第 403 回例会

保健医療学部会主催
2024 年 7 月 13 日
2024.7.9 作成

1．急性期病院において認知機能低下がみられた患者への看護の一例
（一般）

1）

昭和大学保健医療学部看護学科

2）

昭和大学藤が丘病院看護部
市村 菜奈 1,2）、松本 明子 2)

本研究では、緊急入院となった認知機能が低下している患者に対しての看護師の関わりをパーソン・センタード・ケアの視点で振り返り、患者への看護について検討をした。
A 氏 90 代男性。呼吸苦の訴えがあり、緊急搬送となる。ICU での治療後に一般病棟に転棟となった。ICU よりせん妄症状があり、一般病棟に転棟後からも A 氏はベッド上からの起き上がりが頻回に見られ、「家に帰る」などの発言があった。そのため、看護師は転倒転落予防のためセンサーの設置や身体拘束の実施,鎮静剤の投与を行った。しかし、A 氏は興奮してしまい、看護師の服を引っ張るなどの行動がみられた。
心理的ニーズはすべての人に存在しているが、認知機能が低下している患者は自ら心理的ニーズを満たすことが難しいといわれている。A 氏は緊急入院や転棟による環境の変化などにより心理的ニーズが満たされておらず、心理的に不安定な状況にあった。看護師は専門職として患者の心理的ニーズを満たすための関わりが必要であったが、患者の安全面を重視するあまり拘束や薬剤投与といった関わりをしていた。A 氏のニーズに反した身体拘束や薬剤投与という関わりが看護師の服を引っ張るなどの行動につながったと考える。
認知機能低下などにより自らの心理的ニーズを訴えることが難しい患者との関わりでは、患者の言動一つ一つに着目し、患者のニーズをとらえた看護をすることが必要である。

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2024 年 7 月 13 日
2024.7.9 作成

2．遺伝性腫瘍および遺伝カウンセリングに関する認知度とその関連因子に関する全国調査（修士）

昭和大学大学院保健医療学研究科遺伝カウンセリング分野
古澤 亜希子、犬塚 真由子、石井達子、渡邊 知映【目的】日本における遺伝性腫瘍や遺伝カウンセリングの認知度を明らかにし、その関連因子を明らかにすることを目的とした。
【方法】国立がん研究センターを代表とした「健康情報についての全国調査 INFORM Study2023」の一部として実施した。全国の住民基本台帳より層化二段階無作為抽出法を用いて20 歳以上の男女 10,000 人を抽出し、郵送法にて無記名式の自記式調査票への回答を依頼した。SPSS ソフトウェア Complex Sample を用いて解析を行った。
【結果】20 歳-99 歳までの男女より 3,406 件を解析対象とした。遺伝性腫瘍の用語の認知度について「知っており他の人に説明できる／少し知っている」と回答した人は、「遺伝性腫瘍」では 88.6%いたが、「遺伝カウンセリング」では 12.4%であった。認知度は遺伝性腫瘍では専門学校以上の教育歴を有する人が有意に知っており、遺伝カウンセリングでは、性別が女性、専門学校以上の教育歴、800 万円以上の高所得者が有意に知っていた。居住地域や都市規模との関連はなかった。
【考察】多くの人が遺伝性腫瘍を認知している一方で、遺伝カウンセリングは低い認知度であった。遺伝カウンセリングに関する啓発を行なうことで一般市民が正しい情報を受け取ることが可能となり、遺伝リテラシーを高めることに繋がることが示唆された。
（演題修正および抄録差替え：2024.7.5）

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2024 年 7 月 13 日
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3．特定健診・特定保健指導における改善状況－基本的項目での変動－（修士）1）

昭和大学大学院保健医療学研究科医 療技 術 分野

2）

昭和大学
市川 湧子 1)、安原努 1)、高木 康 2)

特定健診・特定保健指導が 2008 年に導入されて 15 年が経過する。この制度では、健康の保持に努める必要のある受診者に対して適切な健康指導を行い、指導による効果・結果もこの制度の評価としている。しかし、効果についての詳細な調査・報告は少ない。本研究は、2018 年～2022 年の健診データを用いて特定保健指導の有用性について検討した。
【検討対象・検査項目】株式会社保健科学研究所に勤務する職員について、特定健診対象年齢である 40 歳以上を対象に、特定健診の基本的項目（中性脂肪、HDL コレステロール、LDLコレステロールなど 9 検査項目と 4 身体検査項目）の中から 10 項目に注目し検討した。
【結果】指導群と非指導群の 2018 年から 2022 年の変動を比較すると中性脂肪・LDL コレス
テロールは、指導群でより改善が認められた。改善の認められた 2 項目の年齢別の推移では若年層では改善率が高くなる傾向が認められた。
【考察】今回改善の認められた脂質関連検査項目は、食事指導による改善であったと考えられた。運動指導も並行して実施しているが社会情勢の影響で積極的に運動に取り組める環境ではなかったことは、改善状況に影響していると考えた。また、改善率が年代によって異なるため、年齢を考慮した指導を実施することがより有用であると考えられた。

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2024 年 7 月 13 日
2024.7.9 作成

4．看護過程の展開における意図的な情報収集能力の修得に向けた基礎的研究～看護学生の段階的な修得経験からの質的分析～（学位乙）1）昭和大学大学院保健医療学研究科医系基礎・専門・教育分野

2）

昭和大学横浜市北部病院看護部
樋口 恵子 1,2）、田中 晶子 1）【はじめに】看護学実習は看護専門職としての理論と実践を系統立てて習得するために重要な位置づけにある。学生は患者とコミュニケーションを図り看護過程の展開に必要な情報を意図的に収集し、自ら得た情報から看護計画を立案し実施する。近年コミュニケーションに困難感を抱いている学生が多く情報収集に時間を要し、実習期間内の看護過程展開にかなりの指導力が必要となっている。
【目的】看護過程の展開に必要な情報収集における困難因子を明らかにし、情報収集能力修得に関する今後の実習プログラムや指導方法の在り方を再考する一助とする。
【方法】看護学実習が終了した 4 年後期の学生 5 名に対して非構造的インタビュー調査を実施した。分析は音声データから逐語録を作成し、4 つのインタビュー調査項目ごとにコード化して質的記述的分析でカテゴリ分類した。倫理的配慮は昭和大学における人を対象とする研究等に関する倫理委員会の承認を得た。
【結果】全体で 115 コードを抽出した。それらを 40 の暫定的カテゴリと 17 の統合カテゴリに分類した。
【考察】実習初期の段階で、情報収集自体の方法がわからないというカテゴリがコード数16 と多く、情報リテラシー教育の不足が示唆された。また、どのようにその状況を克服したかに関しては看護ケアスキル上達のコード数が多く、ケアをしながら同時に情報収集を行うことが出来るようになることが情報収集能力の向上に寄与することが示唆された。

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5．人工股関節置換術後における骨密度と骨髄腔占拠率の関係について
（修士）

1）

昭和大学大学院保健医療学研究科医療技術分野

2）

昭和大学藤が丘病院放射線技術部

3）

昭和大学横浜市北部病院放射線技術部

4）

昭和大学病院放射線技術部
山本 剛史 1,2）、橘髙 大介 1,3）、佐藤 久弥 1,4）

【背景】人工股関節置換術は、ステムを大腿骨の髄腔（以下：髄腔）に挿入し固定している。ステムと髄腔の固定状態は髄腔占拠率で評価され、ステム周囲の骨化評価には骨密度が用いられているが、髄腔占拠率とステム周囲の骨密度の関係は明らかになっていない。
【目的】ステム周囲の骨密度から髄腔占拠率を予測できるか検討する。
【方法】人工股関節置換術後の CT 画像を用いて髄腔占拠率を算出し、ステム周囲の骨密度と髄腔占拠率を比較する。
【結果】ステム周囲の骨密度と髄腔占拠率の相関関係を評価した結果、術後 1 年以内では、小転子部が r=0.47、ステム中間部が r=0.31、ステム遠位部が r=0.38 で弱い相関を示した。
術後 1 年目ではステム中間部が r=0.53、ステム遠位部が r=0.86 で相関を示した。術後 2 年目以上では小転子部が r=0.69 で相関を示した。
【考察】術後 1 年目において、ステム中間部、ステム遠位部でステム周囲の骨密度と髄腔占拠率に相関がみられたのは、ステムの力が大腿骨に加わることで、ステム中間部、遠位部周囲に骨化が起きたためと考えられる。
【結語】ステム周囲の骨密度と髄腔占拠率の関係は、小転子部、ステム中間部、ステム遠位部で術後経過時期に応じて異なる傾向を示すものの、ステム周囲の骨密度から髄腔占拠率を予測できることが示唆された。

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6．降段動作時の立脚相前半における衝撃緩衝能と足部運動および下肢関節運動の関係（学位甲）1）昭和大学大学院保健医療学研究科リハビリテーション分野

2）

帝京科学大学医療科学部理学療法学科

3）

昭和大学保健医療学部リハビリテーション学科理学療法学専攻
渡邊 修司 1,2)、仲保 徹 1)、田中 和哉 2)、神原 雅典 3)、
石原 剛 3)、加賀谷

善教 1)

降段動作は疼痛や自覚的な不安感から高齢者において実用性が低下する傾向がある。降段時に唯一床面と接触する足部は荷重時の衝撃緩衝と進行方向への推進を担っていることから臨床上重要視されている。一方で、降段動作における足部と衝撃緩衝能との関係性に着目した報告は少ない。本研究では降段動作時の立脚相前半における足部運動と衝撃緩衝能および下肢関節運動の関係性について明らかにすることを目的とした。
健常成人男性 14 名 27 足を対象とした。降段動作の下段への初期接地から垂直方向床反力成分の最大値を示した時点の範囲の接地肢下肢関節角度変化量と下肢関節モーメントを計測した。加えて衝撃緩衝係数である Loading rate を算出し、Loading rate と足関節背屈運動および足関節内返し運動と各パラメータ間の相関関係を分析した。
Loading rate は足関節背屈角度変化量と負の相関関係を認め、足関節内返し角度変化量および足関節底屈モーメントに正の相関を認めた。足関節背屈角度変化量は前足部背屈角度変化量、股関節内転角度変化量、膝関節屈曲角度変化量、膝関節伸展モーメントに正の相関を認め、股関節伸展モーメントと負の相関を認めた。足関節内返し角度変化量は足関節底屈モーメントに正の相関を認めた。
以上より、降段動作の立脚相前半では足関節外返しを伴う背屈運動が主に衝撃緩衝能に貢献している可能性が示唆された。

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2024 年 7 月 13 日
2024.7.9 作成

7．トモセラピーシステムを用いた中咽頭がん及び下咽頭がん患者における頭頸部体積減少と処方線量への影響
（学位甲）

1）

昭和大学大学院保健医療学研究科医療技術分野

2）

昭和大学病院放射線技術部

3）

昭和大学大学院医学研究科放射線治療学分野

4）

昭和大学臨床薬理研究所
藤井 智希 1,2)，渡邊 裕之 1)，宮浦

和徳 1)，伊藤芳紀 3)，

加藤 京一 4）

頭頸部癌患者に対する放射線治療は数週間から数か月にわたるため、食事制限や嚥下困難により栄養摂取が制限され、体重減少が見られることが一般的である。本研究は、トモセラピーシステムを用いた根治的強度変調放射線治療（IMRT）を受ける中咽頭癌及び下咽頭癌患者 31 名における頭頸部の体積減少量（External Volume Loss: EVL）が処方線量に及ぼす影響について治療期間と EVL、症例ごとにおける EVL の違い、EVL 及び各種線量指標の線量変化率について着目し、後方視的に分析した。治療計画に用いられた CT ボリュームデータ（IMGplan）と治療中に撮影された Mega-Voltage Computed Tomography 画像（IMGMV）は、Deformable Image Registration（DIR）を用いて評価した。結果、治療期間と EVL との間には統計的に有意な中程度の相関が認められ、頭頸部の体積は 1 日当たり 0.09%の割合で減少していた（r = 0.4515, p<0.0001）。また、EVL は症例ごとにおいて異なり、EVL の平均10.6%の症例から EVL の変化がほとんどない症例も見受けられた。EVL と線量変化率の関係
では、本研究における EVL の中央値 6.5%では、PTV_highrisk の D0.03cc での 1.3%の線量増
加を引き起こすものの、Spinalcord_PRV の Dmax ではわずか 0.3%の変化に留まることが明らかとなった(r = 0.5101, 0.0251; p < 0.0001, 0.4038)。この研究は、放射線治療における体積変化を考慮した治療再計画の重要性を強調し、DIR 技術を活用した経時的な線量評価が治療の精度を向上させるための実践的な重要ツールである可能性を示唆している。

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2024 年 7 月 13 日
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8．強力集束超音波（HIFU）を用いた低侵襲的胎児鏡下気管閉塞術バルーン除去の機序の検証（学位甲）1）昭和大学大学院医学研究科医科薬理学分野

2）

昭和大学医学部産婦人科学講座

3）

昭和大学大学院医学研究科産婦人科学分野
イズデプスキ 龍也 1,2)、瀬尾 晃平 2）、関沢 明彦 3)、木内 祐二 1)
市塚 清健 3）先天性横隔膜ヘルニアに対する胎児鏡下気管閉塞術は生命予後を改善させる治療法である一方、胎児の気管内に留置したバルーンの侵襲的除去が課題である。強力集束超音波（HIFU）
は、熱的エネルギーおよび非熱的エネルギーで熱変性や組織損傷をきたす治療法である。これまでに天然ゴムを溶解する性質をもつリモネンをエマルション化した液体で満たした天然
ゴム性のバルーンを HIFU で破裂させる基礎実験を行なってきた。本研究はその破裂の機序を解明し、安全で確実なバルーン除去手法を開発するために行なわれた。天然ゴム性バルーンにリモネン含有エマルションを 0.3mL 満たし、HIFU 照射開始から破裂までの様子を高速度カメラで観察し、時間を測定した。焦点はバルーンの中心に置き、240VoltPP から80VoltPP の出力で 5 回ずつ検証した。いずれの場合も HIFU 照射でキャビテーション気泡が生成され、出力電力の増加は破綻までの時間を短縮する傾向が認められた。観測された破綻様式には、"破裂"パターンと"萎縮"パターンがあり、破裂は HIFU の非熱的エネルギーによる直接作用、萎縮はリモネンとバルーンの反応による間接作用と考えられた。実臨床ではバルーンがデフレートされれば必ずしも破裂させる必要はなく、低出力でもバルーンを除去できる可能性が示唆された。
（抄録差替え：2024.7.8）

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2024 年 7 月 13 日
2024.7.9 作成

9．発達支援を必要とする子どもたちのための情報通信技術（ICT）を活用した認知機能評価ツールの有用性の検討（学位乙）昭和大学大学院医学研究科リハビリテーション医学分野
杉山 智子、橋本圭司、川手 信行【背景】発達障害児は必ずしも全般的知能低下を伴わず、知能障害の有無に加え個々の持つ認知特性の把握なしには、児に適切な対応支援が困難となっている。本研究では、タブレッ
ト端末を用いた認知機能評価アプリ：脳バランサーキッズ（バランサー）のテスト・リテス
ト信頼性とウェクスラー児童用知能評価尺度第 4 版（WISC-IV）とのスコア一致度を検証することで、バランサーの有用性を検討した。
【方法】特別支援教育を受けている児童（7～11 歳）のうち、初回から 1 か月以内に 3 回の同一タスクのテストを受けた 36 名を対象とした。信頼性評価のために級内相関係数（ICC）と 95%信頼区間（CI）を算出した。各課題について、WISC-IV との得点一致度を評価した。
【結果】9 つの課題のうち 6 つの課題において、得点または年齢調整得点で中程度から高い信頼性を示した。いくつかの課題におけるバランサーの年齢調整得点は、WISC-IV における全数知能指数（FSIQ）や下位検査項目と中程度から強い相関を示した。基準得点が低い児では、繰り返し検査を行うことで一致度の改善がみられた。
【結論】本研究において、特別支援教育を受けている児童の知的／認知機能の評価におけるバランサーの妥当性とテスト・リテスト信頼性が支持された。今後、より広範な検証により、バランサーが発達における多様なニーズへの評価支援に役立つと期待される。

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2024 年 7 月 13 日
2024.7.9 作成

10．白内障手術切開創の創傷治癒過程の検討（学位乙）昭和大学大学院医学研究科眼科学分野
吉田 健也、西村栄一、早田 光孝【目的】水晶体乳化吸引術（PEA）を施行し、前眼部光干渉断層計（ASOCT）を用いて切開創治癒過程を観察検討する。
【方法】対象は両眼の白内障手術を予定した 22 例 44 眼である。片眼 2.4mm、もう片眼2.0mm の角膜切開創から PEA を行い（2.4m 群、2.0mm 群）、眼内レンズ（IOL）を挿入した。
左右については無作為に決定した。検討項目は切開創拡大幅、術後矯正視力、セルフレア、角膜内皮細胞減少率、切開創治癒過程とした。治癒過程は ASOCT で創口のデスメ膜剥離、裂隙、隆起の有無を観察・スコアリングし術後 3 か月間観察した。
【結果】術後矯正視力、セルフレア、角膜内皮細胞減少率は両群間に有意差はなかった。切開創拡大幅は 2.4mm 群で 0.072±0.07mm、2.0mm 群で 0.077±0.06mm で有意差はなかった（p=0.637）。デスメ膜剥離は術翌日全例に認め、術後約 1 週間で軽快、隆起は術翌日全例に認め、平均術後 2 週間で軽快した。裂隙は術翌日 2.4mm 群で 88％、2.0mm 群で 85%に認め、術後 3 か月において 2.4mm 群で 100%に、2.0mm 群で 92％に残存した。OCT スコアは術後 1 週間目で有意に改善した。
【結論】2.0mm、2.4mm 群間で切開創拡大は認めず、切開創に生じたデスメ膜剥離、隆起はASOCT 上で 1～2 週間で可逆的に回復したが、内皮側の裂隙は術後 3 か月目でも残存した。