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統合失調症患者の再入院に関わる要因□研究論文

統合失調症患者の再入院に関わる要因
島田

岳＊1

小林

正義＊2

西

麻郁＊1

石渡美咲子＊1 吉田朋孝＊1

要旨：統合失調症患者を対象に退院 1 年後の転帰に関わる要因を検討した．退院日をベースラインとし，対象者の属性，入院中の作業療法の種別（目標指向的な個別作業，退院後の生活状況，外来治療の内容などを調査した．
療法，課題指向的な作業療法）

40 名が対象となり，退院後の転帰は，1 年以内に再入院しなかった者は 27 名，再入院した者は 13 名であった．ロジスティック回帰分析の結果，転帰には入院中の作業療法の種別，外来通院・服薬遵守が有意に寄与していた．本研究は，入院中の目標指向的な個別作業療法と退院後の良好な外来通院・服薬遵守が，統合失調症患者の再入院の予防に有効であることを示唆している．

作業療法

34：51〜60，2015

統合失調症，（再入院），作業療法

はじめに統合失調症患者の再発や再入院はその人のリれており，性別 1〜4），年齢 2〜5），過去の入院歴 4，6），
精神症状 7，8），婚姻状態 1，9）など，さまざまな要因が影響することが報告されている．

カバリーに影響を与え，社会機能を低下させる

しかし，再発・再入院の過程は，その国の精と考えられる．そのため，統合失調症の治療・神科医療の体制や地域精神保健サービスの充実

リハビリテーションでは，病状の増悪や再発・度が影響すると考えられ，諸外国で報告されて再入院を予防し，社会機能の維持・向上を図る

いる要因が必ずしもわが国の現状を反映するとことが重要となる．

は限らない．小山ら10）は，精神科急性期治療病

統合失調症患者の再入院に関わる要因については，諸外国を中心に比較的多くの研究が行わ2014 年 1 月 22 日受付，2014 年 8 月 8 日受理
Predictors of rehospitalization in schizophrenia : A
retrospective cohort study＊1 医療法人清泰会メンタルサポートそよかぜ病院
Takeshi Shimada, OTR, MHS, Ai Nishi, OTR, Misako Ishiwata, OTR, Tomotaka Yoshida, MD :Medical Corporation Seitaikai Mental Support
Soyokaze Hospital＊2 信州大学医学部保健学科
Masayoshi Kobayashi, OTR, PhD : School of
Health Sciences, Faculty of Medicine, Shinshu
University
責任著者：島田岳（e‑mail：ot@seitaikai.or.jp）0289‑4920/15/¥500/論文/JCOPY

棟を退棟した患者 266 名を対象に再入院に関わる要因を検討し，年齢，退院時の機能の全体的評定尺度（Global Assessment of Functioning；以下，GAF）11），統合失調症の診断が再入院に関連し，入院歴のある患者と人格障害を合併した患者で再入院率が有意に高いことを報告し，高齢患者や統合失調症患者の退院促進の環境整備と入院歴のある患者や人格障害を合併する患者への退院後の支援の必要性を指摘している．また，内山ら12）は，統合失調症の退院患者 3,706 名を対象に再入院に関わる要因を検討
し，罹病期間，入院回数，退院時の GAF が再52

作業療法・34 巻 1 号・2015 年 2 月

入院と関連し，長期経過の頻回入院の患者で退院時の機能レベルが低い場合には，退院前後に

2．方法

1）デザイン

再入院を予防する支援を行う必要性を指摘して研究デザインは退院日をベースライン，再入いる．しかし，これらの先行報告では，どのよ

院をイベントとした後ろ向きコホート研究としうな入院治療・リハビリテーションが退院後のた．1 年間の経過を追跡し，転帰に関わる要因

転帰や再入院の予防に影響を及ぼすかは検討さを検討した．本研究はメンタルサポートそよか

れていない．

ぜ病院の倫理審査会の承認を得た（承認番号

われわれは先の報告で統合失調症の新規入院患者を対象に作業療法の効果を検証した13）．対

0001）．

2）評価

象者を目標指向的な個別作業療法を実施した群ベースライン調査時に，対象者の属性としてと課題指向的な作業療法を実施した群に割り付

性別，年齢，発症年齢，入院回数，累積入院期

け，作業療法開始時と退院時（または入院 3 ヵ間，罹病期間，入院前の就労経験，過去の作業

月後）の統合失調症認知機能簡易評価尺度日本

療法経験，入院から作業療法開始までの期間，

語版（Brief Assessment of Cognition in

入院期間，入院中の作業療法の種別（目標指向

Schizophrenia‑Japanese version；以下，，的な個別作業療法，課題指向的な作業療法），陽性・陰性症状評価尺度（Posi-

作業療法開始時と退院時の抗精神病薬の服薬量

tive and Negative Syndrome Scale；以下，（chlorpromazine 換算；以下，CP 換算）を調17），GAF を評価し，目標指向的な個
PANSS）

査 し た．ま た，作 業 療 法 開 始 時 と 退 院 時 の別作業療法が統合失調症の認知機能障害と陽性

BACS‑J，PANSS，GAF を評価項目に加えた．

症状の改善に有効であることを報告した13）．しBACS‑J は担当作業療法士，PANSS は主治医，

BACS‑J）

14〜16）

かし，これらは作業療法の短期的な効果を示し

GAF は担当作業療法士または主治医がそれぞたものであり，入院中の作業療法と退院後の転れ実施した．抗精神病薬の服薬量，BACS‑J，帰との関連性については検討していない．そこPANSS，GAF について，退院が入院 3 ヵ月以で，本研究では，退院した患者の経過を追跡し，降であった場合は入院 3 ヵ月後の評価結果を調再入院の有無を転帰の指標として，統合失調症

査した．

患者の退院後 1 年間の転帰に関わる要因を検討した．

退院後の生活については援助者（家族，グループホーム，ケアホーム，保護的施設など）

対象と方法

1．対象

と所得（就労による収入，障害年金，生活保護，家族からの金銭的援助など）の有無を調査した．
退 院 後 の 経 過 は 外 来 作 業 療 法，デ イ ケ ア・

2010 年 1 月から 2011 年 9 月に精神科病院にショートケア，訪問看護などの利用の有無と，入院した患者のうち，入院中に作業療法を実施

外来通院・服薬遵守の状況を調査した．なお，

し，1 年以内に退院した統合失調症患者（ICD‑

外来作業療法は入院中の担当作業療法士が継続

10：F 20）を対象とした．なお，知的障害，物して関わり，対象者の回復状態，生活状況に応

質依存，認知症，脳器質疾患の合併のある者はじて個別の生活支援を行った．外来通院・服薬対象から除外した．対象者の退院後 1 年間の転遵守については，定期的な通院と服薬中断や自帰（再入院の有無）を調査し，地域生活を継続

己調整がないことを基準に，主治医が本人，家していた者を安定群，再入院した者を再入院群族，訪問スタッフなどから情報を得て良好・不とした．観察期間の終了は 2013 年 9 月とした．

良を判定した．

3）入院中の作業療法
入院中の作業療法について目標指向的な個別作業療法と課題指向的な作業療法の違いを表 1

53

統合失調症患者の再入院に関わる要因

表 1 入院中の作業療法の比較（文献 13，p.69 を一部改変）
目標指向的な個別作業療法

課題指向的な作業療法

対象・導入時評価

個 別 作 業 療 法 の 希 望 者 が 対 象．ISDA，
SMSF，合意内容調査票などを利用

個別作業療法を希望しなかった患者が対象．質問紙，調査票などの利用はなし

目標・治療計画

評価結果に基づき，作業療法の目標と治療計
画を共有する個別面接を実施．合意をもとに主体的な参加を促進

本人の希望する目標（体力を付ける，集中力を高める）に沿って利用可能なプロ
グラムを紹介し，週間予定を決定

場・実施形態病棟ホール，作業療法室（パラレル集団）．
手工芸，身体運動などの集団プログラムは希望に応じて利用．状態と課題に応じて病室，
施設外，自宅などの訪問を設定

病棟ホール，作業療法室（パラレル集団）．
手工芸，身体運動，レクリエーション，
リラクゼーションなどの集団プログラム
が中心．訪問はなし

時間・頻度回復状態に応じて短時間（10 分程度）〜2 時間を設定．頻度は週 3〜5 回

時間・頻度ともに対象者が任意に設定

基本方針

身体感覚，疲労感，回復感などのセルフモニ
タリングを促進．退院後の生活を想定した対処法の検討を優先

作業活動や集団プログラムへの参加など，対象者の希望を優先

心理教育

疾病管理と再発サインの検討，再発防止プランを作成．制度・資源の情報提供．チーム連
携による家族支援

制度や資源の利用など，必要に応じて情
報を提供

面接

週に 1〜2 回，振り返りの面接を実施．作業療法の効果・改善点などを確認し，新たな目標と計画を共有

必要に応じて面接を実施（不定期）に示した．

加と，手工芸，身体運動，レクリエーション，

目標指向的な個別作業療法では個別性を重視

リラクゼーションなどの集団プログラム（オーし，導入時に入院生活チェックリスト（Inven-

プングループ活動）を対象者の希望に沿って利

tory Scale of Daily Activities for Sub‑acute

用した．1 回の時間とプログラムへの参加頻度

In‑patients；以 下，ISDA） ，気 分 と 疲 労 のも対象者の希望に応じて設定し，経過を振り返チ ェ ッ ク リ ス ト（Inventory Scale for Mood

る面接は不定期であった．

18）

，合

なお，日常的な困りごとの相談や退院に向け意内容調査票 21）などの質問紙を利用した面接をた準備支援，制度利用の支援などは，目標指向行った．評価結果に基づいて退院後の課題と入的な個別作業療法，課題指向的な作業療法の区院中に取り組む課題を明らかにし，対象者と作別なく対応した．また，作業療法士以外のス

業療法の目標と計画を話し合い合意した．介入

タッフは，入院中の作業療法の種別を問わず必は早期作業療法 のプロセスに沿って行い，対要な支援を行った．

and Sense of Fatigue；以下，SMSF）

19，20）

22）

象者の回復状態に応じて時間，頻度，場などを

4）統計解析

個別に設定した．1 回の時間は，回復の早期に数量化データの分析は Mann‑Whitney U 検は 10 分程度からはじめて 2 時間程度へ，頻度

定，カテゴリーデータの分析は χ 2 検定を用いは週 3 回から週 5 回へと漸次増加させた．作業

た．また，転帰に関わる要因を検討するため，療法室にて 15〜20 名の患者が個々のプログラ

単変量解析で有意差がみられた項目を独立変数，

23）

ムを行うパラレル集団 の場では，参加目的を退院後 1 年間の転帰を従属変数としたロジス

確認し，振り返りの面接を通して主観的体験の

ティック回帰分析（強制投入法）を行った．な確認を行った．

お，独立変数の選択にあたっては多重共線性の

課題指向的な作業療法では，導入時に質問紙

影響を考慮し，各項目間で Spearman の順位相を用いた面接はせず，パラレル集団の場への参関係数を算出した．統計解析には Excel 統計Ⓡ

54

作業療法・34 巻 1 号・2015 年 2 月

表 2 対象者の属性
安定群（n＝27）

再入院群（n＝13）

p

8：5

.311

ベースラインの対象者の属性
性別（男性：女性，人）

12：15

年齢（歳）

38. 85（

8. 71）

44. 08（

7. 41）.068

発症年齢（歳）21. 41（

3. 76）

23. 62（

3. 73）.092

入院回数（回）

3. 04（

3. 85）

4. 46（

3. 55）.035 ＊

累積入院期間（月）17. 81（ 19. 36）

35. 73（ 37. 41）.126

罹病期間（月）216. 89（107. 02）

273. 23（113. 82）.204

入院前の就労経験（有：無，人）

6：21

0：13

.065

作業療法経験（有：無，人）

11：16

8：5

.217

入院から作業療法開始までの期間（日）10. 07（

6. 91）

12. 46（ 13. 74）.717

入院期間（日）122. 11（ 99. 99）

189. 15（119. 29）

.175

21：6

4：9

.004 ＊＊

入院中の作業療法の種別（個別：課題，人）
退院後の生活状況
同居の援助者（有：無，人）

16：11

5：8

.217

所得（有：無，人）

24：3

11：2

.702

外来作業療法の利用（有：無，人）

17：10

4：9

.056

デイケア ･ ショートケアの利用（有：無，人）

8：19

5：8

.576

訪問看護の利用（有：無，人）

7：20

3：10

.846

外来通院・服薬遵守（良好：不良，人）

24：3

6：7

.004 ＊＊

服薬量 CP 換算（mg）：作業療法開始時630. 00（267. 35）

897. 15（443. 29）.070

服薬量 CP 換算（mg）：退院時

690. 22（320. 17）900. 77（491. 10）

.220

外来治療

抗精神病薬の服薬量

作業療法の種別にある「個別」は目標指向的な個別作業療法，「課題」は課題指向的な作業療法をそれぞれ表している．数値は人数または平均（標準偏差）を表している．＊ p＜.05，＊＊ p＜.01

2010 を用い，有意水準は両側 5％未満とした．
結果

1．対象者の属性

対象者の属性を表 2 に示した．統合失調症の2．安定群と再入院群の評価尺度スコアの比較

作業療法開始時と退院時（または入院 3 ヵ月後）に行った評価尺度の結果を表 3，表 4 に示した．作業療法開始時には，安定群と再入院群で評価結果に有意差はなかった．退院時（また新規入院患者 72 名のうち 46 名が研究に参加し， は入院 3 ヵ月後）には，安定群で BACS‑J の入院が 1 年間以上継続した 4 名，転医により追言語流暢性スコアが有意に高かった（p＝.017）．

跡できなかった 2 名を除外した 40 名が解析対象となった．退院後 1 年間の追跡調査により27 名が安定群，13 名が再入院群に分類され，再入院率は 32. 5％であった．安定群は再入院

3．安定群と再入院群との間に有意差のあった項目の相関

安定群と再入院群で有意差があった項目間の， 相関係数を表 5 に示した．退院時の言語流暢性
群に比べて入院回数が有意に少なく（p＝.035）
入院中に目標指向的な個別作業療法を利用しては入院中の作業療法の種別，外来通院・服薬遵，退院後の外来
いた者が有意に多く（p＝.004）

守とそれぞれ正の相関を示した．それぞれの相通院・服薬遵守が良好な者が有意に多かった関係数は 0. 35 程度でそれほど大きくなかった（p＝.004）．

ため，ロジスティック回帰分析ではこれらの項

55

統合失調症患者の再入院に関わる要因

表 3 作業療法開始時の評価尺度スコア
BACS‑J

PANSS

GAF

安定群（n＝27）

再入院群（n＝13）p

言語性学習記憶−2. 02（ 1. 38）−2. 47（ 1. 12）.194

ワーキングメモリ−1. 96（ 0. 88）−2. 13（ 1. 13）

.806

運動機能

−3. 61（ 1. 46）−3. 79（ 1. 65）

.402

言語流暢性

−1. 17（ 0. 82）−1. 62（ 1. 05）.161

注意と処理速度−2. 69（ 1. 02）−3. 21（ 1. 33）

.112

遂行機能

−2. 39（ 2. 06）−2. 78（ 2. 45）

.696

総合得点

−2. 31（ 0. 92）−2. 67（ 1. 07）

.088

陽性症状

29. 22（ 5. 75）

29. 23（ 5. 22）

.841

陰性症状

26. 89（ 4. 75）

27. 23（ 5. 56）

.984

総合病理

62. 50（11. 70）

63. 77（ 9. 24）

.920

合計

118. 61（19. 22）120. 23（17. 72）

.936

GAF

37. 50（11. 54）

40. 23（12. 02）.702

平均（標準偏差）表 4 退院時（または入院 3 ヵ月後）の評価尺度スコア
BACS‑J

PANSS

GAF

安定群（n=27）

再入院群（n=13）p

言語性学習記憶−1. 35（ 1. 23）−1. 82（ 1. 23）.175

ワーキングメモリ−1. 24（ 0. 92）−1. 37（ 1. 12）

.644

運動機能

−2. 80（ 1. 31）−2. 83（ 1. 50）

.644

言語流暢性

−0. 85（ 0. 75）−1. 46（ 0. 90）.017 ＊

注意と処理速度−2. 02（ 0. 98）−2. 31（ 1. 14）

.194

遂行機能

−1. 00（ 1. 02）−1. 28（ 1. 02）

.643

総合得点

−1. 53（ 0. 79）−1. 84（ 0. 89）

.214

陽性症状

23. 22（ 5. 97）

22. 69（ 6. 76）

.968

陰性症状

21. 39（ 3. 84）

21. 39（ 4. 99）

.840

総合病理

49. 17（ 8. 59）

51. 69（ 9. 86）

.718

合計

93. 83（17. 01）

96. 69（19. 81）

.826

GAF

49. 72（11. 41）

49. 62（12. 79）.840

平均（標準偏差）＊ p＜.05

表 5 安定群と再入院群との間に有意差のあった項目の相関
入院回数
入院回数

1

入院中の作業療法の種別

0. 023

入院中の作業療法の種別

外来通院・服薬遵守

言語流暢性（退院時）1

外来通院・服薬遵守−0. 060

0. 1491

言語流暢性（退院時）−0. 135

0. 347 ＊0. 353 ＊1

Spearmanʼs rank correlation coeﬃcient：＊ p＜.05

目を独立変数として投入することとした．

作業療法の種別，外来通院・服薬遵守，退院時（または入院 3 ヵ月後）BACS‑J の言語流暢性

4．転帰に関わる要因

前項までの解析をもとに入院回数，入院中のを独立変数，退院後 1 年間の転帰を従属変数としたロジスティック回帰分析（強制投入法）を

56

作業療法・34 巻 1 号・2015 年 2 月

表 6 退院後 1 年間の転帰に関わる要因
オッズ比95% 信頼区間p

入院回数0. 8570. 703‑1. 044.126

入院中の作業療法の種別

10. 841

1. 550‑75. 823.016 ＊

外来通院・服薬遵守

11. 472

1. 416‑92. 929.022 ＊

言語流暢性（退院時）

1. 5480. 497‑4. 827

.451

定数

0. 3190. 021‑4. 819.410

Logistic regression analysis：＊ p＜.05

行った（表 6）．その結果，入院中の作業療法

るなど，本人が自覚する目標や希望に沿って，の種別（オッズ比＝10. 841，95％信頼区間＝

手工芸，身体運動，リラクゼーション，レクリ，外 来 通 院・服 薬 遵
1. 550‑75. 823，p＝.016）

エーションなどの集団プログラムへの参加を中守（オッズ比＝11. 472，95％信頼区間＝1. 416‑

心としており，目標指向的な個別作業療法と比92. 929，p＝.022）が退院後 1 年間の転帰に有較すると個別面接や心理教育の機会は少ない．
安定群では目標指向的な個別作業療法の実施意に寄与していた．
考者が多く，こうした作業療法構造の違い，すな察

わち，個別性を重視した課題解決型の介入が患

1．退院後 1 年間の転帰に関わる要因

者個々の治療に対する主体性を高め，退院後の統合失調症患者 40 名のうち 1 年以内に再入外来通院・服薬遵守にも好影響を及ぼしたもの

院した患者は 13 名であり，32. 5％という再入と思われる．また，目標指向的な個別作業療法

院率は先行研究（33. 4％：内山ら ，28. 9％：は認知機能障害の改善にも有効であり13），安定

稲垣ら ）と近似していた．安定群と再入院群群で退院時（または入院 3 ヵ月後）の言語流暢

12）

24）

の比較では，安定群は入院回数が少なく，目標性（BACS‑J）が有意に高いという結果は，目

指向的な個別作業療法の実施者が多く，外来通標指向的な個別作業療法による影響が考えられ院・服薬遵守が良好で，退院時（または入院

る．統合失調症の認知機能障害は社会機能や社

3 ヵ月後）の BACS‑J では言語流暢性の成績が会的転帰と関連することが知られている29〜33）．

高かった．入院回数 4，5，12）と外来通院・服薬遵

安定群では，目標指向的な個別作業療法が認知守 4，25〜28）は先行研究においても再入院の予測因機能障害の改善を促し，退院後の外来通院・服子であることが指摘されており，統合失調症の薬遵守と相まって社会機能が促進され，再入院予後に影響を及ぼす重要な要因と思われる．

の予防に貢献した可能性が考えられる．

ロジスティック回帰分析の結果，外来通院・服薬遵守とともに入院中の作業療法の種別が再2．外来作業療法の意義

入院に関わる要因であることが示された．目標

安定群と再入院群の比較（表 2）に示された指向的な個別作業療法では，個別支援を希望しように，統計的有意差を認めるほどではないもた患者を対象に，作業療法の目標，時間・頻度，のの，安定群は再入院群に比して外来作業療法場などを個別に設定し，入院の早期から退院後．入院の利用者が多い傾向を示した（p＝.056）の生活課題を共有し，対処技能を高める練習を中の目標指向的な個別作業療法によって患者の行った．回復状態のセルフモニタリングを基本

主体性が高まると，リハビリテーションを目的方針とし，心理教育にて疾病管理，再発サインに自宅から通う場として外来作業療法が利用さと対処法の検討をより丁寧に行うことが特徴とれやすい．外来作業療法では，集団プログラム

いえる．一方，課題指向的な作業療法では，体が基本となりやすいデイケアやショートケアと力を付ける，集中力を高める，対人交流に慣れは異なり，早期退院後の不安定な状態にある患

57

統合失調症患者の再入院に関わる要因

者に対しても個々の回復ペースに合わせた支援

文を行いやすい．このため，外来通院医療の導入期に利用することで，生活の自立性と治療満足度を高める効果が報告されている34，35）．
本研究では安定群の 63％が外来作業療法の利用者であり，入院中に担当した作業療法士が継続して関わり，対象者の回復状態と生活状況に応じて個別の生活支援を行った．入院中の目
標指向的な個別作業療法を外来通院医療として継続することができれば，地域生活への移行と適応がよりいっそう促進され，再入院の予防に貢献すると考えられる．
統合失調症患者の再発・再入院の予防には，
目標指向的な個別作業療法を含む入院時の効果
的なリハビリテーションの体制整備と，早期に地域生活への移行と継続を支援する連続的な医療サービスが必要であり，個別性を重視する外来作業療法の機能はきわめて重要と思われる．

献1）Eaton WW. Mortensen PB. Herrman H.
Freeman H. Bilker W. et al : Long‑termcourse of hospitalization for schizophrenia :Part I. Risk for rehospitalization. Schizophr
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本研究では，入院後 1 年以内に退院した統合

5）Mortensen PB. Eaton WW : Predictors for

失調症患者を対象としており，入院期間が 1 年

readmission risk in schizophrenia. Psycholを越えた長期入院患者は対象としていない．転帰調査の期間は 1 年間であり，長期間の追跡調
査とサンプル数の増加が必要である．また，本研究では対象者の社会機能，総合支援サービスの利用，就労状況などは検討しておらず，さらに多くの要因を含めた検討が必要である．目標
指向的な個別作業療法については診療報酬による保証がなく普及には限界がある．制度的な裏付けが必要である．
結Med 24 : 223‑232, 1994.
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cohort. J Nerv Ment Dis 179 : 517‑525, 1991.

論

統合失調症患者の退院後 1 年間の転帰に影響する要因を検討した．ロジスティック回帰分析の結果，入院中の作業療法の種別，外来通院・服薬遵守が転帰に影響することがわかった．入院
中の目標指向的な個別作業療法，良好な外来通院・服薬遵守が統合失調症患者の再入院の予防に有効と思われた．本稿は入院中の目標指向的

8）Wieselgren IM. Lindstrom E. Lindstrom
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60

作業療法・34 巻 1 号・2015 年 2 月

Predictors of rehospitalization in schizophrenia :A retrospective cohort study

Takeshi Shimada＊1 Masayoshi Kobayashi＊2 Ai Nishi＊1 Misako Ishiwata＊1 Tomotaka Yoshida＊1＊1＊2

Medical Corporation Seitaikai Mental Support Soyokaze Hospital

School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Shinshu University

The objective of this study was to investigate the predictors of rehospitalization in people withschizophrenia. Participants of this study were people with schizophrenia who were discharged to a
psychiatric hospital within 1 year after hospitalization. We conducted a 1‑year follow‑up study as
the baseline at discharge. We assessed demographic data in the baseline, the type of occupational
therapy during hospitalization (the individually structured goal‑oriented individual occupational
therapy and the voluntarily structured task‑oriented occupational therapy), community living conditions after discharge, and contents of the outpatient treatment (outpatient occupational therapy,
day‑care treatment, home‑visit nursing, adherence to outpatient treatment and medication). In the
1‑year follow‑up, forty participants were divided into two groups : a stable group (n=27) and a rehospitalization group (n=13). On logistic regression analysis, the type of occupational therapy during hospitalization and adherence to outpatient treatment and medication were found to be the significant contributing factors of rehospitalization. This study suggests that the goal‑oriented
individual occupational therapy during hospitalization and good adherence to outpatient treatment
and medication are eﬀective to prevent the rehospitalization of people with schizophrenia.
Key words : Schizophrenia, Rehospitalization, Occupational therapy