CPD記録簿 第1年度（2017年12月1日～2018年11月30日）
登録番号・氏名

【地質太郎

登録部門数

【
「登録番号」「登録部門数」「対象となる部門」のＣＰＤ記録簿に整理したＣＰＤ単位の総計
3項目は、1年度目のみ記載してください。2年目以降は自動入力されます。

対象となる部門を列記（ 現場調査部門①番号 ②主催者名※

1 東関東地質調査業協会

現場技術･管理部門③プログラム名※巡見「関東ローム層と武蔵野台地」

講習会
2 社団法人 日本土壌汚染技術学会 「土壌汚染に関する技術力向上講習会」

一般社団法人全国地質調査業協
3会連合会

4 甲信越地質調査業協会※印の項目は、必須入力欄です】

表の空白部の削除などを行うと、正しく計算されません

2 部門】
127.32 単位/年 ←自動集計のため入力不可

土壌･地下水汚染部門）⑥教育形態

ラム番号 （プログラム分類）（プログラム形態）

I講習会等の受講1GEO-Netの加
X一般共通課題2環境地球環境、盟団体、日本技術士会、大学、関環境アセスメント、地域環境、自係学協会（学術団体、公益法人
然破壊等の環境課題の解決方法を含む）、民間団体、企業が公式等に開催するもの
Y技術課題1専門分野の最新技
1111 術専門とする技術、その周辺技術等の最新の技術動向

I講習会等の受講1GEO-Netの加盟団体、日本技術士会、大学、関係学協会（学術団体、公益法人を含む）、民間団体、企業が公式に開催するもの

口頭発表「技術フォーラム2018」

X一般共通課題1倫理倫理規程、職業倫理、技術倫理、技術者倫 II論文等の発表・査読1（1）GEO理 （技術の人類社会に与える長 Netの加盟団体、日本技術士会、期的・短期的影響の評価を含む 学協会、民間団体等が開催する
技術士に課せられた公益性確保 技術発表会等での口頭発表の責務等）

講習会「地滑り調査の基礎と応用」

X一般共通課題1倫理倫理規程、 IV講習会等の講師・指導1（1）
職業倫理、技術倫理、技術者倫 GEO-Netの加盟団体、日本技術理 （技術の人類社会に与える長 士会、大学、学協会、企業等の開期的・短期的影響の評価を含む 催する研修会、シンポジウムの技術士に課せられた公益性確保 講師等（大学、学術団体等の研の責務等）
修等の講師）

局長表彰 受賞

口頭発表
平成２１年度 社内技術発表会

X一般共通課題1倫理倫理規程、職業倫理、技術倫理、技術者倫 II論文等の発表・査読1（1）GEO理 （技術の人類社会に与える長 Netの加盟団体、日本技術士会、期的・短期的影響の評価を含む 学協会、民間団体等が開催する
技術士に課せられた公益性確保 技術発表会等での口頭発表の責務等）

講演論文執筆（査読付き）
第11回国際シンポジウム

X一般共通課題8国際交流英語によるプレゼンテーション・コミュ
ニケーション、海外（学会・専門誌）への論文・技術文書の発表・掲載、国際社会の理解、各国の文化及び歴史等

II論文等の発表・査読2（2）GEONetの加盟団体、日本技術士会、学協会、民間団体等が発行する学術誌、技術誌等への論文、報告文の掲載(学術雑誌への査読付技術論文)

公益社団法人物理探査学会
8
第11回国際シンポジウム

口頭発表
第11回国際シンポジウム

X一般共通課題8国際交流英語によるプレゼンテーション・コミュ
ニケーション、海外（学会・専門8023
誌）への論文・技術文書の発表・掲載、国際社会の理解、各国の文化及び歴史等

II論文等の発表・査読1（1）GEONetの加盟団体、日本技術士会、学協会、民間団体等が開催する技術発表会等での口頭発表

9 (株)世界一地質調査

社内表彰受賞「優秀技術者表彰 社長賞」

X一般共通課題9その他教養（科 V業務の技術的な評価1業務上で学技術史など）、一般社会との関 技術的成果をあげ、グループ及わり等、及び上記1～5、8～10に び個人（本人）が表彰を受けた業含まれないもの
務（公的な組織からのもの）

購読
学会誌「地球工学会誌」
vol.29,No.1-4の掲載論文

X一般共通課題9その他教養（科学技術史など）、一般社会との関 VIその他8その他地質技術者のわり等、及び上記1～5、8～10に CPDに値すると判断されるもの含まれないもの6 宇宙地質調査(株) 技術本部

公益社団法人物理探査学会
7
第11回国際シンポジウム

10 自己学習⑦開始年月日 ⑧終了年月日 ⑨参加
単位※※※

2017/12/11

2017/12/12

⑩単

⑪CPD単

⑫主催者証位※

位※

明※

9 時間

CPD記録簿にある「参考（CPD単位一覧表）」を確認の上、選択してください。

】

9○⑬認定機関名※

12 日本技術士会

発注者：
13
埼玉県本庄京王事務所

発注者：埼玉県本庄京王事務所
14
元請：(株)世界一地質調査資格取得 「地質調査技士」

資格取得 「技術士」

X一般共通課題9その他教養（科VIその他1政府機関等の認定あ学技術史など）、一般社会との関るいは承認する公的な技術資格
わり等、及び上記1～5、8～10にの取得含まれないもの
X一般共通課題9その他教養（科VIその他1政府機関等の認定あ学技術史など）、一般社会との関るいは承認する公的な技術資格
わり等、及び上記1～5、8～10にの取得含まれないもの

現場管理人で従事「地方特定道路（改築）整備工事（△橋取付道路工）地質調査業務委託」

X一般共通課題9その他教養（科V業務の技術的な評価5現場管学技術史など）、一般社会との関理経験(主任技術者、現場管理わり等、及び上記1～5、8～10に人、掘削機長、物理探査班長等)含まれないもの

現場担当者で従事「地方特定道路（改築）整備工事（△橋取付道路工）地質調査業務委託」

X一般共通課題9その他教養（科学技術史など）、一般社会との関 V業務の技術的な評価6現場経わり等、及び上記1～5、8～10に 験(一般調査員)含まれないもの⑭プログラム目標

2018/2/19

3 時間

3○

⑯CPD取得形態※（タブから選択）※間違えやすい区分

期間内チェック①講習会の受講や講師､論文の発表・査読、 表彰の場合は、表彰状の添付が発注者等外部組織か 必須らの表彰等

社団法人 日本土壌汚染技術学会【土壌汚染】「土壌汚染に関する技術力向上講習会」
土壌汚染調査の現地サンプリング技術に関する講義を受講した。

①講習会の受講や講師､論文の発表・査読、 表彰の場合は、表彰状の添付が発注者等外部組織か 必須らの表彰等

一般社団法人全国地質調査業協会連合会

口頭発表
技術フォーラムにて、「ボーリング掘削技術における泥水管理の方法」の口頭発表を行った。
共著者1名、予稿集論文4ページ①講習会の受講や講師､論文の発表・査読、 表彰の場合は、表彰状の添付が発注者等外部組織か 必須
らの表彰等

甲信越地質調査業協会

講習会講師
講習会「地滑り調査の基礎と応用」
若手技術者向けの技術講習会で講師を務めた。

「⑧終了年月日」に入力された日付が、年度ごとのシートに正し師､論文の発表・査読、 表彰の場合は、表彰状の添付が東関東地質調査業協会※印のついた項目は入力必須項目となります。
2018/2/19⑮プログラム内容※

現地見学会「巡見 関東ローム層と武蔵野台地」
１日半の巡見コースに参加。ローカルソイルの分布や特性などについて、露頭を観察しながら講義を受けた。

土壌・地下水汚染分野のＣＰＤの場合、「土壌汚染」の文言を必ず記載してください。
2017/3/1

2018/6/1

2017/3/1

2018/6/1

0.33 時間

3 時間

1.7

9○-

×

①講習会の受講や講発注者等外部組織か必須
く収まっていない場合、「×」が表示されます。その場合は、対らの表彰等象となる期間のシートに記入しなおしてください。

2018/11/1

2018/11/1

1件

20-

国土交通省 ○○整備局

なお、正しく入力されている場合は何も表示されません。
①講習会の受講や講
局長表彰
師､論文の発表・査読、 表彰の場合は、表彰状の添付が担当技術者として従事した業務「H18国道１２２号神田川防災他地質調査業務」が発注者等外部組織か 必須
局長表彰を受けた。
らの表彰等「表彰」の場合は、必ず表彰状の写しを添付してください。
2018/11/10

2018/7/3

2018/10/21

2018/10/7

2017/1/1

2018/11/10

2018/9/10

2018/10/21

2018/10/7

2017/12/31

0.5 時間10 時間

0.33 時間

1件

8 時間

2.520

1.7104－

勤務先
宇宙地質調査(株)技術本部

口頭発表
平成21年度社内技術発表会「現場密度測定とRI密度の相関関係に関する考察」について口頭発表を行った。

－

公益社団法人物理探査学会①講習会の受講や講論文執筆（査読付き）
師､論文の発表・査読、 表彰の場合は、表彰状の添付が第11回国際シンポジウムの講演論文「Surface wave survey in Yamakoshi Village,発注者等外部組織か 必須
damaged by the Chuetsu Earthquake」（査読付き）を執筆した。
らの表彰等

○

公益社団法人物理探査学会①講習会の受講や講口頭発表
師､論文の発表・査読、 表彰の場合は、表彰状の添付が第11回国際シンポジウムの講演論文「Surface wave survey in Yamakoshi Village,発注者等外部組織か 必須
damaged by the Chuetsu Earthquake」について口頭発表を行った。
らの表彰等(株)世界一地質調査

社長表彰
社内で実施する優秀技術者表彰制度で、現場管理責任者として従事した業務「平 ②企業内における研修 表彰の場合は、表彰状の添付が成21年度渡川橋梁設計に係る地質調査業務」他が評価され、社長賞の表彰を受 の受講や表彰必須けた。

本人

論文購読
学会誌「地球工学会誌」vol.29,No.1-4の掲載論文を購読した。(2012年1号～2012年4月号） 1号につき２時間、年4回発行×1年分＝8時間③自己学習
論文：「土木構造物の維持管理における地質工学の役割」、「地圧の作用によるシールドトンネルの変状対策」、「地滑りモニタリングにおける三次元写真計測法の適用」、「AIによる長期的土砂生産量の推定」、等--終了年月日を取得日とします。
11 全国地質調査業協会連合会

によって、注意事項が自動表示されます。

「⑯CPD取得形態」は、プルダウンのメニュー①～⑤のいずれかを、現場調査部門、土壌・地下水汚染部門【④プログ ⑤教育分野「⑯ＣＰＤ取得形態」により選択した項目

登録番号・氏名、登録部門数、対象となる部門を必ず入力してください。

X一般共通課題9その他教養（科 V業務の技術的な評価1業務上で学技術史など）、一般社会との関 技術的成果をあげ、グループ及わり等、及び上記1～5、8～10に び個人（本人）が表彰を受けた業含まれないもの
務（公的な組織からのもの）

5 国土交通省 ○○整備局

各シートの表は入力以外の編集を行わないでください！

←この色がついているセルのみ入力してください

この欄に入力した日付がＣＰＤ記録簿左上にある対
2018/10/1

全国地質調査業協会連合
2018/10/1 象期間に収まっているか確認してください。
5 時間
5会②企業内における研修 表彰の場合は、表彰状の添付がの受講や表彰
必須

現場経験のCPDは、「現場管理人」と「現場担当者」との役割の違いで重み係数が異なります。
現場経験は、現場管理者や一般調資格取得
査員で重み係数が異なるため、④現場経験、資格取得「⑮プログラム内容」欄には、記入例を参考に役割を明記し、地質調査技士 現場技術管理部門 (登録番号 第666****号）
CPD区分・重み係数表を確認

CPD記録簿にある「参考（CPD単位一覧表）」を確認の上、CPD単位数を入力し2018/3/30

2017/12/1

2017/5/1

2018/3/30

2018/2/1

2018/5/30

10 時間

1 業務

1 業務

105

2---

日本技術士会

勤務先(株)世界一地質調査

勤務先（有）一つだけの花地質調査・設計事務所て下さい。
資格取得
技術士資格（総合技術監理部門 応用理学-地質科目）を取得した。(登録番号第666****号）

現場経験
県発注の地質調査業務「地方特定道路（改築）整備工事（△橋取付道路工）地質調査業務委託」に現場管理人として従事した。
現場経験
県発注の地質調査業務「地方特定道路（改築）整備工事（△橋取付道路工）地質調査業務委託」を元請企業(株)世界一地質調査より委託された地質調査業務の現場担当者として従事した。

現場経験は、現場管理者や一般調④現場経験、資格取得 査員で重み係数が異なるため、CPD区分・重み係数表を確認
現場経験は、現場管理者や一般調④現場経験、資格取得 査員で重み係数が異なるため、CPD区分・重み係数表を確認
現場経験は、現場管理者や一般調④現場経験、資格取得 査員で重み係数が異なるため、CPD区分・重み係数表を確認

CPD記録簿 第1年度（2017年12月1日～2018年11月30日）
登録番号・氏名

【地質太郎

登録部門数

【
「登録番号」「登録部門数」「対象となる部門」のＣＰＤ記録簿に整理したＣＰＤ単位の総計
3項目は、1年度目のみ記載してください。2年目以降は自動入力されます。

対象となる部門を列記（ 現場調査部門①番号 ②主催者名※

現場技術･管理部門③プログラム名※※印の項目は、必須入力欄です】

表の空白部の削除などを行うと、正しく計算されません

2 部門】
127.32 単位/年 ←自動集計のため入力不可

土壌･地下水汚染部門）⑥教育形態

ラム番号 （プログラム分類）（プログラム形態）

電子納品の実務経験「国道３２号新庄銀山道路トンネル地質調査業務」

X一般共通課題9その他教養（科学技術史など）、一般社会との関 V業務の技術的な評価7電子納わり等、及び上記1～5、8～10に 品の実務経験含まれないもの

国土交通省 ○○整備局
16◇◇河川国道事務所

地質地盤情報のデータベース化に関する実務経験「国道３３号新庄銀山道路山谷地区盛土地質調査ならびに地盤モデル作成業務」

X一般共通課題9その他教養（科学技術史など）、一般社会との関 V業務の技術的な評価7電子納わり等、及び上記1～5、8～10に 品の実務経験含まれないもの

一般社団法人全国地質調査業協
17
会連合会

VIその他2国・地方公共団体、X一般共通課題9その他教養（科GEO-Netの加盟団体、日本技術学技術史など）、一般社会との関士会、学協会等の審議会・委員わり等、及び上記1～5、8～10に会の委員（年間を通した活動であ含まれないものるもの）

18 国土交通省 ○○整備局

展示会：日本一コンサルタント(株)「建設技術フェアin○○」での展示・説明X一般共通課題1倫理倫理規程、職業倫理、技術倫理、技術者倫
理 （技術の人類社会に与える長 VIその他8その他地質技術者の期的・短期的影響の評価を含む CPDに値すると判断されるもの
技術士に課せられた公益性確保の責務等）

19 一般社団法人応用地質学会

ポスター発表平成21年度 日本応用地質学会 研究発表会

X一般共通課題9その他教養（科学技術史など）、一般社会との関 VIその他8その他地質技術者の2605
わり等、及び上記1～5、8～10に CPDに値すると判断されるもの含まれないもの

によって、注意事項が自動表示されます。

「⑯CPD取得形態」は、プルダウンのメニュー①～⑤のいずれかを、現場調査部門、土壌・地下水汚染部門【④プログ ⑤教育分野「⑯ＣＰＤ取得形態」により選択した項目

登録番号・氏名、登録部門数、対象となる部門を必ず入力してください。

国土交通省 ○○整備局
15◇◇河川国道事務所

委員「情報化委員会」

各シートの表は入力以外の編集を行わないでください！

←この色がついているセルのみ入力してください⑦開始年月日 ⑧終了年月日 ⑨参加
単位※※※

2017/9/20

2017/9/20

2018/9/20

2017/12/14

2018/10/13

2018/3/20

2018/3/20

2018/9/20

2017/12/15

2018/10/15

⑩単

⑪CPD単

⑫主催者証

位※位※

明※

1 業務

2 業務

12 時間

12 時間

7 時間

CPD記録簿にある「参考（CPD単位一覧表）」を確認の上、選択してください。

】

12

126

3.5

⑬認定機関名※⑭プログラム目標⑮プログラム内容※⑯CPD取得形態※（タブから選択）※間違えやすい区分-

勤務先
斜陽コンサルタント(株)現場経験は、現場管理者や一般調電子納品の実務経験
国土交通省 ○○整備局◇◇河川国道事務所発注の「国道３２号新庄銀山道路ト ④現場経験、資格取得 査員で重み係数が異なるため、ンネル地質調査業務」の電子納品の実務を担当した
CPD区分・重み係数表を確認-

勤務先(株)花形地質調査事務所

現場経験は、現場管理者や一般調
BIM/CIM対応として3次元地盤モデル作成・データベース化に関する実務経験
国土交通省 ○○整備局◇◇河川国道事務所発注の「国道３３号新庄銀山道路ト ④現場経験、資格取得 査員で重み係数が異なるため、ンネル地質調査業務」の電子納品の実務を担当した
CPD区分・重み係数表を確認-

一般社団法人全国地質調査業協会連合会

委員会
一般社団法人全国地質調査業協会連合会の「情報化委員」委員として、委員会活⑤委員会活動など
動に参加し、①電子化された地質情報の活用、②電子成果品作成に関する技術基準解説図書について検討を行った。4回/年，1回当たり3時間，合計12時間-

勤務先
日本一コンサルタント(株)展示会説明
国土交通省 ○○整備局主催の、「建設技術フェアin○○」にて「日本一コンサルタント(株)」の展示を行い、そこで説明を行った。

③自己学習

応用地質学会

ポスター発表平成21年度 日本応用地質学会 研究発表会で「干渉SARを用いた矢野口地滑りの活所状況」に関するポスター発表を行った。（ポスターセッション；コアタイム7時間）

③自己学習

-

期間内チェック

委員会活動は年間を通した活動であるものとします。

20×21×22×23×24×25×26×27×28×29×30×CPD記録簿 第2年度（2018年12月1日～2019年11月30日）
登録番号・氏名

【地質太郎

登録部門数

【

ＣＰＤ記録簿に整理したＣＰＤ単位の総計対象となる部門を列記（ 現場調査部門①番号 ②主催者名※

1

現場技術･管理部門③プログラム名※※印の項目は、必須入力欄です】

各シートの表は入力以外の編集を行わないでください！

←この色がついているセルのみ入力してください

表の空白部の削除などを行うと、正しく計算されません

2 部門】
0 単位/年 ←自動集計のため入力不可土壌･地下水汚染部門）

現場調査部門、土壌・地下水汚染部門【④プログ ⑤教育分野⑥教育形態

ラム番号 （プログラム分類）（プログラム形態）⑦開始年月日 ⑧終了年月日 ⑨参加単位※
※
※】

⑩単

⑪CPD単

⑫主催者証位※位※明※⑬認定機関名※⑭プログラム目標⑮プログラム内容※「登録番号・氏名」、「登録部門数」、「対象となる部門を列記」⑯CPD取得形態※（タブから選択）※間違えやすい区分

期間内チェック×

上記の項目は第1年度に入力すれば、第2年度以降は自動入力されます。
2×

3×

4×

第2年度目以降も、対象期間に注意しながら入力してください。
5×6×7×8×9×10×11×12×13×14×

15×

16×

自動計算につき入力不可
地質太郎

登録番号・氏名：2

登録部門数：「第1年度」で入力した項目が自動でコピーされるためこのページでの入力は不要です。

現場調査部門、土壌・地下水汚染部門

対象となる部門：◆CPD記録集計表（単純集計）
取得形態

1 講習会への参加，発表など
2 企業内研修等への参加など
3 自己学習4 現場経験
5 委員会活動など
計
うち土壌・地下水汚染部門の単位

CPD単位
第1年度
第2年度
第3年度
第4年度
第5年度
2017/12/1
2018/12/1
2019/12/12020/12/1
2021/12/1
合計～～～～～
2018/11/30
2019/11/30
2020/11/30
2021/11/30
2022/11/30
101.9
64.3
15.0
9.0
9.6
4.0
64.5
12.5
11.0
35.0
4.0
2.0
36.0
13.5
6.0
0.0
5.5
11.0
62.0
25.0
4.0
3.0
10.0
20.0
14.0
3.0
3.0
2.0
4.0
2.0
278.4
118.3
39.0
49.0
33.1
39.0
41.6
3
119
4.6
1487.5 CPD単位；コロナ対応
122.5 CPD単位；コロナ対応*１部門のみの資格更新に必要な単位数*２部門の資格更新に必要な単位数

必ずこの箇所を確認し、更新に必要なＣＰＤ単位数を満たしているか確認してください。

◆CPD記録再計表（取得形態による上限を考慮）
取得形態

1 講習会への参加，発表など
2 企業内研修等への参加など
3 自己学習4 現場経験
5 委員会活動など
総計

合計
101.9
59.5
36.0
47.0
14.0
258.4

CPD単位
第1年度
第2年度
第3年度
第4年度
第5年度
2017/12/1
2018/12/1
2019/12/1
2020/12/1
2021/12/1～～～～～
2018/11/30
2019/11/30
2020/11/30
2021/11/30
2022/11/30
64.3
15.0
9.0
9.6
4.0
12.5
11.0
30.0
4.0
2.0
13.5
6.0
0.0
5.5
11.0
15.0
4.0
3.0
10.0
15.0
3.0
3.0
2.0
4.0
2.0
108.3
39.0
44.0
33.1
34.0

取得形態による上限
限度なし
30 単位／年
20 単位／年
15 単位／年 コロナ対応のため15単位とする
20 単位／年

取得形態による上限が考慮された単位が出力されます。
必ずこの箇所を確認し、更新に必要なＣＰＤ単位数を満たし例の場合、「現場経験」の項目が単純計算で25単位取得していまているか確認してください。

すが、再計算され上限の15単位に絞られています。

（参考）●地質調査技士の更新に係るＣＰＤ単位一覧表

プログラ ム形態

教育形態

内 容 ＊

番号

CP D
重み 係数

CPD 計算11×Ｈ
Ｈ：受講時間55×Ｈ
Ｈ：発表時間Ⅰ．講習会等の受講講習会、研修会、講演会、シンポジウム、見学会等への参加（受講）Ⅰ1

Ⅱ．論文等の発表・査読
論文・報告文などの口頭発表・掲
載・査読(1)学会・技術発表会等での口頭発表
Ⅱ1

Ⅱ2
Ⅱ3

Ⅱ4

①講習会の受講や講師､論文の発表・査読、発注者等外部組織からの表彰等

Ⅳ．講習会等の講師・指導研修会・講習会などの講師・修習
技術者指導

講習会等の受講

ポスター発表での個別口頭発表は対象，半日・一日のコアタイム発表は「Ⅵ-5 自己学習他」の対象（2)学術誌等への論文、報文の掲載

2

上記以外、10/件を上限

1（3）学術誌・技術誌等の論文、報文の査読
査読は、1ページ0.25Hで最大5/件まで大学、学術団体等の研修等の講師

Ⅳ1

小・中・高での理科教育、企業研修会等の講師

Ⅳ2

１ページ×0.25Ｈ

33×H
Ｈ：講演時間1

1×H
Ｈ：講演時間1

1×H
Ｈ：指導時間1

1×H
Ｈ：該当時間(2)修習技術者等に対する具体的な技術指導
玉掛け、ボーリング運転等の特別講習・技能講習の講師及び、計測機器の使用説明講師など

Ⅴ．業務の技術的な評価（1）業務表彰（グループ及び個Ⅴ1人）

産業界における業務経験

Ⅴ 3, V 4Ⅵ-3 大学等における研究開発への参加
Ⅵ-4 技術図書の執筆
Ⅲ．企業内研修（受講）Ⅵ3

Ⅵ4 , Ⅵ5

Ⅲ1

公的な組織からのもの
公的な組織よりグループで表彰を受けた場合、グループの責任者は20/件を上限、担当者または照査の場合は10/件を上限（2）特許出願(発明者に限る)，複数の場合は人数で按分

1

研究開発・技術開発業務への参加

1

競争的資金による研究など、最大20/件

技術図書執筆及び翻訳

1

業務で作成した技術図書、資格受験指導に関する図書は含まない

研修プログラムが明示されており、それに基づいて実施され成果が明確なもの

Ⅴ．業務の技術的な評価（1）業務上で技術的成果をあげ、 企業の代表者からのもの
産業界における業務経験 Ⅴ2 グループ及び個人（本人）が表彰 企業の代表者より表彰を受けた場合のみ、責任者は10/件、担当者等は5/件を上限を受けた業務 （注1・2・3）
Ⅵ-5 自己学習他
Ⅵ 6 , Ⅵ 7 GEO-Net加盟団体及び日本技術士会が認定するｅラーニング

1
1
1

③自己学習
Ⅵ8

その他の自己学習

0.5

Ⅴ．業務の技術的な評価
Ⅴ5 現場管理経験 (主任技術者、現場管理人、掘削機長、物理探査班長等)
産業界における業務経験④現場経験、資格取得Ⅵ-1 公的な技術資格の取得⑤委員会活動など

Ⅵ-2 公的な機関での委員会活動

5/業務

2

2/業務

Ⅴ7

電子納品の実務経験

1

1/業務

Ⅴ8

地質関連情報のデータベース化に関る実務経験

2

2/業務

1

1×H
Ｈ：該当時間1

1×H
H：会議時間/年度

地質調査技師,技術士等の公的な技術資格の取得

Ⅵ2

・1資格あたりの上限は10/資格
・技術士第二次試験と同等の難易度は10/資格、それ以外（RCCM、地質調査技士等）は5/資格

国・地方公共団体、学協会等の委員会の委員（年間を通した活動であるもの）

プログラム形態

プログラム分類

年間限度

特記事項

所属組織以外が主催・進行した活動に関連する
CPD・講習会等の受講または講師（講習会、シンポジ①講習会の受講や講師､①

講習会の受講や講論文の発表・査読、発注 師､論文の発表・査読、者等外部組織からの表彰 発注者等外部組織からの等

表彰等

ウム、研修会、見学会など）
・論文の発表または査読（口頭発表、論文掲載、論文査読など）

・特許取得

限度なし

・発注者、学協会からの表彰
・国際機関・国際協力機構等への技術協力
・大学や研究機関等の研究，技術開発業務への参加・学協会等が発行する技術図書の執筆②企業内における研修の ②
受講や表彰

企業内における研修の受講や表彰

所属組織が主催・進行した活動に関するCPD
・企業内研修会の受講
・社長表彰

年30単位以内など

・表彰については表彰状等の写しが必要

本人の自主的な活動によるCPD
・学協会認定のeラーニング
③自己学習

③

自己学習

・学協会誌の購読
・技術を通じたNPOやボランティア活動

年20単位以内

・環境教育活動・異業種交流会など業務に関連するCPD
・地質調査技士、技術士、RCCM等の資格取得

・現場経験は、「主任技術・現場経験（主任技術者、現場管理者、物理探査④現場経験、資格取得④

現場経験、資格取得 班長）

年15単位以内

・現場経験（一般調査員）
・地質関連ベース化に関る実務経験⑤

委員会活動など

全地連、地区協会、県協会、学会等での委員会活動者、現場管理者、物理探査班長」

又は「一般調査員」で重み係数が異なるため注意

・電子納品の実務経験⑤委員会活動など

1×H
H：履修時間
0.5×H
H：履修時間

現場経験 (一般調査員)

プログラム形態・プログラム分類と特記事項の表
タブ表示

1×H
Ｈ：該当時間Ⅴ6

Ⅵ1

年20単位以内

限度無し

1×H
Ｈ：該当時間
1×H
H：参画時間/年度
1×H
H：執筆時間
1×H
Ｈ：受講時間5※コロナウイルスの影響による特別措置として、④現場経験CPDの年間上限を10単位以内→15単位以内とします●CPD記録簿様式

2×Ｈ
Ｈ：作成時間
1×Ｈ
Ｈ：作成時間1(1)研修会、講習会等の講師等

Ⅳ3②企業内における研修の受講や表彰

学術雑誌への査読付論文、30/件を上限

年間限度

年30単位以内

年20単位以内

年15単位以内※

年20単位以内