上場企業におけるタブレット・スマートフォン利用動向調査レポート

インフォテリア株式会社
2016 年 3 月(C) 2016 Infoteria Corporation. All Rights Reserved.

はじめにタブレット、スマートフォンが、ワークスタイルの変革、ビジネス競争力強化のための道具としていよいよ本格活用される時代となりました。2010 年に国内で iPad が販売開始されてから 6 年が経過し、この６年の間にタブレット、スマートフォンを導入した企業においては、業務効率化、営業力強化、生産性向上など、高いビジネス効果が現れてきています。

そこで、この度上場企業に勤務する 1, 000 名の社員にアンケート調査を実施し、タブレット、スマートフォンのビジネス活用とその効果を本レポートにまとめました。

本レポートが、企業導入されたタブレット、スマートフォンのより高い成果をもたらす活用のヒントとなれば幸いです。

2016 年 3 月
インフォテリア株式会社

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【調査実施要領】
1. 調査テーマ
モバイル機器のビジネス利用動向調査
2. 調査の目的
タブレット・スマートフォンが上場企業でどのように活用されているのか、活用の実態、効果などを調査
3. 調査対象
上場企業（約3,500社）のいずれかに勤務する社員
4. 調査方法
調査専門会社が上場企業に勤務している社員に向け、回答数1,000名に達するまでWebアンケートを実施
5. 調査時期
2016年2月【回答者業種分布】

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1. 上場企業におけるタブレット活用調査レポート
1.1 タブレット導入状況
上場企業に対しタブレット導入状況を調査したところ「2015 年までに初期導入」が 57% となり、また、「今後の導入予定あり」まで含めると全体の 73% を占め、上場企業の多くでタブレッ
ト導入が進んでいることがわかります（図 1.1 －１）。また業種別に見ると最も導入されている業種は「電気・ガス・水道」、「流通・小売」、最も導入されていない業種は「教育・学習支援業」、「広告・出版・印刷業」との結果となりました。ただし「教育・学習支援業」は初期導入率が低いものの 2016 年以降の導入予定数が最も多く、今後導入が進む業種と言えます ( 図1.1-3)。

また、タブレットの貸与レベルは「特定社員のみに貸与」が最も多く、「特定部署のみに貸与」を上回りました ( 図 1.1-4)。さらに社内導入タブレットの OS については単一 OS のみの導入が全体の 85% に達し、中でも iOS のみの導入がもっとも高い結果となりました ( 図 1.1-5)。

【図 1.1-1】上場企業におけるタブレット導入状況 (%)

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【図 1.1-2】 上場企業におけるタブレット初期導入時期 (%)

N=1,000【図 1.1-3】上場企業における業種別タブレット導入状況

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N=1,000(C) 2016 Infoteria Corporation. All Rights Reserved.

【図 1.1-4】タブレット導入レベル

N=735【図 1.1-5】社内導入タブレットの OS の種類

N=7356(C) 2016 Infoteria Corporation. All Rights Reserved.1.2. タブレット活用状況
次に上場企業におけるタブレット活用状況をみていきます。「充分活用されている」は全体の13% となりましたが、「ある程度活用されている」までを含めると 71% に達しました ( 図 1.21)。なお、タブレットを「全社員に貸与している」ケースでは、「充分に活用されている」が全体の 48%、「ある程度活用されている」まで含めると 92% と、「特定部署のみに貸与」や「特定社員のみに貸与」のケースに較べ、大変高い活用状況となっています ( 図 1.2-2)。
【図 1.2-1】上場企業のタブレット活用状況 (%)

N=570【図 1.2-2】上場企業のタブレット導入レベル別活用状況 (%)

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1.3. タブレット利用用途
次に上場企業におけるタブレット利用用途をみていきましょう。利用用途の第１位は「プレゼン資料やカタログ、デモなどのビューア」、第２位「社内資料の閲覧」、第３位「ペーパーレス会議」となり、「メール」や「スケジュール管理」「Web 閲覧」などの通常のモバイル利用用途よりも、「ファイル」の利活用がメインのタブレット利用用途となっていることがわかります ( 図1.3-1)。
【図 1.3-1】上場企業のタブレット利用用途

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1.4. タブレットビジネス活用のために導入しているソフトウェア
タブレットビジネス活用のために導入しているソフトウェアの第１位は「オフィスソフトウェ
ア」、第２位は「コンテンツ管理」、第３位は「PDF ビューア」という結果となりました。この結果からも「ファイル」をタブレット上で利活用するためのソフトウェアが上位に挙がっていることがわかります ( 図 1.4-1)。

【図 1.4-1】タブレットビジネス活用のために導入しているソフトウェア

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1.5. タブレット導入効果について
上場企業におけるタブレット導入効果の第一位は「業務処理の改善、効率化」、第２位は「社内コミュニケーション、情報共有の向上」、第３位は「顧客への迅速な対応」となりました ( 図1.5-1)。

また、導入ソフトウェア別に「タブレット導入効果あり / なし」を比較したのが図 1.5-2 です。
図 1.5-2 を見ると「タブレット導入効果あり」の割合が最も多いソフトウェア第１位は「手書きアプリ」、第２位は「コンテンツ管理ソフトウェア」、第３位は「ファイル共有」となりました。
投資額が最も高額であろう「自社アプリ開発」よりも「手書きアプリ」「コンテンツ管理ソフトウェア」「ファイル共有」のほうが「効果あり」の割合が高いという結果となりました。

【図 1.5-1】企業のタブレット導入効果について

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【図 1.5-2】導入ソフトウェア別タブレット導入効果ありの割合 (%)N=570

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2. 上場企業におけるスマートフォン活用調査レポート
2.1 スマートフォン導入状況
上場企業に対しスマートフォン導入状況を調査したところ「2015 年までに初期導入」が 60%となり、また、「導入予定あり」まで含めると全体の 74% を占めました。上場企業の多くでタブレットと同様にスマートフォンの導入も進んでいることがわかります。業種別に見ると「商社」「広告・出版・印刷業」がもっともスマートフォンの導入率が高く、「金融・証券・保険業」「教育・学習支援業」の導入率がもっとも低いという結果となりました。「教育・学習支援業」
は初期導入率が低いものの 2016 年以降の導入予定の回答が多く、今後導入が最も進む業種と言えます。

また、スマートフォンの貸与レベルは「特定社員のみに貸与」が最も多く 51% と過半数に達しました。さらに導入スマートフォンの OS については iOS のみが 45%、Android のみが 32%という結果となりました。

【図 2.1-1】上場企業におけるスマートフォン導入状況 (%)

N=1,000

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【図 2.1-2】上場企業におけるスマートフォン初期導入時期 (%)

N=1,000【図 2.1-3】上場企業における業種別スマートフォン導入状況

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【図 2.1-4】スマートフォン導入レベル（または導入予定レベル）

N=737【図 2.1-5】社内導入（または導入予定）のスマートフォンの OS の種類

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2.2 業務へのスマートフォン活用動向
次に上場企業におけるスマートフォンのビジネスでの利用目的をみていきます。スマートフォンの利用目的は「メール」、「Web 閲覧」がもっとも多く、これまでデスクワークで実施していたメール処理などがモバイルで処理されていることがわかります。またメールや Web 閲覧だけでなく「コミュニケーション」や「社内資料のモバイル閲覧」も上位にランキングされました（図 2.2-1）。

さらにスマートフォンに期待する効果としては、第 1 位が「業務効率化」、第２位が「時間の有効利用」、第３位が「業務処理の迅速化」となりました（図 2.2-2）。

これらのことから、これまでオフィス内でしかできなかった仕事を、スマートフォンでいつでもどこでも迅速にできるようにすることで、業務処理の効率化、迅速化を図り、時間の有効利用を実現しようとしていることがわかります。
【図 2.2-1】スマートフォンの利用目的 ( アンケート対象には今後の導入予定者を含む )

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【図 2.2-2】スマートフォンに期待する効果 ( アンケート対象には今後の導入予定者を含む )

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2.3 今後スマートフォンに導入したいソフトウェア
スマートフォン導入済みの方に「今後スマートフォンに導入したいソフトウェア」を尋ねたと
ころ、第１位は「コンテンツ管理」、第２位は「自社開発アプリ」となりました。今後はメー
ルや Web 閲覧だけでなくファイルを閲覧できるようにしたり、自社開発アプリを活用し業務での利用を行ったりと、これまでタブレットで実施していた業務の一部をスマートフォンでも実施しようとしていることが伺えます ( 図 2.3-1)。
【図 2.3-1】今後スマートフォンに導入したいソフトウェア

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本レポートは、インフォテリア株式会社が調査専門会社に依頼し実施したアンケートを元に作成されてものであり、すべての内容について、インフォテリア株式会社が著作権を保持しています。転載、引用など本内容の利用にあたっては柔軟に対応いたしますので下記までご連絡ください。

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