 34：189‑
197，2015．
22）田原佑紀，間宮由佳，岩井和子：精神科長期入院患者

7）大野宏明，井上桂子：統合失調症患者への生活習慣の改善に向けた個別支援の試み─健康管理チェック表をに対する起立訓練の効果．作業療法 30：476‑481，2011．
23）星野藍子，鈴木國文，諏訪真美：就労うつ病女性の家用いた援助を振り返って─．作業療法 29：332‑338，

事労働・賃金労働それぞれにおけるストレス要因特徴．

2010．

作業療法 33：42‑52，2014．

8）高野隼，杉山祐夫，嶽北佳輝，村上貴栄，柿永佳良子，他：精神障がい者に対する地域運動プログラムの有用性─統合失調症患者と精神障がい者サッカーアカ
デミーの出会い─．作業療法 30：745‑750，2011．
9）椛島敬行，原口健三，福田千代：リカバリー志向の作
業療法による自己効力感の回復─認知行動療法的手法
を用いて─．作業療法 31：394‑399，2012．
10）山本敦子，四本かやの，北元健，山田妃沙子，吉村24）野口卓也，港美雪：地域で暮らす精神障害を有する人の作業に焦点を当てたニーズ調査─幸せな人生を作業で描く─．作業療法 31：124‑133，2012．
25）菅沼映里，新宮尚人：地域に暮らす精神疾患を有する人のリカバリー─作業遂行，重要活動項目の特性比較
─．作業療法 33：24‑35，2014．
26）猪股英輔，野口弘之，藤本亮一，太田拓男，田中智子：精神障害者の退院支援プログラムにおける作業療法の匡史，他：自殺未遂者に対する精神科作業療法介入の役割─統合失調症例による回復期と維持期の比較検討

可能性─急性一酸化炭素中毒の症例を通して─．作業

から─．作業療法 27：633‑643，2008．

療法 33：432‑441，2014．
11）港27）大西あゆみ，河埜康二郎，福島佐千恵，小林正義：修

美雪：働く機会を地域の中で作る取り組み─当事

正型電気けいれん療法後の記憶と気分の障害に対する者の意味ある作業への支援─．作業療法 26：595‑600，

個別作業プログラムの効果．作業療法 32：4‑13，2013．
28）Keefe RS. Goldberg TE. Harvey PD. Gold JM. Poe

2007．
12）足立

一，上原

央，森川孝子，吉田由美子：PFI（官MP. et al : The Brief Assessment of Cognition in

民協働による）刑務所における個別的作業療法の展開．

Schizophrenia : Reliability, sensitivity, and compari-

作業療法 32：262‑268，2013．

son with a standard neurocognitive battery. Schizo-13）栗山康弘，山根寛：重度精神障害者の地域生活支援システムについて─ACT‑J，ACT‑K の試みからみる
課題─．作業療法 28：14‑22，2009．
14）山口芳文，鈴木久義，奥原孝幸，埜崎都代子：精神科
作業療法における治療構造─精神分析学的側面からの検討─．作業療法 29：281‑289，2010．
15）桑原佳子，藤吉晴美，村上信子，原口健三：精神障害

phr Res 68 : 283‑297, 2004.
29）兼田康宏，住吉太幹，中込和幸，沼田周助 , 田中恒彦，
他：統 合 失 調 症 認 知 機 能 簡 易 評 価 尺 度 日 本 語 版．精神医学 50：913‑917，2008．
（BACS‑J）
30）池淵恵美：認知機能リハビリテーションは統合失調症の機能回復に有用か．精神経誌 106：1343‑1356，2004．