大学院における医療通訳教育とその課題

JAIS

論文

大学院における医療通訳教育とその課題－大阪外国語大学大学院の取り組みからの考察－
堀 朋子（大阪外国語大学大学院博士前期課程 S）

T

he Graduate School of Osaka University of Foreign Studies (hereinafter referred
to as OUFS) currently offers a program in medical interpreting, one of thegroundbreaking programs for graduate level education in Japan. This paper presents
details of the program’s characteristics and curriculum along with inside reports
primarily of interpreting-related activities conducted during class. The paper also
shows the results of a class evaluation questionnaire survey conducted on the final dayof class for the purpose of analyzing student class assessments. Today, in Japan, theneed of language assistance for patients with limited Japanese proficiency is increasing.
To meet this need, many medical interpreting courses are held across the country. This
paper offers practical suggestions for the OUFS graduate class of the future andcomparisons with other such courses the author has attended.

1. はじめに本稿の目的は、大学・大学院における医療通訳教育の取り組みの一例として、大阪外国語大学大学院（以下、大阪外大大学院）言語社会研究科における「医療通訳翻訳の実務論」と題する科目について、受講生のアンケート結果や他の医療通訳関連講座との比較とともに、講義内容を紹介することである。その上で、本科目の問題点や将来へ向けた課題などを指摘し、大学院での医療通訳教育のあり方を考察したい。なお本稿は日本通訳学会第 7 回年次大会（2006 年 9 月 23 日、於東京外国語大学）での筆者の発表を踏まえたものである。
現在、日本における外国人登録者や外国人観光客の数はともに増加してきており、それにともない国内で日本語を母語としない外国人がなんらかの医療サービスを受けHORI Tomoko, “Graduate Level Medical Interpreting Education and its Challenges: A Case of the Graduate
School of Osaka University of Foreign Studies.” Interpretation Studies, No. 6, December 2006, Pages 155-174.
(c) 2006 by the Japan Association for Interpretation Studies

155

Interpretation Studies, No. 6: 2006

る機会が増えている。総務省が 2006 年 3 月 7 日に発表した「多文化共生推進プログラム」の中で提言されているように、医療サービス提供場面において言語面での障害を取り除くため、通訳サービスの供給体制を整えることが現在求められている。
そういった現状をかんがみ、地方自治体や国際交流協会などの団体が医療通訳者養成講座や研修を開催することが近年増えてきている 1)。このような養成講座や研修では、通訳者が自分自身の技術を研鑽する機会を与えられている一方で、大学・大学院などの機関においても、通訳研究の現場から医療通訳に関する研究や報告が増えてきている。
大阪外大大学院では 2004 年度より「医療通訳翻訳の実務論」を開講している。2006年度現在、日本の大学院レベルで通訳者向けの医療通訳翻訳関連の授業が開講される
ことは筆者の知る限りでは全国でも例がない。また 2005 年度に実施されたわが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査でも、講師自身の通訳者としての専門領域を医療通訳と回答したのは 1 名であった（染谷他 2005）。このことからも、医療通訳教育が実施されている大学・大学院は数少ないのではないかということが推察できる。
そのため、本科目を包括的にまとめ、これまでの問題点や将来へ向けた課題を指摘することは、広く参考となるのではないかと考える。筆者が本科目の受講生の 1 人であったことを踏まえ、公開されているシラバス（授業内容計画書）からは読み取れない内容や、授業中に行われた通訳実技トレーニングなども紹介する。
また、本科目は運用可能言語 2) が多言語にわたる大学院学生を対象としていることが特徴としてあげられる。医療の現場で通訳翻訳サービスを必要とする外国人の話す
言語は多種にわたるため、医療通訳教育について考える際に多言語という要素は欠かせないものである。この点にも注目し、大阪外大大学院での医療通訳教育の取り組みについてまとめる。

2. 大阪外大大学院における取り組みの背景
大阪外大大学院は、将来の医療通訳翻訳へのニーズ増加や大学院における医療通訳
翻訳の専門講義の必要性を考慮し、2004 年度に「医療通訳翻訳の実務論」の提供を開始した。本科目は博士前期課程のカリキュラムの一部として開講されており、対象は同課程の学生である。また、2005 年度に通訳翻訳学専修コースが創設されてからは、
このコースのカリキュラムの一部ともなっている。筆者が受講した 2005 年度には、本
科目は第 2 期（10 月～翌 2 月期）の毎週水曜日、第 3 時限（午後 1 時 10 分～2 時 40
分：１時間 30 分）に実施された。第 2 期のみの開講であり、受講生に与えられる単位は 2 単位である。
授業は一人の講師が全期に渡り講義を担当するスタイルではない。大阪大学大学院
人間科学研究科の中村安秀教授が本科目の取りまとめを行っているが、各回の授業では医療通訳翻訳に関係するさまざまな分野の有識者が講師となり、自分の専門とする

156

大学院における医療通訳教育とその課題

内容の講義を行うリレー講義形式を取っている。本科目の講義内容と講師陣については後に詳述する。

2.1

大阪大学との提携

本科目は上記のとおり大阪外大大学院で第 2 期にのみ開講されたが、この科目を受講する学生には、第 1 期（4 月～7 月）に大阪大学大学院人間科学研究科ボランティア
人間科学講座で開講される「多文化共生論（保健医療通訳入門）」を受講することが勧められている 3)。この「多文化共生論」は中村安秀教授の担当で、大阪外大大学院の学生は大阪大学との単位互換制度を利用することで別途 2 単位の取得が可能である。
「多文化共生論」は外国人医療全般が授業内容の中心である。外国人医療に関わるさ
まざまな統計データが示され、外国人医療の課題と実践活動などが具体的に紹介された。
また、学期後半には、医療情報翻訳や日本国内外の外国人医療に関わる現状調査を
学生たち自身でグループワークとして行わせ、発表させるというプロジェクトも課された。このグループワークにおいて、大阪外大大学院通訳翻訳学専修コースからの受講生の一部は、大阪大学の学生との協働で、大阪外大の位置する箕面市の「保健・予防接種事業のご案内 2005 年度版」のパンフレットの翻訳（日本語→中国語・英語・韓国語）を行った 4)。翻訳したパンフレットはこれらの言語を母語とする者に校正を依頼し、2005 年 10 月から 2006 年 3 月末まで同市で実際に使用された。

図1「箕面市保健・予防接種事業のご案内」パンフレット 2005 年度版
中国語・英語・韓国語版（左より）

この大阪大学「多文化共生論」と大阪外大大学院「医療通訳翻訳の実務論」の関連性は、前者で扱う内容が後者を受講するための基礎となり得るという点にある。それは前者が外国人医療全般を概括する内容である一方、後者は医療通訳翻訳が必要とされる場面をより実際的にみているからである。

157

Interpretation Studies, No. 6: 2006

2.2

大阪外大大学院通訳翻訳学専修コースとの関連性

次に、大阪外大大学院の通訳翻訳学専修コースの特徴を紹介する。2005 年度の場合
は、全 11 名の本科目受講生のうち 8 名が同コースの学生であり、このコースの特徴を考慮することも、本科目の目的などを理解する上で重要である。
この通訳翻訳学専修コースは、中国語、フィリピノ語、タイ語、ロシア語、スペイン語を専攻言語とする者を対象とする。これは、原則としてこの 5 言語が専攻言語であれば、通訳翻訳技術を初めて学ぶ者でも入学することが可能であるということを意味している。そのため、それぞれの言語で「通訳翻訳の実務」という実技中心の授業が開講されており、言語別に通訳翻訳の技術を学ぶことができるようになっている。
他言語が専攻言語の場合は 5)、大学院受験申込時点で応募者に通訳翻訳の実務経験が必要とされている。したがって、上記 5 言語以外については各言語別に通訳翻訳技術を実践的に訓練するという講義は開講されていない 6)。（2006 年度現在）
このことから通訳翻訳学専修コース・カリキュラムの一部として開講されている本科目「医療通訳翻訳の実務論」も、医療通訳者として必要となる通訳技術を初歩から教えることを主な目標としたものではなく、他の言語別「通訳翻訳の実務」科目で通訳翻訳の手法を学んでいる、または通訳翻訳の実務経験がある受講生を対象にして開講しているという前提があるのではないかと考察できる。またこれは、本科目中における通訳実技に関係する練習の時間量（後述）が少ないことからも推考できる。
3. 「医療通訳翻訳の実務論」の詳細
3.1

講義内容の概要「医療通訳翻訳の実務論」は全 15 回の開講日があり、総講義時間は 22 時間 30 分であった。2005 年度大阪外大大学院履修案内中に掲載されていた本科目の授業計画（一部）は次の通りであった。
国際化の進展にともない、ニューカマーとして日本に滞在ないしは定住する外国人はすでに 100 万人を超え、その数は増加傾向にある。海外からの多くの旅行者も迎え入れている。病気や怪我などのため、治療の必要が生じたり、それらを防ぐため対応が迫られたりすることも多くなってきている。そこでは、医師、看護師、助産師、保健師、薬剤師、病院職員、その他の関係者と外国人（患者ないしその家族）との間のコミュニケーションが図られなければならない。しかも、多言語に及ぶ通訳や翻訳が求められる。医療通訳翻訳者には、医学や保健等について様々な知識が不可欠である。本科目はそれらを理解し、かつ実習を通して実践力をつけることを主たる目的とする。
この掲載内容からは、一般的な医療通訳講座などが、医師を中心とする病院における医療従事者と外国人患者との間のコミュニケーションを前提することが多いのに対158

大学院における医療通訳教育とその課題して、本科目はより幅広い医療従事者と日本語を十分に話すことのできない者とのコ
ミュニケーションを前提としていることが分かる。そして科目の目的が、「医学や保健等についてのさまざまな知識を理解し、かつ実習を通して実践力をつけること」だということが分かる。また、シラバスには実習授業に関しての次のような記載もみられた。
実習授業については、その 2，3 週間前に参考資料（用語集や言い回し等を含む）
を配布するので、各自の専攻言語に訳出しておく、また、当該専攻言語を話す外国人の自覚症状、訴えたいこと、相談事項などを想定しておくなどの予習が期待される。
2005 年度にはこのような資料の事前配布はなかった。しかし、各講師によるプレゼ
ンテーション用資料などはほぼ毎回の授業で配布された。そのうち、毎回ではないが、授業で扱う分野の用語リストが一部含まれていることもあった。
講師陣とそれぞれの講師が扱う内容の詳細に関しては表 1 を参照いただきたい。基
本的には、医療・保健分野で在日外国人問題に関わる講師が、自分たちの活動や経験の紹介を通して、医療通訳者が心得ておくべき知識を中心に講義するという内容であった。講師によっては活動や経験を紹介するにとどまったこともあったが、医療通訳
現場の背景知識を広く得るという意味では有効であったといえる。一方、医療通訳が活動する実際の場面を想定した授業では、医療機関で使われる実際の書類等を用い、同言語の受講生同士でのサイト・トランスレーション（以下、サイトラ）や、薬局での服薬指導の際の薬剤師と外国人患者の間のロールプレイの通訳練習などが行われた。
実際に講義された内容はシラバスに授業内容として計画されていたものとは多少変更されることもあったため、シラバス掲載内容を元に、実際の講義内容に即した形でまとめ直したものが表 1 である。
表1
授業日
第
1
回
第
2
回
第
3
回

10 月 5 日「医療通訳の実務論」2005 年度履修案内掲載講義内容
講師名（下に所属など）
中村安秀

大阪大学教授・医学博士
10 月 12 日

エレーラ・ルルデス
保健学博士

10 月 19 日

李節子

東京女子医科大学大学院看護学研
究科助教授、保健師、助産師

講義題目と内容概略
概説：国際化とともに変貌する日本の医療制度と保健
第１期「多文化共生論」講義の復習を兼ねる。在日外国人の国籍別登録外国人数の推移・人口動態。医療現場での問題。保健医療通訳のニーズ。
医療通訳の現状と課題 外国人の立場から
日本の医療通訳の現状、外国人女性と医療に関する問
題、社会的サポートとしての医療通訳、ケース・スタ
ディ、医療通訳活動の体験談、今後の課題。
多民族共生社会の現状と課題
医療通訳翻訳を行うにあたり必要な背景知識を得るための統計の読み方、外国人の在留資格、国際結婚の現状、全国の多文化推進運動の紹介など。

159

Interpretation Studies, No. 6: 200610 月 26 日
第
4
回

北村広美

NPO 多共生センターひょうご
多文化保健プロジェクト・マネー
ジャー、助産師
11 月 2 日

第
5
回

第
6
回

織田幸子

独立行政法人国立病院機構 大阪
医療センター HIV/AIDS 先端医療開発センターコーディネーター
11 月 9 日

伊藤美保
薬剤師

11 月 16 日
第
7
回
第
8
回

ソシアルワーカーNPO チャーム
Center for the Health and Rights
of Migrants 事務局主任
11 月 30 日
宇野賀津子
財団法人・ルイ・パストゥール医学研究センター生体防御研究室室長、理学博士
12 月 7 日
エレーラ・ルルデス

第
9
回

第
10
回
第
11
回
第
12
回

青木理恵子

保健学博士

12 月 14 日

北村広美

NPO 多共生センターひょうご
多文化保健プロジェクト・マネー
ジャー、助産師
12 月 21 日
北村広美
NPO 多共生センターひょうご
多文化保健プロジェクト・マネー
ジャー、助産師
1 月 18 日
山口かずこ
泉佐野保健所

第13
回

1 月 25 日

第
14
回
第
15
回

2月1日

看護師、保健師

エレーラ・ルルデス
保健学博士
庵原典子

NPO AMDA 国際医療情報センタ
ー関西事務局主任
2月8日
中村安秀
大阪大学教授・医学博士

日本の保健・医療システム
保険について、日常生活に関係する制度：妊娠、出産、
子ども、身体障害者等。医学用語の解説：職業・主な診療科・主な検査。問診表を書く実習。多文化共生センター制作のビデオ鑑賞（医療通訳の場面）。
感染症、性感染症
ウイルス・バクテリア・感染の経路・抗生物質・風邪をひいたとき・結核・性感染症の基礎・性感染症とエイズ。HIV/エイズの基礎・検査、告知に立ち会う・カウンセリング、予防相談に立ち会う・身体障害の福祉制度・NGO/NPO サポートなど。
服薬指導
処方箋・薬の種類・お薬手帳・薬のはたらき・用量。
飲み方の注意事項の説明。薬のリスト・コスト負担。
薬局での服薬指導の通訳練習。
医療保険及び医療コスト負担システム
日本における外国人の医療と社会保障の根拠・国民健
康保険・社会保険・労災保険・在日外国人の国民健康保険加入・不法滞在と国民健康保険。生活保護・医療保障に関する通訳・翻訳の留意点。
HIV/AIDS 医療体制研究から見えてきた外国人問題
現代日本と世界におけるエイズ治療及びその他の医療現場での在日外国人のための医療通訳の役割とニーズについて。
医療通訳翻訳者の役割と心構え
通訳翻訳者の倫理規範・プライバシー・正確さと完全性・公正さ(impartiality)・プロフェッショナリズムと個 人 的 な 関 係 ・ 発 達 ・ 異 文 化 理 解 能 力 (culturalcompetency)・尊敬・誠実さなどについて。初診料、保険証提示のお願いの文書のサイトラ練習。
母子保健病院を選ぶ時・両親学級・自然分娩・無痛分娩・帝王切開・出産に立ち会う場合。妊娠にともなう合併症とその関連用語。
小児科･日本での育児
出産後の手続き・母乳と離乳食・予防接種・育児相談・
幼児の健康診断・子どもの病気。予防接種の注意事項のサイトラ練習。
健康を保つ、生活習慣病
保健センターの役割・生活習慣病と死因統計・生活習慣病の予防対策・主な生活習慣病。国民広報の活用・予防注射・結核の知識。
ストレスと関連する問題
日常生活、異文化とストレス・メンタルヘルス・医療
通訳者のメンタルヘルス。
様々な形の通訳業務
電話による通訳・対面通訳・電話による医療相談。
まとめセッション
全講義に関する質問・ディスカッション。

講義内容の記述については、実際の授業内容にあわせて変更してある。
また所属等は 2005 年度履修案内作成時の情報である。

160

大学院における医療通訳教育とその課題

このうち第 2 回、第 9 回、第 13 回の講義を担当したエレーラ・ルルデス氏は、スペ
イン語、ポルトガル語、英語の医療通訳者であり、本科目のコーディネーターとして全授業に参加し、助言者としての役割も果した。

3.2

通訳実技に関連する作業

本科目の全 15 回、22 時間 30 分の総講義時間のうち、講義形式ではなく通訳実技に関連する作業ととらえられるものは、計約 1 時間 45 分であり、内容は表 2 に示されるようなものであった。
表2

授業中に行われた通訳実技に関連する作業と時間

第4回
講義

問診表記入練習（約 15 分）
多文化共生センター制作ビデオ教材鑑賞（医療通訳の現場）（約 20 分）

第8回
講義

薬局服薬指導の通訳（約 30 分）

第9回
講義
第 11 回
講義
第 12 回講義

初診料、保険証提示のお願いの文書のサイトラ（約 20 分）
予防接種のお知らせの文書のサイトラ（約 10 分）
電話医療相談業務ロールプレイ（約 10 分）

第 4 回講義の問診表記入練習は、受講生らが同じ言語を運用する者同士でグループをつくり、各言語別に行われた。実際の医療機関で行う作業を想定し、一人の受講生が通訳者役として日本語の問診表を見ながら内容を外国語で伝え、別の受講生が外国人患者役でその質問に答える。そして通訳者役の受講生が問診表に日本語で記入するという練習であった。
同じ第 4 回には、多文化共生センターが制作した医療通訳に関するビデオ教材の鑑賞も行われた。これは通訳実技のトレーニングそのものではないが、ビデオの内容が通訳者が実際に医療通訳を行っている場面を再現したものであり、医療通訳における環境や手順などを一通り理解することができた。全 15 回の講義の中の比較的早い段階
でこのような機会があったことは大変有益であった。
第 8 回の講師は薬剤師であり、服薬指導の場面を想定した通訳練習を行った。これには約 30 分が費やされた。中国語、スペイン語、英語、韓国語を運用言語とする受講生のうち一人が通訳者役、もう一人が外国人患者役、講師が薬剤師役という設定である。中国語は受講生の人数が多く、またベトナム語は受講生が 1 名でペアを作ることができず、残念ながら全員が練習に参加することはできなかった。しかし、本科目授業時間中に行われた通訳実技に関連する作業の中でも最も実際に近い形での練習であり、受講生が医療場面で通訳をする感覚を感じ取る機会となった。
第 9 回の講義では、初診料についての説明や保険証提示のお願いの文書など、実際

161

Interpretation Studies, No. 6: 2006に医療現場で使われる文書の内容を外国人患者に伝える練習として、サイトラ訓練が取り入れられた。第 11 回講義でも、予防接種のお知らせの文書を教材としたサイトラ
練習が同様に行われた。
第 12 回の講義で行われたのは、通訳作業ではないが、講師の庵原典子氏の所属する
NPO 法人 AMDA 国際医療情報センター関西事務局で行われている電話による医療相談業務のロールプレイであったた。ロールプレイにはシナリオが用意されておらず、患者役の受講生には、電話による医療相談において患者が知りたい情報を箇条書きにした用紙が、そして対応する情報提供者役の受講生には、必要な情報が書かれた用紙が配られた。その上で医療情報の問い合わせ（外国語で受診できる病院の所在を尋ねるなど）の電話がかかってきたと想定して、受け答えを外国語で行う練習が各言語別に行われた。一般的に、医療通訳の実技練習ではロールプレイを行うことが多いが、シナリオがあると臨場感が出づらいという欠点がある。シナリオを用意せずに会話の目的や必要となる情報を箇条書きにしたものをもとに会話を進めていくというこの練習スタイルは、通訳実技練習でも利用できる手法である。
ビデオ鑑賞を除けば、すべての通訳関連の作業は受講生の言語別グループに分かれて行われた。毎回の講義に本科目のコーディネーターとして参加していたルルデス氏
は通訳者としても活動しているため、こういった通訳実技練習の際には英語とスペイ
ン語のグループの様子を見て、必要があればアドバイスを与えることができた。他の言語に関しては受講生同士で練習をしていたのだが、通訳プロダクトの正確性や適切性を細かくチェックするところまではできなかったようである。これは、多言語の受講生を対象とする通訳関連の科目ならではの問題点であろう。
筆者も実際にこの通訳実技訓練に参加したが、講義を聞いているだけでは分かりづらかった医療通訳の難しさや特徴を、身をもって体験することで理解を深めることが
できた。

3.3

リスポンスペーパーの提出

通訳翻訳学専修コースのカリキュラムの中で開講されている「通訳翻訳の実務論」の科目 7) は、リスポンスペーパーの提出が義務付けられており、本科目でも同様に提出が受講生に求められた。シラバスには、このリスポンスペーパーをもって出席確認とする旨が記載されていたが、実際には毎回の講義で出席表を受講生に回しチェックをする方法でも別途出席確認が取られていた。
リスポンスペーパーとは講義内容に対する感想や疑問点などを講師あてに書くもので、毎回の講義から 2 週間後までに E メールで所定のあて先へ提出することになっていた。このリスポンスペーパーは、受講生のうちあらかじめ決められた担当者が毎回4 部を印刷し、大阪大学中村安秀教授、コーディネーターであるルルデス氏、そして講義を担当した講師に、それぞれ 1 部ずつ送付した。また、残りの 1 部は大阪外大大162

大学院における医療通訳教育とその課題

学院通訳翻訳学専修コース共同研究室に保管されている。
リスポンスペーパーの内容に関しては、講義の中で感じた疑問点や質問を書く受講生が多かったようであるが、全 15 回の講義中リスポンスペーパーの内容に関して講師から何らかのフォローアップがあったのは 3 回であった。この 3 回のうちの 2 回は、
全 15 回の講義の中で 3 回の講義を担当した北村広美氏であった。これは複数回を担当したため、フォローアップが行いやすかったのではないかと考えられる。

4.

講義に対する学生の講評
次に、本科目受講生アンケートの結果を通して、学生の評価を分析・考察してみたい。筆者は 2006 年 2 月 8 日の最終講義の際に大阪大学・中村教授の許可を得た上で、本科目の全受講生に対してバックグラウンド（運用言語、通訳実務の経験など）と授業内容に対する感想・講評を尋ねるアンケートを実施した。最終授業の出席者 9 名全員と、最終授業は欠席していたが授業に継続的に出席していた 2 名を含めた合計 11名からアンケートを回収した。

4.1

受講生の持つバックグラウンド

受講生の運用言語や通訳実務の経験の構成は表 2 のようになっており、多言語のバ
ックグラウンドを持つ学生が受講していることがわかる。ただし、これらの設問への回答はあくまでも自己申告であるため、たとえ同じような言語の組み合わせや順番を挙げていても、実際の言語運用能力には受講生間で差があるのは当然である 8 ）。
表2

受講生の運用言語や通訳実務経験
運用言語（左より得意な順番）（受講生は順不同）
備考

通訳経験

受講生 1

日本語

中国語

実務経験あり（有償）

受講生 2

日本語

スペイン語

実務経験あり（有償）

受講生 3

中国語

日本語

実務経験あり（有償）

受講生 4

日本語

中国語

英語

受講生 5

日本語

英語

ベトナム語

受講生 6

日本語

スペイン語

他業務中に通訳経験

受講生 7

日本語

韓国語

実務経験あり（有償）

受講生 8

日本語

韓国語

実務経験あり（有償）

受講生 9

日本語

英語

実務経験あり（有償）

受講生 10中国語

日本語

ボランティア（無償）

受講生 11

日本語

英語

実務経験あり（有償）

母語はマレー語

実務経験あり（有償）

専攻言語はベト
ボランティア（無償）
ナム語

163

Interpretation Studies, No. 6: 2006

受講生の所属は、大阪外大大学院言語社会研究科地域言語社会専攻博士前期課
程の 1 年生が 10 名、2 年生が 1 名である。

20代,
5名

受講生の年齢は 20 代 5 名、30 代 4 名、

30代,
4名

40代,
2名

40 代 2 名であった。（図 2）
大阪外大大学院・履修案内の「医療通訳翻訳の実務論」シラバスの中で受講が回答者数：11名

勧められていた第１期の大阪大学「多文図2 受講生の年代化共生論」の受講をした学生は、全 11
名中 7 名であった。（図 3）
受講生の本科目受講前の医療通訳経験について尋ねた設問に対する回答では、受講しなかった, 4名

受講した,
7名

ボランティア活動として派遣され無償で医療通訳を行った者が１名、知人の医療機関受診の際に通訳をした経験がある者
が 4 名であった。残りの 5 名は医療通訳

回答者：11名の経験は有しておらず、また受講前に有図3 「多文化共生論」受講の有無

償で医療通訳の経験がある者は 1 名であった。（図 4）

有償実務,
1名
↓

本科目受講後に、本科目を受講したことで医療通訳が自分でも引き受けられる知人の付添い, 4名なし, 5名ようになったと感じた受講生は 7 名であったが、受講以前から医療通訳が自分で

↑
無償
ボランティ
ア,1名

もできると感じていたのは 1 名、受講後でも自分には医療通訳はできないと感じ

回答者：11名ているのは 3 名であった。
（図 5）本設問

図4 医療通訳の経験への回答はあくまでもそれぞれの受講生の主観的な判断によるものであるが、授業から得られた効果に対する内省的な評

1
名

7名

価とも受け取れるのではないかと考えた。

3名

回答者：11名

4-2. 学生の講義内容に対する評価・感想

受講後、引き受けられる以前から引き受けていた引き受けられない

次に、講義内容に対する受講生の評価をアンケートで尋ねた。医療通訳をこれから行うとして、実際に役に立ちそうだ

図5 受講後の医療通訳への自信った授業はどの授業であるかを尋ねた設164

大学院における医療通訳教育とその課題

問では、以下の 3 つの講義が多くの受講生から挙げられていた。（単純集計による。）- 第 3 回「多民族共生社会の現状と課題・在日外国人の母子保健の視点から」- 第 9 回「医療通訳翻訳人の役割と心構え」- 第 2 回「医療通訳の現状と課題

在日外国人の立場から」

この設問は、医療通訳を実際に行うとして役に立ちそうだと感じた講義を順番に 3
つ挙げるように尋ねたものであった。そのため単純票数だけではなく、加重方式 9)でも分析したが、その場合は次のものが上位に挙げられた。
- 第 3 回「多民族共生社会の現状と課題・在日外国人の母子保健の視点から」- 第 1 回「概説：国際化とともに変貌する日本の医療制度と保健」- 第 2 回「医療通訳の現状と課題

在日外国人の立場から」- 第 6 回「服薬指導」- 第 9 回「医療通訳翻訳人の役割と心構え」
また本科目では不十分であると感じた
専門用語以外の医療知識2名えたトレーニングが必要」と答えた受講

医療専門用語2名

生が 5 名と最も多く、次いで「医療の用現場実例やロール
プレイを交えたト
レーニング

講義内容について自由回答形式で尋ねた設問では、「 現場実例やロールプレイを交語に関する内容が必要」と答えた 2 名と、「専門用語以外の医療や関連の知識が必5名（自由回答形式）要」と答えた 2 名がいた。（図 6）

図6 足りなかった講義内容

本科目の全体を通して、講義形式でない通訳実技関連の作業が行われたのは、合計で約 1 時間 45 分であった。（表 2 を参照）この時間量に関しての設問では、十分, 3名十分と感じたのが 3 名、少し足りないと少し足りない, 3名

かなり足
りない,
5名

答えたのが 3 名で、残りの 5 名はかなり足りないと答えた。（図 7）

回答者：11名

上記の設問で、少し足りない、かなり足りないと答えた受講生 8 名のうち、5

図7 通訳訓練の時間量

名は毎回の講義で何らかの通訳実技訓練を取り入れるべきだと考えており、2 名は合計約 1 時間 45 分の時間量は足りないとは考えているが、毎回の講義では訓練は必要ではないと答えた。（図 8）165Interpretation Studies, No. 6: 2006

また、上記設問において毎回の講義で訓練が必要だと答えた 5 名の受講生に、

5名

2名

1名

どの程度の時間の訓練が必要かと尋ねた
ところ、1 回の講義につき平均 17.5 分の回答者：8名通訳実技訓練が必要という結果になった。
これは全 15 回に換算すると、4 時間 22.5
分であり、実際に本科目中で行われた通訳実技練習時間約 1 時間 45 分と比較する

毎回の授業で必要
毎回の授業では必要ではない
その他

図8 必要な訓練回数と、かなり長いことが分かる。ただし、この設問はあくまで受講生の希望を尋ねたものであり、実際に効果的な通訳実技練習
時間量の目安ではない。

5. 他講座との比較
次に、日本国内で実施されている医療通訳に関連する講座などとの比較考察を行いたい。近年は医療通訳関連講座・研修が各地で実施されているが、ここでは筆者の参加した講座、研修の概要をまず簡単に紹介する。続いて、その中でも大阪外大大学院「医療通訳翻訳の実務論」に最も近い形態で行われた吹田市国際交流協会「コミュニティ通訳養成講座」との比較考察を行う。

5.1

医療通訳者向け講座・研修の概要

筆者がこれまでに参加した講座や研修としては、医療通訳研究会 (MEDINT) が毎
月 1 回実施している医療通訳者向け「医療の基礎知識講座」、多文化共生センターきょ
うとが年に 1 回実施している「保健・医療通訳実践講座」、財団法人自治体国際化協会
監修「医療通訳ボランティア研修プログラム」説明会、財団法人吹田市国際交流協会
による「コミュニティ通訳養成講座」がある。
財団法人自治体国際化協会監修の「医療通訳ボランティア研修プログラム」は、自治体が国際化を試みる際に無料で活用できるようにとインターネットで公開されており、また 2003 年にプログラムが完成した際には各地の地域国際化協会 10) に配布されたということである。それぞれの自治体での活用状況について自治体国際化協会に尋ねたところ、2006 年 7 月現在は把握していないということであった。しかし、プログラムを配布するだけではなく、実際の研修実施につなげられるようにと、ロールプレ
イ実演を交えたプログラムの使用法の詳細な説明会が各地で開催されている。筆者が参加したのも、2005 年 12 月 9 日に大阪府国際交流財団で行われた研修プログラム説明会であった。この会では、研修プログラムの利用方法などが詳細に説明されただけ
でなく、全参加者に、カリキュラムと教材の一部を印刷したものと、その全データが提供された。

166

大学院における医療通訳教育とその課題

この自治体国際化協会監修「医療通訳ボランティア研修プログラム」のカリキュラ
ムは、インターネット上で公開されているため閲覧可能である。医療知識に関しては
基礎的なレベルに限定している一方、多文化共生に対する考え方、通訳技術、通訳倫
理、医療機関の仕組み、さらに通訳の中でも医療通訳に特化したカリキュラムが組み込まれていることがわかる。医学知識以外については医療通訳者養成講座として必要な要素を十分に満たしているのではないかとの印象を得た。
上記のような講座が開催される形態や目的はさまざまである。毎月 1 回開催される
医療通訳研究会の医療通訳者向け「医療の基礎知識講座」は、医療通訳者が医師などの医療従事者による講義を通して医療知識を獲得し、自己研鑽に努めるといった目的が中心の講座であった。年 1 回開催の多文化共生センターきょうと「保健・医療通訳実践講座」は、医療通訳の現状や通訳技術のトレーニング法を知り、日頃の活動や自己研鑽に役立てる目的のプログラムが中心であった。

5.2

吹田市国際交流協会「コミュニティ通訳養成講座」との比較

大阪外大大学院「医療通訳翻訳の実務論」は半年の期間にわたり開講され、また全体でカバーする分量や毎回の講義で扱う内容もあらかじめ計画されていた。この点から、筆者の参加した講座の中でもっとも形態が近いと思われる吹田市国際交流協会「コミュニティ通訳養成講座」との比較を試みたい。
吹田市国際交流協会のコミュニティ通訳養成講座は、2005 年 10 月～2006 年 2 月にかけて開催された。全 10 回の講義（午後 1 時半～5 時。3 時間 30 分）のうち、最初の2 回の基本講座では、コミュニティ通訳一般論、学校通訳の現状、通訳技法、通訳倫理、異文化コミュニケーションについて、そして残りの 8 回の専門講座では、医療通訳総論と複数の診療科 11) の専門医師らによる医療通訳に必要な医療知識の講義が行われた。受講者の専門言語は、英語、中国語、スペイン語、タイ語、モンゴル語、ロシア語、マレーシア語と、多種にわたるものであった 12)。
このうち通訳技法に関しては、通訳研究を専門とする千里金蘭大学の水野真木子助教授による第 2 回目の講義で取り上げられた。内容は医療通訳に必要な通訳技術、リスニング力の強化（能動的リスニング）、集中力・記憶力の向上（ラギング練習）、メ
モ取りの技術、そしてサイトラの技法などで、通訳訓練のための練習を行った。専門とする言語の異なる複数の受講者に一斉に教えるために、全受講者の共通言語である
日本語の教材を使ったいわゆるモノリンガル・トレーニングの方式が取られた。
通訳技術のトレーニングはこの第 2 回講義以外では行われなかったが、専門講座の中では毎回ロールプレイ通訳をする機会が与えられ、受講者は通訳技術を試された。
これは、講義を行う各診療科の専門医師が医師役、受講者のうち一人が通訳者役、もう一人の受講生が外国人患者役というような形を原則としてとった。
この際、受講生の専門言語が英語の場合は水野真木子助教授が、他の言語はそれぞ

167

Interpretation Studies, No. 6: 2006

れの言語のネイティブ・スピーカーが、通訳者役の受講生のチェックをおこなった。
具体的には、通訳の際に的確に内容を伝える表現を使っているか、通訳のためのメモの取り方やセッションの管理などは適切に行われているかなどの観点から、医療通訳者としての技術と適性が評価された。毎回の講義時間の約半分ほどがこのロールプレ
イ通訳にあてられており、講座の中でも大きな役割を果たしていた。
多言語を扱う通訳講座において、このように通訳プロダクトや適性の評価がなされることは大変特徴的である。それは、チェックをする側の人材確保の問題があるからである。この講座では、毎回まず同言語の受講者同士で練習を数十分行った後、各回ごとに、決められた言語の受講者が会場の前方でロールプレイ通訳を行うという形式が取られていた。そのため、毎回の講座に全言語のネイティブ・スピーカーが同席していたわけではない。つまり、チェックをする言語を回ごとに分けることで、チェッ
ク者人材確保の負担を軽減していたのである。また、通訳者としての適性などを評価する項目は、プロ通訳者である水野真木子助教授により大枠があらかじめ決められており、さらに講義開始前に水野助教授とチェック者が打ち合わせを行うことにより、各項目の要点などを理解した上で公平な評価を下すことができるように配慮されていた。
倫理に関しては、第 2 回の基本講座では通訳倫理が、第 3 回専門講座の医療通訳総論では講師の押味貴之氏により医療通訳倫理が取り上げられた。押味氏は医療法人慶友会吉田病院勤務の現役医師であるとともに、米国 CCHCP 13) 公認医療通訳トレーナーでもある。この中では、守秘義務といった通訳者として当然の倫理でも、口頭での説明だけではなく、「患者の家族が病状について問い合わせてきたとき」「患者が過去の病歴について隠しているとき」「虐待などの事実を知ったとき」といった実例に近いケースを取り上げ、受講者同士で議論した後で講師が見解を示した。このように実際に受講者一人一人が議論する機会を持つことは、理解をより深める一助となった。
最終講義日には、それまでに扱った各診療科の医学知識などを問う筆記試験とコミ
ュニティ通訳倫理を尋ねる作文の試験が行われた。これらと毎回の講義中のロールプ
レイ通訳時の評価を合わせ、合格と判定された者は吹田市の医療通訳士として認定された。
大阪外大大学院「医療通訳翻訳の実務論」の講義内容と比較すると、吹田市の講座
内容は、医療通訳者の実践的養成により重きをおいていることが明らかに分かる。また、吹田市の講座では、毎回受講生に通訳をする機会が与えられている点と、複数回の講義を前もって系統的に計画していた点が大きな特徴として挙げられる。
毎回のロールプレイ通訳は、前述のように受講者の医療通訳者としての適性を評価する役割も果たしたが、同時に受講者側には実際に医療分野の会話を訳すという行為
を通して医療通訳を疑似体験する機会となった。疑似体験ではあるものの、講義を聞いているだけでは分からないことを補う内容となっていた。

168

大学院における医療通訳教育とその課題

また、あらかじめ系統的に計画を立てていたことで、全講師が全体で網羅する内容と分量を把握する手立てとなっていた。各講師が、自分の講義がカリキュラムの中でどのような役割を果たすのかを知ることで、相乗効果の高い講義が行えたのである。

6. まとめと今後の課題、提案
医療現場における言語面での障害を取り除くための通訳サービスの需要が、今後日本では一層拡大するであろう。だからこそ、医療通訳講座は通訳者自身に研鑽や啓発の場を与えるという意味でも欠かせないものとなってきている。それらの講座やカリキュラムの目的は、通訳者養成、医学知識獲得、医療通訳の場面で必要となる異文化理解力訓育などさまざまである。
本稿では大阪外大大学院の「医療通訳翻訳の実務論」の講義内容をまとめ、紹介した。しかし、対象とする受講生の持つバックグラウンドや実際の講義内容、そして大学院での医療通訳教育であることを考慮すると、シラバスに記載されている、医療通訳者として実践力をつける、という以上の目的があり得るのではないかと筆者は考えている。
本科目は半期開講であり、授業回数が全 15 回と明らかに制約のあるものであった。
同大学院通訳翻訳学専修コースのカリキュラムで開講されている「通訳翻訳の実務論」の中でも、司法通訳分野においては、「法廷」「法務」「警察」「弁護」など複数の科目に別れた形で開講されていることを踏まえると、「医療通訳翻訳の実務論」についても将来的には複数科目の開講を検討することが必要となる。
本科目が複数開講される際には、2005 年度のように専門家による講義を中心とするものに加え、医療通訳に必要となる医学知識を与える診療科別の講義や、医療・保健分野の通訳実技訓練を中心に行う科目の開設も考えられる。特に、通訳実技練習中心の科目では、講義中心の科目で扱った分野や診療科と同じ内容の実技練習を、タイムリーに補うような連携を取ることができれば、より効果的に実践力をつけることができる。またそういった授業では、通訳プロダクトの正確性評価の方法が問題となることが多いが、多言語における通訳プロダクトの評価については、吹田市国際交流協会「コミュニティ通訳養成講座」での方式を参考にできる。
筆者の受講した 2005 年度は本科目開設からまだ 2 年目であったが、さまざまな分野の専門家からなる講師陣により、医療通訳における実際の問題点、課題、またその活動場面の背景知識に関する講義がなされた。受講生アンケートでは、通訳実技練習の時間量の少なさを指摘する声が多く挙げられていたが、受講生は大学院入試時に語学の試験が課せられるものの、実際の言語運用能力には大きな差があると考えるのは当然である。ましてやその言語が多種に渡る中、一斉に通訳実技練習を行うのは大変困難である。本科目の中で行われた実技練習の時間量に対する賛否はあるものの、全体の授業回数や時間量を考慮すると、本科目に関しては、2005 年度に行ったように医療

169Interpretation Studies, No. 6: 2006

通訳に対する理解をより深めるための手段として実技練習を利用するのが適切ではないだろうか。
しかし、いかに効率的に通訳練習を行っても、医療分野に特化した実技練習が少ない中で医療通訳者としての実践力を養うのは極めて難しい。前述のように、医療分野での通訳実技練習中心の科目の新設とともに、現在、通訳翻訳学専修コースのカリキ
ュラムの中で開講されている他の科目との連携を図ることも可能であろう。
大学院レベルでの医療通訳教育は始まったばかりだが、将来的には大学院ならではの科目を設定することも可能だろう。具体的には、医療通訳講座の講師を養成するような科目や、医療通訳分野の研究を念頭においた科目が考えられる。
医療通訳講座の講師養成科目に関しては、実際に講師になるためには、授業を受講するだけでは当然不十分で、さらに医療通訳の現場経験が必須になる。そのため、医療通訳者がプロとして職を持つことが難しい日本の現状では不可能であるかもしれな
いが、今後の方向としてこれを提案したい。
医療通訳分野における研究を念頭においた科目では、医療通訳の現状の背景知識を得るだけではなく、日本国内そして海外の医療通訳先進国からの多くの事例を学ぶ必要がある。
大阪外大大学院「医療通訳翻訳の実務論」科目は開設から 2006 年度で 3 年目と、まだ日は浅いものである。しかし、大学院における通訳者向けの医療通訳教育は日本
全国でも他に例のほとんどない試みであり、大変意義深いものだと考える。将来へ向けた講義内容の更なる充実や複数科目開設といった展開など、さまざまな可能性を秘めている。本稿で取り上げた講義内容や通訳実技訓練の詳述が、本科目の発展はもとより、他団体で開催される医療通訳者向け講座を計画する際にも役立つことができれば幸いである。

【謝辞】本稿執筆にあたり、大阪大学大学院・中村安秀教授、千里金蘭大学・水野真木子
助教授及び大阪外大大学院・津田守教授から貴重なご助言と励ましをいただいた。ここに改めて謝意を表したい。本稿で取り上げた「医療通訳翻訳の実務論」ですばらしい講義をしていただいた先生方、アンケート実施を手伝っていただいた通訳翻訳学専修コースの同級生山本賀子さん、そしてご協力いただいた本科目受講生の皆さんにも感謝する。

著者紹介： 堀 朋子 (HORI Tomoko)

大阪外国語大学大学院博士前期課程在籍（通訳翻訳学専修コース）。大阪外国語大学外国語学部地域文化学科英語専攻卒業。企業内通訳者を経て、現在はフリーランスの日英通訳翻訳者。通訳理論、医療通訳、コーパス言語学、自然言語処理などの分野に関心を持ち研究を進めている。連絡先： Email: spirited.tmk.hr@gmail.com

170

大学院における医療通訳教育とその課題【註】
1)

さまざまな国内・海外事例については MIC かながわ (2006)『ことばと医療のベスト
プラクティス』を参照。ただし、医療通訳者派遣システムの確立や、派遣された通訳者に対する適切な報酬額の確保など、医療通訳者の働く条件に関する課題は多く、これらの面での対策も必要である。

2) 大阪外大大学院の場合、日本人学生であればカリキュラムにおける「専攻言語」が通訳言語であることが多い。一方、外国人学生の場合は、日本語と母語の組み合わせや、
それ以外の外国語を使って通訳をすることもあり、必ずしも「専攻言語」であるとは限らない。そのため、ここでは専攻言語、母語、母国語という表現を避け、「運用可能言語」という表現を用いた。
3)

大阪外大大学院の履修案内に掲載されている「医療通訳翻訳の実務論」シラバスの中で、大阪大学「多文化共生論」の受講が勧められている。また、この科目は大阪大学
では大学院人間科学研究科および人間科学部の共通科目として開講されている。シラバスの該当部分は以下の通りである。
「本科目は大阪大学大学院人間科学研究科ボランティア人間科学講座（吹田キャンパス）に同年度 4 月から第 1 期に開講予定の「多文化共生論（保健医療通訳入門）」（同じく水曜日の第 3 時限目）と深く関連する内容のものであり、大阪外国語大学大学院言語社会研究科との単位互換協定が結ばれていることを活用して、大阪外国語大学の院生も第 1 期には、それを受講しておくことが望ま
しい。」

4)

．
翻訳のための資料（元原稿である日本語版）の提供は、箕面市国際交流協会およびみ．．
のお 外国人医療サポートネットに依頼した。全 12 ページで、おもに母子保健、予防
接種、および成人保健事業についての情報提供パンフレットである。2006 年度版につ．．．
いては、2005 年度版の翻訳を下地に変更点を修正するという形でみのお 外国人医療サ
ポートネットが作成を進めているということである。（2006 年 7 月現在）

5） 本文中の 5 言語以外は、以下の言語で通訳翻訳の実務経験がある者に受験資格が与えられている。朝鮮語、モンゴル語、インドネシア語、ベトナム語、ビルマ語、ヒンデ
ィー語、ウルドゥー語、アラビア語、ペルシア語、トルコ語、スワヒリ語、ハンガリ
ー語、デンマーク語、スウェーデン語、ドイツ語、英語、フランス語、イタリア語、
ポルトガル語、日本語（外国人の場合）などである。
6)

ただし、おもに英語と日本語を教材の中心言語として通訳理論や訓練法を学ぶ講義は開講されている。そのため、一般的な通訳の技術やその訓練法について学ぶ機会がま
ったくないわけではない。

7)

本科目以外では「司法通訳翻訳の実務論 1（法廷通訳翻訳のための基礎）」「司法通訳翻訳の実務論 2、3（法務通訳翻訳のための基礎 1、2）」「司法通訳翻訳の実務論 4（警「司法通訳翻訳の実務論 6、7（弁護通訳翻訳のための基察通訳翻訳のための基礎 1）」

171Interpretation Studies, No. 6: 2006

礎 1、2）」がある。
8)

本設問は「通訳可能言語を（母語も含め）得意な順番にお答え下さい」という表現で尋ねた。そのため「母語では通訳をする機会がないので、通訳可能言語ではない」と判断し、母語を除いた通訳可能言語を得意な順番に挙げた受講生がいた。

9)

票ごとに異なる重みを付けて集計する方式。具体的には、役に立ちそうな講義の順番の 1 番目、2 番目、3 番目に挙げた票にそれぞれ、3：2：1 の割合で重みをつけ再集計
した。

10)

全国の地域国際化協会とは、「都道府県・政令指定都市に 1 団体指定された国際交流協会等」のことである。MIC かながわ (2006) 『ことばと医療のベストプラクティス』(p. 17)

11)「薬について」「外科」「内科」「精神神経科」「小児科」「整形外科」「皮膚科」が扱われた。「薬について」の講座の際は、医師ではなく薬剤師が講師となり、服薬指導の際の医療通訳に関わる知識についての講義がなされた。また 2006 年度のコミュニ
ティ通訳養成講座（パート II）では、2005 年度に扱われなかった「産婦人科」「眼科」「耳鼻咽喉科」の講座が 2006 年 10 月に開催されることになっている。

12)

詳しい講座内容は、MIC かながわ（2006)『医療通訳を考える全国会議 2006 開催報告書』(pp.28-32)を参照。

13)

Cross Cultural Health Care Program はアメリカ合衆国で医療通訳者のトレーニング
を専門に行っている団体である。日本語での詳しい紹介は、MIC かながわ (2006) 『ことばと医療のベストプラクティス』(pp. 34-35) を参照。また、英語ウェブサイトも開設されている。

【参考文献およびウェブサイト】
Cross Cultural Health Care Program (CCHCP) [online] http://www.xculture.org/ (July27, 2006)『小伊藤美保、中村安秀、小林敦子 (2004) 「在日外国人の母子保健に関する通訳の役割」
児保健研究』Vol. 63, No.2 (pp. 249-255)
自治体国際化協会、財団法人 (2003)『専門通訳ボランティア研修プログラム（第 1 編医療通訳ボランティア研修プログラム）』[online] http://www.clair.or.jp/j/culture/program.html (July 16, 2006) （関連資料も含め全 105 ページ）
西松鈴美（2003）「司法通訳翻訳人訓練の方法論～大阪外国語大学大学院での実践～」『通訳研究』No.3 日本通訳学会 (pp. 103-120)
大阪外国語大学（2005）『大阪外国語大学大学院言語社会研究科授業科目履修案内 2005 』（全 139 ページ）
大阪外国語大学（2005）『世界の大学・大学院における通訳翻訳学プログラム』（全 133 ページ）172

大学院における医療通訳教育とその課題

大阪大学（2006）「大阪大学人間科学研究科・人間科学部シラバス

2006

多文化共生論」[online] http://www.hus.osaka-u.ac.jp/syllabus/2006/010332.html (July 13, 2006)
染谷泰正、斉藤美和子、鶴田知佳子、田中深雪、稲生衣代 (2005)「わが国の大学・大学院
における通訳教育の実態調査」『通訳研究』No.5 日本通訳学会 (pp. 285-310)
総務省（2006）「多文化共生推進に関する研究会報告書～地域における多文化共生の推進に 向 け て 」 [online] http://www.soumu.go.jp/s-news/2006/pdf/060307_2_bs1.pdf(July 15, 2006) (全 51 ページ）
吹田市国際交流協会、財団法人（2005）『吹田市コミュニティ通訳養成講座テキスト』（関連資料も含め全 206 ページ）
多言語社会リソースかながわ（MIC かながわ）、特定非営利活動法人（2006)『ことばと医療のベストプラクティス

医療通訳先進事例調査報告書』（全 87 ページ）

多言語社会リソースかながわ（MIC かながわ）、特定非営利活動法人（2006)『医療通訳を考える全国会議 2006 開催報告書』（全 62 ページ）173

Interpretation Studies, No. 6: 2006174