社会学系コンソーシアム・シンポジウム「日本の社会福祉学・社会学の国際化に向けて」

社会学研究の国際化戦略とその方法〜能動的な国際化とは〜

石井クンツ昌子
日本家族社会学会・お茶の水女子大学大学院教授
はじめに
筆者は 20 年間に渡りカリフォルニア大学で教鞭をとり、これまで米国の様々な社会学系の学会大会や学術会議へ参加してきた。そこで気が付いたことは、日本の研究者や院生の参加が少ないこと、日本の研究に関する報告が少ないこと、日本からの参加者がネットワーキングに消極的な場合が多いことなどである。また、ニューヨークの国連では「国際家族年」の 10 周年記念講演、そしてジュネーブの国連本部では男女平等役割分業に関する専門家会議のメンバーとして参加した経験を持つが、これらの国際的な場において、日本の社会学的な研究について熟知している他国の研究者が少ないことを痛感し、また、日本人が参加している場合は積極的な意見交換をあまりしていないことなども見てきた。本稿では、日本の社会学研究が国際レベルで認められることを目標に据えて、筆者の経験を交えながら「能動的」な国際化戦略についての提案をしたい。
国際化の意味と従来のパターン
まず、国際化の意味は「国を超えて人やモノ、情報が動くようになること」や「国際的な規模に広がること」であるが、特にここでは日本の社会学研究に関する情報が国を超えて動くことにより国際的な規模に広がることを指す。また、具体的に学問の国際化を実現する「手段」としては個人レベルのグローバルネットワークを介しての研究教育情報の提供と共有、海外研修・留学などがあり、団体レベルでは学会大会や国際会議への海外研究者招聘による国際交流、海外の研究者との共同研究などがある。しかし、これまでの日本における社会学系の研究では、このような国際化は果たして十分なされてきたのだろうか。
従来の国際化のパターンは「受動的（Passive）」な形が多かったように思う。例えば、日本の多くの社会学系研究者は海外の先行文献に精通している場合が多い。これは掲載論文や著書などで、海外の研究が頻繁に引用されていることからも明らかである。また、国内では海外の研究者を招聘しての国際的な会議やシンポジウムの開催が多くなってきたが、これらは主に海外の研究動向を学ぶことには役立っていると思う。しかし、日本の研究を海外へ発信することには直接的には結び付いていないのではないだろうか。
能動的な国際化とは

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社会学系コンソーシアム・シンポジウム「日本の社会福祉学・社会学の国際化に向けて」

筆者が提唱するのは「能動的（Active）」な国際化である。この意味は日本における社会学研究の海外発信であり、日本と海外の研究者の積極的なネットワーキングである。具体的な方法として、日本語以外の言語（特に英語）による研究論文の執筆・発表・ジャーナル掲載、海外の学会大会や学術会議への参加と積極的なネットワーキング、院生や若手研究者の国際化を促す指導である。筆者の著書、『社会科学系のための英語研究論文の書き方‐執筆から発表・投稿までの基礎知識』（2010 年）で詳述したが、英語研究論文を執筆することは日本の研究の海外発信のためには必要不可欠である。また、英語圏のジャーナルの掲載率は低く、査読も大変厳しいために、ハイクオリティの論文を執筆する必要性があるのも利点として考えるべきであるし、海外の研究者の自民族中心主義的（Ethnocentric）な傾向への警鐘ともなりうるであろう。そこで本稿では英語研究論文の執筆、発表、掲載、海外研究者とのネットワーキング、院生や若手研究者への指導を含む社会学系研究の国際化戦略の方法を 5 つ提案する。
戦略１

英語研究論文の執筆自身の研究を広く海外へ発信することに必要な戦略はまず英語で研究論文を執筆することである。無論、英語以外の言語で論文を執筆することも重要ではあるが、やはり英語で書かれた論文の読者数は他の言語と比較すると圧倒的に多いので、能動的かつ積極的な国際化を目指すのであれば英語の研究論文執筆は必須であると考える。また、社会学系で著名なジャーナル（例えば、American Sociological Review, Journal of American Sociology, SocialForces, Social Problems, Journal of Marriage and Family）で使用されている言語は英語である。
よって、英語で論文を書くということは、自分の研究を国際的に認めてもらうためにはベストな手段であると筆者は考える。
研究論文を英語で執筆する重要性を十分に理解していても、それが実際に「書く」という行動へつながるかは、個人のモチベーションと研究環境に影響されていると思う。モチベーションは自分の研究を海外へ発信したいという意欲であり、日本の多くの社会学系研究者たちはこのような意欲を持っていることを前提として、ここでは英語研究論文執筆のための環境整備の方法について述べる。英語論文を執筆する際に一番重要なのは「英語に触れる」環境を積極的に増やすことである。そのために、メディアやインターネットを駆使して英語に触れる機会を多くする、国際学術会議へ参加することなどを推奨する。そして、英語に触れると同時に自分で英語を書く方法を見出すことが重要である。その方法としては以下が考えられる。
（１） 常に思い付いたことを短い英語文章にしてみる（日記を書く、英語専用のメモ帳を携帯するなど）。
（２） 英語の論文を読んでいて、参照できる文章表現を書いておく。
（３） 英語論文に関しては書きたいあるいは書きやすいところから執筆し、まず簡単な英2社会学系コンソーシアム・シンポジウム「日本の社会福祉学・社会学の国際化に向けて」

語で書いてみる。
なお、英語の文章を執筆する際には、日本語を英訳する、和英辞典に頼る、英訳ソフトを利用することなどは避けたい。
戦略２

英語研究論文の発表

英語研究論文は執筆するだけで完結するわけではなく、その発信方法を考える必要がある。日本の研究者や院生にとって、比較的にアプローチしやすい方法は海外の学会大会での発表であろう。これらの学会大会に参加する目的としては、研究成果の発表以外に、グローバルレベルの研究動向を知る、国際的な研究ネットワークを広げる、海外の大学教育や研究機関を知るなどが上げられる。
筆者は英語による効果的な研究発表の心構えとして以下を推奨している。
（１） 自分の研究に自信を持って発表すること➔自分の研究課題に関しては自分が一番のエキスパートであるということを自覚することが重要である。
（２） 英語による「間違い」や「わからない」を恐れないこと➔自分はネイティブスピーカーではないという認識を持つことにより、多少文法的な間違いがあっても大丈夫だと思えるようになる。
（３） 効果的な発表にすること➔英語が母国語ではなくても、英語による「魅力的」な発表は可能である。そのためには、英語による発表のデリバリースキル（パワーポイントの使い方、ジェスチャー、話し方のスピードなど）を習得することが重要だ。
（４） 聴衆の立場に立って発表すること➔日本語の研究発表の際にも同様のことが言える
が、特に、英語を母国語としない研究者が英語で発表する場合は、アイコンタクトを取りながら聴衆が理解しているかどうかを確認することは必須である。
「能動的」な国際化を進めるのであれば、英語の研究報告以外にも海外の学会大会に積極的に関わる方法がある。大会申し込み時に提出される要旨を査読するボランティア、大会セッションの司会役、記録係、コメンテーターなどである。また、大きな学会では様々な部会があるので、大会中の部会ミーティングへ参加してネットワーキングを広げることもお勧めする。
戦略３

英語研究論文の掲載

英語研究論文の最終的な目標は学会・学術誌（ジャーナル）に投稿し、掲載することである。著名なジャーナルであるほど、読者数も多く、自身の研究がより頻繁に引用される確率が高くなる。研究課題の「質」は言語に関係していないので、まずハイクオリティの英語研究論文を執筆しよう。同時に、投稿したいジャーナルについて以下のことを知る・調べることも必要である。
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社会学系コンソーシアム・シンポジウム「日本の社会福祉学・社会学の国際化に向けて」（１） ジャーナルランキング（様々なランキングがあるが、多くはそれぞれのジャーナルに掲載された論文の引用回数により決定される。）（２） 掲載確率、査読プロセス、投稿規定（ジャーナルや HP 上にこれらの情報が載っている場合が多い。）（３） 掲載論文の傾向（投稿したいジャーナルの過去 2〜3 年間の掲載論文のトピック、理論、方法論などを把握することにより、そのジャーナルの主旨と自身の研究課題のマッチングを確認できる。）
上記以外でも何か質問がある場合は躊躇せずにジャーナルの編集長に直接問い合わせることも重要である。論文投稿以外にジャーナルに関わる方法としては、査読者になること、Special Issue などの編集をすることなどが上げられる。米国の大きな学会では、院生や若手研究者を対象に査読の仕方が学べる「査読トレーニング」を実施している場合もあるので、英語を母国語としていなくても是非参加していただきたい。
戦略４

海外の研究者とのネットワーキング

海外の学会大会や国際学術会議への参加、共同研究、研修などにより諸外国の研究者とのネットワーキングが可能になるのは勿論であるが、日本からの院生や研究者はこれらの機会を積極的に活用してきたのであろうか。例えば、海外の学会大会では、テーマセッションや自由報告などの研究成果発表の場以外に会員間のネットワーキングを推進する機会が設けられていることが多い。筆者が長年所属してきた全米家族関係学会（National Councilon Family Relations）では、大会初参加者のためのランチセッション、学会会長主催のレセプション、参加大学主催の懇親会など様々な会員間のネットワーキングの場が設けられている。しかし、日本からの大会参加者は折角このような場に居ても、「米粒」のように日本人だけで集まっていて、積極的に他の会員と交流していないように思う。よって、これらのネットワーキングの場に出席するだけではなく、諸外国の参加者と積極的に会話をするなどの努力が必要である。遠路、日本から行くのであるから、このような機会を活用しないのは大変もったいないことなのである。
また、大会に参加しなくても、自身の研究へのアドバイスをメールなどにより海外のエキスパートにお願いする方法もある。日本の研究者の中には、海外のそれも著名な研究者へ直接コンタクトすることを躊躇してしまうケースもあると思うが、研究へのアドバイスと同時に自分の研究を海外へアピールするという一石二鳥の効果があるので、是非、積極的にコンタクトを取ることをお勧めする。
戦略５

院生と若手研究者への指導

日本における社会学研究の能動的な国際化を推奨するのであれば、院生と若手研究者に4社会学系コンソーシアム・シンポジウム「日本の社会福祉学・社会学の国際化に向けて」

対してどのような指導を行っていかなければならないかを考えることは重要である。この点で筆者が実践しているのは以下である。
（１） 英語に触れる機会を作る（文献研究、英語論文の執筆、英語による討論と講義、海外の学会大会や国内の国際会議への参加と発表の奨励、海外からの研究者との交流など）。
（２） 建設的な議論をする機会を設ける（海外の学会大会などでの報告は周到な準備をすれば問題はないが、日本からの研究者が「恐れる」のは質疑応答の部分である。しかし、日本語でもよいので、日ごろから建設的な議論の展開方法を習得していれば、質疑応答の場でそれほど困ることはないと思う）。
（３） 研究論文の査読経験を勧める（英語の論文に限らず、論文をいかに査読するのかを理解することは重要である。また、査読という形を取らなくても、例えば、ドクター院生がマスター院生の論文についてアドバイスすることなども、査読トレーニン
グとしてはかなり役に立つ経験であると思う）。
（４） 共同研究への参加を推進する（海外の研究者との共同研究のみならず、一般的に院生や若手研究者は共同研究から学ぶことが多いと思うので、このような機会を作ることは重要である）。
日本の院生や若手研究者はこれらの経験から自身の研究を積極的に国際発信していくノウハウを身につけることができると確信している。現在、日本の社会学系の指導教員に要求されていることは、研究そのものに関する助言のみならず、院生や若手研究者の国際化を促すスキルを習得させることである。このような指導がなければ、日本の社会学系研究の能動的な国際化は進んでいかないであろう。
おわりに日本の社会学系研究を国際的な規模に広げるためには、筆者の提案する「能動的」な国際化は重要であると考える。2014 年に横浜で開催される ISA 世界社会学会議は、日本の社会学研究を国際的に発信する貴重な機会となるであろう。しかし、この会議の開催を待たずに、今から「能動的」な国際化を推奨していかなければならない。そのためには、海外の学会大会や国際学術会議への参加と発表、英語圏のジャーナルでの論文掲載などを促すことが必要である。これらの経験を通して、日本の社会学研究者は自身の研究をグローバルレベルで通用するものにしていくことが可能であるし、その結果、日本における社会学研究はさらに発展を遂げていくであろうと確信している。社会学系研究者の「能動的」な国際化への努力に期待する。

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