令和元年度
令和元年度
所
属氏

名

研修員個人研究

研究概要

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究概要は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究概要

今の子供たちが社会で活躍する頃には、予測が困難で変化の激しい時代を迎えることが予想されている。そのため、学校教育には社会の様々な変化に向き合い、他者と協力して課題を解決していくことがで課題を解決する力を育成するプ きるようにすることが求められている。
ログラミングの授業づくり
中学校技術・家庭科技術分野においては、各内容に「技術による問阪口 昌雄 ～計測・制御のプログラミング 題の解決」の要素が設定され、問題を解決する学習過程を通して課題における授業モデルづくりと実 を解決する力の育成を図ることが重視されている。
践を通して～
本研究では、「技術による問題の解決」の授業モデルを作成し、モデルに基づいた授業実践を行うことで、課題を解決する力の育成に有効であるかを検証することとした。また、実践検証で得られた課題を基に改善を行い、本県の技術教育に携わる教員の一助とする。

情報化
推進班

平成29年３月に新学習指導要領が告示され、令和２年度から小学校においてプログラミング教育が全面実施される。「小学校プログラミング教育の手引（第二版）」（平成30年11月）には、「コンピュータに意図した処理を行わせるために必要な論理的思考力、すなわち『ププログラミング的思考を育成すログラミング的思考』を育成することは、小学校におけるプログラミる授業モデルの作成
吉田 裕一
ング教育の中核とも言える」とされている。
～算数科の授業づくりと授業実
本研究では、算数科におけるプログラミング的思考を育成する授業
践及び検証、改善を通して～モデルを作成し、授業実践を通して、プログラミング的思考の育成に有効であるかを検証することとした。また、実践検証で得られた課題を基に改善を行い、本県の教員が不安なく実践するための一助とする。
近年、児童生徒によるインターネットサービス等の利用率や利用時間は増加傾向にあり、これに伴い、ＳＮＳでのいじめやネット依存などのさまざまな問題が起こっている。文部科学省は、学習指導要領において情報モラル教育をより一層充実させる必要性を唱えている。
中学校「特別の教科 道徳」に
そこで、長崎県とＬＩＮＥ社が共同で開発した「ＳＮＳノート・なおける情報モラル教育の充実 がさき」と道徳科の教科書を併用した授業モデルと年間カリキュラム
米山 大介 ～「ＳＮＳノート・ながさき」 を作成し、県内教員に提案することで、道徳科における情報モラル教を活用した授業モデル等の作成 育の指導内容の充実に寄与することができると考えた。
を通して～本研究では、まず情報モラル教育が重要視される背景を調査し、学習指導要領における位置付けや教材等について整理した。そして、「ＳＮＳノート・ながさき」と教科書の情報モラル関連の読み物資料の組み合わせを検討した。作成した授業モデルを講座の受講者に対して模擬授業として提案し、その有用性について検証を行った。

令和元年度
令和元年度
所
属

氏

名

研修員個人研究

研究概要

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究概要は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究概要

本研究は、発問や資料等によって新たな視点を示す揺さぶりによって、生徒の内面に疑問を生じさせ、それを基に課題を設定し追究する変化の激しい時代に向き合い、 ことで学びを深め、資質・能力を育む学習の在り方を提案するもので社会を主体的に生きる資質・能 ある。
力の育成を目指した社会科の授 研究に当たっては、揺さぶりのもつ意義と役割を整理し、揺さぶり瀧下 哲哉 業づくりから導かれる学びの深まりについて考察した。具体的には、地理的分～新たな視点で思考を揺さぶ 野「日本の諸地域」の「関東地方」を題材に、単元や授業を通して生り、学びを深める学習の在り方 徒に身に付けさせたい力、そのための各授業における揺さぶりとその～意図、評価の方法等について考察し資料を作成した。また、作成した資料を基に検証授業を実施することで、その有効性と課題を検証し、授業づくりの提案とする。
国立教育政策研究所の調査分析より、美術科における学びが、普段の生活や社会に出て役に立つと感じている生徒の割合が低いことが示
中学校美術科における生徒を深 された。また、日本美術教育学会の全国調査では、実施される指導内い学びへ誘う題材の研究
容の偏りが指摘されており、特に鑑賞の時間や指導事項を網羅できて～実社会での必要性を実感できいない現状が明らかとなっている。
松本 幸子
る表現と鑑賞を関連付けた題材 そこで、本研究では、生徒が学ぶ必要性を実感できる表現と鑑賞がの構想を通して～関連付く「２段階鑑賞」を用いた題材を構想した。生徒が主体となる手立てを組んだ「２段階鑑賞」における実践検証からは、生徒の学びの必要感の向上、授業の手立てによるアクティブラーニングの質の高まり、学びの深まりなどが示された。

義務教
育研
修班

小学校国語科における、「正確に理解し適切に表現する」子供を育てる学習指導について研究を進めた。具体的には、「読むこと」の領域において、「考えの形成」に至る各学習過程の資質・能力を明確に正確に理解し適切に表現する子
し、自分の考えを形成するに至る学習過程を重視した授業づくりを行
供を育てる小学校国語科の指導
い、実践を基に手立ての有効性を検証する。
林田 由美 ～自己の考えを形成し、共有す作成に当たっては、「各過程のねらいや身に付けさせたい資質・能る学習過程を意識した授業づく力を明確にすること」「『考えの形成』に至る授業に必要な要件を整りを通して～理すること」の二点に留意した。
なお、検証校における授業実践を基に、研究の成果と課題を客観的に捉え、考察した。
国語科では、「国語で正確に理解し適切に表現する」資質・能力の育成を目標に掲げ、これからの社会で求められる汎用性の高い力の定着を目指している。
自らの生き方を探る文学的文章
しかし、生徒の実態として、各学習調査結果からは自分の考えを書の読解を系統的に位置付けた中くことが課題として挙げられている。自身の授業の振り返りから生徒
学校国語科の授業改善
吉田真美子の実態を分析し、書けない要因は、書くために必要な自分の考えを形～言葉による見方・考え方を働成するために読みを深める指導の充実が必要であると捉えた。
かせるための問いの工夫を通し
そこで、本研究では、新学習指導要領で示された深い学びの鍵となて～る言葉による見方・考え方を働かせながら、自分の考えを形成する過程を重視して、「読むこと」の力を高める授業展開を仕組み、生徒が抱える課題の改善につなげたいと考える。
グローバル化が急速に進む中、英語によるコミュニケーション能力の向上は極めて重要である。しかしながら、中学校英語科において、日常生活で活用できるコミュニケーション能力の育成を意識した言語自分自身の考えや思いを伝え合 活動が十分に行われておらず、目的・場面・状況に応じて自分の考えう力を育む中学校英語科の授業 や気持ちなどを適切に表現することに課題が見られる。
縄田 敦子 づくり本研究では、求められているコミュニケーション能力を身に付ける～領域統合型の言語活動の充実 ための言語活動として、複数の領域を関連させた領域統合型の言語活を目指して～動に焦点を当て、その必要性と在り方を明確にした。さらに、第二言語習得の視点から、効果的な学習活動やその指導に必要な手立てを示し、領域統合型の言語活動を軸とした単元構想や言語活動の具体について提案する。
本県においては、全国学力・学習状況調査で約30％の児童が「算数の勉強が好きではない」と回答している点に課題があり、算数の楽しさや算数のよさを感じる授業改善が必要である。また、新学習指導要
児童が「数学的な見方・考え領では、数学的に考える資質・能力を育成するため、数学的な見方・方」を働かせ、深い学びを実現
考え方を働かせた数学的活動の充実が重視されている。
する小学校算数科の授業づくり
廣田 竜彦
そこで、本研究においては、小学校学習指導要領解説算数編の内容～「Ｄデータの活用」領域におを整理するとともに、小学校算数科「Ｄデータの活用」領域においける数学的活動の充実を通してて、第５学年「ならした大きさを比べよう（平均）」を教材として、～「数学的な見方・考え方」を働かせた児童の姿とそれを引き出す「意図的な教師の働き掛け」を明確にした全５時間分の授業構想シートを作成した。

令和元年度
令和元年度
所
属

義
務
教
育研
修班

研修員個人研究

研究概要

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究概要は以下のとおりです。

氏

名

研究主題及び研究副主題

松尾

平成30年度全国学力・学習状況調査の結果から、本県の中学校理科
では、科学的に探究する学習活動において、観察・実験前の過程の指科学的に探究するために必要な 導に課題があることが明らかとなった。
資質・能力を育成する中学校理 本研究では、国立教育政策研究所が作成した指導事例集を基に、探浩子 科の授業づくり
究の過程を充実させる「自然事象に対する気付き」「課題の設定」～探究の過程の充実を通して～ 「仮説の設定」「検証計画の立案」に重点をおいた授業事例を作成する。生徒の「学ぶ姿」を想定しながら「教師の働き掛け」の具体を示し、科学的に探究するために必要な資質・能力を育成する授業づくりについて提案する。

研究概要

過去５年間の全国学力・学習状況調査の結果から、長崎県は関数領域に課題があることが分かった。また、新学習指導要領解説では「数学を学ぶ楽しさや、実社会との関連」について、授業改善の必要性が示されている。
数学のよさを実感できる中学校
そこで、本研究では、「１次関数」の単元において、本県の課題解数学科の授業づくり決を目指し、数学的な見方・考え方を働かせる単元構想を作成する。
白石 博之 ～関数領域における数学的な見さらに、日常や社会の事象を取り入れた授業を計画的に設定し、生徒方・考え方を働かせる単元構想が学習過程の中で、数学的に考えることのよさ、数学的な表現や処理を通して～のよさ、数学の実用性などを実感することのできる場面を設定した授業改善を目指す。本県の教師が、学力に係る課題改善を図るための一つの参考とするべく、作成する過程や成果物を一つの事例として提供する。
県民の「人権侵害」に対する意識について、長崎県県民意識調査（H27年度）と内閣府による「人権擁護に関する世論調査」（H29年10月実施）の結果から、「人権侵害が多くなっている」「自分の人権が侵害されている」との回答が全国に比べて多いことが明らかになった。このことから県民が「安心して暮らせる社会になっていない」と同和問題の解決に向けた学習の感じていることが伺える。
推進松本栄太郎
そこで本研究では、県内最大の人権教育の研修の場である「第44回～部落問題学習を取り入れた授長崎県人権教育研究大会」において、新たな研修内容（改善と更新）
業づくりの工夫を通して～の構築に取り組み、社会教育及び学校教育の両面から講師の選定やテーマの設定等について工夫する。そうすることで参加者は人権尊重社会を実現するための具体的な行動・態度に結び付けることができるようになると考える。そして、これらの取組が効果的な研修内容であかったかを検証した。
貧困、低い自己肯定感など、現代の子供の実態と子供を取り巻く人権課題は多様である。私たちの取組が的外れなものになったり、負の効果をもたらしてしまったりしないために、教育の営みは子供を丸ごとつかむことから始めなければならない。また、子供を丸ごと理解し「進路・学力保障」に向けた研 ても、自己責任としてしまっては、「差別の現実」を解消することは修プログラムの提案できない。私たちは、その課題とどのように向き合うのか自らの立ち本多 直純～体験的参加型学習と講義・演 位置を常に問うことが大切である。
習等を通して～そこで、本研究では、教職員がさらに子供の苦しみや願い、背景などを理解しようとする姿勢やスキルを身に付けることをねらった研究を深めていく。さらに、それを基に作成する、教職員の研修プログラムを研修会等において実施し、参加者の自己評価や感想から、研修内容として効果的であったかを検証していく。

令和元年度
令和元年度
所
属氏名

研修員個人研究

研究概要

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究概要は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究概要

平成30年７月告示の高等学校学習指導要領解説（数学編・理数編）には、改訂の趣旨に「高等学校における数学教育においては、数学的な知識や技能の『量』だけでなく、どのようにしてそれらの知識や技能を身に付けたのかなど学習の『質』を問う必要がある。」という記述がある。数学教育における質の向上のためには、中学校で学習した学びの「つながり」を意識して内容を高等学校の基礎知識として適切に理解させ、系統的な学びにつ問題を解決する思考を育てる数なげることが重要である。しかし、センター講座受講者を対象とした
七條 慶子 学科の授業づくり
アンケートによると、本県の高等学校数学科の指導において、中学校～中学校の学習内容を関連付けの学習内容の把握までは至っていないという結果が得られた。
た学習活動を通して～
そこで本研究では、『学習内容関連表』を作成することにより、中学校の学習内容との学びの「つながり」を把握するとともに、学びの「つながり」を取り入れた授業実践を行い、その効果を検証した。この実践により、学びの「つながり」を生かした授業の必要性が確認できた。本研究の詳細および成果物をここに報告する。

平成28年12月の中央教育審議会の答申で「高等学校の国語教育においては、教材の読み取りが指導の中心になることが多く、国語による主体的な表現等が重視された授業が十分行われていないこと、話合いや論述などの『話すこと・聞くこと』『書くこと』の領域の学習が十分に行われていないこと」が課題として指摘されている。生徒の実態論理的に対話することのできるとしても、授業中の発表や進学・就職に向けた面接の練習において、生徒を育成する国語科の授業づ人前で自分の意見や考えを話すことを苦手とする生徒が多く見受けら上神 佳子 くりれる。
～「話すこと・聞く」の学習活本研究では、指導者が継続的・計画的に仕組む「話すこと・聞くこ動を通して～と」の授業づくりを提案することで、論理的に対話することのできる生徒の育成を目指し、具体的な年間計画、学習指導案を作成し、実践検証した。その結果、年間計画として考案した帯活動の活動内容の有効性と「話し方・聞き方」の講義の有効性を明らかにすることができた。
高校
教育研
修班

高等学校家庭科では、自ら課題を設定し、解決の方法を考え、計画を立てて実践する問題解決的な学習を通して、未知の状況にも対応できる資質･能力を育成することが求められている。また、家庭での実高等学校家庭科における課題設 践が不足している高校生が主体的に生活を送るためには、自らの生活定のための資質・能力の育成を に興味・関心を持ち、振り返って問題を見いだして課題を設定し、問目指して題解決に向けて実践させる必要があると考えた。そこで、自らの生活
岩永のぞみ～ホームプロジェクトでの主体 における問題を見いだし、課題を設定するために必要な資質・能力と的・対話的で深い学びを通して して、「批判的思考力」に着目した。さらに、その育成に向けた授業～展開として、段階的に意思決定ができる思考の流れを取り入れた授業展開が重要であると考えた。その上で、批判的思考力の育成を目指し、生徒の思考の流れを柱とした授業構成モデルをもとに授業を構想した。
平成30年告示の学習指導要領において、商業科の原則履修科目である「ビジネス基礎」に「身近な地域のビジネス」の指導項目が加えられた。学習指導要領移行の際、学校現場において学習指導案や教材（以下、授業パッケージ）が不足することが予測されるため、身近な主体的に学びに向かう生徒を育 地域を題材とした授業パッケージを作成することとした。
成する「ビジネス基礎」の授業 地域資源を活用した地域経済活性化の視点から研究し、地域資源のづくりプロモーションを扱った授業パッケージを作成した。なお、未習の上戸 直美～身近な地域のビジネスを学ぶ マーケティング分野を取り扱うため、生徒のレディネス不足が予測さ授業パッケージの作成を通して れる。それを補うため、５Ｗ１Ｈ（When Where Who What Why How）
～を視点にし、指示を明確化した。なお、本県が公表している「地域産業資源活用事業の促進に関する地域産業資源の内容の指定」を地域資源の根拠とし、県全域・県南・県央・県北・離島の５つの地区に分けたリストを作成したことで、本県のどの地区でも活用できる授業パッケージにすることができた。
平成30年告示の学習指導要領解説では、物理基礎の「１ 性格」の中で｢日常生活や社会で活用されている具体的な事例を取り上げて、物理学の果たす役割を理解させ、物体の運動と様々なエネルギーに対する興味・関心を高めさせるように配慮すること｣と示されている。
しかし、2015年実施のOECD生徒の学習到達度調査の結果によると、物物理における興味・関心を高め 理分野への関心は他国と比べて低い数値となっている。また、物理学
る授業づくりの概念や原理・法則については、それを活用する力が重要視されてい高木 理砂～身近な題材を用いた導入と問 るが、これまでの指導において、科学的概念を身に付け活用することいを通して～に困難さを感じる生徒は多く見受けられた。
本研究では、物理において興味・関心を引き出すような身近な題材を用いた導入を研究し、科学的概念が身に付くような問いを用いた授業づくりを提案することで、物理に対する興味・関心を高め、自然の事物・現象を科学的概念で捉えることのできる生徒の育成を目指すこととした。

令和元年度
令和元年度
所
属氏

名

研修員個人研究

研究概要

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究概要は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究概要

本研究では、知的障害特別支援学級担任の、生徒の将来を見据えた中学校知的障害特別支援学級に進路指導・支援の充実につなげるためのツールとして、｢自己理解のおける将来を見据えた生徒の進要素一覧｣及び｢進路指導の記録用紙」を作成した。これらが、研究協
路指導・支援を目指して
太田 敦夫
力校における検証授業や研究協力校へのインタビューの結果の考察か～｢自己理解の要素一覧｣及び｢ら、教育活動全体を通して、生徒の自己理解を深める指導への意識を進路指導の記録用紙｣の検証を高めること、進路指導が計画的・段階的に行われ、生徒の主体的な進通して～
路選択の力を高めることにつながることを確認することができた。

特別支
援教
育研
修班

本研究は、「全ての」生徒が「主体的に」参加できる高等学校世界史の授業の在り方を追究したものである。研究内容としては、①「主体的な学び」の姿勢の土台となる生徒の「知りたい」意欲を喚起する
高等学校において「全ての生徒ための方策と、②「主体的な学び」を持続させるための「分かる」の主体的な学びを引き出す」こ「できる」「楽しい」実感をもたせるための方策の両面から、これまとを実現するための授業改善
中島 英子
での授業に改善を加えた授業モデルを作成した。①については、生徒～生徒・クラスの実態把握に基自身に考えさせ、関心をもたせることを可能にするための授業中の活づく配慮を取り入れた世界史の動の在り方を検討し、②については、生徒の実態を把握し、世界史を授業実践を通して～学ぶ上での生徒の困難さを具体的にイメージしながら、授業へのユニバーサルデザイン化の観点と個別支援の観点の盛り込み方を検討した。
近年、小・中学校における難聴特別支援学級及び難聴通級指導教室に通う児童生徒数の増加に伴い、難聴特別支援学級及び難聴通級指導教室が毎年新設され、新しく難聴特別支援学級担任及び難聴通級指導教室担当者になる教員も増加している。難聴特別支援学級担任及び難小・中学校におけるきこえにく聴通級指導教室担当者の増加は、専門性の担保の難しさに加え、「難い児童生徒の指導の充実を目指聴児」に必要な支援・指導が行き届かない現状を生んでいる。そこして松久 幸恵
で、難聴特別支援学級担任及び難聴通級指導教室担当者が難聴児の特～「きこえにくい子にかかわる性や支援・指導について正しい知識をもつことを目的に、「きこえに先生のためのサポートブック」
くい子にかかわる先生のためのサポートブック」を作成した。これをの作成～活用することにより、経験年数が短い難聴特別支援学級担任や難聴通級指導教室担当者が、難聴に関する知識を得られるとともに、指導場面において、適切な環境の設定や指導の手立ての工夫ができるようになることを目指す。

令和元年度
令和元年度
所
属氏

名

研修員個人研究

研究概要

長崎県教育センター研修員の研究主題・副主題及び研究概要は以下のとおりです。
研究主題及び研究副主題

研究概要

児童生徒は、構成的グループ・エンカウンター（以下「ＳＧＥ」という）の活動中に新しい自分に気付くことにより、自他理解が進んだり、仲間との関わり方を学んだりすることができる。このＳＧＥの効
教育支援教室における不登校児果を活用し、不登校児童生徒への支援を行いたいと考えた。本研究で童生徒に対する支援について
は、ＳＧＥをより取り入れやすくしたショートエクササイズの活用に加藤 稚子 ～構成的グループ・エンカウンついて考察した。時期や集団構成を選ばず、その集団に携わる大人がターのショートエクササイズの実施できるショートエクササイズを繰り返し行うことは、信頼関係の活用を通して～構築と共に、児童生徒の自己肯定感を高めることが期待できる。そこで、教育支援教室に通う児童生徒に対してショートエクササイズを週１回程度計画的に行うことで、自己肯定感への影響を考察した。

教育相談班

社会や経済の急激な変化の中で、子どもたちが抱える課題は複雑化、多様化し、組織的に「チーム学校」として対応するために、学校において福祉的な視点から支援するスクールソーシャルワーカー(Ｓ高等学校におけるチーム学校と ＳＷ)の配置・派遣事業が行われている。しかし、学校現場でのＳＳしての教育支援の充実を目指し Ｗの実際の活用については、学校により差があり、研究の余地があるてと思われる。長崎こども・女性・障害者支援センターでの実地研修
大久保智美～スクールソーシャルワーカー と、協力校での検証を基に、様々な勤務形態のあるＳＳＷが学校組織の活用の在り方の具現化を通し の一員として活動し、さらに組織的な教育相談体制を充実させることて～を目指して、「連携サポート集」を作成した。このサポート集の活用により、ＳＳＷが組織的に教育支援に関わり、活動できる枠組みとなり、ＳＳＷ活用の具現化とチーム学校としての教育相談体制の充実につながると考える。
「特別の教科 道徳」が全面実施となり、「考え、議論する道徳」への質的転換が図られている。「考え、議論する道徳」や「多面的・多角的に考える」等の言葉が注目されているが、私にとってその言葉「考え、議論する道徳」の授業 の理解は十分とは言えず、どのような授業をすればよいのか迷いがづくりを目指してあった。そこで本研究では、まず道徳が教科化された背景から探り、名古屋嘉孝～多面的、多角的に考えさせる 「考え、議論する道徳」の理論を明らかにした。また、児童が多面ための手立ての工夫～的・多角的に考えるための手立てとして、問題解決的な学習を取り入れた授業の具体的な進め方を提案した。更に教師が問題解決的な学習を効果的に取り入れるために「問題解決的な学習を取り入れた道徳の授業 発問の手引き」を作成した。

詳しい内容をお知りになりたい方は、研修員個人研究報告書が玖島の杜図書館資料室（本館３階）にありますので、是非御覧ください。