松本歯科大学衛生学院学則

第１章

総則

（設置目的)
第１条 松本歯科大学衛生学院（以下「本学院」という。）は、歯科衛生士に必要な知識と技術を教授するとともに、豊かな人格を養い、社会に貢献できる有能な人材を育成することを目的とする。
（位置）
第２条 本学院は、長野県塩尻市広丘郷原1780番地に置く。
（自己点検・評価）
第３条 本学院は、教育の充実を図り、本学院の目的及び社会的使命を達成するため、教育活動等の状況について自ら点検及び評価を行うものとする。
（課程、学科、修業年限、入学定員、収容定員）
第４条 本学院は専修学校専門課程（専門学校）及び歯科衛生士養成所として、課程、学科、修業年限、入学定員及び収容定員は次のとおりとする。
課

程医療専門課程

学科

歯科衛生士学科

修業年限

入学定員

収容定員

３年

38 人

114 人

（学年制）
第５条 本学院は、学年制をとる。学生は、各年次に所定の単位を取得しなければ、上位の学年に進級することができない。
２ 履修の要件は、別に定める。
（在学期間）
第６条 本学院の在学期間は、修業年限の２倍の年数を超えることはできない。
２ 学生は、同一学年に２年を超えて在学することはできない。
３ 学生が前各項に規定する在学期間に達したときは、学生の身分を失う。

第２章

教育課程・履修等（授業科目・単位数）
第７条 本学院の授業科目及び単位数は、別表１のとおりとする。
２ 単位の計算方法は、次の基準によるものとする。
(1) 講義及び演習については、15 時間から 30 時間の授業をもって１単位とする。
(2) 実験、実習及び実技については、30 時間から 45 時間までの授業をもって１単位とする。
(3) 臨地実習については、45 時間の授業をもって１単位とする。

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（履修の方法）第８条 授業科目の履修の方法については、別に定める。
（他の専修学校における授業科目の履修等）
第９条 本学院が教育上有益と認めるときは、学生が行う他の専修学校の専門課程における授業科目の履修を、17 単位を超えない範囲で本学院における授業科目の履修とみなすことができる。
２ 前項の単位の認定は、職員会の議を経て学院長が決定する。
（専修学校以外の教育施設等における学修）第 10 条 本学院が教育上有益と認めるときは、学生が行う大学又は短期大学における学修その他文部科学大臣が定める学修を、本学院における授業科目の履修とみなすことができる。
２ 前項により本学院における授業科目の履修とみなすことができる単位数は、前条第１項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて 17 単位を超えないものとする。
３ 第１項の単位の授与は、職員会の議を経て学院長が決定する。
４ 本学院が教育上有益と認めるときは、前各項の規定を、本学院の教育課程に相当する教育を行っていると認めた外国の教育施設に学生が留学する場合に準用する。
（入学前の既修得単位等の認定）
第 11 条 本学院が教育上有益と認めるときは、学生が本学院に入学する前に行った専修学校における専門課程の履修並びに大学又は短期大学における学修を、本学院における授業科目の履修とみなすことができる。
２ 前項により本学院の授業科目の履修とみなすことができる単位数は、転入学等の場合を除き、本学院において修得した単位以外のものについては、第９条第１項及び第 10 条
第１項により本学院における授業科目の履修とみなす単位数と合わせて 17 単位を超えないものとする。
３ 単位の認定を希望する者は、本学院所定の方法で申請をしなければならない。
４ 前項の既修得単位の認定は、職員会の議を経て学院長が決定する。

第３章

学年・学期・休業日（学年）
第12条 学年は、４月１日から翌年３月31日までとする。
（学期）第13条 学年を次の２期に区分する。
前期
４月１日から９月30日まで
後期
10月１日から翌年３月31日まで

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（休業日）
第14条 休業日は、次のとおりとする。
(1) 日曜日及び土曜日(2) 国民の祝日に関する法律に規定する休日(3) ファウンダーズディ（１月14日）(4) 松本歯科大学創立記念日（１月29日）(5) 夏季休業(6) 冬季休業(7) 春季休業
２ 前項第５号から第７号までに掲げる休業日は、学年の始めに学院長が定める。
３ 学院長は、特に必要がある場合は、第１項に定める休業日を変更し、又は臨時に休業日を定めることができる。

第４章

入学・休学

（入学時期）
第15条 入学及び進級の時期は、毎年４月とする。
（入学資格）
第16条 本学院に入学を許可する者は、次の各号の一に該当し、入学試験に合格した者とする。
(1) 高等学校又は中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程により12年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者を含む。）(3） 文部科学大臣の定めるところにより、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者（入学試験）
第17条 入学志願者に対しては、学科試験及び人物考査の試験を行う。
２ 入学試験の期日、場所その他入学試験の実施に関し必要な事項は、毎年これを定める。
（入学志願の手続）
第18条 入学志願者は、所定の期日までに次に掲げる書類に別表２に定める入学検定料を添えて願い出なければならない。
(1) 入学願書(2) 最終出身学校の卒業証明書又は卒業見込証明書(3) 最終出身学校の調査書又は成績証明書(4) その他学院長が必要と認める書類等
２ 納入された入学検定料は、返戻しない。
（入学手続）
第19条 入学を許可された者は、所定の期日までに次に掲げる書類を提出するとともに、3

別表３に定める入学金を納入しなければならない。
(1) 誓約書(2) 戸籍抄本（外国人は特別永住者証明書等）(3) その他学院長が必要と認める書類等
２ 前項第１号に定める誓約書の保証人２名のうち、正保証人については父母又はこれに準ずる者とし、副保証人については独立の生計を営み学生の身分に関して一切の責任を負い得る成年者とする。
３ 納入された入学金は、返戻しない。
（異動の届出）第20条 学生及び保証人の身分上に異動あるいは住所変更等のあった場合は、直ちに学院長に届け出なければならない。
（休学）
第21条 病気その他やむを得ない事由により引き続き３か月以上出席することのできない者は、休学願を提出し学院長の許可を受け休学することができる。
２ 学院長は、病気その他の事由により修学することが不適当と認められる学生に対し、休学を命じることができる。
３ 休学期間は、１年以内とする。ただし、第１項の許可を得た学生が休学期間の延長願を提出した場合において、学院長がやむを得ない事由があると認めるとき、又は前項の規定により休学を命じた場合において、学院長が引き続き休学させる必要があると認めるときは、その期間を延長することができる。
４ 休学期間は、これを在学期間に算入しない。
（復学）
第22条 休学した者が、復学する場合は復学願を提出し学院長の許可を受けなければならない。
２ 復学は学年始めに限り、原級に復学するものとする。
（再入学）
第23条 正当な事由で退学した者が再入学を志望したとき、学院長は定員に欠員のある場合に限り、選考の上これを許可することができる。
（転入学）
第24条 他の歯科衛生士学校又は養成所の学生が所属責任者の承諾書を添えて本学院に転入を志望したとき、学院長は定員に欠員のある場合に限り、選考の上これを許可することができる。
２ 入学は、学年始めに限るものとする。

第５章

退学・転学・除籍・復籍

（退学）

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第25条 病気その他やむを得ない事由のため退学しようとする者は、保証人連署の上、退学願を提出し学院長の許可を受けなければならない。
（転学）
第26条 転学しようとする者は、転学願を提出し学院長の許可を受けなければならない。
（除籍）
第27 条 次の各号の一に該当する者は、職員会の議を経て学院長が除籍する。
(1) 授業料又は寄宿料の納付を怠り、督促してもなお納付しない者(2) 第６条に規定する在学期間を超えた者(3) 死亡又は行方不明の届出のあった者（復籍）
第 28 条 前条第１号に該当し除籍となった者から、当該除籍の事由となった授業料等又は寄宿料を納付して復籍の願い出があったときは、学院長は、職員会の議を経て復籍を認めることができる。
２ 復籍の取扱いに関し必要な事項は、別に定める。

第６章試験（試験）第 29 条 履修した各授業科目の合否は、当該授業担当教員が実施する試験によって決定する。ただし、試験に代わる方法によることもできる。
２ 試験は、定期試験、追試験及び再試験とする。
３ 追試験は、病気やその他やむを得ない事由により定期試験を受けることができなかった者で所定の手続を行った者に対して行う。
４ 再試験は、定期試験又は追試験で不合格の成績を得た者に対して行うことができる。
５ 授業担当教員は、第２項に規定する試験のほか、必要に応じて中間試験その他試験を行うことができる。
６ その他試験に関する必要な事項は、別に定める。
（評定及び進級）第30条 各授業の試験の評定はＡ（100～80点）、Ｂ（79～70点）、Ｃ（69～60点）、Ｄ（59点以下）の４種とする。Ａ、Ｂ、Ｃを合格としＤを不合格とする。
２ 進級の認定については、各学年の学習評価等により教員会の議を経て学院長が行う。
（受験資格）
第31条 いずれの授業科目においても、授業実施時間の３分の１以上欠席した場合には、当該授業科目試験の受験資格を失う。ただし、病気又は正当な事由による長期欠席の場合には、特に考慮されることがある。
２ 第32条第１項に規定する学費を完納しなければ試験を受けることができない。

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第７章

授業料、実習料等（授業料、実習料）
第32条 学生は、別表４に定める授業料及び実習料（以下「授業料等」という。）を定められた期日までに納入しなければならない。
２ 新入学生は、前項の規定にかかわらず、入学年度の授業料等を所定の期日までに納めなければならない。
３ 授業料等は、次の２期に分け、所定の期日までに半額ずつ分納することができる。
前期
４月末日
後期
10月末日
４ 納入された授業料等は、返戻しない。ただし、第１項又は第２項により授業料等を納付した者が、次の各号の一に該当する場合は，当該料金の相当額（第１号及び第２号の場合にあっては後期に係る授業料相当額を、第３号の場合にあっては入学年度の前期又は前期及び後期に係る授業料等相当額）を返戻するものとする。
(1) 後期授業開始前の願い出又は命令により、後期を休学したとき。
(2) 後期授業開始前に退学し、又は除籍されたとき。
(3) 入学年度の前年度の３月31日までに入学を辞退したとき。ただし、本学院への入学を確約することを条件とする入学試験による入学生の場合は、入学年度の前年度の入学を確約することを条件としない入学試験の最終実施日までに入学を辞退したとき。
（減免）
第33条 学院長は、入学金及び授業料等の納入についてやむを得ない事由があると認めたときは、その減免を許可することができる。
（停学の場合の授業料）
第34 条 停学を命ぜられた者の停学期間中の授業料については、徴収する。

第８章

職員組織

（職員）
第35条 本学院に次の職員を置く。
(1) 学院長(2) 教育職員(3) 事務職員
２ 教育職員のうち４人以上は、歯科医師又は歯科衛生士である専任教員とし、そのうち一人は、教育に関する主任者とする。

第９章

運営組織

(運営組織)
第36条 本学院に職員会及び教員会を置く。

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（職員会）
第37条 職員会は、学院長、専任教員及び事務責任者によって構成し、本学院の運営に係る事項を審議する。
２ 職員会は学院長が招集し、その議長となる。ただし、学院長に事故あるときは学院長の指名した者が代行する。
３ 職員会は、構成員総数の３分の２以上の出席がなければ開くことができない。
４ 職員会の議事は、出席者の過半数をもって決し、可否同数のときは、議長の決するところによる。
５ 職員会に関し必要な事項は、別に定める。
（教員会）
第38条 教員会は、学院長、専任教員及び非常勤講師によって構成し、評定、進級及び卒業に関する事項を審議する。
２ 教員会は学院長が招集し、その議長となる。ただし、学院長に事故あるときは学院長の指名した者が代行する。
３ 教員会は、構成員総数の３分の２以上の出席がなければ開くことができない。
４ 教員会の議事は、出席者の過半数をもって決し、可否同数のときは、議長の決するところによる。
５ 教員会に関し必要な事項は、別に定める。

第10章

卒業・称号

（卒業及び専門士）
第39条 本学院の卒業要件は、本学院に３年以上在学し、所定の授業科目を履修し、別表１に定める単位を修得することとする。
２ 卒業の認定については、教員会の議を経て学院長が行う。
３ 前項により卒業した者には、専門士（医療専門課程）の称号を授与する。

第11章

賞罰

（表彰）
第 40 条 学院長は、学業、品行ともに優秀で他の模範とすることのできる学生を、表彰することができる。
（懲戒）第 41 条 学院長は、本学院の規則に違反し、又は学生としての本分に反する行為があった者に対し、教員会の議を経て懲戒することができる。
２ 前項の懲戒の種類は、訓告、停学及び退学とする。
３ 前項の退学の処分は、次の各号の一に該当する者に対して行う。
(1) 素行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 学力劣等で成業の見込みがないと認められる者

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(3) 正当な事由がなく出席が常でない者(4) 本学院の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者

第12章

健康管理

（健康管理）
第42条 学生は、毎学年本学院の行う健康診断を受けなければならない。

第13章

学寮

（学寮）
第43条 学校法人松本歯科大学が管理運営する Campus Inn を学寮とする。
２ Campus Inn について必要な事項は、別に定める。

第 14 章

介護職員初任者研修（介護職員初任者研修）
第44 条 本学院は、介護職員初任者研修を行う。
２ 介護職員初任者研修については、別に定める

第15章

雑則

（改廃）
第45 条 この学則の改廃は、職員会及び教員会の議を経て理事会の議決による。

附 則
本学則は、昭和50年10月１日から施行する。
附 則
本学則は、昭和51年10月１日から一部改正施行する。
附 則
本学則は、昭和52年12月１日から一部改正施行する。
附 則
本学則は、昭和53年12月１日から一部改正施行する。
附 則
本学則は、昭和55年２月２日一部改正、昭和55年４月１日から施行する。
附 則本学則は、昭和55年３月27日一部改正、昭和55年４月１日から施行する。
附 則本学則は、昭和55年11月20日一部改正、昭和56年４月１日から施行する。
附 則本学則は、昭和57年10月30日一部改正、昭和58年４月１日から施行する。

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附 則本学則は、昭和58年11月10日一部改正、昭和59年４月１日から施行する。
附 則本学則は、昭和60年３月29日一部改正、昭和60年４月１日から施行する。
附 則本学則は、昭和61年10月31日一部改正、昭和62年４月１日から施行する。
附 則
本学則は、平成元年５月30日一部改正、平成２年４月１日から施行する。
附 則本学則は、平成３年１月10日一部改正、平成３年４月１日から施行する。
附 則
本学則は、平成６年３月３日一部改正、平成７年４月１日から施行する。
附 則
本学則は、平成７年(1995年)３月16日から一部改正施行する。
附 則本学則は、平成８年(1996年)３月22日から一部改正施行する。
附 則本学則は、平成８年(1996年)12月５日一部改正、平成９年(1997年)４月１日から施行する。
附 則本学則は、平成15年(2003年)１月８日から施行する。
附 則
本学則は、平成17年(2005年)５月24日一部改正、平成18年(2006年)４月１日から施行する。
附 則本学則は、平成 19 年(2007 年)４月１日から施行する。
附 則
１ 本学則は、平成22年(2010年)４月１日から施行する。
２ 平成21年度以前に入学した者については、改正後の松本歯科大学衛生学院学則の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
本学則は、平成 23 年(2011 年)４月１日から施行する。
附 則（施行日）
１ 本学則は、平成24年(2012年)4月1日から施行する。ただし、第7条（授業科目・単位数）及び第39条（卒業及び専門士）の規定にかかわらず、平成23年度以前に入学した者については、なお従前の例による。
（経過措置）
２ 前項ただし書きにかかわらず、平成23年度以前の入学者であって、原級留置等の事情により平成24年度以降の入学者と同一内容の授業（以下「新課程授業」という。）を受ける者については、第７条及び第39条を適用する。ただし、新課程授業において、履修済みの授業科目に相当する授業科目があるときは、当該授業科目はすでに履修したものとみなす。
附 則
本学則は、平成 25 年(2013 年)４月１日から施行する。

9附 則
本学則は、平成 29 年(2017 年)４月１日から施行する。
（施行日）
１ 本学則は、平成29年(2017年)4月1日から施行する。ただし、第7条（授業科目・単位数）及び第39条（卒業及び専門士）の規定にかかわらず、平成28年度以前に入学した者については、なお従前の例による。
（経過措置）
２ 前項ただし書きにかかわらず、平成 28 年度以前の入学者であって、原級留置等の事情により平成 29 年度以降の入学者と同一内容の授業（以下「新課程授業」という。）を受ける者については、第７条及び第 39 条を適用する。ただし、新課程授業において、履修済みの授業科目に相当する授業科目があるときは、当該授業科目はすでに履修したものとみなす。

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別表１（第７条及び第39条関係）
教育内容、授業内容、授業科目及び単位数等(履修基準表)
教育内容

基礎分野

科学的思考の基盤
人間と生活

授業科目

履修区分

単位数

時間数

口腔生命科学入門Ⅰ

講義

必修

23030

口腔生命科学入門Ⅱ

講義

必修

230

30

コミュニケーション英語講義

必修

23030

歯科英語講義必修

230

医療コミュニケーション演習

必修

230

30

言語表現

講義

必修

230

30

小専門
基礎分野

12180

150

講義

必修

23030

人体の構造と機能Ⅱ

講義

必修

23030

歯・口腔の構造と機能

歯・口腔の構造と機能Ⅰ

講義

必修

46060

歯・口腔の構造と機能Ⅱ

講義

必修

23030

病理学・口腔病理学

講義

必修

230

30

薬理学・歯科薬理学

講義

必修

230

30

微生物学・口腔微生物学

講義

必修

230

30

口腔衛生学Ⅰ

講義

必修

230

30

口腔衛生学Ⅱ

講義

必修

230

30

衛生学・公衆衛生学

講義

必修

230

30

衛生行政・社会福祉講義

必修

230

24360

330
30

小
歯科衛生士概論

30

30

講義

必修

230

保存修復・歯内療法学

講義

必修

130

30

歯周療法学

講義

必修

130

30

歯科補綴学

講義

必修

130

30

口腔外科学

講義

必修

130

30

小児歯科学

講義

必修

130

30

歯科矯正学

講義

必修

130

30

歯科放射線・歯科麻酔学

講義

必修

130

30

障害者歯科学

講義

必修

130

30

高齢者歯科学

講義

必修

130

30

摂食・嚥下学

演習

必修

130

30

歯科予防処置論Ⅰ

実習

必修

4120

歯科予防処置論Ⅱ

実習

必修

390

歯科予防処置論Ⅲ

実習

必修

260

歯科保健指導論Ⅰ

演習

必修

260

歯科保健指導論Ⅱ

演習

必修

390

歯科保健指導論Ⅲ

演習

必修

260

栄養学・栄養指導法

講義

必修

230

30

歯科診療補助論Ⅰ

実習

必修

4120120

歯科診療補助論Ⅱ

実習

必修

390

歯科診療補助論Ⅲ

実習

必修

260

臨地実習

臨地実習Ⅰ

実習

必修

10450

(臨床実習を含む)

臨地実習Ⅱ

実習

必修

10450

歯科衛生士特論

歯科衛生士特論

講義

必修

8240

67

2250

歯科予防処置論

歯科保健指導論

歯科診療補助論

小計

3年

030

歯科衛生士概論

臨床歯科医学

選択
必修
分野

計

2年

30

人体の構造と機能Ⅰ疾病の成り立ち及び回復過程の促進

計

1年

人体(歯・口腔を除く)の構造と機能

歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み

専門分野

履修年次及び授業時間数

授業形態

0120
90
60
60
90
60

90
60
450
450
240
360

1020

キャリアデザイン

演習

必修

23030

医療事務（歯科）

講義

必修

47070

健康管理

演習

必修

870

120

小計

7120

0100

20

合

計

110

2910

840

1180

890

1120

別表２（第18条関係）
区

分

金額

20,000円

入学検定料

別表３（第19条関係）
区

分

金額

120,000 円

入 学 金

別表４（第32条関係）

区 分

納

前 期
後 期

期

授業料

実習料

４月末日

330,000円

20,000円

10月末日

330,000円

20,000円

12