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愛知県理学療法学会誌

第 21 巻第2号

2009 年 9 月

研究報 告

地域在住高齢者における起居動作能力とIADL の関係 *井戸田学 1）・ 杉山享史 1）・ 立松【要祥 1）・ 片桐祐佳 1）・ 古川公宣 2）

旨】

地域在住高齢者 24 名を対象に， 起居動作能力と IADL の関係について検討した． 起き上がり， 床からの立ち上がり， 5 回連続椅子からの立ち上がり動作における所要時間測定の級内相関係数 ICC （1,2） はすべて 0.9 以上で， 高い再現性が認められた． IADL 能力の指標とした老研式活動能力指標 （以下， TMIG index） と各起居動作所要時間との関係について Spearman 順位相関係数を用いて分析した結果， 起き上がり所要時間と r ＝ -0.61，床からの立ち上がり所要時間と r ＝ -0.70， 5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間と r ＝ -0.78 の有意な相関が認められた （P ＜ 0.01）． さらに， 起居動作能力の TMIG index への影響程度を検討するためステップワイズ
重回帰分析を行ったところ， 重回帰式は， TMIG index ＝ -0.34 × 5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間 -0.19
×床からの立ち上がり所要時間＋ 18.22 （R2 ＝ 0.66， P ＜ 0.001） となり， 5 回連続椅子からの立ち上がり所要時
間および床からの立ち上がり所要時間が TMIG index に対して有力な影響因子であることが示され， 起居動作能力評価を用いて IADL 能力を推察することができる可能性が示唆された．

キーワード ： 地域在住高齢者 ・ 起居動作能力 ・ IADL

はじめにADL） を遂行するための手段として大きな意義を持起居動作とは， 重心の位置を水平方向や垂直方向に移動し， 支持基底面の広さが刻々と移り変わる不安定な平衡状態から， 安定した合目的的な静的姿勢
1）

つものとされ 16）， 起居動作能力と ADL 能力との関連性を検討した先行研究も多い 13-14, 17-18）．
ADL は， ひとりの人間が独立して生活するためを構築する一連の動作過程である ． 起居動作には，に行う基本的な， しかも各人ともに共通に繰り返

寝返り， 起き上がり， 椅子や床からの立ち上がり動される一連の身体的動作群である 19）． さらに， 地作などがあるが， これまでに下肢筋力やバランス能域社会の中で独立した生活を営むためには， 基本力， 体幹機能などさまざまな身体機能との関係が明的 ADL よりも上位の活動を遂行する能力が必要らかにされており 2-15）， その評価は身体機能を総合とされる． 具体的には， 交通機関の利用， 買い的に捉えるために非常に有用である． また， 起居物， 食事の支度， 金銭管理などが挙げられ， これ動作は日常生活活動 （Activities of Daily Living ； 以下，らのような地域社会生活の中で共通性の高い活動を総称して， 手段的日常生活活動 （Instrumental＊ Relationship between the Bed and Transfer Activities
Ability and IADL in Community-dwelling Elderly

Activities of Daily Living ； 以下， IADL） という 20）．
これまでに， IADL の障害は ADL の障害の頻度より高いこと， IADL の障害は生命予後と有意に関連し，

1） 介護老人保健施設フローレンス犬山 リハビリテーション科
Department of Rehabilitation, Geriatric Health Services
Facility Florence Inuyama
Gaku Idota, RPT. Kiyoshi Sugiyama, RPT.
Sho Tatematsu, RPT. Yuka Katagiri, RPT2） 星城大学リハビリテーション学部
Department of Rehabilitation， Seijyo University
Kiminobu Furukawa, RPT.

障害を有する者は早期に死亡する傾向にあることなどが報告されている 21）． しかし， IADL と身体機能との関係についての報告は散見できる程度であり 6, 22）， また起居動作能力との関係について多角的に検討した報告は見当たらない． そこで本研究では， 地域在住の高齢者を対象として， 起居動作能力と IADL の関係を検討することを目的とした．

井 戸田学・ほか：地 域 在 住高齢 者における起 居 動作 能 力と IA D L の関 係

対象

123

位に至るまでの所要時間をストップウォッチにて 2

対象は， 認知機能に問題がなく， 起居および移回測定し， 平均を求めた． 立ち上がり動作パター

動動作が自立レベルにある地域在住高齢者24名（男ンは指定せずに被検者が最も行いやすい方法とし，性 6 名， 女性 18 名） とした． 平均年齢 82.0 ± 9.0 歳，静止立位となるまでを一連の動作とした．

あった． なお， 対象者には事前に口頭および書面

3）5 回連続椅子からの立ち上がり動作（図 1-c）
5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間は， 椅子で本研究の趣旨を説明し， 十分な理解を確認したからの立ち上がり動作を 5 回連続で行い， その所後， 同意を得て実施した．

要時間をストップウォッチにて 2 回測定し， 平均方法

る座の高さ 43cm の椅子を用いた． 両脚を肩幅程度

平 均 身 長 150.2 ± 9.0cm， 平 均 体 重 46.6 ± 5.9kg でを求めた． 椅子は施設内で日常的に使用されてい1．起居動作能力起居動作能力の指標として， 以下の起居動作におに開いた安静椅坐位から自由速度にて立ち上がり，ける所要時間を測定し，その平均値を解析に用いた．

でを一連の動作とした． なお， 両手は膝上に置き，

1）起き上がり動作（図 1-a）
起き上がり所要時間は， プラットホーム （酒井股関節 ・ 膝関節完全伸展位での静止立位となるま動作を補助することを許可した．

120cm ×高さ 45cm） 上で， 背臥位の姿勢から検者

2．IADLIADL 項目を含んだ高齢者の活動能力を評価すの合図により起き上がり， 端坐位に至るまでの所る尺度として， 古谷野ら 23） によって開発された

要時間をストップウォッチにて 2 回測定し， 平均老研式活動能力指標 （Tokyo Metropolitan Instituteを求めた． 起き上がり動作パターンは指定せずに

of Gerontology Index of Competence ； 以下， TMIG

被検者が最も行いやすい方法とし， 静止坐位となindex） を用い， 高齢者が地域で独立した生活を営るまでを一連の動作とした．

む上で必要とされる能力を 13 点満点で評価した．

医療株式会社 Mat Platform SPR-519， 縦 200cm ×横2）床からの立ち上がり動作（図 1-b）
床からの立ち上がり所要時間は， 訓練用マット

3．分析方法200G， 縦 200cm ×横 125cm ×厚さ 3.2cm） 上で， 背1）各起居動作所要時間測定の再現性
各起居動作所要時間測定の再現性を調べるため

臥位の姿勢から検者の合図により立ち上がり， 立に， 2 回繰り返しの再検査信頼性の級内相関係数（酒井医療株式会社 AIREX MAT オリンピア AMG-

Intraclass Correlation Coefﬁcient （以下， ICC） について， ICC （1,2） を求めた．
2）各起居動作能力と TMIG index の関係
起き上がり所要時間， 床からの立ち上がり所要時間， 5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間とTMIG index との関係について， Spearman の順位相関係数を用いて検討した．
a． 起き上がり動作

さらに起居動作能力の TMIG index への影響程度を検討するため， TMIG index を従属変数とし， 起き上がり所要時間， 床からの立ち上がり所要時間，5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間， 年齢， 身長， 体重を独立変数としたステップワイズ重回

b． 床からの立ち上がり動作帰分析を行ない， 重回帰式を求めた． いずれも有意水準は 5% 未満とし， これら統計処理には SPSS
ver.12 を使用した．

結果1．各起居動作所要時間測定および TMIG index のc． ５ 回連続椅子からの立ち上がり動作

結果（表）起き上がり所要時間 6.94 ± 2.61 秒， 床からの立図 1． 各起居動作所要時間測定

ち上がり所要時間 13.84 ± 8.75 秒， 5 回連続椅子か124

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表． 各起居動作所要時間と TMIG index の結果

ｒ＝－0.78（P<0.01）

126.94 ± 2.61 秒

床からの立ち上がり所要時間

13.84 ± 8.75 秒

5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間 20.96 ± 5.45 秒
8.54 ± 3.81 点

TMIG index

平均±標準偏差10
TMIG index（点）起き上がり所要時間

8642

らの立ち上がり所要時間 20.96 ± 5.45 秒であった．

010.0

また， TMIG index は 8.54 ± 3.81 点であった．

15.0

20.0

25.0

30.0

35.0

５回連続椅子からの立ち上がり所要時間（秒）2．分析の結果
1）各起居動作所要時間測定の再現性
各起居動作所要時間の 2 回繰り返しの測定にお図 4． 5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間とTMIG index の関係

ける ICC （1,2） は， 起き上がり所要時間 0.93， 床か立ち上がり所要時間 r ＝ -0.78 であり， 有意な負のらの立ち上がり所要時間 0.94， 5 回連続椅子からの相関が認められた （P ＜ 0.01）．

立ち上がり所要時間 0.92 であり， すべてにおいて高い再現性が認められた．

また， 重回帰式は， TMIG index ＝ -0.34 × 5 回連
続椅子からの立ち上がり所要時間 -0.19 ×床からの2）各起居動作能力とTMIG indexの関係（図2～4）
各起居動作所要時間と TMIG index との間の相関であった． TMIG index に影響を及ぼす因子として，係数は， 起き上がり所要時間 r ＝ -0.61， 床からの5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間と床からの立ち上がり所要時間 r ＝ -0.70， 5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間が抽出された．

ｒ＝－0.61（P＜0.01）
12立ち上がり所要時間＋ 18.22 （R2 ＝ 0.66， P ＜ 0.001）

考察
IADL は個人が社会的環境に適応するための能力を反映しており， また地域で自立した生活を送る

10
TMIG index（点）ために必要な活動能力を指す． 地域で生活する高8齢者や障害者に対する自立支援の重要性が高まっ6てきている今日， ADL の自立は必ずしも自立生活4を反映しないことや， 在宅ケアのニードを早期に2捉えなければならないことから， ADL だけでなくIADL についても評価を行う必要性が指摘されて

03.0

5.0

7.0

9.0

11.0

13.0

起き上がり所要時間（秒）いる． つまり， 身辺処理と移動能力を中心とするADL に加えて， 社会環境における適応的側面を重

図 2． 起き上がり所要時間と TMIG index の関係視する IADL を評価することにより， 個人の日常生活における機能的状態が簡潔に把握することができる 24-26）． そこで今回， 身体機能を総合的に捉えｒ＝－0.70（P<0.01）
12ることができ， また ADL との関連性も明らかにされている起居動作能力と IADL の関係について検討

TMIG index（点）10した．

8

これまで起居動作の分析および評価は， 動作パ6ターンの年齢的推移についての調査 2, 27-30） のほか，4動作の改善を目的として， その動作パターンが機2

能障害によってどのような影響を受けているかを把握するために動作分析学的な定性的評価として

00.0

10.0

20.0

30.0

40.0

50.0

床からの立ち上がり所要時間（秒）図 3． 床からの立ち上がり所要時間と TMIG index の関係行われてきた 5, 31-32）． これらに加え， 近年では所要時間を測定する定量的な時間研究がいくつか報告されている． 杉原ら 18） は， 高齢者を対象に 30 秒椅

井 戸田学・ほか：地 域 在 住高齢 者における起 居 動作 能 力と IA D L の関 係

子立ち上がりテスト 9-12） を実施し， 起立動作能力と125ことが示された．

排泄の自立度について検討している． 篠原ら 33） は，椅子からの立ち上がり動作および床からの立ち脳卒中片麻痺患者における起き上がり所要時間と上がり動作は， 下肢筋力や歩行速度などと関連が空間知覚および体性感覚との関連性について， 金強いことが認められている 5-15, 37）． 外出を含めた

子ら 34） は， 起き上がり動作における運動パターン

IADL では基本的 ADL よりも高い移動能力が要求さや所要時間が， 年齢や性差によってどのように変れることから， より高い相関が認められ， さらに化するかについて報告している． さらに， 羽崎ら重要因子としても抽出されたと考えられる． 30 秒35）

椅子立ち上がりテスト 9-12） は下肢筋力との関連性

は， 起居動作の所要時間から歩行速度を予測できる可能性があると述べている． そこで本研究にが高く， その評価指標として広く活用されている．

おいても， 起居動作能力の指標を所要時間とした

しかし， これは胸の前で腕を組んだ状態で立ち座定量的な評価を行った．

り動作を行わせるものであり， 対象者の身体機能

なお， IADL の評価指標としては， Lawton らのIADL スケール

21, 23）状態によっては遂行できない場合もある． また高や， Assessment of Motor and齢者においては， 実際の日常生活場面では椅子かProcess Skills36）， Frenchay Activities Index37-38） など

ら立ち上がる際には上肢を使用しているであろうがあるが， 今回は IADL 項目を含んだ高齢者の活動ことは容易に予測できる． 牧迫ら 14） は， 虚弱高齢能力を評価する指標として信頼性， 妥当性が確認者や要支援 ・ 要介護高齢者においては， 上肢の支されており， もっとも本邦で汎用されている TMIG持なしに椅子から立ち上がる課題を困難とする者

index を用いた． TMIG index は 「手段的自立」 「知的が多く存在すると危惧し， 両手を膝上に置いた肢能動性」 「社会的役割」 の 3 つの下位項目からなる．

位からの立ち上がりを許可し， 椅子からの立ち上「手段的自立」 および 「社会的役割」 については空間がり動作による評価の適応範囲の拡大を図ってい的な移動の要素が多く含まれるが， 「知的能動性」る． そこで本研究においても， 上肢の使用を許可

についてはおもに認知機能の関与が強いと思われした 5 回連続椅子からの立ち上がり動作を課題とる． そのため， 本研究における対象は認知機能にした． その結果， TMIG index と最も高い相関が認問題のない高齢者としている．

められ， さらに関連する第一因子として採択され各起居動作所要時間測定の 2 回繰り返しの測定たことから， 5 回連続椅子からの立ち上がり動作はにおける ICC （1, 2） は， 起き上がり所要時間 0.93，IADL 能力を推察するに当たって最も有用な指標の床からの立ち上がり所要時間 0.94， 5 回連続椅子かひとつとなり得ることが示唆された．

らの立ち上がり所要時間 0.92 であり， すべてにお床からの立ち上がり動作は， 背臥位から立位にいて高い再現性が認められた． 動作の開始および至るまでの一連の身体動作である． 背臥位から立終了の定義づけを明確にし， 測定基準の標準化を位への姿勢変化により， 身体重心が最も低く支持行うことで， 先行研究 14, 35, 39） と同様に， 起居動作基底面が広く安定した状態から， 身体重心が最も所要時間測定は再現性の高い指標となり得ること

高く支持基底面が狭い相対的に不安定な状態へとが確認された．

変化する． 動作遂行には， 洋式生活に比較して十各起居動作能力と TMIG index との関係を検討

分な可動性， 筋力， バランスなどが必要とされるするために Spearman の順位相関分析を行ったとことから， その評価は身体機能を総合的に捉える

ころ， TMIG index と起き上がり所要時間との間ために有用であるとされている 17）． 近年， 床からに r ＝ -0.61， 床からの立ち上がり所要時間との間の立ち上がり動作時の脊柱運動や脊柱起立筋の筋に r ＝ -0.70， 5 回連続椅子からの立ち上がり所要活動について， また腹筋筋力や腰椎可動域との関時間との間に r ＝ -0.78 の有意な負の相関が認めら係について検討がなされ， 体幹機能の重要性が指れ （P ＜ 0.01）， 起居動作能力と IADL の関連性が摘されている 6, 40-41）． さらには， 床からの立ち上が明らかにされた． さらに， 起居動作能力の TMIGり動作の自立には歩行自立以上の膝伸展筋力が必index への影響程度を検討するため， ステップワイ要であること， 床からの立ち上がり所要時間にはズ重回帰分析を行った． 重回帰式は， TMIG index

膝伸展筋力が影響を及ぼしていることなど， 下肢＝ -0.34 × 5 回連続椅子からの立ち上がり所要時間

筋力との関連性についてもこれまで多く報告され2ている 5-6, 13, 15）． そのため， 外出を含んだ高い移動＝ 0.66， P ＜ 0.001） となり， 5 回連続椅子からの立能力が求められる IADL との関係において高い相関

ち上がり所要時間および床からの立ち上がり所要が認められ， 関連因子としても抽出されたと考え時間が TMIG index に対して有力な影響因子であるられる．

-0.19 ×床からの立ち上がり所要時間＋ 18.22 （R126

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今回， ADL と密接な関連を持つとされている起3） 浅川康吉， 池添冬芽 ・ 他 ： 高齢者における下肢居動作能力と IADL との関係を検討した． その結筋力と起居 ・ 移動動作能力の関連性． 理学療法果， 起居動作能力， とくに 5 回連続椅子からの立学 24 （4） : 248-253, 1997

ち上がり所要時間と床からの立ち上がり所要時間

4） 池添冬芽， 浅川康吉 ・ 他 ： 高齢者における起居を用いて IADL 能力を推察することができる可能性

移動動作自立に必要な膝伸展筋力について． 理が示され， 地域社会で生活している高齢者の ADL

学療法科学 12 （4） : 179-181, 1997

および IADL について把握するには， 起居動作能力

5） 井ノ上修一， 黒木場博幸 ・ 他 ： TKR 術後患者のを評価することが臨床的に有用な手段のひとつで床 （畳） からの立ち上がり動作について． 理学療あることが示唆された． 一方では， 高齢者におけ

法学 25 （5） : 308-317, 1998

る IADL の低下には認知機能が関係しており， IADL

6） 後藤由美， 横山一弥 ・ 他 ： 脳卒中片麻痺患者のを維持する上で精神機能が重要であること， また床からの立ち上がり動作に関係する機能およ早期認知症の生活障害は， 認知症の主症状であるび APDL への影響． 理学療法科学 16 （2） : 59-63,

日常記憶障害と， 複雑な認知機能を要する IADL 能2001

力障害の二側面が主な要因とされており， 認知症

7） Janssen WG， Bussmann HB， et al ： Determinantsの経過では基本的 ADL よりも IADL が早期から障害

of the sit-to-stand movement ： A review． Phys

されることが報告され， IADL は認知機能に大きく

Ther 82 （9） : 866-879, 2002

依存することが明らかにされている

22, 36）． さらに，

8） L o r d S R , M u r r a y S M , e t a l : S i t - t o - s t a n d

一般的に高齢になるほど IADL 能力の低下者の割合

performance depends on sensation, speed, balanceが増え， とくに 75 歳以上で IADL 能力は低下する

and psychological status in addition to strength inという報告42）もある． よって今後は， 認知機能や年齢についても考慮した多角的な検討と， 起居動作能力および IADL の経時的変化を追った縦断的な探究が必要である．

older people. J Gerontol Med Sci 57 （8） : M539543, 2002
9） Jones CJ, Rikli RE, et al: A 30-s chair-stand test
as a measure of lower body strength in communityresiding older adults. Res Quart Exerc Sports 70（2）:まとめ113-119, 1999

⑴地域在住高齢者を対象として， 起居動作能力とIADL の関係を検討した．
⑵各起居動作の所要時間測定は， 再現性の高い指標となり得ることが確認された．

10） 中谷敏昭， 灘本雅一 ・ 他 ： 日本人高齢者の下肢筋力を簡便に評価する 30 秒椅子立ち上がりテストの妥当性． 体育学研究 47: 451-461, 200211） 中谷敏昭， 灘本雅一 ・ 他 ： 30 秒椅子立ち上が⑶各起居動作所要時間と TMIG index に有意な相りテスト （CS-30 テスト） 成績の加齢変化と標準関が認められ， また 5 回連続椅子からの立ち上値の作成． 臨床スポーツ医学 20 （3） : 349-355,

がり所要時間と床からの立ち上がり所要時間が2003

TMIG index に対して有力な因子であることが示

12） 中谷敏昭， 上英俊 ： 椅子からの立ち上がり動作を利用した下肢筋力評価法． 体力科学 53:

された．
⑷起居動作能力， とくに， 5 回連続椅子からの立ち183-188, 2004

上がり所要時間と床からの立ち上がり所要時間13） 井戸田学， 杉山享史 ・ 他 ： 高齢障害者におけを用いて， IADL を推察することができる可能性

る床からの立ち上がり動作と膝伸展筋力の関係 . 愛知県理学療法士会誌 19 （2） : 88-92, 2007が示唆された．

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