シンポジウム

社会秩序とヴォランタリズム―犯罪訴追協会を中心に―
林田

敏子

はじめにディケンズの小説『オリヴァー・ツイスト』には、住民が大声をあげながら集団となって犯人を追跡する「「ヒュー・アンド・クライ」（Hue andCry：叫喚追跡）」を描いた一場面がある。救貧院を出たばかりの少年オリヴァーに、住む場所と食べ物を与えてくれたのは窃盗団の一味だった。
そうとは知らずに共同生活を始めたオリヴァーは、ある日、仲間がはたらいたスリの濡れ衣を着せられてしまう。「泥棒だ、止まれ！」という叫び声を合図に、住民はみな家々から飛び出し、仕事を放り出して追跡を開始する。まるで何かに取り憑かれたかのように走る人びと―その数は角を曲がるたびに膨れ上がっていく（C. Dickens, Oliver Twist, London, 1838,

chapter 10）。
「ヒュー・アンド・クライ」は、古代サクソン人の慣習が犯人追跡の手段としてイングランド社会に根づいたものとされている。基本的にはコモン・ローで規定されており、複数の制定法がこれを補強する形をとった。教区の役人であるコンスタブルや判事だけでなく、私人にも発令権があり、これに従うことは住民の義務とされた。犯人追跡の手段としての「ヒュー・アンド・クライ」は、18 世紀半ばには機能しなくなったといわれる一方、ヴィクトリア時代以降も慣習として残ったとする研究者もいる（Styles, 1989, p.85）。
現代であれば、犯人追跡を含めた日々の Policing（治安維持）に責任をもつのは、国家、すなわち警察だと誰もが思うだろう。市民は保護や取-44-

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り締まりの対象（客体）であって、その主体ではないというのが共通認識である。しかし、「ヒュー・アンド・クライ」の伝統が息づいていた 18～ 19 世紀のイギリスでは、住民みずからが主体的に policing にかかわっていた。ある程度の財産をもつ中流階級以上の人びとは、窃盗などの対物犯罪がおこった場合を想定し、訴追にかかる費用を共同で負担するヴォランタリ・アソシエーションを組織した。犯罪訴追協会と総称されるこうした組織は、18 世紀半ばから 19 世紀半ばにかけて、全国に 750 から 1000以上も存在したといわれている（Philips, 1989, p.120）。
本報告の目的は、犯罪訴追協会の活動を通して、ヴィクトリア時代のpolicing のあり方をヴォランタリズムの観点からさぐることである。私人あるいはその集合体としてのヴォランタリ組織は、policing という領域においていかなる機能を果たしたのか。ヴィクトリア時代の犯罪訴追協会は、導入後まもない近代警察といかなる関係を取り結んだのか。社会秩序の形成と維持にヴォランタリズムが果たした歴史的役割について考えてみたい。
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ヴィクトリア時代以前の Policing

19 世紀の初頭まで、policing という社会機能の中核を占めたのは、教区コンスタブルと夜番で組織される夜警団（night watch）であった。その主たる任務は防犯に主眼をおいた夜回りで、必要に応じて令状の執行や容疑者の連行・護送・訴追などもおこなった。犯罪者に裁きを与えたのは、（原則）無給の治安判事である。判事は、「シーフ・テイカー（thieftaker）」とよばれる泥棒捕縛業者を使って犯罪捜査をおこない、容疑者を尋問した。
「シーフ・テイカー」には、容疑者の検挙と訴追という「成果」に応じて報酬が与えられた。治安判事とコンスタブルを中心とする公的なpolicing システムは、私的に雇用された夜番や「シーフ・テイカー」に支えられながら機能していた。
私人訴追を原則としていたイギリスでは、19 世紀末まで公訴という概念そのものが存在しなかった。そのため犯罪の被害に遭った者は、多くの場合、みずからの負担で犯罪者を訴追しなければならなかった。こうした46私人訴追を支え、促進するために設けられたのが報奨金制度である。逮捕・有罪判決に結びつく有力な証言・証拠を提示した者には、法によって定められた報奨金が支払われた。
犯罪の被害者はコンスタブルや治安判事といった公的手段に頼るだけでなく、ビラや広告といった媒体をもちいて情報収集に努めるなど積極的に行動をおこした。有力情報提供者への報奨金の提示や、「シーフ・テイカー」との私的接触を通じて、盗品回収を試みる者もいた。被害者は、事件の性質や被害の大きさ、そしてみずからの資金力に応じて、犯罪への対処法を主体的に選択した。高額な訴追費用を共同で負担する犯罪訴追協会は、犯罪へのこうした私的対処を効率化するために生まれたものであった。ヴィクトリア時代以前の公的な policing システムは、けっして単独で機能したわけではなかった。それは policing に主体的に取り組む私人の存在を前提としたものだったのである。

Policing の歴史の画期は、19 世紀前半の「警察の誕生」に求められる。
1829 年に首都圏を対象に導入された警察は、35 年にはバラ（特権都市）、39 年には州としだいにその適用範囲を拡大しながら整備されていった。
防犯・捜査・逮捕（・起訴）をおこなう国家機関としての警察の誕生を機に、それまで教区の policing を担ってきた夜警団は解体された。こうして、私的かつローカルな治安維持システムは、徐々に公的かつ中央集権的なシステムへと変貌を遂げていった。
しかし「警察の近代化」が、ただちに「訴追制度の近代化」を意味したわけではかった。首都圏に公訴官（the Director of Public Prosecutions）がおかれるのは、首都警察の誕生から 50 年後の 1879 年のことで、しかも、その権限はきわめて限られていた。しだいにその存在感を増していく警察も法律上は「私人」として訴追したため、私人訴追の原則はなおも維持された。イギリスに起訴および公判維持の義務を負う国家機関としての検察庁（Crown Prosecution Service）が設置されるのは、公訴官の誕生から1 世紀後の 1985 年のことである。近代警察創設後も、訴追という分野でヴォランタリ組織が活動しえたのは、訴追制度の近代化が遅れたことと無関係ではなかった。

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ヴィクトリア時代の犯罪訴追協会
犯罪訴追協会は互助を目的とした友愛協会的要素、万一の場合にそなえた保険的要素、そして社交を目的とするクラブ的要素の三つをそなえたアソシエーションである。会員数は数十人程度で、一つの協会がカバーするエリアも半径 10 マイルから 20 マイルと小規模なものが多かった。協会同士の連携がほとんどみられなかったことからも、犯罪訴追協会が地域密着型のきわめてローカルな組織であったことがわかる。警察の導入・拡大に伴い、その数は徐々に減少していったが、19 世紀後半においても、少なくとも数百の協会が活動していた。警察という公権力が確立した後も、policing という領域からヴォランタリな要素が消えることはなかったのである。
犯罪訴追協会が果たした機能は、防犯・捜査・訴追と多岐にわたったが、主たる任務は会員の訴追援助であった。1818 年法（58Geo.III,c.70）
や 26 年法（7Geo.IV, c.64）によって、訴追および裁判費用に公費が充当される範囲は拡大していたが、訴追にかかる費用は依然高く、手続きも煩雑であった。協会は被害を受けた会員の訴追を代行し、費用を肩代わりすることで、その負担を軽減することを目的としていた。
犯人逮捕や有罪判決につながる有力情報を提供した者には、協会から報奨金が支払われた。協会の多くは犯罪の類型ごとに報奨金の額を設定し、新聞等でそれを広く告知した。スタフォドシアのリーク近郊にあったチェドルトン協会が 1848 年に定めた規約によると、強盗・追い剥ぎ・放火・家畜の窃盗といった重罪事件には、最高額の 7 ポンドが提示された。
報奨金は、有力な情報を提供したり、証人として出廷したりするなど訴追に協力した者に対し、有罪確定から 1 か月後に支払われた（Rules of theCheddleton Association for the Prosecution of Felons, 1859, p.8）。
多くの協会が規約のなかで共通して掲げていたのは、「例外なき訴追」の原則であった。面倒な訴追を忌避することが結果的に犯罪を助長しているとの危機意識を反映したものである。そのため、盗品回収目的の私的報奨金の提示や、盗品を売買する故買業者との取引は厳しく禁じられた。また、犯罪訴追協会の多くは、訴追援助の対象を会員に限定していた

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わけではなかった。たとえば、ヨークのウェスト・ライディングにあった二つの協会の規約には、「貧者（非会員）が犯罪被害に遭った場合は訴追を代行する」と明記されていた（Rules of the Cawthrone Association, 1843,

p.6; Rules of the Ecclesfield General Association for the Prosecution of Felons,
1843, pp.14-5）。こうした規約をもつ協会が複数存在したことからも、犯罪訴追協会がチャリティ機能をそなえていた、あるいはそうアピールしようとしたことがうかがえる。「例外なき訴追」と貧者への訴追援助は、コミュニティ全体の policing を担っているという協会の自負のあらわれでもあった。犯罪訴追協会は出資者たる会員の私的利害を守るプライベート・ポリスであると同時に、社会全体の治安維持を掲げるコミュニテイ・ポリスでもあったのである。
犯罪訴追協会は 19 世紀半ばに各地に創設された警察に対しどのようなスタンスをとったのだろうか。警察導入後も活動を続けた犯罪訴追協会の多くは、地元警察との連携に努め、そのサーヴィスを積極的に利用した。
維持費のかかるパトロール隊を解体し、警察官に手数料を払って警邏を依頼する協会もあった。なかには約 10 年にわたって一人の警察官に謝礼を支払い続けた例もあり、犯罪訴追協会が警察を利用しながら、なおも主体的な活動を展開したことがうかがえる。

1820 年にダラム中部のビショップ・オークランドで組織されたウェアデイル犯罪訴追協会は、ダラムに州警察が設立された 1839 年以降も長く活動を続けた。それは単なる訴追援助団体ではなく、容疑者の追跡から訴追、さらには公判の維持にいたるまでさまざまな機能を果たしていた。協会の記録には、容疑者を追跡・訴追するさいに、警官に手数料を払って協力を仰いだ例が多数出てくる（Carr, 1904, p.16）。地元警察と連携しながら訴追のための証拠固めをおこなったウェアデイル協会は、警察の存在を前提とした組織だった。警察も犯罪訴追協会の活動には概して協力的だった。警官が一住民として犯罪訴追協会に入会していた例もあり、両者は競合関係にあるというよりは、相互補完的な関係にあったと考えられる。
警察のサーヴィスを利用したのは犯罪訴追協会だけではなかった。富裕層が私的財産を守るために、あるいは私企業や地方自治体、組合などが警備目的で地元の警察官を雇用するのはめずらしいことではなかった。たと社会秩序とヴォランタリズム

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えばロンドンの劇場街では、劇場やカジノの見回りをする警官に長年にわたって報酬が支払われていた。また、チェシアのマックルズフィールド・シルク協会は 18 名の警官を警備目的で雇用していたし、1887 年に創設されたバーミンガム宝石協会は詐欺を摘発するために私的に警官（刑事）を雇い、協会のコントロール下においていた（Williams, 2008, p.197）。近代警察が確立した 19 世紀後半においても、policing という領域における民間のイニシアティヴはけっして失われてはいなかったのである。
おわりにPolicing に関する権限は、どんなに「小さな国家」であっても維持・発動される国家権力の一つに数えられる。しかし、国家はそれをけっして独占してきたわけではなく、警察誕生以前のイギリスにおける社会秩序は、最小限の公的制度とヴォランタリズムによって維持されていた。Policingの歴史においてヴォランタリズムが一定の役割を果たしたことは、近代警察が導入されたヴィクトリア時代においても犯罪訴追協会が存続しえた事実が示してくれる。少なくとも警察導入当初は、警察と犯罪訴追協会を二者択一のものとみなす発想はなかった（Shubert, p.36）。両者は相互に補完しあうもので、それゆえ併存可能であるとの認識が強かった。そこには、主体性をもって policing に取り組む私人やヴォランタリ組織の存在を前提とした伝統的なポリス観が残存していたのである。

Policing という領域において警察が主たる役割を果たすようになるにつれ、犯罪訴追協会は生き残りをかけて警察との連携をいっそう強化していった。協会は会員の訴追援助だけでなく、地域の防犯や容疑者の捜索にも積極的にかかわることで、出資者たる会員の私的利害を守るだけでなく、公共空間の秩序維持にも貢献した。本来、線引きが困難な私的利害の追求と公共善の実現という二つの目的をもった犯罪訴追協会は、警察誕生後のヴィクトリア時代においても、その存在意義を失うことはなかったのである。

19 世紀の末までに policing における独占的な権力を獲得した警察は、あらゆる犯罪に等しく対処する市民サーヴィスの提供者としての自己を確

50立していった。警察に期待される責務を完遂することはそもそも不可能であるため、厳しい批判にもさらされる一方、逆にこの「期待」や「批判」を利用して、その権力は肥大化していった。2010 年に発足したキャメロ
ン政権は、「大きな社会（Big Society）」構想のなかで、この「大きな警察」の縮小を提言している。そこで問題にされたのは、警察権力の大きさだけでなく、警察にかかるコストの大きさであった。犯罪を激減させたり、ましては根絶したりすることは不可能であるとの視点に立つとき、犯罪によるリスクと警察にかかるコストのバランスが問題となる。キャメロン政権が推し進めているのは、「ポリス市場」とでも呼びうるものの「解放」である。国家が独占してきた警察業務に営利目的の私企業を参入させ、同時に、企業や団体に対して警察のサーヴィスを有料で提供する。さらには、市民やヴォランティアに警察権の一部を委譲することで、リスクとコストのバランスをとろうとするものである。キャメロン政権が掲げる「小さな警察」は、警察以外のオプション形成と policing に主体的に取り組む市民のヴォランタリな活動を前提とする。私人やヴォランタリ組織が、警察を活用しながら主体的役割を果たしたヴィクトリア時代の policing に、その原型ないしは理想像を見出すことは不可能ではないだろう。
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