JAIS

調査報告

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査
染谷泰正 1 斎藤美和子 2
鶴田知佳子 3 田中深雪 4 稲生衣代 5（ 1,5 青山学院大学

2

同学部生

3

東京外国語大学

4

立教大学）

はじめに
わが国におけるフォーマルな通訳教育 1) は 1960 年代から始まり、およそ 40 年の歴史をもつが、その実態はこれまであまり知られていなかった。今回のアンケート調査
は、このような現状に鑑み、現時点での通訳教育に関する基礎的なデータを収集し、それを広く共有することで、今後の通訳教育分野における教育実践および研究活動のいっそうの進展に寄与することを目的に、日本通訳学会通訳教育分科会有志のイニシ
アチブにより行われた。
調査に先立ち、頭記の 5 名からなる調査委員会を組織し、アンケートのデザインや実行方法等について議論した。その結果、今回の調査では添付資料 1 および 2 に示す
2 種類のアンケート用紙を作成し、これを大学・大学院において通訳および通訳関連の授業を担当する専任および非常勤の教員に送付し、回答を得ることとした。調査は2005 年 7 月から 8 月末にかけて行ない、その後、9 月 23 日に青山学院大学にて開催された日本通訳学会第 6 回年次大会において集計結果の中間報告を行った。データの集計、および中間報告のための資料作成は第 2 著者が担当した。
以下、本報告では添付資料 1 に示す「通訳教育の実態調査」と題するアンケート調査について、その概要を報告する。添付資料 2 の「通訳コースのシラバス調査」についてはシラバスの記載内容や書式の統一性、あるいは掲載（公開）許可などについて若干の問題があり、稿を改めて報告することとしたい。
1.

調査方法および調査の性格について
文部科学省がまとめた平成 17 年度学校基本調査速報によると、現時点での日本の大学数は 726 校である。われわれは、このうちホームページ (HP) を開設している大学

SOMEYA Yasumasa, SAITO Miwako, TSURUTA Chikako, TANAKA Miyuki, and INO Kinuyo Yoshida,“A Survey on the Curre nt State of Interpre ti ng Educatio n a t Ja pa nese Uni ver sitie s a nd Gra dua te
Schoo ls.” Interpretation Stud ies, No . 5 , December 2005 , Pages 285 -310(c) 2005 b y the Japa n Asso ciatio n for Interpreta tio n Studies

Interpreting Studies, No. 5: 2005のサイトを訪れ、HP 上に掲載されているカリキュラムやシラバスなどから、通訳関連の授業を設置している大学を絞り込んだ。HP 上でカリキュラムやシラバスを公開していない大学もあり、すべての大学および通訳関連コースを網羅するには限界があったが、最終的に 105 大学＝139 コースに絞り込んだ（院を含む）。このうち教員名が特定できたものについては当該の教員宛に、教員名が特定できない場合はその所属学
部または学科の責任者宛にアンケート用紙を送付した。これに加えて、日本通訳学会
会員のうち大学および大学院において通訳教育に携わる 60 名にアンケート用紙を送付した。したがって、延べ人数は 199 名ということになる。アンケートの回収率は 22.6%（有効回答数 45）で、予想より低かったが、これは調査期間が学期末の繁忙期から夏休みにかかっていたことが影響したものと考えられる。なお、回答数が少ないため、本調査の結果はあくまでも参考資料にとどめ、次回のより本格的な調査に向けての予
備的なものとして位置づけるのが適当だと考える。
2.

質問内容
質問は PART 1 と PART 2 に分かれ、前者では担当教員に関するデータを、後者

では担当の授業に関するデータを収集した。質問内容はそれぞれ以下のとおりである（詳細は添付資料 1 参照）。
PART 1

担当教員に関するデータ

Q1：担当教員名
Q2：年齢
Q3：性別
Q4：メールアドレス（連絡先）
Q5：所属大学名・勤務先
Q6：勤務形態
Q7：教員としての勤務年数
Q8：通訳教育の経験年数
Q9：通訳実務経験の有無
Q10：（→通訳経験がある場合）通訳者としての経験年数
Q11：（→通訳経験がある場合）通訳者としての主な専門領域
Q12：最終学位
Q13：専門分野
Q14：主な論文・著書
Q15：主な所属学会
PART 2

担当授業に関するデータ

Q16：担当教科名286

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査

Q17：履修年次配置
Q18：履修指定
Q19：コース期間
Q20：「授業計画」の事前配布の有無
Q21：クラス当たりの平均学生数
Q22：主な使用機器
Q23：主に使用している教室のタイプ
Q24：授業案の策定および授業運営に当たって特に重視していること
Q25：授業における理論（講義）と実技（演習）の割合
Q26：指定テキストの有無
Q27：上記以外に参考文献として指定・推薦している書籍、論文
Q28：日頃、授業の運営に関して特に問題を感じていること
Q29：本アンケートに関連してのコメント
以下、まず PART 1（担当教員に関するデータ）について報告する。なお、Q1、Q4
および Q5 については省略した。

3.

PART 1 の概要（担当教員に関するデータ）

Q2：年齢構成
担当教員の年齢構成は 20 代が 0% (6%)、30
代が 13% (25%)、40 代が 33% (31%)、50 代が36% (27%)、60 代が 16% (16%)、70 代が 2%(1%)であった。（）内に示した全国の大学

教員平均年齢と比較すると、通訳関連コースの担当教員（以下、担当教員）は 30 代が 12
ポイントほど少なく、50 代が 9 ポイントほど多くなっている。比較的新しい分野にも関わらず担当教員の平均年齢は高い。これは、通訳を教えるためには単に語学に堪能なだ
けでなく、通訳者としての実務経験が重視されていることを反映したものと考えられる。
Q3：性別
担当教員の性別比は女性が 64% (N=29)、男性が36% (N=16) であった。文科省が 3 年おきに実施している学校教員統計調査では、平成 16 年度の大学教員の男女の割合は女性が 16%、男性が 84%となっており、通訳分野における女性教員の割合が287

Interpreting Studies, No. 5: 2005

他の分野と比較して際立って高いことがわかる。これは、通訳という分野ないし職種が、現状では圧倒的に女性優位になっていることを反映しているものと考えられる。
Q6：勤務形態担当教員の勤務形態を見ると、専任として勤務して い る 教 員 が 全 体 の 56%（ N=25)、 非 常 勤 が 44%(N=20) であった。専任教員の比率が高くなっていることは予想外であったが、これは通訳教育が大学
教育の中で一定の位置づけをされてきていることを示すものと思われる。ただし、調査期間が 7 月〜8
月末で夏休み期間を含むため、非常勤教員の方々にアンケートを配付し回答を頂くには難しい時期であったことが、非常勤の割合の低さに反映していることも考えられる。
次回以降の調査においては、調査期間を学期中とし、かつ回答の回収方法を工夫するなどの対策が必要であると思われる。
なお、今回の回答者 45 名を、勤務形態（専任・非常勤）と性別を軸にクロス集計す
ると、その分布は以下のようになる。

女性

男性

計

専任

13

12

25

非常勤

16*

4

20

計

29

16

45

* 任期限定の特任 1 名を含む
これを見ると、専任の数については男女間に統計的に有意な差は見られないが、非常勤の比率は圧倒的に女性が多くなっていることがわかる。
Q7：教員としての勤務年数
通訳コース担当者の教員としての勤務年数では 、 10 年 以 上 と 答 え た 回 答 者 が 全 体 の 33%(N=15) を 占 め 、 20 年 以 上 の 経 験 を 持 つ も の(N=7) と合わせると、全体の半数弱 (49%) が10 年から 20 年以上の教員歴を持つベテランである。これは、Q2 で見たとおり、50 才以上の教員
が全体の 54%を占めていることと符合している。

288

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査

Q8：通訳教育の経験年数
Q7 では回答者の「教員」としての経験年数を尋ねたが、Q8 ではそのうち「通訳教育」に携わった年数を尋ねた。その結果、Q7 と同じ
く 10 年 以 上 と 答 え た 回 答 者 が 全 体 の 33%(N=15) を 占 め 、 20 年 以 上 の 経 験 を 持 つ も の(20%, N=9) と合わせると、全体の半数強 (53%,N=24) が 10 年から 20 年以上にわたって通訳教育に携わっていることになる。このことから、現在、通訳教育に携わっている教員は何らかの事情で臨時に通訳関連コースを担当しているのではなく、ほぼ専門的、継続的に通訳教育に携わってきていることがわかる。
Q9：通訳実務経験の有無
Q2 では通訳コース担当の教員の平均年齢が一般の大学教員の平均年齢と比較して高いことから、通訳教育においては担当者の通訳者としての実務
経 験 が 重 視 さ れ て い る こ と が う か が え た が 、 Q9ではこれに関連して、通訳者としての実務経験の有無について尋ねた。その結果、予想どおりほぼ
全員 (98%, N=44) が通訳の実務経験があることが明らかになった。また、そのうち現役の通訳者として活躍し実践を続けている教員は 42% (N=19) であった。
Q10：通訳者としての経験年数
続いて、通訳者としての経験年数について尋ねたところ、「20 年以上」の回答が 35% (N=16)と最も多く、次いで「10 年以上」が続き、この両者を合わせると全体の 65% (N=29) が 10 年から 20 年以上におよぶ実務経験者となっている。
通訳コース担当の教員は、実務経験の豊富な人材が多く採用されていることがここでも裏付けられたことになる。なお、「10 年以上」のベテランが多いことは、一般に大学での非常勤の任用基準が修士号以上または 10 年以上の実務経験を目安としていることにも関係しているものと考えられる。
Q11：通訳者としての主な専門領域
通訳経験者のうち、30% (N=29) が会議通訳を主な専門領域としており、続いてビ289

Interpreting Studies, No. 5: 2005

ジネス通訳が 29% (N=27) で、この 2 つで全体の 59%を占める。続いて工業技術通訳が 10% (N=9)、 司 法 通 訳 と コ ミ ュ ニ テ ィ ー 通 訳 ・ 公 共 サ ー ビ ス 通 訳 (Community
Interpreting/Public Service Interpreting) が そ れ ぞ れ 8% (N=7)、 放 送 通 訳 が 5%(N=5) と続いている。なお、この調査では「コミュニティー通訳・公共サービス通訳」と司法および医療通訳を分けたが、一般に前者は司法および医療分野を含めた公共的性格を持つ通訳活動および分野の総称として使われており、これを含めた場合の「コミュニティー通訳・公共サービス通訳」の比率は 17% (N=15) ということになる。

Q12：最終学位
担当教員の最終学歴は修士課程修了者が全体の 62% (N=28) を占め、博士課程は18% (N=8)、学士 16% (N=7)、無回答が 4% (N=2) であった。前述の大学教員任用規定からすれば、修士号取得者が多数を占めることは予想どおりの結果であると言ってよい。なお、博士課程修了者 8 名のうち 5 名が専任教員、3 名が非常勤（うち 1 名は専任の本務校あり）である。
専任職にある 5 名の専門分野は、英語教育･児童文
学、コミュニケーション、言語学、英語教育、聖書考古学となっており、通訳分野を専門としていると答えた回答者はいなかった。
なお、全体の 16% (N=7) を占める修士号未取得の担当者のうち、3 名が学士号のみ
で専任教授となっているが、これはいずれも 10 年から 20 年以上の経験をもつベテラン通訳者であり、その実務経験が評価されたものと考えられる。
Q13：専門分野担当教員の専門分野は「通訳」「（異文化）コミュニケーション」「英語教育」がそれ
ぞれ 17% (N=12) で同じ割合であった。続いて、言語学（10%）、翻訳（8%）、英文学

290

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査（6%）、国際関係（4%）、商業 [ビジネス] 英語（3%）、その他（18%）となっている。
その他の回答には、国際金融、国際政治、第 2 言語習得論、開発経済学、ラテンアメ
リカ研究、物理学、犯罪学、社会病理学、比較宗教学、聖書考古学などがあり、専門分野はきわめて多岐にわたる。通訳分野の学際性をよく示していると言ってよい。

Q14：主な論文・著書
Q9 でも明らかなとおり、通訳コースの担当者は現役の通訳者、またはかつて通訳者として活躍していた人たちが大半を占める。その意味で、通訳という現象や行為を学術的に分析し議論するというよりも、その実践面により多くの関心を持っている人たちが多い。このような状況は現在でも基本的には大きな違いはないと思われるが、最近は現役の通訳者や通訳者出身の教員の間で通訳に対する学問的な関心が高まってきており、この傾向は『通訳研究』への投稿数の推移を見てもうかがい知ることができる。
Q14 は、このような背景の中で、現在、彼らが通訳に関する「研究」にどの程度関わっているか、あるいは関心を持っているかを、挙げられた論文・著書の数やタイトルから推測するために設定したものである。45 名の回答者が具体的に挙げた論文・著書の数は総数で 100 を超えるが、回答者を「通訳関係の学術論文の有無」で分けた場
合の分布は以下のとおりである。
通訳関係の学術論文の有無 (N=45)

通訳関係の学術論文

あり

なし

23

22

これによると、回答者のおよそ半数が通訳関係の学術論文を少なくとも 1 点は執筆し

291

Interpreting Studies, No. 5: 2005ていることになるが、逆に言えば、およそ半数は論文を書いていないということになる。これをどのように評価すべきかは難しいところであるが、筆者の推定では、おそらく、「あり」と答えた回答者の数は、この 5〜6 年で急速に増えてきたのではないかと思われる。少なくとも 10 年前であれば、圧倒的多数が「なし」と答えていたであろう。なお、担当教員の実技面と理論面の関心の比重については、Q24 および Q 25 でもおよその傾向をうかがい知ることができる。
Q15：主な所属学会
担当教員の専門分野の多様性は、彼らの所属する学会の分布にも反映されている。
所属学会として最も多く挙げられているのは日本通訳学会 (25%, N=29) であったが、続いて大学英語教育学会 (8%, N=9)、日本時事英語学会 (5%, N=5)、異文化コミュニ
ケーション学会 (5%)、日本コミュニケーション学会 (5%) となっている。そのほかには、国際司法学会、日本社会心理学会、日本文化学会など、実に合計 51 もの多様多種な学会名が挙げられている。なお、一人当たりの平均的な所属学会数は 2〜3 であった。

292

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査

PART 2 の概要（担当授業に関するデータ）

4.

Q17 履修年次配置
通訳関連授業は、3・4 年次に配置されている場合が最も多く 44% (N=25) であった。続いて 1・2 年次
配置が 22% (N=13)、1・2・3 年次配置が 10% (N=6)となっている（複数回答有り）。なお、3・4 年次配置の科目は専門科目として、1・2 年次配置の科目は一般語
学（ないし教養）科目のひとつとして設置されているケースが多いように見受けられる。大学と大学院との比率
は 81%対 19%で、圧倒的に学部レベルでの開設が多くなっている。ちなみに、大学院で通訳関連コースを開講しているのは、東京外国語大学、立教大学、大東文化大学、青山学院
大学、明海大学、大阪外国語大学、清泉女子大学、神戸女学院大学などである。
Q18

履修指定

履修指定では選択科目として設定されているケー
スが 57% (N=25) と過半数を占める（複数回答）。必修に指定されているケースも 14% (N=6) あるが、このうち 3 件は大学院で、いずれも通訳（または通訳翻訳）専攻課程に設置されている科目である。

Q19

コース期間

コース期間については、半期コースとして提供されているものが全体の 51% (N=28)、通年コー
スが 45% (N=25) と、半期コースのほうがやや多くなっている（複数回答）。半期制と答えた回答の
うち、前期と後期の授業に一貫性または継続性があるものがどの程度あるかは今回の調査では明らかではない。その他 (4%) のカテゴ
リーには、夏期または冬期の集中コースとして提供されているものがあり、いずれも大学院で開設されている科目である。
Q20 「授業計画」の事前配布の有無
従来、通訳の授業は特定のテキストを使用せずに、担当教員がそのつど持ち込む教材（例えば自分が実際に通訳を行った講演や会議などの録音テープや、
CNN などで放送されたニュースやインタビューの
音声ないしビデオクリップ）を使って授業を行うことが多く、したがって、きちんと

293

Interpreting Studies, No. 5: 2005

した授業プランがないまま運営されることが少なくなかった。ただし、最近は文科省の指導もあって、すべての科目について必要十分な情報を盛り込んだシラバスを作成し、これをあらかじめ学生に配布した上で授業を行うようにしている大学が増えてきている。きちんとした授業計画の作成はよい授業を行うために欠かせないものであるが、今回の調査で、およそ 67% (N=30) の授業で各回の具体的な授業内容を記した「授業計画」が事前に配布されていることがわかった。これは決して満足すべき数字ではないが、この点に関して全体的に改善の方向にあるということは言えるのではないかと思われる。なお、冒頭で述べたとおり、今回の調査では各大学・大学院で実際に使用しているシラバスの収集も行ったが（添付資料 2）、収集したシラバスはその記載内
容や書式の統一性、あるいは掲載（公開）許可などについて若干の問題があり、残念ながらこれについては稿を改めて報告することとしたい。
Q21

クラス当たりの平均学生数

1 クラス当たりの平均学生数は 20 名
以下が 39% (N=22)と最も多く、次いで10 名 以 下 が 21%(N=12)、30 名以下と50 名 以 下 が そ れ ぞれ 18% (N=10) であった（複数回答有り）。
言うまでもなく、実技訓練を重視する通訳の授業はできるだけ少人数で行うのが望ま
しく、学生数が多くなればなるほどクラスマネジメントが難しくなる。回答の中には、「10 名以下が理想である」とのコメントもあった。現在、10 名前後のクラスサイズで授業を行えているのはもっぱら大学院の授業で、学部では 30 名を超えるサイズで授業をせざるを得ないところも多いのが実状であろう。ただし、それでも全体のおよそ 60%
が 20 名以下のサイズで授業ができているということは、通訳の授業は比較的恵まれていると考えてよいのではないだろうか。なお、受講者 100 名前後またはこれを超えるケースは、いわゆる講義科目と位置づけられている授業で、通訳翻訳の概論を講ずる授業である。今後は、大学教育の中での通訳関連科目に学問としてのきちんとした位置づけを与えるためにも、このような講義科目としての授業がもっと増えてもよいと
思われる。
Q22

主な使用機器

通訳の授業はカセットテープレコーダー１台あれば行うことができるが、一般には294

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査

ビデオクリップや DVD などの映像も併用した授業を行っていることが多い。また、
現在、多くの大学では従来の LL 機器に代わって、ビデオや DVD などの AV 機器を備え、かつインターネットにも接続可能な CALL システムを導入しつつあり、授業環境は格段に向上してきている。この質問では、現時点で、担当教員がそれぞれの授業でどのような機材を使用しているかを尋ねた。その結果は以下のとおりである（重複回答有り）。

これによると、従来型のカセットテープレコーダーを使っている教員が 34% (N=40)と最も多いが、その多くが、カセットテープレコーダーとビデオ・DVD などの映像機器を併用していると答えている。ただし、8 名についてはカセットテープレコーダーのみ使用との回答であった。主な使用機器として CALL システムを挙げた回答者は意外と少なく、10% (N=12) であった。これは、CALL システムの普及率ではなく、その使用率を反映した数字である可能性があるが（筆者の知る限り、現役の通訳者、あるいはかつて通訳者であった教員の中には機械が苦手という方が少なからずおり、最新の CALL 教室に旧式の愛用カセットテープレコーダーを持ち込んで授業をしているという猛者もいる）、次の Q23 の結果を見る限りでは、多くの大学では、現在、LL 教
室から CALL 教室への転換期にあるものと推察される。
Q23

主に使用している教室のタイプ

授業で主に使用している教室のタイプを尋ねたところ、現時点では LL 教室が 35%(N=23) と最も多くなっている。これに対して CALL 教室は 16% (N=10)、マルチメデ
ィア教室は 8% (N=5) であった。LL 教室の使用比率が多いのは、上述のとおり、多くの大学で、現在、LL 教室から CALL 教室への移行期にあることを反映しているものと考えられる。なお、Q23 に対する回答のうち最も特徴的なのは、同時通訳訓練用に特化した教室（大学によって「同時通訳室」または「国際会議室」などと呼んでいる）
を備えている大学・大学院が少なくとも全体の 19% (N=12) あることで、これは通訳関連科目が他の一般科目に比べて格別の扱いを受けていることを示す。ただし、ほとんどの場合は、通訳を専門とする専任教員のいる大学に限られており、こうした特別の扱いは、これらの専任教員の努力の成果のひとつと考えてよいであろう。

295

Interpreting Studies, No. 5: 2005

Q24

授業案の策定および授業運営に当たって特に重視していること
Q24 では、通訳コースの教案作成
および授業運営に当たって、教育目
標として特に重視していることを、(a)「通訳者の養成（＝通訳スキルの習得）」、(b)「語学力の強化」、(c)「異文化コミュニケーション教育」、(d)「一般教養・学問」 2) 、(e)「特にこれといった指導目標なし（臨機応変に対処）」の 5 つのオプションから選んでもらった。
結果は右図のとおりである（複数回答あり）。
これによると、教育目標として最も多く意識されているのは、「語学力の強化」で全
体の 38% (N=34) を占め、次いで「通訳者の養成（＝通訳スキルの習得）」が 23% (N=21)、「異文化コミュニケーション教育」と「一般教養・学問」がそれぞれ 18% (N=16) となっている。「通訳」コースでありながら、その主たる教育目標を通訳スキルの習得、ないし通訳者の養成以外に置いている答えた回答者が全体の 77% (N=69) を占めるというのは、現在のわが国の大学における通訳教育の現状および問題点をよく反映していると言ってよいであろう。なお、(a) を選択した回答者のうち 8 名が (a) のみを選択し、残りの 13 名は (b), (c), (d) のいずれかひとつまたは複数を同時に選択している。
Q 25

授業における理論と実技の割合

授業における理論と実技の割合については「実技と理論を適宜組み合わせながら進行している」と答えた回答者が最も多く、全体の 56% (N=31) を占める。次いで「実技中心で、理論はほとんど扱わない」とした回答者が 38% (N=21)、「理296わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査論中心で実技はほとんど扱わない」とした回答者が5% (N=3) となっている。理論中心の授業はいずれも大学院で開講されている授業である。なお、「実技と理論を適宜組み合わせながら進行している」と答えた回
答者に実技と理論のおよその比率を尋ねたところ、右表のような回答を得た。これによると、実技と理論の比率が 8 対 2 と答えた回答者が最も多く、全体の平均
は 7.3 対 2.7 であった。実際はともかくとして、このデータは、多くの担当者が実技と理論の比率はおよそ 7 対 3 程度が好ましいと考えていることを示すものと考えられる。
Q26

使用テキスト

授業で扱う主教材として指定しているテキストに関しては、「なし」の回答が 56%(N=31) を占め、過半数の担当教員が特定のテキストを使用せずに授業を行っている
ことがわかった。また、「あり」の回答 (N=24) から得られた書誌情報にも、あまり統一性がみられず、多種多様な教材が使用されていることがわかる。
複数回答があった書籍には、『はじめてのウィスパリング同時通訳』柴田バネッサ清美著／南雲堂 (N=3)、『通訳トレーニングコース』水野真木子・鍵村和子共著／大阪
教育出版 (N=3)、『 通訳とコミュニケーションの総合演習』斎藤彩子他／南雲堂 (N=3）、『英語リスニング基礎トレ』田中深雪著／講談社インターナショナル (N=2)、『グローバル時代の通訳』水野真木子・鍵村和子他著／三修社 (N=2) があるが、いずれも著者自身を含む最大 3 件から 2 件の重複使用に留まっている。なお、同じ教員が複数の科目を担当しており、指定テキストがある場合とない場合があるため、回答 総数(N= 55) は回答者数=45 よりも多くなっている。
挙げられた教材のほとんどは演習を中心にしたものであるが、理論面をカバーする参考図書としては以下の書籍が挙げられている。いずれも通訳翻訳研究の概論書として定番のものである。
•

Jones, Roderick (2002). Conference Interpreting Explained. Manchester: St
Jerome Publishing (N=3)•

Gile, Daniel (1995). Basic Concepts and Models for Interpreter and Translator
Training, Amsterdam/Philadelphia, John Benjamins. (N=2)•

Pochhacker, Franz (2003). Introducing Interpreting Studies. Taylor & Francis Ltd. (N=2)•

Munday, Jeremy (2001). Introducing Translation Studies: Theories and Applications.
Routledge. (N=2)•

Pochhacker, Franz & Shlesinger, Miriam (eds.) (2002). The Interpreting Studies
Reader. Routledge. (N=2)

297

Interpreting Studies, No. 5: 2005

Q27：上記以外に参考文献として指定・推薦している書籍、論文前段で挙げられている書籍以外に 25 件の書籍・雑誌類が挙げられているが、いずれも複数の回答者による重複がなく、1 件ずつの言及であることから、今回は省略する。
Q28：日頃、授業の運営に関して特に問題を感じていること
この質問に対する回答は自由記入式とした。したがって、さまざまな内容の回答が寄せられた。これらをすべてスプレッドシートに入力し、それぞれの回答に含まれるキーワードによって次の 13 のカテゴリーに分類した。なお、ひとつの回答中に複数のキーワードが含まれている場合は、それぞれ該当する項目に重複して算入した (Total
N=58)。
1)

学生の英語力不足(N=11)

2)

クラスサイズが大きすぎる (N=9)3)

授業の目標設定について (N=6)4)

大学における通訳教育の意味 (N=4)5)

学生のレベルの差がありすぎる (N=4)6)

履修制限および選抜の方法 (N=4)7)

背景知識の不足 (N=3)8)

理論と実技のバランス (N=2)9)

日本語力の不足 (N=2)10)

異文化知識の不足 (N=1)11)

学習意欲の持続と動機付け (N=1)

12)

授業時間の不足 (N=1)13)

その他 (N=10)

この結果から明らかなとおり、日頃、授業を運営する上で担当者が最も問題だと感じているのは「学生の英語力の不足」である 3)。以下、代表的なコメントをそのまま引用する（末尾の ID は回答者番号を示す）。
•「英語力が年々下がってきて 10 年前と比べるとほとんどの学生がついてこれない」(ID=17)•「学生のレベルが非常に低く、英語の基礎的な力もないのに通訳の訓練をするのは難しい」(ID=37)•「英文科の人気低下の対策のひとつとして設置されたが、実施には学生の英語力がおぼつかず、看板倒れになっている」(ID=40)298

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査

これらのコメントが示すとおり、「通訳」クラスとは言え、実際には諸般の事情から通訳訓練に耐えるだけの語学レベルにない学生を受け入れざるを得ないケースも多く、現場の教師としては困難な授業運営を強いられている現状が見てとれる。もっとも、英語力の不足を最大の問題として挙げた回答者が全体のおよそ 20%程度に過ぎないということは、残りの 80%の回答者はこの点について特に大きな問題を感じていないと解釈することもできる。とすればたいへんけっこうなことであるが、おそらく実態としては、学生の英語力が低いことを前提とした調整がすでに行われているということなのではないかと推察される。
次に大きな問題点として挙げられているのは項目 2 の「クラスサイズの問題」であるが、Q21 の回答を見ると、全体のおよそ 60%が 20 名以下、78%が 30 名以下のサイズで授業ができており、これを見る限り通訳の授業は比較的恵まれた状況の中で行われていると考えられる。とはいえ、実技訓練を重視する通訳の授業の性格を考えれば、担当者としてはできるだけ少人数のクラスを望むのは当然のことと言ってよいであろう。以下、代表的なコメントを引用しておく。
•「人気科目のため、人数制限をかけても希望者が殺到し、人数と苦闘している」（→Q21 で「50 名以下」と回答）(ID=16)•「選択授業で受講生数の制限ができないため、全員を細かく見ることができない」（→Q21 で「50 名以下」と回答）(ID=43)299

Interpreting Studies, No. 5: 2005•

「学生数が多く（１クラス 35 名）ペアプラクティスの成果が十分に発揮できない 4) 」(ID=5)

クラスサイズの問題は、項目 5 の「学生のレベルの差」および項目 6 の「履修制限および選抜の方法」という問題と密接につながっている。履修制限ないし選抜試験ができず、希望者は全員受け入れることを原則としているクラスの場合は、必然的に学生のレベルの差が大きくなり、以下のコメントに見られるように、円滑な授業運営が難しくなってくる。
•「英語、日本語力ともに学生のレベルに差があり、指導のポイントを絞りにくい」(ID=28)•「学生の語学力に差があり、それぞれのレベルに適した実技演習を行うのが難しいと感じる」(ID=39)•「習熟度の差が大きいこと（TOEIC で 150 ポイントの差がある）[が問題]」(ID=19)こうした学生の英語力不足やクラスサイズ、および受講生のレベル差の拡大といった問題は、必然的に項目 3 の「授業の目標設定」や項目 4 の「大学における通訳教育の意味」そのものの見直しを迫ることになる。具体的には、例えば演習課題の専門性や難易度レベルの見直しや、本来の通訳者の養成という目標から、語学力向上のための補助手段、あるいは一般教養や異文化コミュニケーション教育の一環としての位置
づけへのシフトといったことを真剣に考えざるをえない状況になっていると考えてよいであろう。
この点について各回答者がどのように考えているかは、今回の調査では必ずしも明らかではないが、Q24 に対する回答からその一端をうかがい知ることができる。すでに見たとおり、Q24 では回答者の 38% (N=34) が「授業案の策定および授業運営に当たって特に重視していること」として「語学力の強化」を挙げ、36% (N=32) が「異文化コミュニケーション教育（としての通訳教育）」と「一般教養・学問（としての通訳教育）」を挙げている。実態的には、現在のわが国の大学における「通訳教育」は、
すでにその本来の目的から離れ、あるいは一歩退いた形で、新たな位置づけを与えられて動き始めていると考えてよいであろう。
なお、回答者のコメントの中には「目的を（直接的に「通訳者の養成」に置くのではなく）別のものにすれば比較的うまくいく」(ID=37)というものがあったが、「通訳能力」(Interpreting Competence) というものは決して単一の能力ではなく、語学力を含めたさまざまな諸能力から構成される 5) ことを考えれば、そうした能力のひとつひとつを通訳訓練という具体的タスクを通じて個別的・段階的に訓練・強化しながら、300

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査

必要に応じて理論的な側面――例えば、異文化コミュニケーション理論や初歩的な語
用論、テクスト言語学的理論など――にも言及し、大学の 4 年間全体を通して体系的な指導ができるようなカリキュラムを組むことができれば、現在のような状況は大幅に改善していくことができるのではないかと考えられる。もちろん、通訳の授業だけではなく、他の関連科目との連携も視野に入れる必要があることは言うまでもない。

5.

まとめと今後の課題
本調査は、現時点でのわが国における通訳教育に関する基礎的なデータを収集し、それを広く共有することで、今後の通訳教育分野における教育実践および研究活動のいっそうの進展に寄与することを目的に行われた。このような調査はわが国では初めてのものであり、全体として必ずしも満足のいく結果を得られたわけではないにしても、いくつかの点で有意義なデータが得ることができた。
例えば、Q26 の回答からは、通訳コースで使う標準的なテキストの不在という現状が浮かび上がってきた。基礎的かつ標準的なテキストが揃っていることが学問分野としての成立条件のひとつであるとすれば、この点に関して「通訳」という分野はまだ発展途上にあるということができる。もっとも、この数年で通訳関連の教材や通訳訓練技法を援用した語学学習書が数多く出版されるようになってきており、こうした努力の積み重ねの中から、いずれはしっかりとした理論的な背景と実証的なデータに裏付けられた標準的なテキストが出てくるであろうと期待される。
また、Q28 からは、現在、多くの大学において、通訳の授業が、通訳訓練に耐えるだけの語学レベルにない学生を受け入れざるを得ない状況の中で行われていることが改めて確認された。学生の間での通訳コースの人気の高さを考えれば、このような状
況は今後も続いていくことは確実であり、われわれとしては、現在の通訳コースの目
標設定の見直しや、大学における通訳教育の意味そのものについて、改めて問い直してみる必要に迫られている 6) 。このことはしかし、必ずしも憂うべき事柄ではなく、通訳の授業が、実技訓練に特化した特殊語学科目としての従来の位置づけを脱して、異文化コミュニケーション教育や高度な言語運用力に裏打ちされた総合的なコミュニ
ケーション能力養成の場として、大学教育の中でより積極的な意味合いをもった教科として成立していくための絶好の契機ととらえるべきものであろう。
すでに述べたとおり、今回の調査は、調査期間の設定やアンケートの回収方法、あるいは質問項目数や質問内容の設定などの点で、反省すべき点が多々ある。また、筆者らの時間的な都合により、報告書をまとめるに当たって、アンケートで得られたそ
れぞれの数値の差の有意性の検定を始めとする統計的な処理もされていないなど、はなはだ不十分なものである。これらの点については、今後も継続して同様の調査を行っていく中で、少しづつ改善を図っていきたいと考えている。

301

Interpreting Studies, No. 5: 2005

【謝辞】本調査は多くの回答者のご協力なしには成立しなかった。お忙しい中を回答および回答
送付の労をとっていただいた皆さまに、改めて感謝の意を表したい。なお、Q29（＝本アンケート
に対するコメント）は本稿では省略させていただいたが、多くの方から本調査に対する励ましやねぎらい、あるいは期待の言葉をいただいた。これについても、この場を借りてひとこと謝辞を述べておきたい。

著者紹介：
染谷泰正 (SOMEYA Yasumasa)

青山学院大学助教授。カナダ・ウォータールー大学卒。

東京大学大学院修了。専門は言語情報科学、コーパス言語学、ESP（ビジネス英語）、
通訳理論・通訳教育方法論。日本通訳学会理事。
斉藤美和子 (SAITO Miwako) 青山学院大学文学部英米文学科４年。通訳教育に関心を持
ち、自らも国内外の通訳教育に関する卒業論文を執筆中。
鶴田知佳子 (TSURUTA Chikako)

東京外国語大学教授。日本通訳学会理事。AIIC（国際会議通訳者協会）会員。コロンビア大学経営学大学院卒業。経営学修士 (MBA)。NHK-BS、
CNN 放送通訳者、会議通訳者。実践に役立つ通訳教育法に関心を持つ。
田中深雪 (TANAKA Miyuki)

立 教 大 学 ・ 観 光 学 部 兼 任 講 師 、 フ ェ リ ス 女 学 院 大 学・文 学

部英文学科兼任講師。日本通訳学会通訳教育分科会担当理事。コロンビア大学ティチ ャ ー ズ ･カ レ ッ ジ 修 士 課 程 修 了 （ MA in TESOL）。
稲生衣代 (INO Kinuyo Yoshida)

放送通訳者。タフツ大学フレッチャースクール法律外

交大学院修了。1985 年から放送通訳を中心に通訳者･翻訳者として活動。現在、青山学院大学にて非常勤講師として通訳および映像翻訳を指導。日本通訳学会通訳教育分科会
幹事。

【註】
1.

ここで言う「フォーマルな通訳教育」とは、大学等の公的な教育機関における（多少とも）体系的かつ継続的な教育、というほどの意味である。

2.

「一般教養・学問」という分類は、通訳を専門的にやるのではなく、一般の学生に対する一般教養科目として、あるいは学問分野としての通訳（通常は「通訳・翻訳」）
を概論的に紹介することを目的として行う通訳の授業、というほどの意味である。

3.

回答の中には英語以外の言語を扱っているものも含まれているが、数が少ないため今回は除外した。

4.

やや意味不明だが、例えば 2 人 1 組でクラスの前に出て行う模擬通訳練習などの機会が少なくなり、そのために、せっかくの練習も十分な成果を挙げられないといったこ302

わが国の大学・大学院における通訳教育の実態調査とを指しているものと思われる。
5.

稲生・染谷 (2005) は、大学における通訳コースのための理念的モデルについての議論の中で、「通訳能力」(Interpreting Competence) を次の 6 つの下位能力に分類している。
1)

Bilingual Grammatical Competence （2 つの言語にまたがる文法能力および言語
運用能力）

2)

Intercultural Pragmatic Competence （2 つの文化にまたがる、非言語的要素を含む語用論的能力）3)

Interlinguistic Discourse Competence （2 つの言語にまたがる談話＝テクスト処
理能力）

4)

Interpreting Strategic Competence （通訳者としての方略的能力 [一般的方略能力＋通訳スキルとしての認知・情報処理方略および訳出方略]）

6.

5)Research Competence （情報ギャップを埋めるために必要な情報収集・調査能力）

6)

Subject-specific Knowledge（各専門領域にかかわる背景知識）

小松 (2005) はわが国の大学生の平均 TOEIC 得点がおよそ 450〜480 点であることから、「（このレベルの学生を対象とせざるを得ない）大学における通訳関連プログラム
は英語力の向上に主眼を置くのが自然であり」「教える側としては主目的は英語学習であることを認識することが望ましい」と述べている。その上で、通訳者養成を主要な目的とする「（専門）大学院レベルのプログラムを立ち上げ、入学に必要な高い基準を定めて学生を選抜すること」を提言している。現在は、このような学部と院の役割分担を進める方向で進展しており、今後ともそのような方向をたどるものと考えられる。
ちなみに、今回の調査の回答の中にも「（学部と比較して）大学院では受講生は意識も高く意欲もあり、充実した授業ができる」(ID=9) というコメントがあり、大学院での授業は比較的うまく運営できているように思われる。

【参考文献】
稲生衣代・染谷泰正 (2005) 「通訳教育の新しいパラダイム―異文化コミュニケーションの視点に立った通訳教育のための試論」『通訳研究』第 5 号（本誌収録論文）
小松達也 (2005) 「大学・大学院における通訳関連プログラムのあり方」日本通訳学会第6 回年次大会（2005 年 9 月 23 日青山学院大学）におけるシンポジウム基調講演要旨[Online] http://www.cl.aoyama.ac.jp/~someya/10-JAIS/6thTaikaiData/2005-Sympo.htm
新崎隆子 (2005)「英日逐次通訳プロセスを応用した英語学習」『通訳研究』第 5 号（本誌収録論文）
染谷泰正 (1995) 「日本における通訳者訓練の問題点と通訳訓練に必要な語学力の基準」『通訳理論研究』第 10 号, pp. 46-58. 通訳理論研究会-----------(1996) 「通訳訓練手法とその一般語学学習への応用について」『通訳理論研究』

第 11 号, pp. 27-44. 通訳理論研究会

303

Interpreting Studies, No. 5: 2005----------- (1998) ｢プロソディーセンス強化訓練の効果に関するアクションリサーチ｣『通訳理論研究』第 14 号, pp. 4-21. 通訳理論研究会
田中深雪 (2004) 「通訳訓練法」を利用した大学での英語教育の実際と問題点」『通訳研究』
第 4 号, pp. 63-82. 日本通訳学会
鳥飼玖美子 (2004, [Org. 1997]) 「日本における通訳者教育の可能性―英語教育の動向をふまえて」『「通訳理論研究」論集』pp.171-184（原典は『通訳理論研究』第 13 号 (1997) 収録）

304

添付資料 1

大学･大学院における通訳教育の実態調査
本調査は、わが国の大学および大学院における「通訳教育」に関する基礎的なデータを収集することを目的にしたものです。調査の結果は、2005 年 12 月に発行予定の『通訳研究』誌に掲載するとともに、通訳学会のウエブサイトで公開する予定です。ただし、データの公開にあたっては個人情報保護法の精神を尊重し、回答者の人権と利益の保護に細心の注意を払うとともに、データの修正ないし削除の申し出があれば直ちにこれに応じるものします。なお、本アンケートは、別添の「シラバス調査」の内容と一部重なるものがありますが、両者はそれぞれ別個に集計処理しますので、よろしくご協力のほど、お願い申し上げます。

調査責任者
日本通訳学会理事／青山学院大学
染谷 泰正 someya@cl.aoyama.ac.jp☞ 本調査は、通訳（および通訳関連の）授業を実際にご担当いただいている教員の方にご記入いただくようお願いします。なお、アンケートのご返送は、同封の返信用封筒をご使用の上、8 月 10 日までにお願いできれば幸いです。

Part 1.

ご担当の先生についてお尋ねします。（□による選択肢がある場合は該当する□をチェックしてください）

ふ り が なQ1. お名前 （担当教員名） ※※この項目はオプションですが、今後のご連絡等のためにできるだけご記入いただくようお願いします。ただし、調査結果の公表に当たっては個人名はすべて伏せさせていただきます。

Q2. 年齢□ a) 20 代 □ b) 30 代 □ c) 40 代 □ d) 50 代 □ e) 60 代
Q3. 性別□ a) 女 □ b) 男
Q4. メールアドレス（連絡先）※※この項目はオプションですが、今後のご連絡等のためにできるだけご記入いただくようお願いします。ただし、調査結果の公表に当たってはメールアドレス等の個人情報はすべて伏せさせていただきます。

Q5. 所属大学名・勤務先（学部･学科または研究科名までフルでご記入ください）Q6. 勤務形態□ a) 専任 □ b) 非常勤
Q7. 教員としての勤務年数□ a) 3 年以下 □ b) 5 年以下 □ c) 10 年以下 □ d) 10 年以上 □ e) 20 年以上
305

「大学・大学 院における通訳 教育の実態調査」（2006 年 日本通 訳学会）Page 2/4

Q8. 通訳教育の経験年数□ a) 3 年以下 □ b) 5 年以下 □ c) 10 年以下 □ d) 10 年以上 □ e) 20 年以上
Q9. 通訳実務経験□ a) なし □ b) あり [→Q10, Q11] □ c) 現役 [→Q10, Q11 ]Q10. (→通訳経験がある場合）通訳者としての経験年数□ a) 3 年以下 □ b) 5 年以下 □ c) 10 年以下 □ d) 10 年以上 □ e) 20 年以上
Q11. (→通訳経験がある場合）通訳者としての主な専門領域（複数回答可）□ a) 放送通訳 □ b) 会議通訳 □ c) ビジネス通訳 □ d) 工業技術通訳 □e ) 司法通訳
□ f) 医療通訳 □ g) （司法･医療以外の） コミュニティ通訳･公共サービス通訳 □ h) その他
Q12. 最終学位□ a) 学士 □ b) 修士 □ c) 博士
Q13. 専門分野（例：「言語学」「英語教育」「異文化コミュニケーション」等）

Q14. 主な論文・著書

Q15. 主な所属学会（日本通訳学会を含む）

Part 2.

ご担当の授業に関してお尋ねします。

Q16. 担当科目名（正規の科目名のほかに「副題」がある場合はそれもご記入ください）※．．．．．．
※複数の科目をご担当の場合は、そのすべてをご記入の上、そのうちの代表的なもの に○印を加えた上、その科目について以下ご回答ください。

Q17. 履修年次配置□ a) 1, 2 年次 □ b) 3, 4 年次 □ c) 指定なし □ d) 院306

「大 学・大学 院における通訳 教育の実態調査」（2006 年 日本通 訳学会）Page 3/4

Q18. 履修指定□ a) 選択 □ b) 必修 □ c) 選択必修
Q19. コース期間□ a) 半期コース □ b) 通年コース □ c) 夏季（冬季）集中コース □ d) その他→ 総授業時間数 [] 時間

Q20. 各回の具体的な授業内容を記した「授業計画表」の事前配布□ a) あり □ b) なし
Q21. 平均学生数□ a) 10 名以下 □ b) 20 名以下 □ c) 30 名以下 □ d) 50 名以下 □ e) 100 名以下 □ f) 100 名以上
Q22. 主な使用機器（複数回答可）□ a) カセットテープレコーダー □ b) ビデオ、DVD プレーヤ などの映像機器 □ c) 教材提示装置□ d) パソコン □ e) CALL システム □ f) その他（→以下にその内容をご記入ください）

Q23. 主に使用している教室のタイプ□ a) 通常教室 □ b) LL 教室 □ c) CALL 教室 □ d) マルチメデア教室□ e) その他（→以下にその内容をご記入ください）

Q24. 授業案の策定および授業運営に当たって特に重視していること□ a) 将来プロの通訳者として仕事をするために必要な実践的通訳技能を習得させること。（通訳者の養成）□ b) 通訳訓練を通して学生の語学力（英語またはその他の外国語）を強化すること。（語学力の強化）□ c) 通訳訓練を通して語学力を含めた学生の異文化対応能力を養成すること。（異文化コミュニケーション教育）□ d) 講義や演習を通じて学問分野としての「通訳」に関する学生の理解を深めること。（一般教養･学問）□ e) 特にこれといった指導目標を定めず、臨機応変に対処している。
→その他、特に留意していることがあれば以下に記入してください。

Q25. 授業における理論（講義）と実技（演習）の割合□ a) 実技中心で、理論ははほとんど扱わない。
□ b) 理論中心で、実技演習はほとんど行わない。
□ c) 実技と理論を適宜組み合わせながら進行。（→以下に、およその割合をご記入ください）

Q26. 指定テキスト（授業で使う主教材として指定しているもの）□ a) なし □ b) あり（→以下に書誌情報をご記入ください）307

「大 学・大学 院における通訳 教育の実態調査」（2006 年 日本通 訳学会）Page 4/4

Q27. 上記以外に参考文献として指定・推薦している書籍、論文などがありましたら以下にご記入ください。

Q28. 日頃、授業の運営に関して特に問題を感じておられることがあれば以下に具体的にご記入ください。

Q29. 本アンケートに関連して何かコメントがありましたら以下にご記入ください。

以上です。ご協力ありがとうございました。
調査の実行スケジュール
6月

調査実行委員会の打ち合わせ。アンケートフォームとシラバスフォームの確定。
公開されているシラバスの収集（インターネット）

7 月上旬

アンケート発送

8 月 10 日

アンケート回収期限↕

アンケート集計

9 月 23 日

日本通訳学会第 6 回年次大会で集計結果の中間発表

12 月 末日『通訳研究』誌に最終結果掲載（学会ウエブサイトにも同時掲載）

調査委員会メンバー
染谷泰正（青山学院大学）

鶴田知佳子（東京外国語大学）

稲生衣代（青山学院大学）

斉藤美和子（青山学院大学 [学生]）．．．．．
本アンケートの返送先（→返信用封筒 をご利用ください）〒150-8366 東京都渋谷区渋谷 4-4-25
青山学院大学 文学部 英米文学科
染谷泰正 研究室 (15 号館 1012 号室)308

田中深雪（立教大学）

添付資料 2

2006 年度 日本通 訳学会シラバス 調査

大学･大学院における通訳授業のシラバス調査
01. 大学名(学部･学科ま たは 研究科名までフ ルでご記入くだ さい)

02. 科目名(正規の科目 名の ほかに「副題」 がある場合はそ れもご記入くだ さい）

03. 履修年次□ 1, 2 年 □ 3, 4 年 □ 指定なし □ 院

04. 学期□ 半期 □ 通年 □ 集中講義

05. 定員□ なし □ あり（人数：06. 履修指定□ 選択 □ 必修 □ 選択必修

08. NA

--

フ リ

ガ

）

ナ

07. 担当 教員名
09. 授業概要

10. 授業計画□ なし □ あり [→Page 2 参照]

11. 評価方法

12. テキスト

13. 参考文献（主なもの）

14. ウエブサイト□ なし □ あり [→URL:]

15. その他

309

2006 年度 日 本通訳学会シラ バス調査 (Page 2)

16. 授業計画(※別紙を使用して作成する場合、または既成のシラバス／授業計画表がある場合はそれを添付してください)↓チェックマークを入れてください。

□ 本シラバスを『通訳研究』および日本通訳学会のウエブサイト上に掲載することを許可します。
ご署名：___________________________________________________________________________________________

掲載の条件：__________________________________________________________________________________________________________________________________________________________________________________________________

310