時を超えて活きる建築・都市づくりをめざして
大崎一仁
川
11川川
11川川
11川川
11川
11川川
11川川
11川川
11川
111111
川川
川川
11川川
11川川
11山川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川川
11川川
11川川
11川
11川
11川川
11川川
11川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川
11川川
11川川
11川川
11川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川川
11川
11111川川
川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川
11川川
11川
11川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11l川川
11川川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川川
11川川
11川
11川川
11川
11川川
11川川|川川
11 川川
11川山
11附川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
1111川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川
1111川111川川
11111川川
川川
11川
11川
11111
川川
川川
11川川
11川
11川川
11川
11川
11川川
11川川
11川川
11川山
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
11川
11川川
11川川
11川川
11川
11川
11川
11川川
11川川
11川
11川
11川
11川
11川川
11川
11111川川川
11川
11川
11川川
11川
11山
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川川
11川
1111川川川
11川川川
11川川
11川
11川川
11川川
11川
11川
11川
11川
11川
11川川
11川
11川川
11川
11川
11川
11川
11川
111111l

都市レベルでも同様である.利便性や快適性の高い

1.はじめに都市はさらなる人と都市機能の集積を招来し，郊外のオゾンホールの存在が広く世に知られるようになっ農地や未利用地をつぶし平面的に拡大した.都市の中た 1980年代の後半から，地球レベルでの環境に対する心部では土地利用の効率を高めるために垂直方向への危機がにわかに叫ばれはじめ，フロン全廃や CO 2 の固拡大を余儀なくされた.道路は自動車にあふれ，宅地定化などに向けて急速に対策が講じられはじめてきた.には所狭しと建物が建てられた. 24 時間化した都市で都市生活者の誰もが環境に対する認識を深め，それぞは昼夜の区別なく生産消費活動が営まれている.利便れの生活姿勢を改める必要性を感じはじめているので性，快適性を獲得した一方で，開発に伴う自然環境のはないだろうか.

喪失，市街地の無秩序な拡大による遠距離の通勤通学，現代都市の利便性，快適性は，多大な資源・エネルそれに伴う交通エネルギー消費量の増大，都市活動のギーの生産消費活動の上に成立しており，私たちが過度の集中によるヒートアイランドの発生など定量的日々生活を営む建築や都市もまたしかりである.環境には明らかにきれていないものの，環境に対して大きへのインパクトの低減に少しでも貢献するために，建なインパクトを与え続けていることは明らかである.

築・都市づくりの分野では何をすべきなのか，何がでこのように，建築や都市が環境に与える影響は決して小きいものとはいえず，きるのかを考えてみることにする.

2. 建築・都市が与える環境へのイン/'\クト

しかしそれだけに建築，都市づくりの分野での努力が環境へのインパクト低減に大きな効果をもたらす可能性も高いと考えられるのである.

建築には，快適で効率の高い利用を可能にするために，空調や照明，エレベータなどのさまざまな設備が備えられている .OA化の進展などより高度な機能の導入により，建物の快適性を維持するために必要なエネルギー消費量は増加の一途をたとーっている.さらに，建物は使われている時ばかりではなく，建設するとき，

3. 環境にやさしい建築・都市づくりの視点

3.
1 省資源・省エネルギーと利便性・快適性
建築・都市の分野にかかわらず，環境を考えるうえとり壊されるときにも大量のエネルギーを必要とする.

で厄介なのは人にとっての利便性・快適性の追求が，建設，運用，改修，廃棄という建築の生涯に必要なエ環境へインパクトを与えることである.

["人に優しい J

ネルギー消費量は，日本の総エネルギー消費量の 4 割

ことは必ずしも「環境に優しい」ことにはならないのを占めるともいわれている. [1]である.また，利便性・快適性といったものは，相対また，建物はエネルギーばかりではなし資源を消費し，ごみを排出することにより環境にインパクトを的なものであるにせよ評価基準が設定しにくいことが問題の難しさを増大させる.

与えている.建物が使われている聞に発生する紙や，そもそも建物を建てたり都市活動を行なうこと自体生ごみなどごみ以外にも，建設時の建設残土，取り壊が，環境破壊に他ならない.本来自然と共存するためしたときの建設廃材など多量のごみを発生する.建設には，自然淘汰のしくみが厳然と存在した太古の社会業に関わるごみの排出量は日本全国で排出されるごみに回帰すればよいのであるが，それでは議論になりょの約 3 分の l に相当するともいわれている. [2J

うはずもない.

したがって，環境に優しい建築・都市づくりの検討とは，現在の都市活動の利便性・快適性
おおききかずひと鮒日建設計

干 112 文京区後楽 1-4-27
1994 年 5 月号の水準を維持しつつ，それをいかに少ない資源・エネルギーで成立きせ得るかの検討である.
© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

(図1)

(17)2
49

自然環境を創成し，その恩恵に浴す

定量的ることである.
負荷を低減したり、循環利用により環境への負荷自然の要素が自ら持つ浄化作用などにより、環境を低減する技術システムへの負荷を低減するシス 1=争物が発生し，エネルギーを転換すれテムば必ず熱が発生するように，負荷をex. DHC シW.

生産消費活動を行なえば必ず廃棄ex. 緑水風光等の利用

中水道派手A人

自O にすることは不可能で、ある.資エ然

源・エネルギーを多段階に利用した的的空間を体験することによ

人が自然とのふれあいをって、環境を認識するシ

通じて環境を認識するシステム

ステム

ex.

り，再利用することが重要である.

「循環できるものは循環する j こと

1<=司〉

により，最終的に処理をしなくてはex. 親水空間

アトリウム

自然公園など街並みの形成等,0..

|社会資本の蓄積ω ￨ならないもの発生する速度を抑制することができる.

4エ

3.4

定性的(図 2 )検討の視点を拡大する

これらの 2 つの目標を達成するた

めには，環境を考える「時間を拡大
国一 1

環境へのインパクト低減の考え方

する J ことと「領域を拡大する j という視点が必要となる.これまで，建物の省エネルギーは，どちらかといえば運用時のも3.2 環境を認識する場をつくるのが中心に考えられてきた.前述のように建物の生涯まず，建築や都市のっくり手は，環境の重要性を認のうち建設，改修，廃棄の分野が環境に与える影響も識している必要がある.人工環境ともいえる都市の中

大きし運用時だけではなく建設から廃棄まで検討対にあって，自然環境をいかに残すか，あるいは配置す象とする時間を長〈設定することが求められる.環境るかといった問題に対して答えを用意しておかなくては境界なく互いに影響を及ぼしあっている.夏の暑いはならない.少なくとも人と自然が接触し，体験でき時分に建物を冷房すれば外部の気温が上がり，ますまる空間が都市の中にも必要である.親水空間や自然のす窓を開けられなくなる.建築では処理が困難な下水公固などは，エネルギーを投資しでも積極的に創成しも地域レベルでは可能になり，エネルギーや資源としていくことが必要となる.この視点で街づくりを考えたとき，オープンスペースや水際線などの創り方に，全く新しいアイディアが喚起きれてくるように思う.
たとえば，住宅地のオープンスペースは，より自然地表面を多く残し，家庭菜園に利用し，住民自らが管理していくなど，維持管理面からは効率が低くとも，環境を認識できる場が提供きれることも重要であると考ル)

えられる.

3.
3 負荷を絶ち，循環利用する利便性，快適性を手に入れるため，すなわち負荷を制御するためにエネルギーを消費するのであるから，制御すべき負荷そのものをなくすことを考えることが重要である.建築や都市では，緑，水，風，光などの自然の要素をうまく使うことによってそれが可能になる.費用対効果を追求しがちな現代の建物には見落としがちな点である.

250(18)

I 負荷をもとから絶つ J こととは，

図 -2

負荷低減と循環システムの概念 12)© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

オベレーションズ・リサーチ

ての再利用が可能になる.このように，建築単体だけ保できれば，照明負荷が小さく抑えられる.それは照ではなく，街区，都市，レベルまで検討する領域を広明器具からの発熱の減少につながり，さらに冷暖房負〈設定しスケールメリットについて注意深〈考えるこ荷の削減につながっていくのである.自然の要素をうまく建物にとり入れることで，エネルギーの消費量をとが必要である.

4. 建物レベルでの環境負荷の低減低減することが可能になる.
35年程度で取り壊されてしまう一般的なオフィス巨大化，ハイテク化した現代の建築における快適さ[6J から排出される CO 2 の排出量は運用段階におけるは大量の化石燃料の消費によって支えられている.そ

冷暖房，給湯，照明，動力用のエネルギー消費に伴うして，現代の建築は時代の移り変わりにつれて，短いもので生涯に排出きれる全 CO 2 の約半分を占めている.

サイクルで建て替えられているのである.建築の創り

このことから運用時における省エネルギー化の重要性方にも新たな発想、が求められている. r 自然の恵を利用が示される.仮に運用時のエネルギー消費量を約半分する J r建物を長〈使う J r 自然になじむ材料を使う」に削減するとすれば，そのための対策として，建設当一一一これが環境へのインパクトを低減し，快適さを維初の設備工事と断熱などの内装工事に 1. 2倍のエネル持する建築を造る基本となる考え方である.ここではギーが消費きれるとしても，生涯で排出される CO 2 の建物の建設，運用，改修，廃棄に至るライフサイクル量は 18% 削減されるものと試算される.

での CO 2 排出量を評価指標にこれらの重要性を見てい4.2

くことにする . [3J‑[5J (図 3)

畏〈使う時代とともに移ろう社会情勢や技術の変化は，建物4.1 自然の恵を利用するにもその機能や役割の追従を要求する.日本において省エネルギー対策の第 1 歩は建物に具備きれるきまは比較的短いサイクルで建物を作り替える傾向がある.

ぎまな設備機器の効率を高めることであった.しかし建物を生涯で考えると，より長〈使用したほうが年間技術的な成熟度が高まるにつれ飛躍的な機器効率の向当たりのエネルギー消費量や，建設するとき，上は難しくなってきている.

すときに発生する残土や廃材の量も小さくすることがとり壊

かつて建築には，快適に過ごすためのなにげないさ可能である.時代の変化に対応でき，環境に与える影まざまな工夫が施きれていた.床を高くして湿気から響を小きくするために，建物の躯体の寿命は長< ，内のがれ，風をとり入れて暑さをしのぐなどの工夫であ部の機能は時代の変化に合わせて容易に更新できるとる.現代の建築においても自然の利用を見直すべきでいった工夫を施すことが重要である.

ある.建物の中に風をとり入れれば，冷暖房の負荷を通常 35年で更新きれると仮定した建物の寿命を，修減らすことができる.階高を高くし室内の明るきを確

繕と改修工事をくり返しながら 100年間使用する場合を想定しよう.この場合は，建物の機能変化に柔軟に対応できる対策として，

単位 kg-C/年・ rrl

階高を1. 1倍，床積載荷重を 2 倍，設備

も， k，g-C は二酸化炭素排出量をそこに含まれる炭素の重量で表わした単位

スペースを1. 2倍にゆとりをもたせるものとし，躯体工事と外装工事に1. 2倍のエネルギーが消費きれるものと仮定

しでも，生涯で排出きれる CO 2 の総量

A 一般オフィス

平士宮寿命 35年

43.
2は約 35% 削減きれ，省エネルギー化と35.
2唆される. 20年程度の周期で改修され同時に長寿命化が重要であることが示

B 省エネモデル

平均寿命 35年
50% 省エネルギー

る内装や設備機器の環境へ与える影響

C 省エネ長舟命モデル

は大きく，改修工事の容易きや再資源

100 年寿命化
50% 省ヱネルギー。: 8化が可能な環境に優しい材料の選択も重要である.
図 -3

オフィスピルのライフサイクル C O 2 排出量 I 2)

1994 年 5 月号

© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

(19)251

約 1 割にまで減少した.しかし，建物は都市全体の約4.
3 自然になじむ材料をつかう

6 割を占める敷地に平均 2 階建てに建っているにすぎ建築と環境との調和を図るためには，建物の材料やない.[7]建物を集約していくことによりかなりのオーとり壊す際に発生する廃材の類も自然になじむものでプンスペースを獲得することができることを示唆してあることが求められる.建物の材料である鉄や石やガいる.東京都心部の半分を水と緑に満ちた土地利用にラスは上手に回収すれば再利用が可能である.再利用変えることも不可能ではないのである.

する際に，極力エネルギーを必要としないような建材

水や緑などの自然地表面の蘇生は，ヒートアイランの開発も重要な課題になる.また，木は自然の力で再ドの解消に寄与する.都市の気温が下がることにより，生産きれるものであるから，成長のサイクルに見合う建築レベルでの自然エネルギーの利用もより効果の高ような木の利用方法が考えられるのであれば，永遠にいものになるというように，相乗効果が期待できるの供給可能な資源と考えることができる.

である.

(図 4)

5.
2 都市の集積に相応しい循環システムを整備する

材料をその性質に適した部位に利用していくこと，都市機能が集積すると，その浄化作用を自然の循環徹底的な資源のリサイクルを図ることが建物を環境になじませるのに有効な方法である.

システムに頼ることはできなくなり，それを補完する人工のシステムが必要となる.清掃工場や，下水処理

5. 都市レベルでの環境負荷低減

場は廃棄物を浄化するためになくてはならない施設で当時としては世界最大の 100万人都市一一一江戸は，石ある.また，排熱や未利用エネルギーの活用を可能と油などの化石燃料を用いることなく水と物資の循環にする地域冷暖房や下水や雨水の再利用としての中水道

よって都市活動を成立させていた. [6] 江戸の市中に対などは，より効率の高いエネルギー，資源の利用を実して近郊の農村地帯から生鮮野菜類を手に入れ，人聞現するために普及か望まれているものである.の排池物を肥料として返していたのである.動力は水

これら都市設備は，ある一定のエリアに対する供給車により，燃料は武蔵野の林から薪や木炭を木の成長や処理を，集約して整備きれたプラントで行なうものの速度を上回ることなく生産していた.自然のカをエネルギーに変換し，40

環境の循環システムの中で都市活動する J 1都市機能の再配置を考える j
一一これが都市レベルでの環境に対官四リンクする自然を再生する JI都市の集積に対応した循環システムを整備(ρ)関紙 Q レ E 回を営んでいたのである .1都市活動とする配慮である.

5.
1 自然地表面を再生する
水面や緑地を失い，大量の化石燃料を消費する現代の都市は，その気温が年々上昇し続けている.夏の夕

涼みや，冬の早朝の一面の霜柱も都従来都市モデルと鼠算書E市モデルの前鍵条件の段定は次の通り。一人あたりの業務系床面積はそれぞれ 10nf 、 15nf 、住宅床面積はそれぞれ 29 nf 、 40nf に段定。

市では見られなくなった.建物に涼自然地表面率はそれぞれ 10 9-6 、 50 9-6、人ヱ排勲量はそれぞれ 1 OO
kc
a1/nf h、 40

しい風を導き入れようとしても，kcallnf h に段定。日射量はいずれも 500kca 11nf h。

ヒートアイランドと化した都心部の環境ではなかなか思うような効果は期待できないのである.

緑地が多く、人工排需品の少ない鼠算都市モデルの気温低下は従来都市モデルに比較して夜間に顕著である。業務ゾーンでは昼間の 2 'Cに対して夜間は 3 'C涼しく、住居ゾーンでは昼間の 1 'Cに対して夜間は 2~3 'C涼しくなり、熱帯夜が解消される。

2 次元的にスプロールした東京都心部では，水面や緑地は都市全体の252(20)図 -4

都市気温の時刻変化の予測 I 0)

© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

オベレーションズ・リサーチ

での立地の有効性が認められている.

であるから，対象エリアの設定がシステム全体の効率[9Jに大きく影響する.たとえばごみ処理を個々の建物で清掃工場はとかくよくないイメージでとらえられる行なうことも全国に 1 か所の清掃工場で集約的に行な傾向にあるが，実際は環境対策も進んでいるし，他のうことも現実的ではないことは感覚的に理解できょう.

施設との合築などを含め，魅力ある地域コミュニティ

焼却処理の効率，排熱利用の可能性，収集車両の輸送の核としての存在価値を高めるなどして，なるべく排効率それぞれが高くなるようなスケールというものを，出密度の高い都心部での整備の可能性を検討していく

ごみの排出密度と収集するエリアの大きさの関係からことが求められよう.

きて，設備は都市機能を支援するものであるから都見いだし，調整していくことが必要となる.これは，ある一定のエリアに熱を供給する地域冷暖房ゃある一

市活動の規模に合わせて整備されればよい.環境への定のエリアの排水を集め処理しまた配水する中水道なインパクトの低減を真にめぎすのであれば都市機能のどのシステムも同様である.負荷密度の小きい地域や，集積そのもののあり方についても再考する必要がある

極度に広いエリアにシステムを導入することにより，のではないだろうか.これらは施策上の課題であるが，かえって環境へのインパクトを大きくする可能性もあ

環境という視点、から都市機能の集積のあり方を考えてり f辱るのである.

おくことも重要であり，今後の大きな課題となろう.

都市設備の整備にあたっては，都市の集積度に密接に関係する負荷密度と対象エリアの大ききをそれぞ、れのシステムのスケールメリットから運用に伴う C02

十分検討することが求められる.

冷暖房・官官湯・照明・動力分
コミ処理分
上下水道分

5.
3 都市機能の再配置

建般・改修・隠却に伴う C02

これまで清掃工場や下水処理場などの施設は，迷惑施設として都市の単位

周辺部(最も現在では市街地がスプ建築床ロールしたために都市内になってし平均寿命 35年

工業部門分
運輸部門分

kg-C/年・人

1990年水準
40rrl/ 人

100%

無対策モデルまったが)に整備きれてきた.

建築床

東京都23 区の場合，清掃工場の多55rrl/ 人

1501132%

平均寿命 35年対策モデル{建築レベル)

くは，都心から 7 ‑ 8km の位置に立建築床 55rrl/ 人

地している.ごみは都市集積度の高100年寿命化

い都心で多〈発生する.ごみはまず

実陳モデル(調布レ叫ω

都心から周辺部の清掃工場へ，焼却

100 年寿命化

85%

建築床 55rrl/ 人

残灰が東京湾の中に確保きれている71%

会 C02の 4 割が建築・者E市から最終処分場である埋め立て地へと長1990年水準での建築・都市に関わるライフスタイル C 02 の一人当り・年平

い距離を移動してはじめてその処理

鈎値は 1088kg-C と試算きれる。単純には比較できないが、ちなみにこれは日が完了する.清掃工場をごみは移出

禁 3;?2 の峨以上に相当し建築都市づくりに関わる者の責任は重密度の高い都心に整備することによ

ここまでは C02が 1.3倍に噌大り，清掃作業のうち多くの比率をし建築スト γ7 が現状のトレンドで増大し、省資源・省エネルギ対策が推進めている輸送のために必要となる人

きれないと LCCO 2 が 1990年水準の1.3倍に増えると試算きれる p

貝，エネルギーの削減が可能となる.

建築レベルで C02 を 85% に削減

日

また，清掃工場からは，焼却の工在のなかで多量に発生する熱エネルギーの回収が可能である.回収されたエネルギー電力への転換や熱供給時を超えて活きる建築として、徹底し t~ 省エネルギ一対策を機能寿命の長期化を図ることによって達成できる。

ー

都市レベルでさらに 71% に麟滅

資源を活かす都市基盤として、都市レベルの水・コミ・エネルギーの総合的な工夫により、 71% に削減することができる。ここまでの努力でようやく、
ライフサイ 7 ル C 02 を無対策モテルの 54% に削減できる。に利用することができる.この観点からも電力や熱の需要の多い都心部
1994 年 5 月号

図 -5

ライフサイクル CO 2 排出量 1 2)

© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

(21)253

6. 時を越えて活きる建築都市づくりをめざしてかわる資源消費と関連する影響要因の実態: 1991年 6月[3J

日本政府は国民 1 人当たりの CO 2 排出量を，西暦2000年以降には西暦1990年のレベルに安定するという

日本建築学会，建築と地球環境特別研究委員会:ェ

コシティと環境設計・ 1991年 12 月

[4J 竹林芳久，岡建雄，紺矢哲夫:産業連関表による建「地球温暖化防止行動計画」を世界に向けて発した.

築物の評価その 2

しかし，これを達成することが容易でないことは明ら影響，かである.建築ストックが現状の流れに乗って増大し，

年1 月

事務所建築の建設による環境への日本建築学会計画系論文報告集第 431号: 1992

省資源，省エネルギ一対策がなきれなければ，西暦2000[5J 石福昭，伊香賀俊治，斧回浩一:民生部門の CO2 排

年の国民 1 人当たりの年間ライフサイクルCO 2 排出量

出量源単位の経年変化に関する研究，空気調和衛生工は現在の約 1. 3倍にふくらむものと推測l きれている.それに対して建築レベルで徹底した省エネルギ一対策と学会学術講演会講演論文集 : 1992年 10 月

[6J 野城智也，加藤裕久，吉田{卓郎，小松幸夫:東京都

建物の長寿命化が図られた場合は現在の 85% に，さら中央区における事務所建築の寿命実態，日本建築学会に都市レベルにおける資源，エネルギーの融通が実施

計画系論文報告集第 413号: 1990年 7 月

きれるなら，ょうやく現在の 71%程度までに削減できるというシナリオが描ける.

(図 5 )

いつしか投資効率のみを追及する社会のなかで巨大化してしまった都市.環境という新たな問題をかかえ，多くの人々が地球の自然との共存を想い描きはじめた

いま，新たに環境という視点からこれから建築・都市[
7J 東京都情報連絡室:東京都都市白書'91 :1991年 11月[8J 玉野井芳郎，室回武，槌回数:永続する豊かきの条イ牛[
9J 大崎一仁:東京における供給処理システムの高度化に関する研究:早稲田大学学位論文: 1991 年 3 月

づくりを考える大きなターニングポイントに立ってい[10J 日建設計: FACT環境親話: 1992年 11 月

るといえよう.現在の繁栄を世代を超えて受け継ぐた

日 lJ

大崎一仁，松縄堅，伊香賀俊治，堀川晋，湯津秀

めに，時を超えて活きる建築・都市づくりをめざして，

樹:建築・都市づくりにおける環境負荷の削減に関す今こそ行動に移きねばならない時なのである.

る研究

参考文献

[IJ:1992年 8 月[12J 大崎一仁，松縄堅，伊香賀俊治，堀川晋，湯津秀

日本建築学会，建築と地球環境特別研究委員会:建築が地球環境に与える影響: 1992年 6 月[2J (社)建築業協会:わが国における建築物の建設にか

254(22)

その 1- 3 ，日本建築学会大会講演梗概集(環境工学)

樹:建築・都市づくりにおける環境負荷の削減に関する研究

その 1- 3 ，空気調和衛生工学会学術講演会

講演論文集: 1992年 10 月

© 日本オペレーションズ・リサーチ学会. 無断複写・複製・転載を禁ず.

オベレーションズ・リサーチ