書評

Joel Mokyr, The Enlightened Economy: An Economic
History of Britain 1700–1850(New Haven: Yale University Press, 2009)村田和博

本書はタイトルからも読み取れるように、1700 年から 1850 年のイギリス経済史に焦点を当てている。さらに、著者は、著書の目的について、「地理的要素と市場、政治、および社会の役割のような標準的議論」だけでなく、信念とイデオロギーが経済的帰結に影響したこと、著者自身の言葉で換言すれば、「近代的経済成長の始まりが、人々が知り信じたことに大きく依存したことを、また、それら信念が彼らの経済的行為にどのように影響したのか」(p.1) について論じる、と序章において述べている。著書の持つ壮大な目的に照らせば、著書が 500 頁を超える大著となったこともうなずけよう。
まずは、この目的のもとに書かれた著書の概要について論述したい。
著者は、従来の研究では、啓蒙運動が技術的実践を通じて経済的業績に与えた影響が軽視されてきたとし、この側面を産業啓蒙として捉え、物質的進歩と経済成長が人間の知識増大と人々の知識の入手を通じて可能になると理解する。様々な科学的協会で知識人と企業人との交流が見られたし、図書館、学校、および書籍などを通して必要な知識が入手できるようになった。産業啓蒙の特徴の一つは、有用な知識を広めることに対する欲求の増大であり、またそれは同時に、情報のアクセス・コスト (access cost) の低下を意味し、人々は必要な情報を入手しやすくなり、発明が促進した。産業に対して大きな貢献をした科学者たちは、一般的に金銭よりも名誉を望み、特許の取得を辞退することもあった。啓蒙運動は労働者階級全体に広く影響したわけではなかったが、産業革命の背後に知る人と作る人とのコミュニケーションがあったことは重視されなければならない。
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啓蒙運動は技術だけでなく所得分配にも注視し、イギリス経済を排他的レントの追求から社会的利益の追求へと変えた。その変化の具象が少数の商人や製造業者だけに特恵を与える重商主義的政策に対する批判とそれに代わる自由な市場経済の登場であり、東インド会社の終焉やイングランド銀行の役割の歴史的変遷はその変化の過程の中で生じた。Adam Smith の経済思想に例示される啓蒙思想は、重商主義が自由貿易よりも社会的利益を減少させることを説き、William Pitt や Shelburne ら政治的エリートたちに対する影響を通じて公的制度を変えていった。とはいえ、啓蒙運動によって育てられた自由な市場経済は万能ではなく、教育や公衆衛生などにおいては社会的な利益を生み出さないことが徐々にわかってきた。市場では解決しえない公衆衛生や貧困といった社会問題に対して、行政活動やその制度的基盤の整備を要することを啓蒙思想家た ちは徐々に痛感し始め、19 世紀半ば以降の Chadwick らの公衆衛生改革に至ることになる。法律などのイギリスの公的制度は、環境の変化に対応できるだけの柔軟性を持っていたのである。
だが、多くの人々が契約を順守しなければ、市場経済は成り立たなくなる。
契約不履行や詐欺行為を防ぐ公的制度は存在したが、著者はそれに加え、人々の間で共有される行為規範に注目する。すなわち、当時のイギリスの中流階級と上流階級の中に存在したネットワークには、服装、言葉遣い、マナーなどを共有する感覚があり、日和見的行為や反紳士的行為はネットワーク内での信用を失墜させて、経済的関係と社会的つながりの両方を失わせることになった。そうした反紳士的行為を制御する機能が当時の社会に存在していたと著者は主張する。社会的行為規範が重視される社会では、ゼロ・サム的なゲーム理論でしばしば想定されるような、自らにとっての最善の行為が相手にとっての最悪な行為とはならないのである。
なぜ、他国ではなく、イギリスが世界の産業的リーダーになりえたのか。
著者によれば、石炭の埋蔵などイギリスの地理的要因がその理由として指摘されることがあるが、石炭がなければ産業革命がなかったとは考えられない。また、蒸気力の使用を指摘する論者もいるが、蒸気力は水力などとともにエネルギー革命の一部でしかなかった。さらに、重商主義政策と植民地貿易がその理由として言及されることがあるが、自由主義経済を支持

96する経済学者たちが、一方の利益が他方の損失によって得られるという重商主義的な見解を排し、自由貿易により貿易に携わる両者が共に利益を得られることを示したことにより重商主義的政策は勢いを失ったし、植民地貿易についても、アメリカ植民地を失った後に、産業革命がスロー・ダウンしなかったことから判断して、それらは決定的な理由にはなりえない。
著者に従えば、それら要因が産業革命に全く影響しなかったのではなく、より重視すべき要因があり、それは有能で技術力のある人々を他国よりも多く持っていたこと、換言すれば、発明の才ある人的資源であった。太古の時代から地中に眠っていた石炭の存在よりも、それを活用する能力を重視するのである。当時の人々の技術力は、経験や模倣に基づく暗黙知であって、他国は優れた機械を輸入したとしても、それらを動かし、調整できる人材を得なければ、それらを容易に動かすことができなかった。暗黙知に属 する人定資源は、大学などの公的な教育機関ではなく、主に徒弟制度によって得られ、世代間移転された。著者のこの主張を敷衍すれば、図面や仕様書で示されうる形式知だけでは経済活動を有利に営むことができず、したがって暗黙知を考慮することなく企業経営の実態を検討できないことになる。イギリス産業革命期の企業もしくは経済社会が知識経営と深く関わっていたとする筆者の洞察は斬新的である。ただし、欲を言えば、形式知と暗黙知との相関関係が認められるのであれば、それに関するまとまった叙述が欲しい。そうすれば知識の蓄積過程がより明確になったのではないだろうか。
工業以外の分野はどうだったのか。著者は、18 世紀以前のイギリスの農業生産性はすでに高く、いわゆる農業革命は史実とは違い、その後の農業生産性はゆっくりと増大していったと論じる。また、エンクロージャーだけを農業生産増大の根拠とする見解にも否定的で、耕作方法の改良や 耕地の拡大などを総合的に検討する必要性を説く。しかしながら、そのインパクトは大きくなかったとはいえ、農業改良は進み、農業改良を目的とする協会の設立や農業技術に関する書物の公刊を通じて、農業に関心を持つ科学者とそうした知識を求める農民との知的交流が見られた。だが、細菌学や昆虫学などの知識が不足していたことから、経験と実験から得られたデータに基づく改良が中心で、原因の理論的解明には至らなかった。著者にJoel Mokyr, The Enlightened Economy: An Economic History of Britain 1700–1850 97

よれば、従来の研究にみられるような、農業から非農業部門への労働移動、安価な食料と原材料の供給、および工業製品に対する需要の創出として農業の変化をとらえるべきではなく、農業における知識と制度の変化を重視すべきである。
啓蒙運動は人口にも影響した。当時の医学知識では、伝染病などの病気の原因の多くを解明できないままであったが（マラリアとチフスの原因を運ぶものは、よどんだ空気ではなく昆虫であることが分かったのは、1890年代になってからである）、経験的知識や統計的手法を用いて薬効が確かめられることはあった。また、いくつかの医学的進歩がみられ、動物から抽出した物質を体内に入れることへの嫌悪は存在したものの、種痘の効果は大きく、それにより天然痘による死亡者は大きく減少していった。1800 年
代までに、社会は手ごわい病気のうちのいくつかの予防の仕方を学んだが、それら医学知識を利用できる者は富者に限られた。1800 年代までは、資力を持つことで、健康を改善することができるとともに、余命を長くすることができた。多くの貧民や工場労働者が流入した都市においては、インフラが整備されなかったことから衛生状態が著しく悪化したために、死亡率が上昇するとともに、死亡率は地方よりも高かった。
産業革命の象徴とされる工場においても、知識は有用であった。家内工業の手織工たちは同じ技術を持っていたが、工場で必要となる知識量は個人が統制できる量を超えていたために、知識の分業が実施された。また、工場所有者自らが十分な管理能力を持っていることは稀で、多くの場合、管理能力を有する信頼できる代理人を必要とした。当初は、管理は身内にゆだねられていたが、専門経営者が徐々に登場し、彼らに代わって管理を遂行するようになった。彼らは、労働者の統制、動機づけ、労働力の確保といった新たな管理の問題に取り組んだ。
啓蒙思想は家庭にも関心を示した。工業化とともに、家庭は生産単位としての役割を失っていき、家族の構成員が家庭外で所得を得ることが多くなった。概していえば、男性は高賃金の熟練労働に、一方、女性は低賃金の不熟練労働に就いた。だが、多くの妻たちが家庭外での労働に就いたわけではなかった。既婚の婦人たちは家事を担う役割を期待され、その期待は、家族の健康は彼女たちの家事に携わった仕事量と密接な関係があると認識

98されるにつれて、ますます大きくなった、と著者は主張する。
以上が著書の概要である。最後に著書全体にかかわる私見を述べて書評を終えたい。本書は膨大な先行研究に裏付けられており、テーマごとに先行研究で示された多様な見解を整理しながら議論が展開されることが多く、その意味において当時のイギリス経営史に精通していない読者が、先行研究を含めて広く史実を学ぶための入門書として優れた著書だといえる。しかし、その一方で、著書の扱う領域は、歴史だけでなく、社会思想、政治、法律、文化、科学、経済、経営と多岐にわたっており、本書を十分に読みこなすには広い学術的視野を必要とする。たとえば、経済学の領域としては、ゲーム理論、均衡理論、ケインズ政策、取引費用、重商主義、古典派経済学、マルクス経済学等経済学史、などが言及され、それらに関する基礎的理解なしに本書を十分に読みこなすことは難しいであろう。また、経済理論が適用できない史実があることを指摘している点（たとえば、当時の労働者は高賃金下にあっても余暇を選択しなかったという主張や政府の巨額の借り入れにもかかわらずクラウディング・アウトが明確に発生したとは言えないという言説）は、評者にとって実に興味深かった。多くの研究分野を包含する著書だけに、本書はイギリス経営史の研究者だけでなく、それ以外の分野を研究する研究者にとっても新たな視点を必ずや提供してくれよう。