学校において予防すべき感染症の解説

はじめに
学校は、児童生徒等が集団生活を営む場であり、感染症が発生した場合、大きな影響を及ぼすこととなる。感染症の流行を予防することは、教育の場・集団生活の場として望ましい
学校環境を維持するとともに、児童生徒等が健康な状態で教育を受けるためにも重要である。
これまでの学校における感染症対策は、平成 11 年に発行した「学校において予防すべき
伝染病の解説」において示していたところであるが、この間の医療の進歩や、疾病の流行状
況の変化等を踏まえ、今般、新たに、教職員や医療関係者を対象とした、感染症対策にかかる指導参考資料を作成した。
本書中には、学校保健安全法施行規則改正 ( 平成 24 年 4 月 1 日施行 ) の詳細についても記してある。
今回の指導参考資料においては、特に第三種の感染症「その他の感染症」の記載を拡充した。「その他の感染症」は、学校で通常見られないような重大な流行が起こった場合に、その感染拡大を防ぐために、必要があるときに限り、校長が学校医の意見を聞き、第三種の感染症としての措置を取ることができる感染症である。よって、ここに挙げた感染症に児童生
徒等がり患したとしても、直ちに出席停止の対象になるということではないため、くれぐれも誤解のないようにされたい。
また、感染症対策は、感染後の対策ももちろん重要だが、その予防が最も大事とも言える。
うがい、手洗いの励行や、身の回りを清潔に保つなど、日々の生活における感染症予防はもちろんのこと、ワクチンで予防可能な疾患も多いため、必要な予防接種については、その接種推奨が望まれる。感染症によっては、児童生徒等に限らず、教職員の予防接種も重要な課題であるため、教職員も含めて、必要な予防接種を受ける環境を整えていただきたい。
各種感染症に対する学校の管理体制の構築や、医療機関等との連携の強化など、学校における感染症の発生予防とまん延防止を図るに当たり、本書が十分に活用されることを深く期待したい。
平成 25 年 3 月
文部科学省

学校において予防すべき感染症の解説

1

目次

Ⅰ

学校保健安全法施行規則の一部改正の概要

1
2

学校保健安全法施行規則の一部改正の趣旨
改正内容                               ・・・・・・・・・・・4
・・・・・・・・・・・4

3
4

施行期日
学校保健安全法関係条文

・・・・・・・・・・・6
・・・・・・・・・・・7【参考情報 1】 出席停止期間             【参考情報 2】 出席停止期間の算定の考え方

Ⅱ1

・・・・・・・・・・・6
・・・・・・・・・・・6



学校における感染症への対応

感染症に関する基本的理解(1) 感染経路(2) 感染症予防の方法
2 学校における感染症への対応

		





(1) 学校において予防すべき感染症の考え方
( 第一種、第二種、第三種の感染症 )(2) 出席停止と臨時休業
(3) 学校における児童生徒等の健康診断と感染症
(4) 就学時の健康診断と感染症
【参考情報 3】感染症法における主な感染症

Ⅲ
1

第一種の感染症(1) エボラ出血熱(2) クリミア・コンゴ出血熱(3) 南米出血熱(7) 急性灰白髄炎 ( ポリオ )(8) ジフテリア

・・・・・・・・・・・14















(9) 重症急性呼吸器症候群( 病原体が SARS コロナウイルスであるものに限る )

2・・・・・・・・・・・11

・・・・・・・・・・・15
・・・・・・・・・・・15
・・・・・・・・・・・15
・・・・・・・・・・・16

感染症各論(4) ペスト(5) マールブルグ病(6) ラッサ熱2・・・・・・・・・・・10

・・・・・・・・・・・18
・・・・・・・・・・・18
・・・・・・・・・・・19
・・・・・・・・・・・19
・・・・・・・・・・・20
・・・・・・・・・・・20

・・・・・・・・・・・21
・・・・・・・・・・・22
・・・・・・・・・・・22(10) 鳥インフルエンザ ( 病原体が A 型インフルエンザ
    ウイルスで、その血清亜型が H5N1 であるものに限る ) ・・・・・・・・・・・23

・・・・・・・・・・・23【参考情報 4】新型インフルエンザ
第二種の感染症(1) インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ (H5N1) を除く )せき
(2) 百日咳

学校において予防すべき感染症の解説

・・・・・・・・・・・24
・・・・・・・・・・・25

(3) 麻しん(4) 流行性耳下腺炎 ( おたふくかぜ )(5) 風しん(6) 水痘 ( みずぼうそう )(7) 咽頭結膜熱(8) 結核(9) 髄膜炎菌性髄膜炎 【参考情報 5】学校における麻しん対策
3 第三種の感染症(1) コレラ(2) 細菌性赤痢(3) 腸管出血性大腸菌感染症(4) 腸チフス、パラチフス

・・・・・・・・・・・26



・・・・・・・・・・・28
・・・・・・・・・・・29
・・・・・・・・・・・30
・・・・・・・・・・・31
・・・・・・・・・・・32

・・・・・・・・・・・33
・・・・・・・・・・・34



・・・・・・・・・・・35

・・・・・・・・・・・35
・・・・・・・・・・・36
・・・・・・・・・・・37

(5) 流行性角結膜炎
・・・・・・・・・・・38(6) 急性出血性結膜炎
・・・・・・・・・・・39
4 その他の感染症 ( 第三種の感染症として扱う場合もある )(1) 感染性胃腸炎 ( ノロウイルス感染症、ロタウイルス感染症など ) ・・・・・・・・40(2) サルモネラ感染症 ( 腸チフス、パラチフスを除く )、カンピロバクター感染症
・・・・・・・・・・・41(3) マイコプラズマ感染症
・・・・・・・・・・・42(4) インフルエンザ菌感染症、肺炎球菌感染症
・・・・・・・・・・・43(5) 溶連菌感染症
・・・・・・・・・・・44
こう
・・・・・・・・・・・45(6) 伝染性紅斑(7) 急性細気管支炎 (RS ウイルス感染症など )・・・・・・・・・・・46(8)EB ウイルス感染症
・・・・・・・・・・・47(9) 単純ヘルペス感染症
・・・・・・・・・・・47
ほうしん
・・・・・・・・・・・48(10) 帯状疱疹
(11) 手足口病(12) ヘルパンギーナ(13)A 型肝炎
(14)B 型肝炎のうかしん(15) 伝染性膿痂疹 ( とびひ )(16) 伝染性軟属腫 ( 水いぼ )(17) アタマジラミ
かいせん(18) 疥癬
(19) 皮膚真菌症①カンジダ感染症
せん







・・・・・・・・・・・49

・・・・・・・・・・・50
・・・・・・・・・・・51
・・・・・・・・・・・52
・・・・・・・・・・・53

・・・・・・・・・・・54
・・・・・・・・・・・55
・・・・・・・・・・・56

②白癬感染症、特にトンズランス感染症
【参考情報 6】学校において予防すべき感染症の Q&A【別添 1】学校保健安全法施行規則改正に関する報告書
【別添 2】関係法令
・・・・・・・・・・・57

・・・・・・・・・・・58
 ・・・・・・・・・・・59
・・・・・・・・・・・64
・・・・・・・・・・・67

学校において予防すべき感染症の解説

3        学校保健安全法施行規則の一部改正の概要
Ⅰ
学校保健安全法施行規則の一部改正の概要

1

学校保健安全法施行規則の一部改正の趣旨

学校は、児童生徒等が集団生活を営む場であるため、感染症が発生した場合は、感染が拡大しやすく、教育活動にも大きな影響を及ぼすこととなる。そのため、学校保健安全法 ( 昭

和三十三年法律第五十六号 ) では、感染症の予防のため、出席停止 ( 第 19 条 ) 等の措置を講じることとされており、学校保健安全法施行令 ( 昭和三十三年政令第百七十四号 ) では、校長が出席停止の指示を行うこと ( 第 6 条第 1 項 )、出席停止の期間は省令で定める基準によること ( 第 6 条第 2 項 ) 等が規定されている。

これらを受け、学校保健安全法施行規則 ( 昭和三十三年文部省令第十八号 ) では、学校において予防すべき感染症の種類を第一種から第三種に分けて規定した上で ( 第 18 条 )、出席停止の期間の基準 ( 第 19 条 ) 等を規定している。
学校において予防すべき感染症の種類や出席停止の期間の基準について、現在の臨床の実態等に照らし合わせて、必ずしも適切ではないものがあるため、これらを改める必要性が指摘されたことから、学校において予防すべき感染症の種類及び出席停止の期間の基準を改正するものである。

2

改正内容(1) 学校において予防すべき感染症の追加 ( 髄膜炎菌性髄膜炎 )○髄膜炎菌性髄膜炎は、日本において、終戦前後に 4,000 例を超える発生報告があったが、その後激減し、2006 年 ~2010 年では年間 9~17 例の報告数にとどまっている。一方で、世界全体では毎年 30 万人の患者が発生し、3 万人の死亡例が出ている。特にアフリカ中央部において発生が多く、先進国においても局地的な小流行が見られる。

○日本での発生報告がわずかであることから、これまで特段の規定は置いてこなかったものの、発症した場合、治療を行わないと致死率がほぼ 100% に達するという重大性、くしゃみ
まつぱなどによる飛沫感染により伝播すること、近年学校において死亡例を含む感染の拡大があったこと等を踏まえ、髄膜炎菌性髄膜炎を第二種感染症に追加することとする。

○出席停止期間については、結核と同様に、疾患が重篤であり、原因菌の排出期間のみならず症状等から総合的に判断すべきことから、「病状により学校医等において感染のおそれがないと認めるまで」とする。

4

学校において予防すべき感染症の解説

(2) 出席停止期間の見直し
Ⅰ①インフルエンザ

学校保健安全法施行規則の一部改正の概要○インフルエンザの出席停止期間は、従前、「解熱した後二日を経過するまで」としてきた
ところであるが、昨今、抗インフルエンザウイルス薬の投与により発熱などの指標となる症状が早期に軽減し、ウイルス排出がまだ十分に減少していない段階でも解熱してしまう
状況が生じており、解熱のみを基準にした出席停止期間では、感染症のまん延予防という目的が達成できないおそれがある。

○そのため、「発症後五日を経過した後になるとウイルスがほとんど検出されなくなる」という実験・臨床研究における報告がなされていることを踏まえ、出席停止期間を「発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後二日を経過するまで」と改めることとする。
なお、「発症」とは、発熱を目安とする。

○ただし、幼稚園に通う幼児については、低年齢者ほどウイルス排出が長期に及ぶという医学的知見も一部でみられることを踏まえ、同様に低年齢者が通う施設である保育所について定められた「保育所における感染症対策ガイドライン」( 平成 21 年 8 月厚生労働省 ) に倣い、「発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後三日を経過するまで」とすることとする。
せき

②百日咳
せき

せき

○百日咳の出席停止期間は、従前、「特有の咳が消失するまで」としてきたところであるが、せき
近年の研究において、年齢が高くなると必ずしも顕著な「特有の咳」が現れないこともあることが判明している。
○そのため、「五日間の適正な抗菌薬療法により他人への感染力は大いに弱まる」との医学せき的知見を踏まえ、出席停止期間を「特有の咳が消失するまで又は五日間の適正な抗菌性物
質製剤による治療が終了するまで」と改めることとする。

③流行性耳下腺炎 ( おたふくかぜ )ちょう○流行性耳下腺炎 ( おたふくかぜ ) の出席停止期間は、従前、「耳下腺の腫脹が消失するまで」としてきたところであるが、近年の研究において、耳下腺は腫れずに顎下腺や舌下腺が腫れるという症例があること、発症後は 5 日程度で感染力が弱まるものの、腫れは 2 週間
程度残る場合もあることが判明している。
ちょう○そのため、出席停止期間を「耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が発現した後五日を経過し、かつ、全身状態が良好になるまで」と改めることとする。

学校において予防すべき感染症の解説

5

【参考情報 1】 出席停止期間
Ⅰ
学校保健安全法施行規則の一部改正の概要

感染症の種類インフルエンザ ( ※ )

改正前

改正後

解熱した後

発症した後 ( 発熱の翌日を 1 日目として) 5 日

2 日を経過するを経過し、かつ、解熱した後 2 日 ( 幼児は 3 日 )を経過するまで

まで
せき

百日咳

特有の咳が消失するまで又は 5 日間の適切な抗消失するまで菌薬療法が終了するまで

ちょう

流行性耳下腺炎 ( おたふくかぜ )

せき

特有の咳が

せき

ちょう

耳下腺の腫脹が耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が発現した後 5消失するまで日を経過し、かつ、全身状態が良好になるまで

髄膜炎菌性髄膜炎―

病状により学校医等において感染のおそれがな
いと認めるまで※鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１）及び新型インフルエンザ等感染症を除く。

【参考情報 2】 出席停止期間の算定の考え方「○○した後△日 を経過するまで」とした場合は、「○○」という現象が見られた日の翌日を第 1 日として算定する。
例えば、「解熱した後 2 日を経過するまで」の場合は、以下のとおり。
月曜日に解熱 → 火曜日 ( 解熱後 1 日目 ) → 水曜日 ( 解熱後 2 日目 )→ ( この間発熱がない場合 ) → 木曜日から出席可能
ただし、第二種の各出席停止期間は基準であり、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認められる場合についてはこの限りではない。

(3) その他○その他、用語の整理及び常用漢字表の訂正に伴う振り仮名の見直しを行う。

3

施行期日

平成 24 年 4 月 1 日

6

学校において予防すべき感染症の解説

学校保健安全法関係条文Ⅰ

4

学校保健安全法施行規則の一部改正の概要○学校保健安全法 ( 昭和三十三年法律第五十六号 )○学校保健安全法施行令 ( 昭和三十三年政令第百七十四号 )○学校保健安全法施行規則 ( 昭和三十三年文部省令第十八号 )○学校保健安全法（出席停止)
第十九条 校長は、感染症にかかつており、かかつている疑いがあり、又はかかるおそれのある児童生徒等があるときは、政令で定めるところにより、出席を停止させることができる。

○学校保健安全法施行令(出席停止の指示)
第六条 校長は、法第十九条の規定により出席を停止させようとするときは、その理由及び期間を明らかにして、幼児、児童又は生徒(高等学校(中等教育学校の後期課程
及び特別支援学校の高等部を含む。
以下同じ。
)の生徒を除く。
)にあつてはその保護者に、高等学校の生徒又は学生にあつては当該生徒又は学生にこれを指示しなければならない。
2 出席停止の期間は、感染症の種類等に応じて、文部科学省令で定める基準による。
○学校保健安全法施行規則( 感染症の種類 )第十八条 学校において予防すべき感染症の種類は、次のとおりとする。
一 第一種 エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マー
ルブルグ病、ラッサ熱、急性灰白髄炎、ジフテリア、重症急性呼吸器症候群 ( 病
原体がコロナウイルス属 SARS コロナウイルスであるものに限る。) 及び鳥インフルエンザ ( 病原体がインフルエンザウイルス A 属インフルエンザ

二
三

2

A ウイルスであつてその血清亜型が H 五 N 一であるものに限る。次号及び第十九条第一項第二号イにおいて「鳥インフルエンザ (H 五 N 一 )」
という。)
せき
麻しん、
第二種 インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ (H 五 N 一 ) を除く。)、
百日咳、
流行性耳下腺炎、風しん、水痘、咽頭結膜熱、結核及び髄膜炎菌性髄膜炎

第三種

コレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染症、腸チフス、パラチフス、流行性角結膜炎、急性出血性結膜炎その他の感染症

感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律 ( 平成十年法律第百十四号 )第六条第七項から第九項までに規定する新型インフルエンザ等感染症、指定感染症及び新感染症は、前項の規定にかかわらず、第一種の感染症とみなす。

学校において予防すべき感染症の解説

7

( 出席停止の期間の基準 )第十九条 令第六条第二項の出席停止の期間の基準は、前条の感染症の種類に従い、次Ⅰのとおりとする。

学校保健安全法施行規則の一部改正の概要

一二第一種の感染症にかかつた者については、治癒するまで。
第二種の感染症 ( 結核及び髄膜炎菌性髄膜炎を除く。) にかかつた者については、次の期間。ただし、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めたときは、この限りでない。
イ インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ (H 五 N 一 ) 及び新型インフルエンザ等感染症を除く。) にあつては、発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後二日 ( 幼児にあつては、三日 ) を経過するまで。
せき
せきロ 百日咳にあつては、特有の咳が消失するまで又は五日間の適正な抗菌性物質製剤による治療が終了するまで。

ハ 麻しんにあつては、解熱した後三日を経過するまで。
ちょうニ 流行性耳下腺炎にあつては、耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が発現した後五日を経過し、かつ、全身状態が良好になるまで。

ホ 風しんにあつては、発しんが消失するまで。
かヘ 水痘にあつては、すべての発しんが痂皮化するまで。
ト 咽頭結膜熱にあつては、主要症状が消退した後二日を経過するまで。
三 結核、髄膜炎菌性髄膜炎及び第三種の感染症にかかつた者については、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
四 第一種若しくは第二種の感染症患者のある家に居住する者又はこれらの感染症にかかつている疑いがある者については、予防処置の施行の状況その他の事情により学
校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
五 第一種又は第二種の感染症が発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間。
六 第一種又は第二種の感染症の流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間。

○学校保健安全法施行令( 出席停止の報告 )第七条 校長は、前条第一項の規定による指示をしたときは、文部科学省令で定めるところにより、その旨を学校の設置者に報告しなければならない。
○学校保健安全法施行規則( 出席停止の報告事項 )第二十条 令第七条の規定による報告は、次の事項を記載した書面をもつてするものとする。
一
二
三
四
五

8

学校の名称
出席を停止させた理由及び期間出席停止を指示した年月日

出席を停止させた児童生徒等の学年別人員数
その他参考となる事項

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅰ( 感染症の予防に関する細目 )第二十一条 校長は、学校内において、感染症にかかつており、又はかかつている疑いがある児 童 生 徒 等を発見 し た 場 合 に お い て 、 必 要 と 認 め る と き は 、 学 校 医 に 診 断るものとする。
2 校長は、学校内に、感染症の病毒に汚染し、又は汚染した疑いがある物件があるときは、消毒その他適当な処置をするものとする。
3 学校においては、その附近において、第一種又は第二種の感染症が発生したときは、
その状況により適当な清潔方法を行うものとする。

○学校保健安全法( 臨時休業 )第二十条 学校の設置者は、感染症の予防上必要があるときは、臨時に、学校の全部又は一部の休業を行うことができる。
( 文部科学省令への委任 )第二十一条 前二条 ( 第十九条の規定に基づく政令を含む。) 及び感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律 ( 平成十年法律第百十四号 ) その他感染症の予防に関して規定する法律 ( これらの法律に基づく命令を含む。) に定めるもののほか、学校における感染症の予防に関し必要な事項は、文部科学省令で定める。

学校において予防すべき感染症の解説

9

学校保健安全法施行規則の一部改正の概要

させ、法第十九条の規定による出席停止の指示をするほか、消毒その他適当な処置をす

学校における感染症への対応
Ⅱ
学校における感染症への対応

1

感染症に関する基本的理解

ウイルス、細菌、寄生虫などの微生物が、宿主の体内に侵入し、臓器や組織の中で増殖することを「感染」といい、その結果、生じる疾病が「感染症」である。
ぱ

感染症が発生するには、その原因となる病原体の存在、病原体が宿主に伝播する感染経路、ぱ
そして病原体の伝播を受けた宿主に感受性があることが必要となる。病原体、感染経路、感受性宿主の三つを、感染症成立のための三大要因という。感染予防の対策として、消毒や殺菌等により感染源をなくすこと、手洗いや食品の衛生管理など周囲の環境を衛生的に保つことにより感染経路を遮断すること、栄養バランスがとれた食事、規則正しい生活習慣、適度な運動、予防接種などをして体の抵抗力を高める ( 感受性対策 ) ことが、感染症対策の重要な手段となる。

(1) 感染経路
まつふん

主な感染経路には、①空気感染、②飛沫感染、③接触感染、④経口感染 ( 糞口感染 ) がある。

まつ

①空気感染 ( 飛沫核感染 )せき

感染している人が咳やくしゃみ、会話をした際に、口や鼻から飛散した病原体がエアロゾル化し感染性を保ったまま空気の流れによって拡散し、同じ空間にいる人もそれを吸い込んで感染する。患者は拡散の防止のため、周囲の人は感染予防のためにマスクを着用する。医療機関においては、N95 マスクが必須であるものの、一般的には実用的でない。
空気感染する麻しんや水痘などについては、予防接種を受けていない場合は感染する可能性が高く、感染症予防としてワクチンに勝るものはない。
まつ

②飛沫感染
せき

感染している人が咳やくしゃみをした際に、口や鼻から病原体が多く含まれたまつ
小さな水滴が放出され、それを近くにいる人が吸い込むことで感染する。飛沫は1m 前後で落下するので、1 〜 2m 以上離れていれば感染の可能性は低くなる。患
まつ者がマスクをつければ飛沫飛散の防止効果は高い。また、患者だけでなく、周囲の人もサー
ふしょくふ
ジカルマスクあるいは不織布製マスク等をすることによってある程度の予防効果がみられる。

10

学校において予防すべき感染症の解説

③接触感染する。
ぱ
感染している人に触れることで伝播がおこる直接接触感染 ( 握手、だっこ、キスなど ) とぱ汚染された物を介して伝播がおこる間接接触感染 ( ドアノブ、手すり、遊具など ) がある。
まつ
例えば咽頭結膜熱 ( プール熱 ) はプールに限らず、集団生活の中で接触感染、飛沫感染又は経口感染をしている。
なお、傷口や医療行為 ( 針刺しなど ) を介した感染も直接接触感染の一種であり、通常とは異なった注意が必要である。

【参考情報】マスクの種類
ふしょくふ

家庭で日常生活において使用するマスクは、主に不織布製マスクとガーゼマスクの 2
ふしょくふ
種類である。サージカルマスクは、医療用の不織布製マスクのことを指し、手術時等に使用される。なお、より高い密閉性が得られる医療用マスクとして、
N95 マスク等がある。

ふん④経口感染 ( 糞口感染 )汚染された食物や手を介して口に入った物などから感染する。例えば、ノロウイ
ルスや腸管出血性大腸菌感染症など、便中に排出される病原体が、便器やトイレのふん
ドアノブを触った手を通して経口感染する。糞口感染も経口感染のひとつ。

(2) 感染症予防の方法
感染症を予防するには、病原体、感染経路、感受性宿主の三大要因について対策をとる必要がある。効果的な方法は次のとおり。

①手洗い
きちんとした手洗いとは、手指の横や先端はいうまでもなく、手首の上まで、できれば肘けんまで、石鹸を泡立てて、流水下で洗浄することをいう。手を拭くのは布タオルではなくペー
パータオルが望ましい。布タオルを使用する場合は個人持ちとして共用は避ける。特に、尿、便、血液、唾液、めやに、傷口の浸出液に触れた場合は必ずきちんと手洗いをする。(B 型
けん
けん
肝炎ウイルスは汗からも検出されたという報告がある。) 石鹸は液体石鹸が望ましい。なお、
けん
容器の中身を詰め替える際は、細菌等が繁殖している可能性のある残った石鹸は捨て、容器
けんをよく洗い、乾燥させてから、新たな石鹸液を詰めるようにする。

学校において予防すべき感染症の解説

11

学校における感染症への対応

原体の体内への侵入窓口は鼻や口、あるいは眼である。よって、接触感染の場合、病原体の付着した手で口、鼻、眼を触ることによって、病原体が体内に侵入して感染が成立

Ⅱ

感染している人や物に触れることで感染する。通常、体の表面に病原体が付着しただけでは感染は成立せず、体内に侵入する必要がある。ほとんどの場合、病せ き②咳・くしゃみⅡ
学校における感染症への対応

口、鼻をティッシュなどで覆い、使用後は捨てる。ハンカチなどを使った場合は絶対に共けん用しない。唾液や鼻水が手についた場合は流水下で石鹸を用いて洗う。
せき【参考情報】 咳エチケット
せきまつ咳やくしゃみをする場合は、ハンカチ、タオル、ティッシュ等で口を覆い、飛沫を浴びせないようにする。ハンカチやティッシュがない場合は、手のひらではなく、 肘の内側で口を覆う。

③吐物・下痢
吐物は、ゴム手袋をして、できればマスク、ゴーグルを着用し、ペーパータオルや使い捨ての雑巾で拭きとる。外側から内側へ、周囲に拡大させないようにして拭き取る。拭き取っ
たものはビニール袋に二重に入れて密封して破棄する。便や吐物の付着した箇所は塩素系消毒液 200ppm 程度 ( 市販の塩素濃度 5~6% の漂白剤を約 200 倍に希釈 ) で消毒する。消毒剤の噴霧は効果が薄く、逆に病原体が舞い上がり、感染の機会を増やしてしまうため行わけんない。処理後、スタッフは石鹸、流水で必ず手を洗う。なお、塩素系消毒液 200ppm 程度の目安は、1L のペットボトル水 1 本に、塩素系消毒液 4ml( ペットボトルのキャップ 1 杯 )程度である。
塩素系消毒液については、添付文書を熟読の上、正しく取り扱うことが重要である。
【参考情報】標準予防策 (standard precautions: スタンダード・プリコーション )ふん

糞便・血液・体液・吐物等には感染性病原体が含まれていることが多く、これらに接するときには、手洗いをより丁寧に行うことや、手袋をすること、必要に応じてマスクやゴーグルをつけることなどが、感染症予防の基本である。これらを標準予防策といい、従来は病院内の感染予防策として用いられてきたが、近年は病院内に限らず、学校を含め、感染の可能性があるものを取り扱う場合に必要な、基本的な感染予防策とみなされるようになってきている。

④清掃
床、壁ドアなどは水拭きでよい。ドアノブ、手すり、ボタン、スイッチなどは、水拭きした後、1 日 1 回の消毒 ( アルコール類でよい ) が望ましい。ただし、ノロウイルスの場合は塩素系消毒剤を使用するなど、流行している感染症によっては、その病原体に応じた清掃を行う必要がある。

12

学校において予防すべき感染症の解説

⑤プール

感染症に感受性があるものに対してあらかじめ免疫を与えることが、感染症を未然に防ぐために重要である。特に、ワクチンで予防可能な疾患は集団生活に入る前の接種が有効である。就学時の健康診断においては予防接種歴を確認することとなっているが ( 後述 )、就学時のみならず、幼稚園、学校においても幼児、児童生徒等の予防接種歴は保健調査等で確実に把握する必要がある。また、感染症によっては、職員の予防接種歴 ( 又はり患歴 ) の把握も重要になる。

学校保健安全法に規定されている学校において予防すべき感染症の中で、定期接種の対象せきである感染症としては、ジフテリア、百日咳、急性灰白髄炎 ( ポリオ )、麻しん、風しん、
結核 (BCG) があり、任意接種としては水痘、流行性耳下腺炎 ( おたふくかぜ )、インフル
エンザがある。
その他、定期接種の対象としては、破傷風、日本脳炎や、平成 25 年 4 月から新たに実施される Hib 感染症、小児の肺炎球菌感染症及びヒトパピローマウイルス感染症があり、また任意接種の対象には B 型肝炎などがある。( 平成 25 年 3 月現在 )。

学校において予防すべき感染症の解説

13

学校における感染症への対応

⑥予防接種

Ⅱ

プールの水質基準である 0.4 〜 1.0ppm の塩素濃度を保持する。プールの前後は、シャワー
等で体をよく洗い、うがいをする。

2

学校における感染症への対応

Ⅱ
学校における感染症への対応(1) 学校において予防すべき感染症の考え方( 第一種、第二種、第三種の感染症 )各感染症の出席停止の期間は、感染様式と疾患の特性を考慮して、人から人への感染力を有する程度に病原体が排出されている期間を基準としている。
感染症の拡大を防ぐためには、患者は、・他人に容易に感染させる状態の期間は集団の場を避けるようにすること
・健康が回復するまで治療や休養の時間を確保することが必要である。

なお、診断は、診察に当たった医師が身体症状及びその他の検査結果等を総合して、医学的知見に基づいて行われるものであり、学校から特定の検査等の実施 ( 例えば、インフルエ
ンザ迅速診断検査やノロウイルス検査 ) を全てに一律に求める必要はない。
また、全員の皆勤をクラス目標に掲げている等の理由で、体調が優れず、本来であれば休養をとるべき児童生徒が出席するといったことがないよう、適切な指導が求められる。

①第一種の感染症「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」( 以下感染症法という。) の一類
感染症と結核を除く二類感染症を規定している。出席停止期間の基準は、「治癒するまで」である。

②第二種の感染症
まつ

空気感染又は飛沫感染するもので、児童生徒等のり患が多く、学校において流行を広げる
可能性が高い感染症を規定している。出席停止期間の基準は、感染症ごとに個別に定められている。ただし、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めたときは、この限りではない。

③第三種の感染症
学校教育活動を通じ、学校において流行を広げる可能性がある感染症を規定している。出
席停止期間の基準は、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまでである。
なお、学校で通常見られないような重大な流行が起こった場合に、その感染拡大を防ぐた

めに、必要があるときに限り、校長が学校医の意見を聞き、第三種の感染症の「その他の感染症」として緊急的に措置をとることができる｡「その他の感染症」として出席停止の指示をするかどうかは、感染症の種類や各地域、学校における感染症の発生・流行の態様等を考慮の上で判断する必要があり、あらかじめ特定の疾患を定めてあるものではない。

14

学校において予防すべき感染症の解説

(2) 出席停止と臨時休業

かかるおそれのある児童生徒等に対して、出席を停止することができる。また、学校の設置者は、感染症の予防上必要があるときは、学校の全部又は一部の休業を行うことができる。

校長は、出席停止を指示したときは、その旨を学校の設置者に報告しなければならない。
また、学校の設置者は、出席停止が行われた場合や学校の休業を行った場合は、保健所に連絡しなければならない。
なお、学校の設置者は、学校保健安全法に基づき処理すべき事務を校長に委任することができるとされており、校長が臨時休業や保健所との連絡を行う場合もある。
学校においては、臨時休業中における児童生徒等に対する生活指導、学習指導及び保健指導を適切に行い、授業を再開する場合には、児童生徒等の欠席状況、感染状況等をよく把握し、健康管理を徹底させることが必要である。

(3) 学校における児童生徒等の健康診断と感染症
学校保健安全法では、学校においては、毎学年定期に児童生徒等の健康診断を行わなければならないとしており、その中には、結核の有無、寄生虫卵の有無など、直接に感染症に関わる項目も含まれる。
学校は、健康診断の結果に基づき、疾病の予防処置を行い、又は治療を指示する等適切な事後措置をとるとともに、必要があるときは臨時の健康診断を行うとされている。
「必要があるとき」とは、感染症又は食中毒の発生したとき、風水害等により感染症の発生のおそれのあるとき、結核、寄生虫病その他の疾病の有無について検査を行う必要のあるとき等である。
実際に臨時の健康診断を行うに当たっては、その後の措置も含め、保健所や学校医等からの指導助言を受ける。

(4) 就学時の健康診断と感染症
市 ( 特別区を含む。) 町村の教育委員会は、就学時の健康診断を行い、就学時健康診断票を作成し、健康診断を受けた者の入学する学校の校長に送付しなければならない。感染症の予防には、予防接種の果たす役割が大きいことから、就学時の健康診断票には、予防接種法に規定されている定期の予防接種の接種状況を確認する欄がある。学校は、入学予定の児童の予防接種歴を把握し、接種の勧奨などに活用する。確認するべき定期の予防接種の対象は、
せき
ポリオ ( 急性灰白髄炎 )、BCG、百日咳、ジフテリア、破傷風、麻しん、風しん、日本脳炎

である ( 平成 25 年 3 月現在 )。
学校における感染症の発生防止、及び集団発生の際の措置を行うに当たって、予防接種歴は重要な情報となる。市町村教育委員会は、就学時健康診断の際に、母子健康手帳や市町村が発行する予防接種済証等を確認する等の方法で、予防接種歴を確実に把握し、未接種者に対しては、就学前の接種を勧奨する。

学校において予防すべき感染症の解説

15

学校における感染症への対応

は、出席停止と臨時休業である。その目的は、感染症の拡大防止にある。
校長は、学校において予防すべき感染症にかかっている、かかっている疑いがある、又はⅡ

学校保健安全法には、学校における感染症の予防に関する規定があり、その主となるもの

【参考情報 3】感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律 ( 感染症法 )( 平成十年法律第百十四号 ) における主な感染症 ( 一類 ~ 五類感染症 )          Ⅱ 学校における感染症への対応( 平成 25 年 3 月現在）

感染症類型

感染症の疾病名等実施できる措置等【法】エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、 ・対人 : 入院 ( 都道府県知事

一類

南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッサ熱が必要と認めるとき ) 等
・対物 : 消毒等の措置
・交通制限等の措置が可能

二類【法】急性灰白髄炎、ジフテリア、重症急性呼吸器・対人 : 入院 ( 都道府県知事症候群 (SARS コロナウイルスに限る )、結核、鳥イが必要と認めるとき ) 等

ンフルエンザ ( 病原体がインフルエンザウイルス A・対物 : 消毒等の措置

属インフルエンザ A ウイルスであってその血清亜型
が H5N1 であるものに限る。以下「鳥インフルエ
ンザ (H5N1)」という。)【法】腸管出血性大腸菌感染症、コレラ、細菌性赤痢、 ・対人 : 就業制限 ( 都道府県

三類

腸チフス、パラチフス

知事が必要と認めるとき )等・対物 : 消毒等の措置【法】E 型肝炎、A 型肝炎、黄熱、Q 熱、狂犬病、・動物への措置を含む消毒炭疽、鳥インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ (H5N1)

等の措置

そ

と

を除く。)、ボツリヌス症、マラリア、野兎病【政令】ウエストナイル熱、エキノコックス症、オ
ウム病、オムスク出血熱、回帰熱、キャサヌル森林病、コクシジオイデス症、サル痘、腎症候性出血熱、四類

西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、チクングニア熱、つつが虫病、デング熱、東部ウマ脳炎、ニパウイルス
こう感染症、日本紅斑熱、日本脳炎、ハンタウイルス肺
そ症候群、B ウイルス病、鼻疽、ブルセラ症、ベネズ
エラウマ脳炎、ヘンドラウイルス感染症、発しんチ
フス、ライム病、リッサウイルス感染症、リフトバレー
そ熱、類鼻疽、レジオネラ症、レプトスピラ症、ロッキーこう

山紅斑熱、重症熱性血小板減少症候群（病原体がフレボウイルス属 SFTS ウイルスであるものに限る。
）

16

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅱ

感染症の疾病名等実施できる措置等【法】インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ及び新型・国民や医療関係者へのインフルエンザ等感染症を除く。)、ウイルス性肝情報提供

学校における感染症への対応

感染症類型

炎 (E 型肝炎及び A 型肝炎を除く。)、クリプトス
ポリジウム症、後天性免疫不全症候群、性器クラミジア感染症、梅毒、麻しん、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症【省令】アメーバ赤痢、RS ウイルス感染症、咽頭結膜熱、A 群溶血性レンサ球菌咽頭炎、感染性胃腸炎、急性出血性結膜炎、急性脳炎 ( ウエストナ
イル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウ
マ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く。)、クラミジア肺炎 ( オウム病を除く。)、クロイツフェルト・ヤコブ病、劇症型
溶血性レンサ球菌感染症、細菌性髄膜炎、ジアル

五類

ジア症、水痘、髄膜炎菌性髄膜炎 ( 平成 25 年 4
月 1 日より侵襲性髄膜炎菌感染症に変更 )、性器
せんけい

ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマ、先こう

天性風しん症候群、手足口病、伝染性紅斑、突発性発しん、破傷風、バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症、バンコマイシン耐性腸球菌感染症、せき

百日咳、風しん、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、へルパンギーナ、マイコプラズマ肺炎、無菌性髄膜炎、薬剤耐性アシネトバクター感染症、薬剤耐のう

性緑膿菌感染症、流行性角結膜炎、流行性耳下腺
りん炎、淋菌感染症 ( 平成 25 年 4 月 1 日より「侵襲性インフルエンザ菌感染症」「侵襲性肺炎球菌感染症」が追加 )学校において予防すべき感染症の解説

17

感染症各論
Ⅲ 感染症各論( 注 1) ここにあるワクチン等の状況については、平成 25 年 3 月現在のものである。
( 注 2) 各疾患のアイコンは感染経路を示す。( 詳細は感染経路のページを参照 )( 注 3) 潜伏期間の項目における (1) 内の期間は、潜伏の可能性のある期間である。

第一種の感染症

感染症法の一類感染症と結核を除く二類感染症を規定している。出席停止期間の基準は、「治癒するまで」である。なお、痘そう ( 天然痘 ) は地球上から根絶された。

(1) エボラ出血熱
感染症法により一類感染症に分類されている重症ウイルス性出血熱で、発病すると半数以上が死亡すると報告されている極めて重症の疾患である。中央アフリカ、西アフリ
カなどでまれに発生する｡
病原体

エボラウイルス

潜伏期間

2 〜 21 日

感染経路

接触感染。ウイルスを保有している宿主 ( 野生動物 ) は不明｡ 患者の血液、体液などの接触により感染｡

症状・予後

発熱、全身倦怠感、頭痛、筋肉痛、関節痛などで急に発病。腹痛、嘔吐、下痢、結膜炎が続く｡ 2 〜 3 日で状態は急速に悪化し、出血と発しんが出現。6 〜 9 日で激しい出血とショック症状を呈し死に至ることがある。発病した場合の致死率は 50 〜 80%｡

けんたい

おう

(2) クリミア ･ コンゴ出血熱
感染症法により一類感染症に分類されている重症ウイルス性出血熱で、アフリカ、中近東、旧ソ連、東欧、中央アジア地域などでの発生がある。
病原体

クリミア ･ コンゴ出血熱ウイルス

潜伏期間

2 〜 10 日

感染経路

接触感染。自然界での宿主は家禽類、野生哺乳類。解体等での接触、媒介動物であるダニにかまれること、患者の血液、体液などの接触により感染｡

症状・予後

症状はエボラ出血熱に類似しているが重度の肝障害が特徴。発症した場合の致死率は 20% 以上と報告されている｡

きん

18

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(3) 南米出血熱

病原体

それぞれアレナウイルスに属するウイルス

潜伏期間

6 〜 17 日

感染経路

接触感染。流行地に生息するげっ歯類の唾液又は排出物に接触することで感染する。

症状・予後

発熱、筋肉痛、頭痛、眼窩後痛、びまん性出血、錯乱、舌の振戦などが認められる。死に至る場合もある。

感染症各論

感染症法により一類感染症に分類されている重症ウイルス性出血熱で、アルゼンチン
出血熱、ボリビア出血熱、ベネズエラ出血熱、ブラジル出血熱の総称である。

がんか(4) ペスト感染症法により一類感染症に分類されている急性細菌性感染症。日本では 1930 年以降ペスト患者の発生はない｡ アジア、アフリカ、南米、北米などでは、少数ながら患者の発生がある｡
病原体

ペスト菌

潜伏期間

2 〜 7 日、ただし種によって異なる

感染経路

宿主はネズミ、イヌ、ネコなどでノミが媒介。肺ペストは飛沫感染。

症状・予後

腺ペスト ( リンパ節への感染 ) の症状は、発熱とリンパ節の腫脹、疼痛。
せきたん
肺ペストの症状は、発熱、咳、血痰、呼吸困難。治療が遅れた場合の致

まつ

ちょう

とう

死率は 50% 以上で、特に肺ペストは死に至ることもある｡

学校において予防すべき感染症の解説

19

Ⅲ 感染症各論(5) マールブルグ病
感染症法により一類感染症に分類されている重症ウイルス性出血熱で、アフリカ中東
部 ･ 南アフリカなどでまれに発生する。
病原体

マールブルグウイルス

潜伏期間

2 〜 21 日

感染経路

接触感染。ウイルスを保有している宿主は不明。患者の血液、体液などの接触により感染。

症状・予後

症状はエボラ出血熱に類似しているが、エボラ出血熱よりは軽症であることが多い｡ 発病した場合の致死率は 20% 以上｡(6) ラッサ熱
感染症法により一類感染症に分類されているウイルス性出血熱で、中央アフリカ、西アフリカ一帯での感染者は年間 20 万人くらいと推定されている。
病原体

ラッサウイルス

潜伏期間

6 〜 17 日

感染経路

接触感染。宿主はネズミで、感染動物の糞、尿等の濃厚接触により人に感染｡ また患者の血液、体液などの接触により感染｡

症状・予後

症状はエボラ出血熱に類似しているが、エボラ出血熱よりは軽症であることが多い｡ 致死率は 1 〜 2%｡ふん

20

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(7) 急性灰白髄炎 ( ポリオ )感染症各論

感染症法により二類感染症に分類されているウイルス性感染症。1960 年代に国内で大流行があり、予防接種 ( 生ワクチン ) が緊急導入された。その後患者数は激減し、1980
年以降国内での患者の発生はない｡ しかし、南西アジア、アフリカ諸国では流行が持続しており、一旦ポリオが根絶された中国やタジキスタンなどでも海外から侵入した野生株ポリオウイルスの流行が 2010 年、2011 年に発生した。
病原体

ポリオウイルス

潜伏期間

7 〜 21 日、ただし非まひ性脊髄炎の場合は 3 〜 6 日間

感染経路

接触感染、便や唾液などを介した経口 ( 糞口 ) 感染。

症状・予後

軽症の場合は、かぜ様症状又は胃腸症状だが、0.1 〜 2% に急性の弛
緩性まひが現れ、死に至ることもあるほか、後遺症としての四肢のまひを残すこともある｡

ワクチン

乳幼児期に定期予防接種。平成 24 年 9 月から、それまでの生ワクチンに代わって不活化ワクチンが使用されるようになった。

登校 ( 園 ) の基準

急性期の症状が治癒又は固定するまで出席停止。まひが残る慢性期については出席停止の必要はない｡

ふんし学校において予防すべき感染症の解説

21

Ⅲ 感染症各論(8) ジフテリア
感染症法により二類感染症に分類されている細菌性呼吸器感染症で、現在、日本国内
での発病はまれ。流行的発生がみられる国もある｡
病原体

ジフテリア菌潜伏期間

主に 2 〜 7 日 ( 長期の場合もある )

感染経路

飛沫感染

症状・予後

発熱、咽頭痛、頭痛、倦怠感、嚥下痛などの症状で始まり、鼻づまり、が鼻出血、声嗄れから呼吸困難、心不全、呼吸筋まひなどに至る。

まつ

けんたい

えん

せき

乳幼児期に定期予防接種。生後 3 〜 90 か月に沈降精製百日咳ジフテリ
ア破傷風混合 (DPT) ワクチン、あるいは DPT ＋ IPV( 不活化ポリオワ
ワクチンクチン )4 種混合ワクチンを 4 回接種。標準的には、生後 3 〜 12 か月に 3 回接種し、1 年から 1 年半後に 1 回追加接種。さらに、11 歳以上
13 歳未満で沈降ジフテリア破傷風 (DT) トキソイドの追加接種を 1 回行う。

(9) 重症急性呼吸器症候群( 病原体が SARS コロナウイルスであるものに限る )2002 年 11 月に中国広東省で発生し、2003 年 7 月まで世界で流行。報告症例数は、中国を中心に 8,096 人で、うち 774 人が死亡 ( 致死率 9.6%)。(2012 年 10 月現在 )病原体

SARS コロナウイルス

潜伏期間

主に 2 〜 7 日 (10 日程度になる場合もある )感染経路

飛沫感染、接触感染が主体。排出物からの経口 ( 糞口 ) 感染の報告もある。
重症者における空気感染の可能性については議論の余地がある。現在のところ原因ウイルスは世界中で消失しており、疾患の発生はない。

症状・予後

突然のインフルエンザ様の症状で発症。発熱、咳、息切れ、呼吸困難、下痢がみられる。肺炎や急性呼吸窮迫症候群 (ARDS) へ進展し、死亡する場合もある。

ワクチン

ワクチンはない。

まつ

ふん

せき

22

学校において予防すべき感染症の解説

(10) 鳥インフルエンザ

Ⅲ( 病原体が A 型インフルエンザウイルスで、その血清亜型が H5N1( エイチファイブ
エヌワン、エイチゴエヌイチ ) であるものに限る )感染症各論

2003 年頃から、東アジア、東南アジアを中心に、トリの間で A/H5N1 亜型のインフルエンザが発生し、また、トリと濃厚接触をしたヒトへの感染例が増えている。
2012 年 9 月 18 日時点の WHO の報告によると、世界で 608 名が発症し、その内359 名が死亡しており、致死率は高い (59%)。将来、インフルエンザの世界的流行 ( パンデミック ) を引き起こす可能性のあるウイルスの一つとして、ヒトからヒトに感染す
る H5 ウイルス発生が警戒されている。
日本では、京都府、岡山県、島根県、山口県、大分県、宮崎県、千葉県などの養鶏場
でトリの A/H5N1 亜型感染が確認され、北海道、青森県、秋田県、富山県、熊本県な
どで野鳥の A/H5N1 亜型感染が確認されたが、当時からこれまで (2012 年 11 月現在 )、ヒトの発症例の報告はない。

【参考情報 4】新型インフルエンザ
新型インフルエンザとは、季節性インフルエンザと抗原性が大きく異なるインフルエ
ンザウイルスによる感染症であって、多くの人々が免疫を保有していないことから、全
国的かつ急速なまん延により、国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがあると認められるものをいう。
インフルエンザウイルスの元々の宿主はカモやアヒルなどの水鳥だが、このインフル
エンザウイルスの中でも、特に A 型ウイルスには多くの種類があり、他の鳥類や哺乳ぱ類の間で感染伝播する間に変化し、その一部がヒトの間で流行するインフルエンザとなることがある。
2009 年に新型インフルエンザとして発生したインフルエンザ (H1N1)2009 については、ブタの体内で、ブタ、トリ、ヒト、それぞれの種の中で流行していたインフルエ

ンザウイルスが混ざり合い、全く新しいブタインフルエンザウイルスが北米で発生し、ぱ
その後、ヒトの間で伝播拡大するようになったものである。
新型インフルエンザも、対策の根幹は通常の季節性インフルエンザの対策の延長にあまつる。すなわち、インフルエンザ対策としての飛沫感染対策、接触感染対策を日常からきちんと行うことであり、また、新型インフルエンザ用のワクチンが接種可能となった場
合には速やかに接種を行うことが基本となる。平常時から季節性インフルエンザの対策に努めることが、実際に新型インフルエンザあるいはその他の感染症が発生した場合に、子どもたちや職員、及びその家族等の健康を守ることにつながっていく。

学校において予防すべき感染症の解説

23

2

第二種の感染症

Ⅲ 感染症各論

まつ

空気感染又は飛沫感染するもので、児童生徒等のり患が多く、学校において流行を広げる
可能性が高い感染症を規定している。出席停止期間の基準は、感染症ごとに個別に定められている。ただし、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めたときは、この限りではない。

(1) インフルエンザ( 鳥インフルエンザ (H5N1) を除く )急激に発症し、流行は爆発的で短期間内に広がる感染症である｡ 規模はいろいろだが、毎年流行している。しばしば変異 ( 型変わり ) を繰り返してきた歴史があり、今後とも注意を要する。合併症として、肺炎、脳症、中耳炎、心筋炎、筋炎などがある｡ 特に幼児、高齢者などが重症になりやすい｡
毎年 12 月頃から翌年 3 月頃にかけて流行する｡ A 型は大流行しやすいが、B 型は局
地的流行にとどまることが多い｡ 流行の期間は比較的短く、一つの地域内では発生から 3週間以内にピークに達し、ピーク後 3 〜 4 週間で終息することが多い｡
病原体

インフルエンザウイルス A 香港型、B 型のほか、2009 年には新タイプの A/H1N1 pdm2009 型による世界的流行 ( パンデミック ) が
生じた。

潜伏期間

平均 2 日 (1 〜 4 日 )

感染経路・
感染期間

飛沫感染。接触感染もある｡
感染期間は発熱 1 日前から 3 日目をピークとし 7 日目頃まで。しかし低年齢患児では長引くという報告がある。

まつせき

悪寒、頭痛、高熱 (39 〜 40℃ ) で発症。頭痛とともに咳、鼻汁でけんたい
始まる場合もある｡ 全身症状は、倦怠感、頭痛、腰痛、筋肉痛など｡
せき

症状・予後

診断

24

呼吸器症状は咽頭痛、咳、鼻汁、鼻づまり｡ 消化器症状が出現する
おう
こともあり、嘔吐、下痢、腹痛がみられる。脳症を併発した場合は、
けいれんや意識障害を来し、死に至ることや、後遺症を残すこともある。また、異常行動や異常言動が見られることもある。
鼻咽頭ぬぐい液を用いた抗原の迅速診断キットがあり、発症翌日が最も検出率に優れているが、それでも偽陰性 ( インフルエンザであっても検査上は陰性になること ) を示すこともある。

学校において予防すべき感染症の解説

抗インフルエンザウイルス薬 ( オセルタミビル、ザナミビル、ラニ

感染症各論

治療

Ⅲ

ナミビル等 ) を発症 48 時間以内に投与すると解熱までの期間短縮が期待できる。アスピリンやジクロフェナクナトリウム、メフェナ
ム酸などの解熱剤の使用は、脳症の発生や重症化に関係する可能性があり、解熱剤を使用するのであれば比較的安全度の高いアセトア
ミノフェンを選択する。
まつ

一般的な飛沫感染対策 ( うがい、手洗い等 ) に加えて、インフルエ
ンザワクチンの接種が有効。任意接種であり生後 6 か月から接種可
予防法・ワクチン能。小児においても統計学的に有意な予防効果が認められる。特に、インフルエンザり患時にハイリスクとなる基礎疾患を持つ人への接種が勧められている。また、流行時には臨時休業も流行の拡大予防
あるいは低下に有効。

感染拡大予防法

流行期に発熱と呼吸器症状が生じた場合は欠席し、安静と栄養をとせきるとともに、症状に応じて受診を促す。り患者は咳を介して感染を拡大しないように、外出を控え、必要に応じてマスクをする。

登校 ( 園 ) の基準

発症した後 ( 発熱の翌日を 1 日目として )5 日を経過し、かつ解熱した後 2 日を経過するまで出席停止とする ( 幼児にあっては、発症した後 5 日を経過し、かつ解熱した後 3 日を経過するまで )。抗ウイルス薬によって早期に解熱した場合も感染力は残るため、発症 5日を経過するまでは欠席が望ましい。

せき(2) 百日咳せコンコンと連続して咳き込んだ後、ヒューという笛を吹くような音を立てて急いせき
で息を吸うような、特有な咳発作が特徴で、本症状は長期にわたって続く｡ 生後 3か月未満の乳児では呼吸ができなくなる発作 ( 無呼吸発作 )、脳症などの合併症も起
こりやすく、命に関わることがある｡ 1 年を通じて存在する病気であるが春から夏にかけて多い｡ 乳幼児期が多いが、思春期、成人の発症も増えている。
せき

病原体

百日咳菌

潜伏期間

主に 7 〜 10 日 (5 〜 21 日 )

感染経路・
感染期間

飛沫感染、接触感染｡
せき
感染期間は咳が出現してから 4 週目頃まで。ただし適切な抗菌薬療法開始後 5 日程度で感染力は著しく弱くなる。

まつ学校において予防すべき感染症の解説

25

せき

Ⅲ 感染症各論

症状・予後

病初期から、連続して止まらない咳が特徴で、発熱することは少ない｡
せき
せき
年齢が低いほど症状は重く、前述の特徴的な咳が出始め、咳のために眠れなかったり、顔がむくんだりする｡ 児によって、回復するのに 2〜 3 週間から数か月もかかることがある｡ 幼児期後半以降のり患ではせき
症状は軽くなり、小学生になると、咳の症状がなかなかとれない風邪に思われることも少なくない。
臨床症状によりなされることが多い。確定のためにされる細菌培養・診断

菌遺伝検索 (PCR) はどの医療機関でもできるものではなく、血液での抗体検査は評価が難しい。

治療

抗菌薬
せき

予防法・ワクチン

乳幼児期に定期予防接種。生後 3 〜 90 か月に沈降精製百日咳ジフ
テリア破傷風混合 (DPT) ワクチン、あるいは DPT ＋ IPV( 不活化ポ
リオワクチン )4 種混合ワクチンを 4 回接種。標準的には、生後 3〜 12 か月に 3 回接種し、1 年から 1 年半後に 1 回追加接種。
せき

登校(園)の基準

特有の咳が消失するまで又は 5 日間の適切な抗菌薬療法が終了するまで出席停止とする｡(3) 麻しんせき

発熱、咳やくしゃみなどの呼吸器症状と特有な発しんの出る感染力の強い疾患である｡
肺炎、中耳炎、喉頭炎 ( クループ )、脳炎などを合併することもまれではない｡ ごくまれにり患から数年後に発症する亜急性硬化性全脳炎といわれる致死的な脳炎の原因になることがある｡ 乳児期後半から幼児期に多い。免疫がなければ、年長児や成人でもり患の危険性がある｡ WHO は世界からの麻しん排除を目指しており、日本もワクチン接種により急速に発生が減少してきている。
病原体

麻しんウイルス

潜伏期間

主に 8 〜 12 日 (7 〜 18 日 )

感染経路・
感染期間

空気感染、飛沫感染｡
感染期間は発熱出現 1 〜 2 日前から発しん出現 4 日目頃まで。感染せき
力が最も強いのは、発しん出現前の咳が出始めた頃。

まつ

26

学校において予防すべき感染症の解説

感染症各論

症状・予後Ⅲ

典型例では、臨床的に、カタル期、発しん期、回復期に分けられる｡
カタル期には眼が充血し、涙やめやにが多くなる、くしゃみ、鼻水
きょうなどの症状と発熱がみられ、口内の頬粘膜にコプリック斑という特徴的な白い斑点が見られるのが診断のポイントである｡ 熱が一旦下がりかけ、再び高熱が出てきたときに赤い発しんが生じて発しん期になる｡ 発しんは耳の後ろから顔面にかけて出始め、身体全体に広がる｡ 赤い発しんが消えた後に褐色の色素沈着が残るのが特徴である｡ 発熱は発しん出現後 3 〜 4 日持続し、通常 7 〜 9 日の経過で回復するが、重症な経過をとることもあり、急性脳炎は発症 1,000 人に 1 〜 2 人の頻度で生じ、脳炎や肺炎を合併すると生命の危険や後遺症のおそれもある。また近年では、非典型的な経過を示すことも多い。

診断

臨床診断した場合、抗体検査を行う。さらに診断確定のため、保健所を通して、地方衛生研究所などで血液、咽頭ぬぐい液、尿などによるウイルス遺伝子検査等を行う。

治療

予防法・ワクチン

一般的には有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。
麻しん風しん (MR) 混合生ワクチンとして、1 歳時に第 1 期
接種、小学校入学前 1 年間 ( 年長児 ) に第 2 期定期接種 (2006年度より )。麻しんワクチンの副反応としての急性脳炎の発症
は 100 万回接種に 1 人以下と自然感染時に比べ低い。
空気感染もするため、学校などの集団の場では、1 名が発症した場合、速やかに発病者周辺の児童等の予防接種歴を聴取し、感染拡大防止策をとる。未接種の場合、患者との接触後、72 時間以内であればワクチンにて発症の阻止、あるいは症状の軽減が期待できる。4 日以上 6 日以内であれば免疫グロブ
リン製剤の投与にて症状の軽減が期待できるが、血液製剤であることに考慮する必要がある。

登校 ( 園 ) の基準

発しんに伴う発熱が解熱した後 3 日を経過するまでは出席停止とする｡ ただし、病状により感染力が強いと認められたときは、更に長期に及ぶ場合もある。

学校において予防すべき感染症の解説

27

Ⅲ 感染症各論(4) 流行性耳下腺炎 ( おたふくかぜ )耳下腺などの唾液腺が急に腫れてくることを特徴とする疾患である｡ 合併症としては
無菌性髄膜炎が多く、また不可逆的な難聴の原因としても注意すべき疾患である｡ 成人のり患では精巣炎、卵巣炎などの合併がある。春から夏にかけて発生が多い。幼児から学童に好発し、保育所、幼稚園、小学校での流行が多い｡
病原体

ムンプスウイルス

潜伏期間

主に 16 〜 18 日 (12 〜 25 日 )感染経路・

飛沫感染、接触感染｡
ちょう
ちょう
耳下腺などの唾液腺が腫脹する 1 〜 2 日前から腫脹 5 日後までが最

まつ

感染期間

もウイルス排出量が多く、他への感染の可能性が高い。
ちょう

症状・予後

診断
治療

全身の感染症だが耳下腺の腫脹 が主症状で、顎下腺なども腫れる｡
腫れは 2 〜 3 日でピークに達し、3 〜 7 日間、長くても 10 日間で消える｡ 痛みを伴い、酸っぱいものを飲食すると強くなる｡ また、
約 100 人に 1 人が無菌性髄膜炎を、500 〜 1,000 人に 1 人が回復不能な片側性の難聴を、3,000 〜 5,000 人に 1 人が急性脳炎を併発する。
臨床症状により診断されるが、確定のためには血液での抗体検査、
ウイルス遺伝子診断、ウイルスの分離など。
有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。
ワクチンによる予防が可能｡ ワクチンによる無菌性髄膜炎は 2,000〜 3,000 人に 1 人、急性脳炎の発症率は約 25 万人に 1 人と、自然予防法・ワクチン

感染時に比べ低い。
まつ飛沫感染、接触感染として一般の予防法を励行するが、不顕性感染があり、発症者の隔離だけでは流行を阻止することはできない 。
ちょう

登校 ( 園 ) の基準

28

耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が発現した後 5 日を経過し、かつ全身状態が良好になるまで出席停止とする。

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(5) 風しんちょう感染症各論

ピンク色の発しん、発熱、リンパ節の腫脹と圧痛を訴える疾患である｡ 脳炎、血小板減少性紫斑病、関節炎などの合併症がみられることがあり、特に妊娠早期の妊婦がかかると出生児に先天性風しん症候群と呼ばれる先天異常を高い頻度で認める。春の流行が多いが、秋から冬にかけてみられることもある｡ 流行期は 5 〜 15 歳に多かったが、現在は、ワクチン未接種の成人を中心とした流行や、妊婦の感染も報告されており、その結果として先天性風しん症候群の発生も報告されている。
病原体

風しんウイルス

潜伏期間

主に 16 〜 18 日 (14 〜 23 日 )感染経路・

飛沫感染、接触感染｡
ウイルスの排出は、発しん出現 7 日前から出現後 7 日目頃まで認め

まつ

感染期間

症状・予後

診断
治療

られるが、臨床症状が軽快した後ウイルス排出量は著減する。
発熱と同時に発しんに気付く疾患。発熱は麻しんほど顕著ではない
が、バラ色の発しんが全身に出現する｡ 3 〜 5 日で消えて治るため三日はしかとも呼ばれる｡ 発しんが消えた後は麻しんのような色素沈
けい着はない｡ リンパ節の腫れは頚部、耳の後ろの部分にみられ、圧痛を伴う。発熱は一般に軽度で、気付かないこともある。3,000 人に
1 人の頻度で血小板減少性紫斑病を、6,000 人に 1 人の頻度で急性脳炎を合併する。妊娠早期の妊婦の感染により、胎児が、脳、耳、眼、心臓の異常や精神運動発達遅滞を有する先天性風しん症候群を発症することがある。
臨床診断した場合、血液での抗体検査、ウイルス遺伝子診断、ウイルスの分離等を行う。
有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。
麻しん風しん (MR) 混合生ワクチンとして、1 歳時に第 1 期接種、予防法・ワクチン

小学校入学前 1 年間 ( 年長児 ) に第 2 期定期接種 (2006 年度より )。
まつ飛沫感染、接触感染として一般の予防方法を励行する｡

登校 ( 園 ) の基準

発しんが消失するまで出席停止とする｡

学校において予防すべき感染症の解説

29Ⅲ(6) 水痘 ( みずぼうそう )
こう

ほう

のうほう

感染症各論

紅斑、丘しん、水疱、膿疱、かさぶたの順に進行する発しんが出現し、同時に各病期の発しんが混在する感染性の強い感染症である｡ 時に肺炎、脳炎、肝炎、ライ症候群 ( 急性脳症 ) などを合併することもある｡
ほうしん

病原体

水痘 ･ 帯状疱疹ウイルス

潜伏期間

主に 14 〜 16 日 (10 日未満や 21 日程度になる場合もある )

感染経路・
感染期間

空気感染、飛沫感染。膿疱や水疱中にはウイルスがいるので接触感染もする。かさぶたの中にはウイルスはいない。感染期間は発しんか出現 1 〜 2 日前から、全ての発しんが痂皮 ( かさぶた ) 化するまで。

まつ

症状・予後

のうほう

ほう

発しんは体と首のあたりから顔面に生じやすく、発熱しない例もあ
こう
ほう
のうほう
る｡ 発しんは紅斑、水疱、膿疱、かさぶたの順に変化する｡ かゆみ
とうや疼痛を訴えることもある｡まれに脳炎やアスピリンとの併用によってライ症候群を併発する場合や、白血病や免疫抑制治療を受けている児では、重症化して死に至ることもある。また妊婦の感染によって、児に先天性水痘症候群という先天異常や致死的な重症水痘が生じることもある。日本では年間約 100 万人が水痘にかかり、
約 4,000
人が重症化から入院し、約 20 人が死亡している。

診断

臨床症状により診断されるが、確定のためには血液での抗体検査、
ウイルス遺伝子診断、ウイルスの分離等を行う。

治療

抗ウイルス薬 ( アシクロビル、バラシクロビル )ワクチンによる予防が可能｡

予防法・ワクチン

空気感染のため、学校等の集団の場では、1 名発症した場合、速やかに発症者周辺の児童等の予防接種歴の聴取が望ましい。患者との接触後、72 時間以内であればワクチンにて発症の阻止、あるいは症状の軽減が期待できる。

登校 ( 園 ) の基準

全ての発しんがかさぶたになるまで出席停止とする｡



30

ほうしん

※帯状疱疹については、第三種の感染症 ( その他の感染症 ) の項を参照。

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(7) 咽頭結膜熱

病原体

アデノウイルス

潜伏期間

2 〜 14 日
まつ

感染経路・
感染期間

飛沫感染、接触感染。プールでの目の結膜からの感染もある｡
ウイルス排出は初期数日が最も多いが、その後、数か月排出が続くこともある。

症状・予後

高熱 (39 〜 40℃ )、咽頭痛、頭痛、食欲不振を訴え、これらの症状
けいちょうが 3 〜 7 日間続く｡ 咽頭発赤、頚部・後頭部リンパ節の腫脹と圧痛を認めることもある｡ 眼の症状としては、
結膜充血、
流涙、
まぶしがる、ちょう
めやに、耳前リンパ節腫脹などがある｡

診断

臨床診断よりなされる。アデノウイルス抗原の迅速診断キットもある。
確定のためには、血液での抗体検査、ウイルス遺伝子診断、ウイル
スの分離等を行う。

治療

有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。

予防法・ワクチン飛沫感染、接触感染として、手洗い、うがい、プール前後のシャワーの励行などの一般的な予防法が大切｡ プール外でも接触感染が成立している場合も多い。ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の基準

発熱、咽頭炎、結膜炎などの主要症状が消退した後 2 日を経過するまで出席停止とする｡

まつ

学校において予防すべき感染症の解説

31

感染症各論

発熱、結膜炎、咽頭炎を主症状とする疾患である｡ プールを介して流行することが多い
まつのでプール熱ともいわれるが、プールのみで感染するものではなく、飛沫・接触感染する。
夏期に多く、幼児から学童に好発する。

Ⅲ(8) 結核感染症各論

全身の感染症であるが、肺に病変を起こすことが多い感染症である｡ 子ども、特に乳幼児では家族内感染が多く、また大部分が初感染結核である｡ 予防接種の効果や治療法の進歩で死亡率は低くなったが、結核は決して過去の病気ではなく、学校における集団
感染の可能性等を含め、依然として重要な課題である｡ なお、学校・幼稚園・保育園などでの集団感染の初発例が教職員などの大人であることも多く、教職員の健康管理は重
要である。
病原体

結核菌

潜伏期間

2 年以内、特に 6 か月以内に多い。初期結核後、数十年後に症状が出現することもある。

感染経路・
感染期間

主として空気感染、飛沫感染。接触、経口、経胎盤感染もある｡
かくたん
喀痰の塗抹検査で陽性の間は感染力がある。

まつ【初期結核】
結核菌が気道に入って、肺に原発巣を示せば初感染が成立し、初期肺結核症といわれる。病初期には無症状であるか、症状があっても不定で気付かれないことの多いのが特徴｡【二次性肺結核】
初感染病巣から他の肺の部分に広がり、病変巣を形成した病型｡
けんたい

せき

思春期以降や成人に多くみられる｡ 症状は倦怠感、微熱、寝汗、咳な
症状・予後

ど｡

ぞく

【粟粒結核】
リンパ節などの病変が進行して菌が血液を介して散布されると、ぞく
感染は全身に及び、肺では粟粒様の多数の小病変が生じる｡ 症状はせき
発熱、咳、呼吸困難、チアノーゼなど｡ 乳幼児に多くみられる重症型。
【結核性髄膜炎】
結核菌が血行性に脳 ･ 脊髄を覆う髄膜に到達して発病する最重症おうけいれん型｡ 高熱、頭痛、嘔吐、意識障害、痙攣、死亡例もある。後遺症のおそれもある｡

32

診断

ツベルクリン反応やインターフェロン放出試験 ( クオンテイフェロ
ン試験 ) が陽性となるが、後者は 12 歳未満、特に 5 歳以下では感染しても陽性になりにくく、判定が難しい。

治療

抗結核薬

予防法・ワクチン

BCG ワクチン。乳児期に定期接種。結核の発症予防、重症化予防になる。

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ
感染症各論

登校 ( 園 ) の基準

病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めかくたんられるまで ( 目安として、異なった日の喀痰の塗抹検査の結果が連続して 3 回陰性となるまで ) 出席停止とする｡ それ以降は、抗結核薬による治療中であっても登校 ( 園 ) は可能。なお、抗結核薬の予防投薬は、出席停止に該当しない。

(9) 髄膜炎菌性髄膜炎
おう

髄膜炎菌による細菌性髄膜炎で、発熱、頭痛、嘔吐を主症状とする疾患。抗菌薬の発達した現在においても、発症した場合は後遺症や死の危険性がある。アフリカ諸国など
では流行的に、先進国でも散発的に発生し、2011 年には日本でも高校生の寮で集団発生し、1 名が死亡した。乳幼児期、思春期に好発する。
病原体

髄膜炎菌

潜伏期間

主に 4 日以内 (1 〜 10 日 )

感染経路・
感染期間

飛沫感染、接触感染。無脾症や補体欠損などでは発症のリスクが高い。有効な治療を開始して 24 時間経過するまでは感染源となる。

症状・予後

発熱、頭痛、意識障害、嘔吐。時に劇症型感染症があり、急速に進行する。致命率は 10%、回復した場合でも 10 〜 20% に難聴、まひ、
てんかんなどの後遺症が残る。

診断

髄液培養、血液培養

治療

抗菌薬

予防法・ワクチン

海外では髄膜炎菌ワクチンが使用されているが、日本では薬事承認されたワクチンはない。患者と、家庭内や幼稚園等で接触、キス、
歯ブラシや食事用具の共有による唾液の接触、同じ住居でしばしば

まつ

ひ

おう

寝食を共にした人は、患者が診断を受けた 24 時間以内に抗菌薬の予防投与を受けることが推奨される。
登校 ( 園 ) の基準

症状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認められるまで出席停止とする。

学校において予防すべき感染症の解説

33

【参考情報 5】学校における麻しん対策
Ⅲ

麻しんについては、平成 19 年の高校・大学を中心とした学校等での麻しん流行を受け、感染症各論

平成 20 年度から 5 年間の時限措置として、中学 1 年生と高校 3 年生相当を対象にした予防接種が実施された。これにより、10 代の年齢層に 2 回目の接種機会が与えられ、多くの者が接種を受けた。その結果、当該年齢層の麻しん発生数の大幅な減少と大規模な集団発生の消失、抗体保有率の上昇を認めたことから、時限措置を行った当初の目的はほぼ達成することができたと考えられている。
今後の学校における麻しん対策においては、小学校入学時点で二回の定期予防接種の完了の徹底、学校内の感受性者対策及び麻しん発生時の迅速な感染拡大防止策を実施す
ることが中心となり、そのためには、就学時健康診断や児童生徒の健康診断、職員の健康診断における予防接種歴の確認及び接種推奨を行うことなどがより重要となる。

特に就学時健康診断においては、定期の予防接種の対象者のり患歴及び予防接種歴を、原則として母子健康手帳や予防接種済証をもって確認し、未り患であり、かつ、麻しんの予防接種を必要回数である二回接種していない者に対する接種勧奨が非常に重要である。
また、外国への修学旅行の際の麻しんについての情報提供や、麻しん対策の会議への協力についても、引き続き実施していただきたい。

34

学校において予防すべき感染症の解説

3

第三種の感染症

東南アジア等からの帰国者に感染がみられ、乳幼児や高齢者、持病を持つ人が感染すると重症化し、死に至る場合もある｡ 最近は、海外旅行歴のない発病者が時々みつかっ
ている｡
病原体

コレラ菌

潜伏期間

主に 1 〜 3 日 ( 数時間〜 5 日 )感染経路

経口 ( 糞口 ) 感染。汚染された水、食物、感染者の便などから感染。

症状・予後

突然激しい水様性下痢と嘔吐ではじまり、脱水を惹起する。
診断は便の細菌培養による。

予防法・ワクチン

流行地に渡航した場合は、生水や氷、生の魚介類、生野菜、カット
フルーツなどの生鮮食品に注意を払う。海外渡航者に対してワクチンを投与することがあるが、国内では通常使用しない。

登校 ( 園 ) の基準

治癒するまで出席停止が望ましい。なお、水質管理や手洗いの励行などの日頃の指導が重要。

ふん

おう

じゃっ

(2) 細菌性赤痢
帰国者に感染（旅行者下痢症）がみられ、乳幼児や高齢者、持病を持つ人が感染すると重症化し、死に至る場合もある｡ 2011 年には日本でも集団発生がみられ、また最近は、
海外旅行歴のない発病者が時々見つかっている。
病原体

赤痢菌

潜伏期間

主に 1 〜 3 日 (1 〜 7 日 )感染経路

経口 ( 糞口 ) 感染。感染者の便を感染源とする。

症状・予後

発熱、腹痛、下痢、嘔吐などが急激に現れる。

登校 ( 園 ) の基準

治癒するまで出席停止が望ましい｡

ふん

おう

学校において予防すべき感染症の解説

35

感染症各論

(1) コレラ

Ⅲ

学校教育活動を通じ、学校において流行を広げる可能性がある感染症を規定している。出席停止期間の基準は、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまでである。

Ⅲ(3) 腸管出血性大腸菌感染症

感染症各論

ベロ毒素を産生する腸管出血性大腸菌による感染症。全く症状のない人から、腹痛や血便を呈す人まで様々で、合併症として溶血性尿毒症症候群や脳症を併発し、時には死に至ることもある。日本では、1997 年に学童を中心とした広範な地域での集団感染や2011 年に生肉 ( ユッケ )、2012 年に漬物を原因食とする、死亡例を伴う大規模な集団感染がみられており、毎年 3,000 例前後の発生が続いている。夏期に多発する｡ 患者の約80% が 15 歳以下で発症し、かつ小児と高齢者で重症化しやすい｡
腸管出血性大腸菌（O157、O26、O111 など様々なベロ毒素産生性
病原体

大腸菌）
｡ 熱に弱いが、低温条件には強く水の中では長期間生存する。
少量の菌の感染でも腸管内で増殖し、その毒素によって発病する｡

潜伏期間

10 時間〜 6 日

感染経路

接触感染、経口 ( 糞口 ) 感染。生肉などの飲食物から感染。少ない
菌量 (100 個程度 ) でも感染する｡
便中に菌が排出されている間は感染力がある。

ふん

症状・予後

水様下痢便、腹痛、血便。なお、乏尿や出血傾向、意識障害は、溶血性尿毒症症候群や急性脳症の合併を示唆する症状であり、このよ
うな場合は速やかに医療機関を受診する。
治療は、下痢、腹痛、脱水に対しては水分補給、補液など。また下
痢止め剤の使用は毒素排出を阻害する可能性があるので使用しない。
抗菌薬は時に症状を悪化させることもあり、慎重に使うなどの方針が決められている｡
手洗いの励行、消毒 ( トイレ等 )、及び食品加熱と十分に洗うこと。
特に小児では、発症した場合重症化につながりやすいので、牛に限予防法・ワクチン

らず、豚・鳥及びその他鳥獣の肉やレバー類の生食は避けるべきである。肉などを食べさせる場合は、中まで火が通り肉汁が透き通るまで調理する。加熱前の生肉などを調理したあとは、必ず手をよく洗う。生肉などの調理に使用したまな板や包丁は、そのまま生で食べる食材 ( 野菜など ) の調理に使用しないようにする。調理に使用した箸は、そのまま食べるときに使用しない。ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の基準

有症状者の場合には、医師において感染のおそれがないと認められるまで出席停止とする。無症状病原体保有者の場合には、トイレでせつの排泄習慣が確立している 5 歳以上の小児は出席停止の必要はない。
5 歳未満の小児では 2 回以上連続で便培養が陰性になれば登校 ( 園 )してよい。手洗い等の一般的な予防法の励行で二次感染は防止できる｡

36

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(4) 腸チフス、パラチフス

病原体

感染症各論

海外帰国者の感染例と日本国内発生例はほぼ同数である｡
腸チフスーサルモネラチフス菌、パラチフスーサルモネラパラチフ
スA菌

潜伏期間

主に 7 〜 14 日 (3 〜 60 日 )

感染経路

経口 ( 糞口 ) 感染

症状・予後持続する発熱、発しん ( バラ疹 ) などで発病する｡ 重症例では腸出せん
血や腸穿孔がある。パラチフスは腸チフスより症状が軽いことが多い｡ 診断は便と血液の細菌培養による。

ふんしん

手洗いの励行、消毒（トイレ等）、及び食品加熱と良く洗うこと。海予防法・ワクチン

外渡航者にワクチンを投与することがあるが、通常国内では使用しない。
せつ

登校 ( 園 ) の基準

治癒するまで出席停止が望ましい。トイレでの排泄習慣が確立している 5 歳以上の小児は出席停止の必要はない。5 歳未満の小児では3 回以上連続で便培養が陰性になれば登校（園）してよい。

学校において予防すべき感染症の解説

37Ⅲ(5) 流行性角結膜炎

感染症各論

ウイルス性の角膜炎と結膜炎が合併する眼の感染症｡ 学校ではプール施設内で感染することが多い｡ 人から人への感染も多く見られる。
病原体

アデノウイルス

潜伏期間

2 〜 14 日
まつ感染経路

飛沫感染、接触感染。プール水、手指、タオルなどを介して感染する｡
ウイルス排出は初期の数日が最も多いが、その後、便からは数週間、長い場合は数か月にわたってウイルスの排出が続くこともある。
ちょう

症状・予後

急性結膜炎の症状で、結膜充血、まぶたの腫脹、異物感、流涙、めやに、
ちょう
耳前リンパ節腫脹などがある｡ 角膜炎後の角膜混濁により視力障害を残す可能性がある。有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。診断は臨床症状によりなされるが、アデノウイルス抗原の迅速診断キットがある。

予防法・ワクチン

接触感染の予防のため、手洗い、タオルなどの共用はしない。ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の基準

38

眼の症状が軽減してからも感染力の残る場合があり、医師において感染のおそれがないと認められるまで出席停止とする｡ なお、このウイルスは便中に 1 か月程度排出されることもまれではないので、登校 ( 園 ) を再開しても、手洗いを励行する｡

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(6) 急性出血性結膜炎

感染症各論

眼の結膜 ( 白眼の部分 ) に出血を起こすのが特徴の結膜炎である｡
病原体

主としてエンテロウイルス

潜伏期間

1〜3日

感染経路

飛沫感染、接触感染、経口 ( 糞口 ) 感染。
ウイルス排出は呼吸器から 1 〜 2 週間、便からは数週間から数か月

まつ

ふん

間。
ちょう

症状・予後

急性結膜炎の症状で、結膜出血が特徴。結膜充血、まぶたの腫脹、
異物感、流涙、めやに、角膜びらんなどがある。有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。

予防法・ワクチン

登校 ( 園 ) の基準

接触感染の予防のため、めやに、分泌物に触れないことと手洗いの励行。洗面具 ･ タオルなどの共用はしない｡ ワクチンはない。
眼の症状が軽減してからも感染力の残る場合があり、医師において感染のおそれがないと認められるまで出席停止とする｡ なお、このウイルスは便中に 1 か月程度排出されるので、登校 ( 園 ) を再開しても、手洗いを励行する。

4

その他の感染症 ( 第三種の感染症として扱う場合もある )第三種の感染症に分類されている ｢その他の感染症｣ は、学校で通常見られないような重大な流行が起こった場合に、その感染拡大を防ぐために、必要があるときに限り、学校医の意見を聞き、校長が第三種の感染症として緊急的に措置をとることができるものとして定められているものであり、あらかじめ特定の疾患を定めてあるものではない｡「その他の感染症」として出席停止の指示をするかどうかは、感染症の種類や各地域、学校における感染症の発生・流行の態様等を考慮の上で判断する必要がある。そのため、次に示した感染症は、子どものときに多くみられ、学校でしばしば流行するものの一部を例示したもので、必ず出席停止を行うべきというものではない。

学校において予防すべき感染症の解説

39

(1) 感染性胃腸炎
Ⅲ( ノロウイルス感染症、ロタウイルス感染症など )

感染症各論

おう

嘔吐と下痢が突然始まることが特徴の疾患である｡ ウイルスによる腸管感染症が多い｡ ノロウ
イルス、ロタウイルスは冬季に多く、アデノウイルスは年間を通じて発生する｡ ロタウイルスやアデノウイルスによるものは乳幼児が多く、ノロウイルスは小学生以上に多くみられる。
病原体

主としてノロウイルス、ロタウイルス

潜伏期間

ノロウイルスは 12 〜 48 時間、ロタウイルスは 1 〜 3 日
まつふん

飛沫感染、接触感染、経口（糞口）感染｡ ノロウイルスは貝などの食品を介しての感染もある。
感染経路

便中に多くのウイルスが排出されており、感染源となる。吐物にもウイ
ルスはあり、感染源となる。感染力も強い。乾燥してエアロゾル化した吐物が感染源となる空気感染（粉じん感染）もある。感染力は急性期が最も強く、便中にウイルスが３週間以上排出されることもある。
おう

症状・予後

予防法・
ワクチン

嘔吐と下痢が主症状であり、ロタウイルスにり患した乳幼児は時に下痢
便が白くなることもある｡ 多くは２〜７日で治るが、脱水、けいれん、脳症などを合併し、危険な状態になることもある。脱水に対する予防や治療は最も大切である。
ロタウイルスに対してはワクチンがあり、投与する場合には乳児早期にふん
まつ接種する（任意接種）。経口（糞口）感染、接触感染、飛沫感染として、一般的な予防法の励行が重要｡
ウイルスがついた水や食物、手を介して、又はそこから飛び散って感染するので、患者と接触した場合は手洗いを励行する。ノロウイルスは速乾性すり込み式手指消毒剤やアルコール消毒は有効性が十分ではなく、流水での手洗いが最も重要である。食器などは、熱湯（１分以上）や 0.05
〜 0.1% 次亜塩素酸ナトリウムを用いて洗浄することが勧められる。食品は 85℃、１分以上の加熱が有効。ワクチンはない。

登校(園)の目安

症状のある間が主なウイルスの排出期間であるが、回復後も数週にわ
おう
たって便からウイルスが排出されることがある。下痢、嘔吐症状が軽減
した後、全身状態の良い者は登校（園）可能だが、回復者であっても、排便後の始末、手洗いの励行は重要である｡

40

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(2) サルモネラ感染症 ( 腸チフス、パラチフスを除く )、カンピロバクター感染症
病原体
潜伏期間

感染経路

感染症各論

食中毒による急性細菌性腸炎。
サルモネラ菌、カンピロバクター菌
サルモネラ

主に 12 〜 36 時間 (6 〜 72 時間 )カンピロバクター

主に 2 〜 5 日 ( 長くなる場合もある )家畜、は虫類、ペットなどが保菌。感染は、鶏肉、鶏卵、牛乳、魚などの食品を介した経口感染が多い。
サルモネラ、カンピロバクターともに菌排出は数週間以上続くこと
がある。
おう

症状・予後

下痢、血便、嘔吐、発熱。カンピロバクターでは、発症数週間後にギ
まっしょう
ランバレー症候群という、末梢神経まひ疾患を併発することもある。
治療は安静、食事療法、補液、抗菌薬など。下痢止め薬は排菌を遅延させる可能性もあり、必ずしも使用は推奨されない。

予防法・ワクチン

調理者の手洗い、調理器具の洗浄、食品の加熱 ( 中心部が 75℃、1分以上など、食中毒予防の各種ガイドラインに従う )。ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の目安

下痢が軽減すれば登校（園）可能であるが、菌の排出は長く続くことがあるので、排便後の始末、手洗いの励行は重要である。

学校において予防すべき感染症の解説

41Ⅲ(3) マイコプラズマ感染症
せき

感染症各論

咳を主症状とし、学童期以降の細菌性肺炎としては最も多い｡ 夏から秋にかけて多く、家族内
感染や再感染も多くみられる。5 歳以上で 10 〜 15 歳頃に好発するが、成人もり患する｡
病原体

肺炎マイコプラズマ

潜伏期間

主に 2 〜 3 週間 (1 〜 4 週間 )感染経路

飛沫感染。症状のある間がピークであるが、保菌は数週〜数か月間持続
する。

まつ

せき

症状・予後

せき

咳、発熱、頭痛などのかぜ症状がゆっくりと進行し、特に咳は徐々に激せきしくなる。しつこい咳 が 3 〜 4 週持続する場合もある。中耳炎・鼓膜炎や発しんを伴うこともあり、重症例では呼吸困難になることもある。
治療は適切な抗菌薬で行う。

42

まつ予防法・ワクチン飛沫感染としての一般的な予防法を励行する。ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の目安

症状が改善し、全身状態の良い者は登校 ( 園 ) 可能である。

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(4) インフルエンザ菌感染症、肺炎球菌感染症

病原体

インフルエンザ菌 ( インフルエンザ菌 b 型 (Hib) など )、肺炎球菌

潜伏期間

主に 2 〜 3 週間 (1 〜 4 週間 )
まつ

感染経路

感染症各論

生後 3 か月〜 5 歳までの細菌性髄膜炎、敗血症、細菌性肺炎などの原因の 4 分の 3 程度を占める。3 か月〜 5 歳に多く、特に 6 か月〜 2 歳の子どもに好発する。

くう

主に飛沫 感染。不顕性感染も多く、１歳児の 30 〜 50% が鼻腔 に両菌を保菌しており、保育施設の入園後１〜２か月でその保菌率は80% 程度にまで上昇する。
両菌ともに保菌している期間は他への感染の可能性がある。
上気道炎、気管支炎、急性喉頭蓋炎、肺炎、敗血症、髄膜炎、中耳炎。日本でのこれまでの Hib 髄膜炎の発症は年間約 600 人で、約２症状・予後〜３％が死亡、約 15％が脳障害や難聴などの後遺症を残すとされる。
また肺炎球菌性髄膜炎の発症はこれまでは年間約 200 人で、約６〜７％が死亡、約 30% が脳障害や難聴などの後遺症を残すとされる。
治療は適切な抗菌薬で行う。

予防法・ワクチン2008 年に Hib ワクチン、2010 年に肺炎球菌結合型ワクチンの任
意予防接種が開始され、ワクチン接種率の良い地域での発症は減少しつつある。2011 年から全国的に公費助成が行われ接種率は上昇しており、2013 年４月からは定期接種の対象となる。
せき

登校 ( 園 ) の目安

発熱、咳 などの症状が安定し、全身状態の良い者は登校 ( 園 ) 可能である。

学校において予防すべき感染症の解説

43

(5) 溶連菌感染症
Ⅲ
へん

感染症各論

A 群溶血性レンサ球菌が原因となる感染症である｡ 扁桃炎など上気道感染症、皮膚感のうかしん
しょう こう染症 ( 伝染性膿 痂疹の項を参照 )、猩 紅 熱などが主な疾患である｡ 特に注意すべき点は、本症がいろいろな症状を呈すること、合併症として発症数週間後にリウマチ熱、腎炎を起こすことである｡ そのため、全身症状が強いときは安静にし、確実な抗菌薬治療を受け、経過を観察する必要がある｡
病原体

A 群溶血性レンサ球菌

潜伏期間

2 〜 5 日、膿痂疹 ( とびひ ) では 7 〜 10 日

感染経路

飛沫感染、接触感染。
適切な抗菌薬療法にて 24 時間以内に感染力は失せる。

症状・予後

上気道感染では発熱と咽頭痛、咽頭扁桃の腫脹や化膿、リンパ節炎｡
治療が不十分な場合は、リウマチ熱や急性糸球体腎炎を併発する場
ほう
のうほう
か
合がある。とびひは水疱から始まり、膿疱、痂皮へと進む｡ 子どもに多くみられるが、成人が感染することもある｡ 治療は適切な抗菌薬で行う。

予防法・ワクチン飛沫感染、接触感染の予防として、手洗い、うがいなどの一般的な予防の励行が大事。ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の目安

適切な抗菌薬療法開始後 24 時間以内に感染力は失せるため、それ以降、登校 ( 園 ) は可能である｡

のうかしん

まつ

へん

ちょう

のう

まつ

44

学校において予防すべき感染症の解説

こうⅢ(6) 伝染性紅斑
きょう

ちょう

こう

感染症各論

かぜ様症状の後に、顔面、頬部に蝶のような形あるいは平手打ち様といわれる紅斑がみられる｡ ほほの真っ赤な発しんの状態から、りんご（りんごのほっぺ）病とも呼ばれている｡ 学童に好発する。
病原体

ヒトパルボウイルス B19

潜伏期間

4 〜 14 日 ( 〜 21 日 )感染経路

主として飛沫感染。
感染期間はかぜ様症状が出現した時。発しんが出現した時にはウイ

まつルスの排出はなく、他への感染力はない。
こう

症状・予後

かぜ様症状と、引き続きみられる顔面の紅斑が特徴である｡ 発しんはほほ
こう
両側の頬と四肢伸側にレース状、網目状の紅斑として出現｡ 一旦消失しても再発することもある｡ 合併症として重症の溶血性貧血や、妊婦が感染した場合には胎児が胎児水腫を発症する場合があるが、胎児感染があっても、それによる先天奇形は生じないと言われている。有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。

予防法・ワクチン飛沫感染として一般的な予防法を励行。ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の目安

発しん期には感染力はないので、発しんのみで全身状態の良い者は登校 ( 園 ) 可能である｡

まつ

学校において予防すべき感染症の解説

45

Ⅲ(7) 急性細気管支炎 (RSウイルス感染症など )感染症各論

冬期を中心に流行し、主に乳幼児が感染。呼吸困難に陥ることもある呼吸器感染症。
病原体

主に RSウイルス

潜伏期間

主に 4 〜 6 日 (2 〜 8 日 )感染経路

飛沫感染と接触感染。
感染期間は３〜８日だが、乳幼児では３〜４週間持続することもあ

まつ

る。
がいそう

ぜん

発熱、鼻汁、咳嗽、喘鳴。年長児や成人では軽いかぜ症状で済む場
合も多いが、新生児・乳児早期に感染した場合は、呼吸困難から人
症状・予後

工呼吸管理を要することもある。乳幼児の突然死症候群の原因の一部であることが明らかになっている。有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。ワクチンはない。

予防法・ワクチン

早産児、先天性心疾患、慢性肺疾患を持つ乳児では、モノクロナー
ル抗体を流行期に月 1 回筋注することによって発症予防と軽症化が期待できる。

登校 ( 園 ) の目安

発熱、咳などの症状が安定し、全身状態の良い者は登校 ( 園 ) 可能
だが、手洗いを励行する。

せき46

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(8)EBウイルス感染症

病原体

EBウイルス

潜伏期間

30 〜 50 日

感染経路

キスや唾液を介した感染、濃厚接触による飛沫感染。感染後、ウイ
ルス排出は呼吸器から数か月間続く。

まつ

症状・予後

登校 ( 園 ) の目安

多くは無症状か、軽微なかぜ症状で済むが、伝染性単核症（発熱がへん
数日から数週間持続、リンパ節腫大、咽頭・扁桃炎、肝炎）や、まれに慢性活動性 EB ウイルス感染症（発熱などの症状が数か月間持続）、血球貪食症候群（発熱、貧血、易出血）、悪性リンパ腫や上咽頭がんの原因となる場合もある。ウイルス特異的な治療薬はなく、対症療法や病型に応じた治療が行われる。ワクチンはない。
解熱し、全身状態が回復した者は登校 ( 園 ) 可能である。

(9) 単純ヘルペス感染症
ウイルスは 1 型と 2 型があり、口唇ヘルペス、歯肉口内炎、性器ヘルペス、新生児ヘルペスなど、軽症から重症まで様々な病状を呈す。
病原体

単純ヘルペスウイルス 1 型、2 型

潜伏期間

新生児以降は 2 日〜 2 週間

感染経路

水疱内にあるウイルスの接触感染。潜伏し、再活性化することもあ
る。

ほう

ほう

症状・予後

歯肉口内炎、口周囲の水疱、アトピー性皮膚炎を持つ児ではカポジ
ほう
水痘様発しん症 ( 全身に水疱が多発 ) に発展など。
こう

治療は、内服、静注、軟膏の抗ウイルス薬等による。ワクチンはない。
登校 ( 園 ) の目安

口唇ヘルペス・歯肉口内炎のみであれば、マスクなどをして登校 ( 園 )ほう可能。発熱や全身性の水疱がある場合は欠席して治療が望ましい。

学校において予防すべき感染症の解説

47

感染症各論

年長児や成人が感染した場合、多くは無症状か、軽微なかぜ症状で経過することが多い。
乳幼児や小児、免疫不全患者における感染で、時に重症化することがある。

ほうしん

Ⅲ

(10) 帯状疱疹
ほうしん

感染症各論

免疫状態が低下したときに、神経節に潜伏していた水痘・帯状疱疹ウイルスが再活性化することで発症。小児でも発症することがある。
ほうしん

病原体

水痘・帯状疱疹ウイルス

潜伏期間

水痘として感染し、神経節に潜伏していたウイルスが再活性化することで発症するため、期間は特定できない

感染経路

帯状疱疹からは飛沫感染はしないが、接触感染する。水疱が形成されている期間は感染力がある。

ほうしん

まつ

ほう

ほう

症状・予後

潜伏していた神経に一致した領域に、片側性に、丘しん、小水疱が帯状に群がって出現する。神経痛、刺激感を訴える。成人では痛みが強いが、小児ではかゆみを訴える場合が多い。治療は抗ウイルス薬。
ほうしん

予防法・ワクチン

海外では高齢者に帯状疱疹予防ワクチン（水痘ワクチン）が使用さ
ほうしん
れているが、我が国では帯状疱疹用としては未承認。
か

全ての発しんが痂皮化するまでは感染力があるものの、水痘ほど感
まつ
染力は強くなく、水痘のような空気感染・飛沫感染はない。病変部

登校 ( 園 ) の目安

が適切に被覆してあれば接触感染を防げるため、登校（園）可能でほうしんある。ただし、保育所・幼稚園では、免疫のない児が帯状疱疹患者
しんかに接触すると水痘にり患しやすいため、感染者は全ての皮疹が痂皮化するまでは保育児と接触しないこと。また、水痘が重症化する免疫不全宿主（水痘ワクチン接種を受けておらず、白血病や免疫抑制剤で治療中の者）がいる場合には、感染予防に対する細心の注意が必要である。

48

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(11) 手足口病
くう

ほう

感染症各論

口腔粘膜と四肢末端に水疱性発しんを生じる疾患である｡ 毎年のように流行するが、時に大流行がみられる。流行のピークは夏季であり、乳幼児に好発する。原因となる病原ウイルスが複数あるため、再発することもある。
病原体

コクサッキーウイルス A16 型やエンテロウイルス 71 型などのエンテロウイルス属

潜伏期間

3〜6日

感染経路

飛沫感染、接触感染、経口 ( 糞口 ) 感染。
ウイルス排出は呼吸器から 1 〜 2 週間、便からは数週から数か月間。

症状・予後

発熱と口腔 ･ 咽頭粘膜に痛みを伴う水疱ができ、唾液が増え、手足ほう末端、肘、膝、お尻などに水疱がみられるのが特徴｡ 発熱は余り高
くはならないことが多く、１〜３日で解熱する｡ 一般的には夏かぜの一つと考えてよいが、エンテロウイルス属は無菌性髄膜炎の原因の 90% を占め、ことにエンテロウイルス 71（EV71）感染による脳炎を伴った重症例の報告がある｡ 国内ではそれほどでもないがアジア各国では小児の重症疾患としてしばしば問題になっている。有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。

予防法・ワクチン飛沫感染、接触感染、経口 ( 糞口 ) 感染として一般的な予防法を励行。
ワクチンはない。

まつ

ふん

くう

まつ

ほう

ふん

本人の全身状態が安定している場合は登校（園）可能。流行の阻止
登校 ( 園 ) の目安を狙っての登校（園）停止は有効性が低く、またウイルス排出期間
せつが長いことからも現実的ではない。手洗い（特に排便後、排泄物の後始末後）の励行が重要。

学校において予防すべき感染症の解説49Ⅲ(12) ヘルパンギーナ
くう

ほう

感染症各論

主として咽頭、口腔内粘膜に水疱、潰瘍を形成するのが特徴の熱性疾患である｡ 原因となる病原ウイルスが複数あるため、再発することもある。春から夏にかけて多く発生し、流行のピークは 7 月頃である｡ 夏かぜの代表的な疾患であり、4 歳以下の乳幼児に多い｡
病原体

主としてエンテロウイルス属のコクサッキー A 群ウイルス

潜伏期間

3〜6日
ウイルス排出は呼吸器から 1 〜 2 週間、便からは数週から数か月間。

感染経路

飛沫感染、接触感染、経口 ( 糞口 ) 感染

症状・予後

まつ

ふん

突然の発熱（39℃以上）、咽頭痛がみられる。咽頭に赤い発しんがほう
みられ、次に水疱、間もなく潰瘍となる。有効な治療薬はなく、対症療法が行われる。エンテロウイルス属は無菌性髄膜炎を発症することがあるので注意が必要。

50

まつ予防法・ワクチン飛沫感染、接触感染として一般的な予防法を励行。

登校 ( 園 ) の目安

全身状態が安定している場合は登校（園）可能であるが、長期間、せつ
便からウイルスが排出されるので、手洗い（特に排便後、排泄物の後始末後）の励行が重要。

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(13)A型肝炎ふんかきあった。40 歳以下の日本人の抗体保有率はほぼ０％で、この年齢層は注意が必要である。
小児の 80 〜 95％は感染しても無症状で済むが、重症化する例もある。無症状であっても便中にウイルスは排出されるため、感染予防が困難である。
病原体

A 型肝炎ウイルス

潜伏期間

平均 28 日 (15 〜 50 日 )感染経路

経口感染 ( 牡蠣等の生の貝類 )、糞口感染 ( 家族や施設内 )。ウイルスだんは黄疸出現 1 〜 2 週前に便中に高濃度排出され、発症 1 週間程度で感染力は急速に弱まる。

症状・予後

子どもは無症状で済むことも多く、便の処理が十分に行われにくいことから、集団発生しやすい。乳児ではおむつから集団発生した事けんたい
例もある。発症すれば発熱、全身倦 怠感、頭痛、食欲不振、下痢、おう
嘔吐、上腹部痛があり、３〜４日後に黄垣が出現する｡ 解熱とともに症状は軽快するが、完全に治癒するまでは１〜２か月を要すことが多い。劇症肝炎に発展することもある。2010 年の小流行では２% が重症な肝炎を発症した。有効な治療薬はなく、対症療法が行わ
れる。

か き

予防法・ワクチンふんワクチンによる予防が可能。流行地への渡航予定者へは予防接種することが望ましいが、日本では 16 歳未満の小児に対するワクチンは未承認。
患者との濃厚接触者には、免疫グロブリンやワクチンを予防的に投与することがある。

登校 ( 園 ) の目安

発病初期を過ぎれば感染力は急速に消失するので、肝機能が正常になった者については登校 ( 園 ) 可能である｡

学校において予防すべき感染症の解説

51

感染症各論

経口（糞口）感染する A 型肝炎は、日本で年間数百人の発生があり、８割は牡蠣などの食物による感染、２割は海外渡航からの帰国者である。2010 年春には患者数の急増がⅢ(14)B型肝炎

感染症各論

血液や体液を介して感染するウイルス性肝炎の一つで、以前は輸血に伴う感染や、出産に伴う母親からの垂直感染が問題となった。輸血用血液のスクリーニング検査や、母児感染防止事
業によって発生数が減少しているが、事業の対象となる新生児の約 10% で出産時及びその後の予防処置の脱落や胎内感染がみられ、また近年、幼少時の家族内感染や思春期以降の性的接触による感染が増加している。また、これまで海外に多いとされていたタイプの感染者が日本でも増えており、従来のタイプに比べると、３歳以降においても HBV キャリアになる例が増加している。
日本では、年間 6,000 人以上の新規感染者があり、B 型肝炎ウイルスによる肝がんの死亡者は年間約 5,000 人、肝硬変による死亡者数は年間 1,000 人と推定。
病原体

B型肝炎ウイルス (HBV)

潜伏期間

平均 90 日 (45 〜 160 日 )感染経路

HBV キャリアの母からの垂直感染、HBV キャリア者の傷口との接触、歯ブラシやカミソリなどの共用に伴う水平感染、性行為による感染。

症状・予後

出生時や乳幼児期の感染は無症候性に経過することが多いが、持続感
けん たい染（HBV キャリア）に移行しやすい。急性肝炎を発症した場合は倦怠
だん
感、発熱、黄疸などがみられる。まれではあるが劇症肝炎に発展し死に至る場合もある。急性肝炎の多くは治癒するが、一部はキャリアとなり、がん
またやがて 10 〜 15% は慢性肝炎、肝硬変、肝癌へ進行する。治療は、急性肝炎の場合は対症療法が多く、慢性肝炎の場合は抗ウイルス薬やインターフェロン療法などがある。
HBV キャリアの家族には積極的にワクチン接種を行う。母児感染予防はその一環であり、HB 免疫グロブリン（HBIG）と HBV ワクチ

予防法・ワクチンンを用いて予防する。家族内では歯ブラシ、カミソリの共有を避ける。幼稚園など不特定多数の幼児が生活するところでは、血液に触れる場合は使い捨て手袋を着用するなど、医療機関などで行われている標準予防策と同様にすることが必要である。
急性肝炎の急性期でない限り、登校 ( 園 ) 可能である。HBV キャリ
アの出席停止の必要はない。ただし、キャリアの血液に触れる場合は手袋を着用するなど、上記の標準予防策を守ることが大切である。

登校 ( 園 ) の目安

例外的な場合、例えば HBV キャリア児が非常に攻撃的でよくかみ付く、全身性の皮膚炎がある、出血性疾患がある等、血液媒介感染を引き起こすリスクが高い場合には、主治医、保育者、施設責任者
が個別にそのリスクを評価して対応する必要がある。

52

学校において予防すべき感染症の解説

のうかしんこうⅢ(15) 伝染性膿痂疹 ( とびひ )
ほう

か

病原体

主として黄色ブドウ球菌や A 群溶血性レンサ球菌

潜伏期間

2 〜 10 日。長期の場合もある。

感染経路

接触感染｡ 痂皮にも感染性が残っている｡

か

こう

症状・予後

ほう

のうほう

か

紅斑を伴う水疱や膿疱が破れてびらん、痂皮をつくる｡ かゆみを伴うことがあり、病巣は擦過部に広がる｡ ブドウ球菌によるものは水
ほうか
疱をつくりやすく、A 群溶血性レンサ球菌は痂皮ができやすい｡ 病巣が広がると外用薬、更に内服や点滴による適切な抗菌薬療法を必要とすることがある｡

予防法・ワクチン

皮膚を清潔に保つことが大切。集団生活の場では感染予防のため病巣を有効な方法で覆うなどの注意が必要。ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の目安

出席停止の必要はないが、炎症症状の強い場合や、化膿した部位が広い場合は、傷に直接触らないように指導する｡

のう

学校において予防すべき感染症の解説

53

感染症各論

ブドウ球菌などの皮膚感染によって、紅斑、水疱、びらん及び厚い痂皮ができる疾患。
夏期に多く、乳幼児に好発する。

Ⅲ(16) 伝染性軟属腫 ( 水いぼ )感染症各論

特に幼児期に好発する皮膚疾患である｡ 半球状に隆起し、光沢を帯び、中心にくぼみぞくをもつ粟粒大から米粒大 (2 〜 5mm) のいぼが、主に体幹、四肢にできる｡
病原体

伝染性軟属腫ウイルス

潜伏期間

主に 2 〜 7 週 (6 か月までのこともある )感染経路

接触感染。主として感染者への接触による直接感染であるが、タオルの共有などによる間接感染もある。感染すると、自家接種で増加する。水いぼの内容物が感染源となる。
いぼが数個散在する場合や、広い範囲にわたって多発する場合もあ症状・予後る。発生部位は体幹、四肢。特にわきの下、胸部、上腕内側などの間擦部では自家接種により多発する傾向がある。時にかゆみがあり、
しん
かいて傷つけることによって周囲に湿疹病変を作ったり、かき壊しのうかしんて膿痂疹を合併したりする。自然消退する場合もあるが、回復までに６〜１２か月、時に数年を要する。その間に他人にうつしたり、自家接種で増加したりするため、ピンセットで摘除したり、液体窒素などで治療することもあるが、放置して自然治癒を待つ場合もある。

54

予防法・ワクチン

プールや水泳で直接肌が触れると感染するため、露出部の水いぼは覆ったり、処置したりしておく。タオル、ビート板、浮き輪などの共用を避ける｡ ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の目安

出席停止の必要はない。

学校において予防すべき感染症の解説

Ⅲ(17) アタマジラミ

病原体

感染症各論

頭皮に寄生し、頭皮に皮膚炎を起こす疾患｡ 児童に多い。誤解されることが多いが、衛生不良の指標ではない。
アタマジラミ。ケジラミ ( 主に性交渉で感染し陰部に寄生 ) やコロ
モジラミ ( 衣類に付着し発しんチフスを媒介する ) とは異なる｡

潜伏期間

産卵からふ化までは 10 〜 14 日、成虫までは 2 週間｡

感染経路

接触感染｡ 家族内や集団の場での直接感染、あるいはタオル、くし、帽子を介しての間接感染。

症状・予後

一般に無症状であるが、吸血部位にかゆみを訴えることがある。治療としてはシラミ駆除剤が有効｡
頭髪を丁寧に観察し、早期に虫卵を発見することが大切｡ 発見した予防法・ワクチン

登校 ( 園 ) の目安

ら一斉に駆除する｡ タオル、くしや帽子の共用を避ける。着衣、シーツ、枕カバー、帽子などは洗うか、熱処理 ( 熱湯、アイロン、ドラ
イクリーニング ) する。ワクチンはない。
出席停止の必要はない。ただし、できるだけ早期に適切な治療をする必要がある。

学校において予防すべき感染症の解説

55

かいせん

Ⅲ

(18) 疥癬
かいせん

かいせん

かいせん

かいせん

感染症各論

疥癬虫の寄生によって生じる。
通常疥癬 ( 普通に見られる疥癬 ) と角化型疥癬 ( ノルウェー
かいせん
かいせん
疥癬 ) があり、角化型疥癬の方が症状や感染力が強い。家庭内や高齢者施設内での集団感染が多く、その結果乳幼児に感染が拡大し、保育所や幼稚園等で問題になる。
かいせん

病原体

ヒゼンダニ ( 疥癬虫 )。雌成虫は約 400μ、雄は雌の 60% くらいの大きさ。卵は 3 〜 5 日でふ化し、脱皮しつつ幼虫、若虫、成虫になる。
生活環は 10 〜 14 日である。雌成虫が表皮角層にトンネルを掘り進み、4 〜 6 週間に 1 日 2 〜 4 個産卵する。
かいせん

潜伏期間

感染して約 1 〜 2 か月。角化型疥癬は虫数が多く、潜伏期も短い。

感染経路

通常疥癬は肌と肌の接触感染であるが、寝具などを介しての感染もかいせんある。角化型疥癬では、寄生しているダニ数が多く、脱落した角質でも感染する。

症状・予後

通常疥癬では、体幹・四肢に丘しん・紅斑がは種状に出現。激烈なかゆみを訴え、特に夜間に強い。陰部・わきの下の米粒大の結節、
かいせん
かいせん
手のひら・足底、手首などの疥癬トンネルが特徴的。角化型疥癬はしん
全身に皮疹が生じ、手のひら・足底の角質肥厚が顕著である。診断は、顕微鏡検査によるダニの証明。治療は入浴清潔、イオウ外用薬、
必要時内服薬も用いる。

予防法・ワクチン

リネン・寝具を清潔に保ち、職員を介して感染が拡大しないように注意する。ワクチンはない。

かいせん

かいせん

こう

治療を始めれば出席停止の必要はない。ただし手をつなぐなどの遊
登校 ( 園 ) の目安

56

戯・行為は避ける。角化型は感染力が強いため、治癒するまで外出は控える。

学校において予防すべき感染症の解説

(19) 皮膚真菌症
Ⅲ①カンジダ感染症

病原体

カンジダ、多くの場合カンジダアルビカンス

感染経路

接触感染

感染症各論

新生児期、乳児期に好発する皮膚疾患。

こう

乳児寄生菌性紅斑 : 乳児では陰部又は股間のオムツ部、顎の下、わ
こう
ほう
のうほう
きの下などの間擦部に半米粒大までの紅色丘しん、水疱・膿疱が散在し、経過とともに破れ、鱗屑 ( りんせつ : 表皮の角質が肥厚し、
症状・予後

こう

はく離したもの ) を伴った湿潤・紅斑局面を作る。周囲の粃糠様落屑 ( ひこうようらくせつ : 皮膚の角質が増して米ぬか様にはがれるのうほう
けんこと )、丘しん・小膿 疱は特徴的である。石鹸 できれいに洗い、抗真菌薬を外用する。

予防法・ワクチン

蒸れや汗で感染しやすいため清潔にする。まめにオムツを替える。
ワクチンはない。

登校 ( 園 ) の目安

出席停止の必要はない。乳児のオムツ交換時に、他の児と接触しないようにする。

学校において予防すべき感染症の解説

57

せん

②白癬感染症、特にトンズランス感染症
Ⅲ

中学生・高校生・大学生の柔道、相撲、レスリングなど、格闘技のスポーツ選手に好発する。互いに肌や頭部を接触させる競技の選手たちにまん延しており、管理する指導

感染症各論

者が本疾患に対する認識を持つことが重要。感染が判明すると試合に出られなくなると、隠している選手が少なくない。一人でも真菌感染が発覚したら、その一集団全員の早期の検査と早期の治療が必要であることについて、まずは指導者への啓発活動を行うべき
である。
せん

病原体

トリコフィトン・トンズランス ( 白癬菌の一種 )潜伏期間

数日から数週間

感染経路

接触感染
せん

せん

こう

主には頭部白癬と体部白癬。体部ではわきの下・陰部又は股間の紅しん斑のほかに必ずしも皮疹を生じず、皮膚表面の擦過培養で、菌要素
せんが得られる例がある。頭部白癬では、脱毛部や毛髪がまばらな部分
症状・予後予防法・ワクチンに菌の集塊の黒色点が見られる例や、重症でケルスス禿瘡 ( とくそう : 頭部に発生する皮膚病。時に毛髪が抜け落ちる ) 状態になる例もある。治療は抗真菌薬の外用や内服。特に合宿生活者には予防投与が必要な場合がある。
①練習や試合の終了時、できるだけ早く入浴又はシャワーで、体やけん頭を石鹸で洗う。シャワー施設がない場合は、水道の蛇口下で頭をぬ
洗い、濡れタオルで体を清潔にする。②練習・試合に身に着けていた衣類はよく洗濯する。部員同士で、帽子・シャツ・タオルなどの貸し借りはしない。③練習前後に道場・体育館の床、マットなどのしん
念入りな清掃が必要。④疑わしい皮疹のある生徒、その周囲の生徒を皮膚科受診させる。これは監督者の義務と考える。⑤感染が判明した場合は、試合はもちろん練習も休ませる。（全日本柔道連盟が提示した予防策）早期の検査と治療によって、早く練習・試合に回復できることの理解も必要である。

登校 ( 園 ) の目安

58

出席停止の必要はない。ただし、接触の多い格闘技の練習・試合な
どは、感染のおそれがなくなるまでは休ませる。

学校において予防すべき感染症の解説

Q1. インフルエンザと普通の風邪はどう違うのですか。
【回答】
風邪は様々なウイルスによって起こりますが、普通の風邪の多くは、のどの痛み、鼻汁、せき
くしゃみや咳などの症状が中心で、全身症状は余り見られません。発熱もインフルエンザ
ほど高くなく、重症化することは余りありません。

一方、インフルエンザは、38℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛など全身の症状がせき
突然現れます。併せて普通の風邪と同じように、のどの痛み、鼻汁、咳などの症状も見られます。子どもではまれに急性脳症を、御高齢の方や免疫力の低下している方では肺炎を併発する等、重症になることがあります。
なお、インフルエンザに限らず、普通の風邪であっても、正確な体温は重要な情報となり ます。「熱っぽい」「体が熱い」といった主観的な判断ではなく、実際に体温を測ることが大切です。症状の出始めはもちろん、経過中、また軽快したと思われる場合であっても、完全によくなるまでは、定期的に体温を測るようにしましょう。

Q2. 平成 21 年度に流行した新型インフルエンザは、どうなったのでしょうか。
【回答】
平成 21 年度当時の新型インフルエンザ (H1N1)2009 の流行時には、人々が免疫を持っていないため大規模な季節外れの流行がおき、新型インフルエンザウイルスのみの流行が広がり、他の亜型のウイルスが流行しなかった、といった新型インフルエンザに特有の特徴がありました。

平成 22 年度においては、これら新型インフルエンザ特有の事情は確認されませんでした。
このような状況を踏まえ、平成 23 年 3 月 31 日、新型インフルエンザについて、通常の季節性インフルエンザとして扱い、対応も通常のインフルエンザ対策に移行されました。

学校において予防すべき感染症の解説

59

参考 6 学校において予防すべき感染症の Q&A【参考情報 6】 学校において予防すべき感染症の Q&A参考 6 学校において予防すべき感染症の Q&A

Q3. インフルエンザワクチンの接種量及び接種回数は年齢によって違いますか。
【回答】
インフルエンザワクチンの接種量及び接種回数は次のとおりとなっております。
(1)6 か月以上 3 歳未満の方

1 回 0.25mL

2 回接種(2)3 歳以上 13 歳未満の方

1 回 0.5mL

2 回接種(3)13 歳以上の方

1 回 0.5mL

1 回接種

1 回目の接種時に 12 歳で 2 回目の接種時に 13 歳になっていた場合、12 歳として考えていただいて構いません。
注 1)13 歳以上の基礎疾患 ( 慢性疾患 ) があり、著しく免疫が抑制されていると考えられる方などは、医師の判断で 2回接種となる場合があります。
注 2) 一部のワクチンは、(1) については「1 歳以上 3 歳未満の方

1 回 0.25mL

2 回接種」となります。

Q4. 家族がインフルエンザにり患した場合は、児童生徒に症状がない場合、若しくは軽度の発熱等だった場合も、インフルエンザの検査をした方がいいのでしょうか。

【回答】
インフルエンザ迅速検査は、検査に適したタイミングがあり、また、検査に伴う痛みもあります。検査の限界もあることから、迅速検査のみで 100% インフルエンザと診断できるわけではありません。また、逆に、家族のインフルエンザのり患歴などから、臨床的にインフルエンザと診断されることもあります。検査が必ず必要というわけではないた
め、医師等に相談の上、適切な対応をしてください。

※インフルエンザについての詳細な Q ＆ A については、厚生労働省のホームペー
ジを御参考ください。

厚生労働省ホームページ
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html

60

学校において予防すべき感染症の解説

「発症」した日とは、熱が出た日のことを指すのですか。

【回答】「発症した後 5 日を経過」については、症状が出た日の翌日を 1 日目として数えます。例
えば、水曜に発症した場合は、翌日の木曜が 1 日目になりますので、「発症した後 5 日を経過」し、登校 ( 園 ) が可能になるのは、翌週の火曜になります ( ただし、解熱した後 2 日 ( 幼児にあっては 3 日 ) を経過した場合 )。
また、インフルエンザは、高熱が出た日を指して「発症」とする場合が多いと予想されます。いずれにせよ、医師等に相談の上、適切な対応をしてください。
なお、インフルエンザをはじめとする第二種の感染症については、症状により学校医又はその他の医師において感染のおそれがないと認めた場合には、登校 ( 園 ) は可能です。
例 ) 発症した後 5 日を経過した場合の登校 ( 園 ) 許可の日。ただし、解熱した後 2 日 ( 幼児にあっては 3 日 ) を経過したものとする。
0:00PM								0:00PM

水曜日

火曜日

木・金・土・日・月曜日

発症

登校 ( 園 ) 許可

5 日目

Q6. 流行性耳下腺炎では、右の耳下腺が最初に腫脹し、次に左の耳下腺が腫脹するなど、
ちょう

ちょう

ちょう

「耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫腫脹の出現がバラバラな場合があります。こうした場合、
ちょう脹が発現した後五日を経過」とは、どのように数えるのですか。

【回答】
ちょう

通常経過の流行性耳下腺炎における耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹については、最初
ちょう
ちょうの腫脹が発現した日を起点に数えます。例えば、水曜に右の耳下腺が腫脹、木曜に左の耳
ちょう
ちょう
ちょう
下腺が腫脹、金曜に右の顎下腺が腫脹した場合は、最初に腫脹が出現した水曜を起点に数えることになります。

学校において予防すべき感染症の解説

61

参考 6 学校において予防すべき感染症の Q&A

Q5. インフルエンザの「発症した後 5 日を経過」とは、どのように数えるのですか。 また、

Q7. 流行性耳下腺炎で、「耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が発現した後五日を経過し、ちょう

参考 6 学校において予防すべき感染症の Q&A

ちょうかつ全身状態が良好」になった後でも、耳下腺等の腫脹が続いています。この場合は、登校( 園 ) は可能でしょうか。

【回答】
ちょう

流行性耳下腺炎について、耳下腺等の腫脹が続いていること自体は、出席停止の基準にちょうはなりません。「耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が発現した後五日を経過し、かつ全身状態が良好」であれば、登校 ( 園 ) は可能です。

Q8. 家族が RS ウイルスやノロウイルス等にり患した場合、児童生徒に症状がない場合若しくは軽度な症状のみの場合も、検査をした方がいいのでしょうか。

【回答】
各種検査については、症状によっては必ずしも検査が必要でない場合もあります。検査が必ず必要というわけではないため、医師等に相談の上、適切な対応をしてください。

Q9. 教職員についても、麻しんの予防接種を二回接種することが必要なのでしょうか。
【回答】
学校の教職員は、幼児、児童、体力の弱い者等の麻しんにり患すると重症化しやすい者と接する機会が多いことから、本人が麻しんを発症すると、多数の者に感染を引き起こしてしまう可能性が高くなります。
そのため、児童生徒のみならず、教職員についても、り患歴及び予防接種歴を確認し、未り患であり、かつ、麻しんの予防接種を必要回数である二回接種していない者について
は、予防接種が推奨されます。

62

学校において予防すべき感染症の解説

書に従うのでしょうか。

【回答】
本解説書で示した出席停止期間の基準については、学校保健安全法を根拠としており、その対象は児童生徒等になります。( 学校保健安全法第十九条 )つまり、教職員を対象としたものではないため、教職員については、本解説書にある出席停止期間の基準に従う必要はありません。( 各学校等の判断において、本解説書を準用していただくことは差し支えありません。)
なお、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律 ( 感染症法 ) における就業制限等については、感染症法を御参照ください。その他、感染症に関する法律としては、労働安全衛生法等があります。
Q9 でも示したとおり、学校の教職員は、幼児、児童、体力の弱い者等の、感染症にり患すると重症化しやすい者と接する機会が多いことから、本人が感染症を発症すると、多数の者に感染を引き起こしてしまう可能性が高くなります。そのため、より適切な感染症対策が求められるところです。

学校において予防すべき感染症の解説

63

参考 6 学校において予防すべき感染症の Q&A

Q10. 教職員がインフルエンザ等の感染症にかかった場合の病気休暇についても、本解説

別添 1 学校保険安全法施行規則改正に関する報告書【別添 1】

学校保健安全法施行規則改正に関する報告書
学校において予防すべき感染症の指導参考資料の作成協力者会議

1 協力者会議設置及び報告書作成の経緯
学校は、児童生徒等が集団生活を営む場であり、感染症が発生した場合、大きな影響を及ぼすこととなる。感染症の流行を予防することは、教育の場・集団生活の場として望ましい

学校環境を維持するとともに、児童生徒等が健康な状態で教育を受けるためにも重要である。
このため、学校における感染症の発生予防とまん延防止の強化を図るため、教職員や医療関係者を対象とした各種感染症の解説、学校の管理体制、医療機関との連携等に関する指導参考資料を作成・配付することとし、学校保健関係者、感染症の専門家等から成る、学校において予防すべき感染症の指導参考資料の作成協力者会議を設置した。
会議においては資料作成のための検討に先立ち、現行の学校保健安全法施行規則に規定されている学校において予防すべき感染症の種別や、それぞれの出席停止の期間の基準のうち、現在の臨床の実態等に照らし合わせて、必ずしも適切ではないものがあり、これらを改める必要性が指摘されたことから、本報告書が作成されるに至った。

2 現行の学校保健法施行規則に規定される学校で予防すべき感染症及びその出席停止期間について( 髄膜炎菌性髄膜炎について )髄膜炎菌性髄膜炎は、日本での発生報告がわずかであることから、これまで特段の規定は設定していなかったが、発症した場合の重大性や、平成 23 年 5 月に宮崎県の高校の寮において発生し、死亡 1 名、入院 6 名、髄膜炎菌検出者 8 名という事態に至ったこと等を踏まえ、
まつ学校において予防すべき感染症として明確に位置づける必要がある。髄膜炎菌は飛沫感染するもので、学校において流行を広げる可能性が高い疾病であることから、第二種感染症に追加することが適当である。出席停止期間については、疾患が重篤であり、発生時の影響が大
せつ

きいことより、原因菌の排泄期間のみならず症状等から総合的に判断すべきである。このことより「病状により学校医等において感染のおそれがないと認めるまで」とする。
なお髄膜炎は様々な原因でおこるものであるが、全て網羅する規定を設けるのは困難であることから、髄膜炎菌によらない髄膜炎については、これには含まないこととし、必要に応じて指導参考資料の中で解説することとする。

64

学校において予防すべき感染症の解説

※ただし、鳥インフルエンザ (H5N1) 及び新型インフルエンザは除く

インフルエンザの出席停止期間は、従前、「解熱した後二日を経過するまで」とされてきたところであるが、昨今、抗インフルエンザウイルス薬が一般的になり、感染が判明するとすぐ投与され、感染力が消失していない段階でも解熱してしまうという状況がしばしば見られる。そのため、従前のような解熱のみを基準にした出席停止期間では、感染症のまん延予防という目的が達成できないこととなる。ヒトでの感染実験において、インフルエンザウイ
ルス感染を起こさせた後、おおむね二日目に発症 ( 発熱 ) し、更に五日を経過した後 ( 感染を起こさせた後七日を経過した後 ) になると、ウイルスがほとんど検出されなくなるという結果がでている※ 1。この実験では抗ウイルス薬の使用は伴わないが、別の臨床研究で、発症後に抗ウイルス薬を投与された場合及び投与されなかった場合のウイルス残存率の調査があるが、薬剤種別及びウイルス亜型によりウイルス減量の速度に差はあるものの、発症 ( 発熱 ) した後五日を経過したところで、ウイルスの体外への排出がほぼなくなっていた。これ

らの報告を踏まえ、出席停止期間は「発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後二日を経過するまで」と改めるのが適当である。
ただし、幼稚園に通う幼児については、「保育所における感染症対策ガイドライン」( 平成 21 年 8 月厚生労働省 ) において、幼児では年長の児童生徒に比べて長期にわたってウイ
せつ
ルス排泄が続くという事実に基づき、登園基準を “ 発熱した後最低五日間かつ解熱した後三日を経過するまで ”( ※ 2,3) と定めていることを踏まえ、「発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後三日を経過するまで」とすることとする。
※ 1 Hayden FG,Fritz RS,Lobo MC,Alvord WG,Strober W,Straus SE. Local and systemic cytokine response
during experimental human influenza A virus infection J.Clin.Invest 101 : 643-649※ 2 厚生労働省「保育所における感染症ガイドライン」平成 21 年 8 月※ 3 鴨下重彦他「保育園における感染症の手引き」( 子ども未来財団

児童関連サービス調査研究等事業 ) 平成 21 年 3 月

せき( 百日咳について )せきせき百日咳 の出席停止期間は、従前、「特有の咳 が消失するまで」としてきたところである
せきが、近年散発的な流行が見られる生徒・学生といった年齢層の者では、「特有の咳」が顕著でないことが多い。米国の “Red Book: 2009 Report of the Committee on Infectious
Diseases (Red Book Report of the Committee on Infectious Diseases”(American
Academy of Pediatrics, 2009) においては、“ 抗菌薬療法を受けないものについては発症

後 21 日を経過するまで感染性を有する場合がある ” が “ 五日間の適正な抗菌薬療法が終了すれば感染のおそれがない ” という記述があることを踏まえ、出席停止の期間の基準は「特せき有の咳が消失するまで、又は五日間の適正な抗菌薬療法が終了するまで」と改めることとする。

学校において予防すべき感染症の解説

65

別添 1 学校保険安全法施行規則改正に関する報告書( インフルエンザについて )( 流行性耳下腺炎について )ちょう

流行性耳下腺炎の出席停止期間は、従前、「耳下腺の腫脹が消失するまで」としてきたところであるが、臨床的に耳下腺以外の唾液腺が腫れるという症例が見られることから、耳下腺以外の唾液腺についても、規定する必要がある。ただし、「唾液腺」とすると小唾液腺をちょう含んでしまうことから、流行性耳下腺炎において腫脹が臨床的に把握しうるものということ
で、対象を大唾液腺である「耳下腺、顎下腺又は舌下腺」と明記するのが適当である。また、
流行性耳下腺炎の原因であるムンプスウイルスについては、発症後だけでなく発症前にも他者への感染力があること、及び発症後は五日程度で感染力が十分弱まるにもかかわらず、腫ちょう脹が長期間にわたり残存する場合も臨床的に経験されることから、発症後の日にちで規定すちょうることが適切であると考えられる。さらに、大唾液腺の腫脹が残存していても感染は遷延しておらず、他者への感染がない状態であるということを確実にするために、出席停止期間は
ちょう「耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が始まった後五日を経過し、かつ、全身状態が良好となるまで」とすることが適当である。

3 学校において予防すべき感染症の指導参考資料の作成について
第三種の感染症として、「その他の感染症」があるが、これは、学校教育活動を通じ、学校において流行を広げる可能性がある感染症であり、その流行を防ぐため、必要があれば、校長が学校医の意見を聞き、第三種の感染症としての措置を取ることができる感染症が分類されているものである。原因が分からないものの、学校で多数の児童生徒等が次々に欠席するなど、何らかの感染のまん延が疑われるという場合に出席停止や臨時休業等の措置を取る
ことを可能とするために必要な類型ではあるが、何らかの感染症にり患した際にはすなわち出席停止の対象となるとの誤解を招かないように周知する必要がある。学校現場において学校医等の助言の下、適切な対策を講じるためには、「その他の感染症」という規定は必要ではあるが、「その他の感染症」の性格については更に十分に検討した上で、指導参考資料において解説していくこととする。
また、医療や学校現場の状況に見合った感染症予防のための対策を講じるためには、こうした検討や、学校のための資料等の作成・更新は継続的に行っていく必要がある。

66

学校において予防すべき感染症の解説

別添 2 関 係 法 令【別添 2】

関係法令○学校保健安全法 ( 抄 )( 昭和三十三年法律第五十六号 )( 出席停止 )第十九条

校長は、感染症にかかつており、かかつている疑いがあり、又はかかるおそれのある児童生徒等があるときは、政令で定めるところにより、出席を停止させることができる。
( 臨時休業 )第二十条

学校の設置者は、感染症の予防上必要があるときは、臨時に、学校の全部又は一部の休業を行うことができる。
( 文部科学省令への委任 )第二十一条

前二条 ( 第十九条の規定に基づく政令を含む。) 及び感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律 ( 平成十年法律第百十四号 ) その他感染症の予防に関して規定する法律 ( これらの法律に基づく命令を含む。) に定めるもののほか、学校における感染症の予防に関し必要な事項は、文部科学省令で定める。
○学校保健安全法施行令 ( 抄 )( 昭和三十三年政令第百七十四号 )( 出席停止の指示 )第六条

校長は、法第十九条の規定により出席を停止させようとするときは、その理由及び期間を明らかにして、幼児、児童又は生徒 ( 高等学校 ( 中等教育学校の後期課程及び特別支援学校の高等部を含む。以下同じ。) の生徒を除く。) にあつてはその保護者に、高等学校の生徒又は学生にあつては当該生徒又は学生にこれを指示しなければならない。
2

出席停止の期間は、感染症の種類等に応じて、文部科学省令で定める基準による。

( 出席停止の報告 )第七条

校長は、前条第一項の規定による指示をしたときは、文部科学省令で定めるところにより、その旨を学校の設置者に報告しなければならない。
○学校保健安全法施行規則 ( 抄 )( 昭和三十三年文部省令第十八号 )( 感染症の種類 )第十八条
一

学校において予防すべき感染症の種類は、次のとおりとする。

第一種 エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッ

サ熱、急性灰白髄炎、ジフテリア、重症急性呼吸器症候群 ( 病原体がコロナウイルス属 SARS コロナウ
イルスであるものに限る。) 及び鳥インフルエンザ ( 病原体がインフルエンザウイルス A 属インフルエ
ンザ A ウイルスであつてその血清亜型が H 五 N 一であるものに限る。次号及び第十九条第一項第二号

学校において予防すべき感染症の解説

67

別添 2 関 係 法 令イにおいて「鳥インフルエンザ (H 五 N 一 )」という。)
二

第二種

せき

インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ (H 五 N 一 ) を除く。)、百日咳、麻しん、 流行性耳下腺炎、風しん、水痘、咽頭結膜熱、結核及び髄膜炎菌性髄膜炎
三第三種

コレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染症、腸チフス、パラチフス、流行性角結膜炎、

急性出血性結膜炎その他の感染症
2

感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律 ( 平成十年法律第百十四号 ) 第六条第七項から第九項までに規定する新型インフルエンザ等感染症、指定感染症及び新感染症は、前項の規定にかかわらず、第一種の感染症とみなす。

( 出席停止の期間の基準 )第十九条

令第六条第二項の出席停止の期間の基準は、前条の感染症の種類に従い、次のとおりとする。

一第一種の感染症にかかつた者については、治癒するまで。

二

第二種の感染症 ( 結核及び髄膜炎菌性髄膜炎を除く。) にかかつた者については、次の期間。ただし、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めたときは、この限りではない。

イ インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ (H 五 N 一 ) 及び新型インフルエンザ等感染症を除く。) に
あつては、発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後二日 ( 幼児にあつては、三日 ) を経過する
まで。
ロ

せき

せき

百日咳にあつては、特有の咳が消失するまで又は五日間の適正な抗菌性物質製剤による治療が終了するまで。
ハ

麻しんにあつては、解熱した後三日を経過するまで。

ニ

流行性耳下腺炎にあつては、耳下腺、顎下腺又は舌下腺の腫脹が発現した後五日を経過し、かつ、

ちょう

全身状態が良好になるまで。
ホ

風しんにあつては、発しんが消失するまで。

ヘ

水痘にあつては、すべての発しんが痂皮化するまで。

ト

咽頭結膜熱にあつては、主要症状が消退した後二日を経過するまで。

三

か結核、髄膜炎菌性髄膜炎及び第三種の感染症にかかつた者については、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。

四第一種若しくは第二種の感染症患者のある家に居住する者又はこれらの感染症にかかつている疑いがある者については、予防処置の施行の状況その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。

五第一種又は第二種の感染症が発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間。

六第一種又は第二種の感染症の流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間。

( 出席停止の報告事項 )
第二十条

68

令第七条の規定による報告は、次の事項を記載した書面をもつてするものとする。

一

学校の名称

二

出席を停止させた理由及び期間

三出席停止を指示した年月日

四出席を停止させた児童生徒等の学年別人員数

学校において予防すべき感染症の解説

その他参考となる事項( 感染症の予防に関する細目 )第二十一条

校長は、学校内において、感染症にかかつており、又はかかつている疑いがある児童生徒等を発見した場合において、必要と認めるときは、学校医に診断させ、法第十九条の規定による出席停止の指示をするほか、消毒その他適当な処置をするものとする。
2

校長は、学校内に、感染症の病毒に汚染し、又は汚染した疑いがある物件があるときは、消毒その他適当な処置をするものとする。

3

学校においては、その附近において、第一種又は第二種の感染症が発生したときは、その状況により適当な清潔方法を行うものとする。

○感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律 ( 抄 )( 平成十年法律第百十四号 )( 定義 )
第六条

この法律において「感染症」とは、一類感染症、二類感染症、三類感染症、四類感染症、 五類

感染症、新型インフルエンザ等感染症、指定感染症及び新感染症をいう。
2

3

この法律において「一類感染症」とは、次に掲げる感染性の疾病をいう。
一エボラ出血熱二

クリミア・コンゴ出血熱

三

痘そう

四

南米出血熱

五

ペスト

六

マールブルグ病七

ラッサ熱

この法律において「二類感染症」とは、次に掲げる感染性の疾病をいう。
一

急性灰白髄炎

二

結核

三

ジフテリア

四

重症急性呼吸器症候群 ( 病原体がコロナウイルス属 SARS コロナウイルスであるものに限る。)

五鳥インフルエンザ ( 病原体がインフルエンザウイルス A 属インフルエンザ A ウイルスであってその血清亜型が H 五 N 一であるものに限る。第五項第七号において「鳥インフルエンザ (H 五 N 一 )」
という。)

4

5

この法律において「三類感染症」とは、次に掲げる感染性の疾病をいう。
一

コレラ

二

細菌性赤痢

三

腸管出血性大腸菌感染症

四

腸チフス

五

パラチフス

この法律において「四類感染症」とは、次に掲げる感染性の疾病をいう。
一

E 型肝炎

学校において予防すべき感染症の解説

69

別添 2 関 係 法 令五別添 2 関 係 法 令

二

A 型肝炎

三

黄熱

四

Q熱

五

狂犬病

六

炭疽

七

鳥インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ (H 五 N 一 ) を除く。)

八

ボツリヌス症

九

マラリア

十

野兎病

そ

と

十一

前各号に掲げるもののほか、既に知られている感染性の疾病であって、動物又はその死体、飲食物、衣類、寝具その他の物件を介して人に感染し、前各号に掲げるものと同程度に国民の健康に影響を与えるおそれがあるものとして政令で定めるもの

67

この法律において「五類感染症」とは、次に掲げる感染性の疾病をいう。
一

インフルエンザ ( 鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く。)

二

ウイルス性肝炎 (E 型肝炎及び A 型肝炎を除く。)

三

クリプトスポリジウム症

四

後天性免疫不全症候群

五性器クラミジア感染症

六

梅毒

七

麻しん

八

メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症

この法律において「新型インフルエンザ等感染症」とは、次に掲げる感染性の疾病をいう。
一

新型インフルエンザ ( 新たに人から人に伝染する能力を有することとなったウイルスを病原体とするインフルエンザであって、一般に国民が当該感染症に対する免疫を獲得していないことから、当該感染症の全国的かつ急速なまん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがあると認められるものをいう。)
二

再興型インフルエンザ ( かつて世界的規模で流行したインフルエンザであってその後流行することなく長期間が経過しているものとして厚生労働大臣が定めるものが再興したものであって、一般に現在の国民の大部分が当該感染症に対する免疫を獲得していないことから、当該感染症の全国的かつ急速なまん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがあると認められるものをいう。)

8

この法律において「指定感染症」とは、既に知られている感染性の疾病 ( 一類感染症、二類感染症、三類感染症及び新型インフルエンザ等感染症を除く。) であって、第三章から第七章までの規定の全部又は一部を準用しなければ、当該疾病のまん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与える
おそれがあるものとして政令で定めるものをいう。

9

この法律において「新感染症」とは、人から人に伝染すると認められる疾病であって、既に知られている感染性の疾病とその病状又は治療の結果が明らかに異なるもので、当該疾病にかかった場合の病状の程度が重篤であり、かつ、当該疾病のまん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与えおそれがあると認められるものをいう。

70

学校において予防すべき感染症の解説

学校において予防すべき感染症の解説作成協力者
石
宇

川
高

衞

藤

岡
高

部
橋

信
慶

彦
子

和
渡

田
辺

紀

之
博

宇津見
釆 女

中
日
雪

梅
丸

野
野
下

木
山

広
二

己
良

社団法人日本医師会常任理事
一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会学校保健委員長隆

社会福祉法人恩賜財団母子愛育会
日本子ども家庭総合研究所所長

義 一
智津江

貴
治
國

司
子
雄

和 宣
裕美子

公益社団法人日本眼科医会常任理事
名古屋学芸大学教授

川崎市衛生研究所所長
群馬県立赤城養護学校小児医療センター分校教頭
川崎医科大学附属川崎病院小児科教授
関東中央病院特別顧問
公益財団法人日本学校保健会専務理事

和田小児科医院院長
帝京大学医学部附属溝口病院小児科教授
厚生労働省健康局結核感染症課
厚生労働省雇用均等・児童家庭局保育課

なお、文部科学省においては、次の者が解説書の編集に当たった。
大
丸
岩
知
工
水
阿

路
山
崎
念
藤
谷
部

正
克
信
希
晃
友
翔

浩
彦
子
和
義
俊
子

文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課長
文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課課長補佐
文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課健康教育調査官
文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課学校保健対策専門官
文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課保健指導係長
文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課保健指導係員
文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課保健指導係員

また、以下の資料等を参考とした。
「学校、幼稚園、保育所において予防すべき感染症の解説」
日本小児科学会「2012 年改訂版
厚生労働省

予防接種・感染対策委員会

2012 年 9 月改訂版

保育所における感染症対策ガイドライン」