＜平成 30 年度春季大会シンポジウム＞

マアナゴの生活史研究の最前線と資源管理
日時・場所：平成 30 年 3 月 26 日（月）8:55-17:00 第 3 会場
企画責任者：望岡典隆（九大院農）・片山知史（東北大院農）・黒木洋明（水産機構中央水研）・東海 正（海洋大）8:55－9:00 開会の挨拶

望岡典隆（九大院農）Ⅰ.分類と生活史
9:00－ 9:30 1. クロアナゴ属魚類の分類の現状
9:30－10:00 2. 産卵場と接岸回遊機構
10:00－10:30 3. 葉形仔魚期の生態
10:30－11:00 4. 稚魚期の生態
11:00－11:30 5. 漁獲対象魚の生態
11:30－12:00 6. 成熟と産卵回遊

座長：東海 正（海洋大）波戸岡清峰（大阪自然博）
黒木洋明（水産機構中央水研）
望岡典隆（九大院農）五利江重昭（兵庫水技セ）片山知史（東北大院農）河津優紀（九大院生資環）12:00－13:00

休憩(昼休み)II. 各海域における漁獲動向と資源管理
13:00－13:30 7. 東北海域
13:30－14:00 8. 東京湾
14:00－14:30 9. 伊勢三河湾
14:30－14:40 休憩
14:40－15:10 10. 瀬戸内海
15:10－15:40 11. 対馬海域
15:40－16:10 12. 東シナ海、黄海
16:10－16:55 総合討論
16:55－17:00 閉会の挨拶

座長：片山知史（東北大院農）矢倉浅黄（宮城水技セ）
岡部 久（神奈川水技セ）下村友季（愛知水試）
座長：黒木洋明（水産機構中央水研）
高橋正知（水産機構瀬水研）
酒井 猛（水産機構西海水研）
東海 正（海洋大）座長：片山知史（東北大院農）東海 正（海洋大）企画趣旨
マアナゴは日本沿岸および朝鮮半島沿岸、渤海、黄海、東シナ海に広く分布し、わが国沿岸漁業の重要種である。
近年、漁獲量は減少の一途をたどり、日本ではこの 15 年間に約 50%減となり、特に内湾域での減少は深刻である。主要漁場では成長管理の取り組みが進められているが、資源回復のきざしはみられない。一方、最近、長年の謎であった本種の産卵場の一つが沖ノ鳥島南方海域にあることが明らかにされ、また大陸棚斜面における成熟開始個体の発見など謎であった生活史に関する知見が集積されつつある。本シンポジウムでは，最近理解が進んだマアナゴの生活史および主要漁場における漁獲動向と資源管理状況を整理し、本種の持続的利用をめざした国際資源管理方策立案に資することを目的とする。

＜平成 30 年度春季大会シンポジウム＞
共催：サケ学研究会・国際サーモン年北太平洋運営委員会

環境変動下におけるサケの持続可能な資源管理
Sustainable management of chum salmon in changing environments
日時・場所：平成 30 年 3 月 26 日（月）9：00 － 17：30 第 4 会場
企画責任者：荒木仁志（北大院農）・宮下和士（北大フィールド科セ）・永田光博（道栽培公社）・佐々木義隆（道さけます内水試）・浦和茂彦（水産機構北水研）9:00-09:10

開会挨拶・趣旨説明

I. 基調講演9:10-10:00

座長：浦和茂彦（水産機構北水研）
1. International Year of the Salmon (IYS): Teaming up internationally to understand Pacific salmon
production （国際サーモン年：太平洋サケマス類の資源変動機構を解明するための国際協力）
Richard J. Beamish (DFO Canada)
休憩

10:00-10:10

浦和茂彦（水産機構北水研）

II. サケの資源動態と課題
10:10-10:30 1. 北太平洋におけるサケ属魚類の資源動態
10:30-10:50 2. 北海道におけるサケの資源動態
10:50-11:10 3. 三陸におけるサケの遺伝構造と個体群特性

座長：宮下和士（北大フィールド科セ）斎藤寿彦（水産機構北水研）
宮腰靖之（道さけます内水試）
塚越英晴（岩手大三陸水研セ）

III．環境変動がサケに与える影響評価と課題
座長：永田光博（道栽培公社）
11:10-11:30
1. 河川環境変動がサケの再生産に及ぼす影響卜部浩一（道さけます内水試）
11:30-11:50
2. 北海道沿岸における環境変動がサケ幼稚魚の移動と生残に及ぼす影響
春日井 潔（道さけます内水試）
11:50-13:00 休憩（昼休み）
13:00-13:20 3. 三陸沿岸におけるサケ幼稚魚の分布、生息環境と親魚回帰
川島拓也（岩手水技セ）
13:20-13:40 4. サケ幼稚魚の成長特性からみた生残条件
本多健太郎（水産機構北水研）
13:40-14:00
5. 沖合における日本系サケの資源動態と生息環境
佐藤俊平（水産機構北水研）
14:00-14:20 6. 海洋変動がサケに及ぼす影響：北極海における潜在的なサケ生息域分布 上野洋路（北大院水）
14:20-14:40 休憩
IV．サケの資源変動を科学する技術開発と課題
座長：佐々木義隆（道さけます内水試）
14:40-15:00 1. サケ幼稚魚のリアルタイム成長評価のための技術開発
清水宗敬（北大院水）
15:00-15:20 2. サケ資源を安定的に維持するための防疫対策
笠井久会（北大院水）
15:20-15:40 3. データ・ロガーによるサケの行動解析
北川貴士（東大大海研）
15:40-16:00 4. 流体モデルによるサケの回遊シミュレーション
東屋知範（水産機構北水研）
16:00-16:20 5. 環境 DNA によるサケの資源・生態研究荒木仁志（北大院農）16:20-16:40 休憩
V. 総合討論
座長：帰山雅秀（北大国際）
16:40-17:20 サケの持続可能な資源管理に向けた今後の研究課題
17:20-17:30

閉会挨拶

宮下和士（北大フィールド科セ）
企画趣旨

日本産サケ(Oncorhynchus keta)は、増殖技術の発達や良好な沖合環境により 1970 年代より増加し、北日本の沿岸漁業を安定的に支えてきた。しかし、2000 年代になると回帰数は増減を繰り返しながら、長期的に減少傾向を示すようになった。他国でも、サケ属魚類などが気候変動等に伴う生息場所や生残率の減少など様々な不確実性に直面している。これら溯河性魚類の資源変動のメカニズムと将来予測に関する科学的知識のギャップを埋めるため、国際機関の北太平洋溯河性魚類委員会（NPAFC）と北大西洋サケ保全機構(NASCO)が中心となり、「国際サーモン年(International Year of the Salmon; IYS)」を 2019 年に設定し、広域的に研究活動等を助長することになった。IYS に先立ち、本シンポジウムでは、サケの分布や資源変動の将来予測と持続可能な資源管理に向けた研究の方向性と課題を整理する。

＜平成 30 年度春季大会理事会シンポジウム＞

日本水産学会のこれから－課題と展望
日時・場所： 平成 30 年 3 月 26 日（月） 09:30－12:00 第 2 会場
企画責任者： 塚本勝巳（日大生物資源）・青海忠久（福井県大）・和田時夫（水産機構本部）
9:30－ 9:40 開会挨拶・趣旨説明
Ⅰ．講演(1)
会誌の e-journal 化について
9:40－ 9:55 話題提供
9:55－10:00 討 論
10:00－10:05 質 疑(2)
将来へ向けた会員制度のあり方－多様な参画の確保へ向けて
10:05－10:15 話題提供
10:15－10:20 討 論
10:20－10:25 質 疑(3)
今後の学会のあり方－１：執行体制や委員会活動の視点から
10:25－10:35 話題提供
10:35－10:40 討 論
10:40－10:45 質 疑(4)
今後の学会のあり方－２：支部活動の視点から
10:45－10:55 話題提供
10:55－11:00 討 論
11:00－11:05 質 疑(5)これからの水産学および水産学会の方向性
11:05－11:15 話題提供
11:15－11:20 討 論
11:20－11:25 質 疑Ⅱ．総合討論
11:25－11:55 総合討論
11:55－12:00 閉会挨拶

塚本勝巳（日大生物資源）
座長：和田時夫（水産機構本部）
良永知義（東大院農）黒倉 壽（Hunet ASA）

山下 洋（京大フィールド研セ）
二見邦彦（海洋大）佐藤秀一（海洋大）矢澤良輔（海洋大）荒井修亮（京大院農）吾妻行雄（東北大院農）萩原篤志（長大水）
馬久地みゆき（水産機構中央水研）

座長：和田時夫（水産機構本部）
青海忠久（福井県大）企画趣旨
水圏の環境や生物資源の保全を基礎に，生産や加工・流通を含む社会基盤の合理的な整備や運用を通じて，人類社会に食料をはじめとする様々な便益を持続可能な形で供給する上で，自然科学から社会科学におよぶ総合科学としての水産学が果たすべき役割は大きい。
日本水産学会は，わが国における水産学に関する総合的かつ包括的な学術団体として，水産学を発展させ，その成果を人類社会に還元する役割を担っている。わが国社会の少子・高齢化や人口の都市部への集中が確実に進行する一方，水産業や水産学の多様化が加速している。こうしたなかで本学会は，国内の水産学および水産業関連の大学，機関，団体，企業はもとより，内外の関連学協会や広く社会との連携・交流を通じて，また学会経営の一層の健全化や安定化を通じて，その持続可能性を確保するとともに，水産学の新しい展開を主導していく必要がある。
そこで本学会が創立 85 周年を迎えたこの機に，次の 10～20 年を見据えて本学会の進むべき方向や取り組むべき課題について幅広く議論してみたい。

＜平成 30 年度春季大会水産環境保全委員会シンポジウム＞

貝類の適正養殖－現状と将来への展望
日時・場所：平成 30 年 3 月 26 日（月） 10：20－17：20 第 10 会場
企画責任者：山本民次（広大院生物圏科）・樽谷賢治（水産機構西水研）・奥村 裕（水産機構東北水研）・西谷 豪（東北大院農）10:20－10:25 開会の挨拶
10:25－10:30 趣旨説明

水産環境保全委員会委員長 門谷 茂（北大院水産）
企画責任者 山本民次（広大院生物圏科）
座長：樽谷賢治（水産機構西海水研）
10:30－11:00 1. 広島湾における近年のカキ採苗不良の原因を捕食・被捕食モデルで探る
山本民次・Wahyudin（広大院生物圏科）
11:00－11:30 2. 伊勢・三河湾のアサリ増殖環境
蒲原聡（愛知水試）・市川哲也（（株）サイエンスアンドテクノロジー）
芝修一（（株）シャトー海洋調査）・鈴木輝明（名城大学）
11:30－13:00 休 憩
13:00－13:30 3. 宮城県女川湾における主要な養殖種 3 種の餌料推定
片山亜優（宮城大食産）・金子健司・木島明博（東北大院農）13:30－14:00 4. 餌料収支から見た宮城県沿岸域におけるカキの適正養殖量
奥村 裕・斉藤憲治・高見秀輝・田所和明・岡崎雄二（水産機構東北水研)・
縄田 暁（宮城県）・原 素之（東北大院農）14:00－14:15 5. 宮城県における近年のカキ採苗不良の原因を餌料生物から探る
西谷 豪・松井慶太（東北大院農）14:15－14:30 休 憩
座長：山本民次（広大院生物圏科）
14:30－15:00 6. カキとワカメの最適複合養殖：環境研究総合推進費 S13 の成果から
柳 哲雄（国際 EMECS センター）
15:00－15:30 7. 沿岸域貧栄養化対策としての複合養殖
渡部諭史・皆川昌幸・石樋由香・長谷川夏樹・松本才絵（水産機構増養殖研）
15:30－16:00 8. 遊休施設や飼育排水を利用した二枚貝の半粗放的生産技術
崎山一孝（水産機構日水研）
16:00－16:15 休 憩
座長：西谷 豪（東北大院農）16:15－16:45 9. 養殖牡蠣の地区別消費動向から見た地域別養殖牡蠣の今後の在り方について
高橋義文（九大院農）・宮田勉（中央水研）・若松宏樹（中央水研）
16:45－17:15 総合討論
司会：奥村 裕（水産機構東北水研）
17:15－17:20 閉会の挨拶
水産環境保全委員会副委員長 樽谷賢治（水産機構西水研）
企画趣旨
沿岸域の環境変化による水産業の不振に加え，水産物に対する世界的な需要増大の圧力は，もともと魚食国家である我が国を否が応でも養殖業の道へと追いやってきた。とくに，瀬戸内海や有明海などの採貝漁業の不振は周知のことであり，周辺国から輸入した稚貝とともに混入した食害・病害生物などが追い打ちをかけている。養殖は粗放的な漁業と異なり，計画的かつ安定的な生産が可能である点で有利であるが，養殖が過密になると，糞粒による海底の劣化やその分解による酸素消費・硫化水素の発生などにより，大量斃死を引き起こす可能性をはらんでいる。したがって，生産量を回復させ，さらに持続させるには，餌不足の改善，底質の改善，食害・病害生物の駆除など，人の手をかけて計画的に管理する必要がある。日本水産学会水産環境保全委員会では，平成１７年度に，シンポジウム「養殖海域の環境収容力評価の現状と方向」を開催し，養殖場における「物質循環」や「環境収容力」という概念について認識を広めた。その後，10 年以上の歳月が経過した今，その人知について，さらに理解を深めることは，沿岸の豊かな海を実現するために最優先の課題と言える。本シンポジウムでは，生態系の物質循環機能を最大限に活用した無給餌養殖の代表ともいえる貝類の養殖に焦点を当て，貝類の適正養殖に関する最新の知見を集約するととともに，漁場環境保全を踏まえた持続可能な養殖生産の確保という観点から，適正な貝類養殖のあり方，さらには安全な国内産貝類を効率的に流通に載せるための工夫など，について議論を深めることを目的とする。

＜平成 30 年度春季大会第 70 回漁業懇話会講演会＞

沿岸漁業の季節変動に対応する漁業技術とは？
日時・場所：平成 30 年 3 月 26 日（月）13:30～17:30 第 1 会場
企画責任者：江幡恵吾（鹿大水）・梶川和武（水産機構水大校）・藤田薫（水産機構水工研）
13:30～13:35

開会あいさつ・趣旨説明

13:35～13:55

山口県いわし棒受網・すくい網漁業の操業形態
行實敏博(山口県漁協)・渡邉俊輝（山口水研セ）・梶川和武（水産機構水大校）
長崎県内沿岸漁業の一例 －定置網漁業を中心とした複合操業－
舛田大作（長崎水試）・舛田作男（舛田水産(株)，(株)平瀬定置）
佐々木卓也（舛田水産(株)）鹿児島県志布志湾の小型底曳網と刺網漁業による複合経営岡本宗明（東串良町漁協）・江幡恵吾（鹿大水）
伊豆半島東岸における漁獲の季節変動と沿岸漁業者の対応
野表秀生（伊東漁協）・高橋広樹・小島隆人（日大生物資源）

13:55～14:15

14:15～14:35
14:35～14:55

江幡恵吾（鹿大水）

14:55～15:10休憩

15:10～15:30

沖縄県マグロ・ソデイカ漁業複合経営と新たな漁業開発

15:30～15:50

鹿島灘での複数の漁法を組み合わせた漁業形態について

紫波俊介（沖縄水海技セ）市川隆太（茨城県農林水産部）
15:50～16:10

京都府における定置網漁業の工夫

16:10～16:30

相模湾のしらす漁－神奈川ブランド「湘南しらす」－

上野陽一郎（京都海セ）
前田陽平（鎌倉漁協）・内田圭一（海洋大）16:30～16:40

休憩

16:40～17:25

総合討論

17:25～17:30

閉会あいさつ企画趣旨
沿岸漁業は日本国内の海面漁業生産量の約 2 割を占める重要な産業のひとつであり、比較的小型の漁船や小規模な漁具によって行われ、その操業形態は地域によって多種多様である。周年を通じて単一漁業種あるいは 2種類以上の漁業種を組み合わせた複合形式で行われるが、いずれの場合でも漁業者は沿岸に来遊する漁獲対象種に応じて様々な工夫を凝らしている。
本講演会では各地域の事例発表から、季節変動する漁獲対象種に対応した取り組み例を紹介し、今後、漁業経営をさらに安定させる上で求められる課題に対して、特に漁業技術的な側面からどのような改善ができるかを中心に、今後の沿岸漁業の在り方を議論する。

＜平成 30 年度日本水産学会編集委員会 Fisheries Science 論文投稿セミナー＞

学会のオフィシャル国際誌として FS が目指すところ
日時・場所：平成 30 年 3 月 27 日（火）・29 日（木）12:00–13:00 白鷹館多目的室
企画責任者：潮 秀樹（東大院農）・片山知史（東北大院農）・舞田正志・廣野育生（海洋大）木下政人（京大院農）・井上広滋（東大大気海洋研）

12:00-12:05
12:05-12:25
12:25-12:40
12:40-12:55
12:55-13:00

開会挨拶・趣旨説明
論文投稿に関する国際標準概念 （シュプリンガー・ネイチャー）
国際発信力と学会誌としての FS の今後の方向性 （編集委員会）
質疑応答
閉会挨拶

企画趣旨
水産業界においても国際競争が激化する中，水産学研究の発信力への期待は高まっている。日本水産学会のオフィシャルジャーナルである英文誌 Fisheries Science （通称 FS）も，国内外の優れた研究を発表し，社会における課題や問題点を議論する場として，信頼のおけるピアレビューの伝統を守りつつ，研究者の研究業績や社会貢献に焦点を当てる発信力のある雑誌となるべく，転換の時期に直面している。本セミナーでは，正会員，学生会員を問わず知っておいてほしいテーマとして，出版社（シュプリンガー・ネイチャー）と編集委員会のジャーナル出版事業に対する展望と，研究者が戦略的に論文公表を進める際に必要な，投稿の手順，原稿作成や審査の視点，国際標準として注意の必要な事項などを解説する。本セミナーは日英 2 言語で 1 回ずつ開催する（27 日は日本語，29 日は英語）。

＜平成 30 年度日本水産学会春季大会東日本大震災災害復興支援検討委員会シンポジウム＞

福島県の沿岸漁業復興にむけて：原発事故 7 年後の現状と課題
日時・場所：平成 30 年 3 月 30 日（金） 8：50 － 17：30 8 号館 203 番講義室
企画責任者：和田敏裕（福島大）・神山孝史（水産機構東北水研）・森田貴己（水産機構中央水研）河村知彦（東大大気海洋研）
8:50－ 8:55
8:55－ 9:00

開会の挨拶
趣旨説明

東日本大震災災害復興支援検討委員会委員長 河村知彦（東大大気海洋研）
和田敏裕（福島大）

Ⅰ．福島周辺海域の放射能汚染の現状：漁場環境から魚類まで
座長：杉崎宏哉（水産機構中央水研）
9:00－ 9:30
1.福島原発事故の特徴と概要
森田貴己（水産機構中央水研）
9:30－10:00
2.福島県における放射性物質モニタリング調査の概要
和田敏裕（福島大）
10:00－10:30 3.漁場環境における放射性セシウム汚染
帰山秀樹（水産機構中央水研）
10:30－10:45 休 憩
10:45－11:15 4.沿岸生態系の放射能汚染
石丸 隆（海洋大）11:15－11:45 5.原発周辺海域に生息する魚類の放射性物質汚染とメカニズム 重信裕弥（水産機構中央水研）
11:45－13:00

休 憩（昼休み）

Ⅱ．原発事故に伴う漁獲努力量の低下が水産資源に与えた影響
座長：片山知史（東北大院農）13:00－13:25 1.原発事故後における福島県の水産資源の状況
鈴木 聡（福島水試）
13:25－13:50 2.原発事故後における宮城県の水産資源の状況
佐伯光広（宮城水技セ）
13:50－14:15 3.福島県の底魚資源量の将来予測：モデルによるアプローチ
柴田泰宙（水産機構東北水研）
14:15－14:40 4.東北海域で増加した底魚類：マダラ等沖合性魚類を例に
成松庸二（水産機構東北水研）
14:40－14:55 休 憩
Ⅲ．福島県の沿岸漁業の復旧状況と復興にむけた課題
14:55－15:25 1.福島県の沿岸漁業の復旧状況と課題
15:25－15:55 2.東北海域の沿岸漁業の復旧状況と課題
15:55－16:25 3.福島県の沿岸漁業復興にむけた課題

座長：神山孝史（水産機構東北水研）
石田敏則（福島県水産課）
片山知史（東北大院農）八木信行（東大院農）Ⅳ. 総合討論
16:30－17:20 総合討論
司会：黒倉 壽（東大院農）・河村知彦（東大大気海洋研）・山下 洋（京大フィールド研セ）
17:20－17:30 閉会の挨拶
日本水産学会理事 山下 洋（京大フィールド研セ）
企画趣旨
福島県においては、平成 23 年 3 月に発生した津波ならびに東京電力福島第一原子力発電所（以下、原発）の事故の影響により、海面漁業の活動が一時的に停止した。県の緊急時環境放射線モニタリング検査結果を受け、福島県では、震災翌年から沿岸漁業の小規模な試験操業が開始され、現在では、福島県沖（原発から 10 キロ圏内を除く）で漁獲される全ての魚介類（出荷制限対象種を除く）が試験操業の対象となるに至った。海産魚介類に含まれる放射性物質についても、基準値である 100 Bq/kg を超えるものは、県のモニタリング検査では平成 27 年4 月以降検出されていない。しかし、福島県の海産物の水揚げ量は、依然として非常に少ない状況に置かれている。今後、それらが震災前のように流通するためには、多くの課題を克服していかなければならないと考えられる。
一方で、漁獲努力量の低下に伴い、福島沖や周辺海域では、底魚類の資源量が増加している実態も明らかにされつつある。本シンポジウムでは、原発事故により甚大な被害を受けた福島県の水産業に焦点を当て、事故から7 年を経過した同県海域の現状の整理とともに今後の水産業復興への課題について意見交換し、研究者がなすべき復興への貢献方策を探ることを目的とする。

＜平成 30 年度春季大会 ミニシンポジウム＞

タイラギ種苗生産技術の最新動向と養殖産業の創出に向けて
日時・場所：平成 30 年 3 月 30 日（金） 9：00 － 12：10 第 8 会場
企画責任者：兼松正衛（水産機構瀬水研）・大橋智志（長崎県島原振興局）・淡路雅彦（水産機構増養殖研）
9:00- 9:05 開会の挨拶・企画の趣旨説明

兼松正衛（水産機構瀬水研）
座長： 大橋智志（長崎県島原振興局）

9:05- 9:30 1. 親貝の養成と産卵誘発技術
小島大輔（水産機構瀬水研）
9:30- 9:55 2. 人工受精法の開発
淡路雅彦（水産機構増養殖研）
座長：兼松正衛（水産機構瀬水研）
9:55-10:20 3. 種苗生産技術開発のこれまで
大橋智志（長崎県島原振興局）
10:20-10:45 4. 水産機構における種苗生産技術開発伊藤 篤（水産機構瀬水研）
10:45-10:55 休憩
座長：淡路雅彦（水産機構増養殖研）
10:55-11:20 5. 中間育成技術の進展
山本昌幸（香川県水試）
11:20-11:45 6. 成貝養成技術の進展と養殖の可能性
山崎英樹（水産機構瀬水研）
座長： 兼松正衛（水産機構瀬水研）
11:45-12:05 総合討論
12:05-12:10 閉会の挨拶

大橋智志（長崎県島原振興局）

企画趣旨
タイラギは大きな貝柱が美味な二枚貝であるが、天然資源が激減している。しかし人工種苗生産が採卵技術や飼育装置の改良の結果飛躍的に進展し、現在では 1kL 水槽で最大 46 万個の稚貝生産も可能となり、人工種苗を用いた養殖が検討され始めている。このミニシンポジウムでは、タイラギ種苗生産技術と種苗活用のさらなる発展のため、最新の種苗生産技術を紹介して情報交換を進めるとともに、新規養殖対象としての可能性を論議する。

＜平成 30 年度春季大会ミニシンポジウム＞

三陸サケ回帰率向上のための放流技術の開発
日時・場所：平成 30 年 3 月 30 日（金） 9：00 －12：00 第 10 会場
企画責任者：堀井豊充（水産機構中央水研）・黒川忠英（水産機構北水研）・向井 徹（北大院水）
山田雄一郎（北里大海洋）・二階堂英城・八谷三和（水産機構東北水研）
澤田浩一（水産機構水工研）
9:00－ 9:10 開会の挨拶・企画の趣旨説明
9:10－ 9:30 1. 岩手県の現状
9:30－ 9:50 2. 海洋環境の予測技術の開発
9:50－10:10 3. 餌環境把握技術の開発

堀井豊充（水産機構中央水研）
座長：向井 徹（北大院水）
清水勇一（岩手水技セ）
黒田 寛（水産機構北水研）
澤田浩一（水産機構水工研）

10:10－10:20 休憩
10:20－10:40 4. 稚魚の生残性や成長率、親魚の回帰率による評価
10:40－11:00 5. 稚魚の胃内容物による評価
11:00－11:20 6. 稚魚の生理状態の評価
11:20－11:50 総合討論
11:50－12:00 閉会の挨拶

座長：二階堂英城（水産機構東北水研）
佐々木 系（水産機構東北水研）
山田雄一郎（北里大海洋）
森山俊介（北里大海洋）
堀井豊充（水産機構中央水研）
堀井豊充（水産機構中央水研）

企画趣旨
岩手県のサケ放流回帰率は孵化放流事業により 1970 年代以前の 1%以下から 1990 年代には 5%超まで向上したが、2000 年代以降、放流規模がほぼ同等でありながら回帰率は急速に低下した。さらに東日本大震災でふ化場が被災し、孵化放流事業に大打撃を受け、サケ漁業が地域の重要産業である岩手県にとって深刻な事態となった。これを打開するため、放流直後のサケ稚魚の生残率を向上させる汎用的な技術と、稚魚の成長・生残に適した海洋環境を簡便に把握する技術を開発した。本ミニシンポジウムは、農林水産技術会議による「食料生産地域再生のための先端技術展開事業」の一環として、岩手県山田湾周辺海域をモデル水域として実施した事例を紹介する他、三陸のサケ回帰率向上に向けた方策と展望についても議論する。

＜平成 30 年度春季大会水産増殖懇話会第１回講演会＞

内水面漁業の現状と課題：漁場環境の再生に向けて
日時・場所：平成 30 年 3 月 30 日 10：00-15：00 第 9 会場
企画責任者：内田和男・大越徹夫（全国内水面漁業協同組合連合会）、望岡典隆（九大院農）10：00～10：10 開会の挨拶

水産増殖懇話会 杉田治男（日大生物資源）
座長 内田和男（全国内水面漁業協同組合連合会）
10：10～10：40 1. 内水面漁業の現状と課題
大越徹夫（全国内水面漁業協同組合連合会）
10：40～11：10 2. 長良川における漁業の現状と漁業協同組合の取り組み
白滝次郎（郡上漁業協同組合）
11：10～11：40 3. 秋川における漁業の現状と漁業協同組合の取り組み
安永勝昭（秋川漁業協同組合）
11：40～12：10 4. ウナギ漁業の現状と生息環境修復に向けた取り組み
望岡典隆（九大院農）12：10～13：15 休憩座長 望岡典隆（九大院農）13：15～13：45 5. ダムや堰堤による移動阻害と魚類の分布
亀山 哲（環境研）
13：45～14：15 6. 魚類に適する河川づくり
浅枝 隆（埼玉大院理工）14：15～14：55 総合討論
14：55～15：00 閉会の挨拶
水産増殖懇話会副委員長 西川 孝（日本農産工業（株）水産技術センター）
企画趣旨
内水面漁業・養殖業は、アユ、ウナギ、シジミ等和食文化に係る水産物を供給する他、漁業者が実施する資源の増殖や漁場環境の保全を通じて、釣り場や自然体験活動の学習の場を国民に提供する等の多面的機能を果たしている。しかし、内水面における漁獲量は大きく減少し、漁協組合員の高齢化と減少、また、遊漁者の減少を招いている。このため、漁協経営が悪化して、漁場管理に係る活動が停滞し、水産物の安定的な供給や内水面漁業の有する多面的機能の発揮に支障を来し、さらには、内水面漁業の衰退が中山間地域の活力低下にもつながると懸念されている。この原因として漁場環境の悪化が指摘され、さらにはカワウや外来魚による食害等が魚類の減少を助長していると考えられている。
このような状況を踏まえ、平成 26 年 6 月に内水面漁業の振興に関する法律が施行され、施策の柱として漁場環境の再生並びに水産資源の回復が掲げられた。本講演会では内水面水産資源の維持増大を図るため、特に河川環境の再生に着目して内水面漁業の現状と課題を整理・検討したい。