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作業療法・36 巻 4 号・2017 年 8 月《特別講座》

2006 年から 2015 年に掲載された論文の概要と学術誌『作業療法』の今後の展望
柴田克之＊（以 下，協 会）の 会 員 数 が 1996 年 の 7,488 名 か ら

はじめに2005 年の 26,131 名，2006 年の 29,532 名から 2015 年

機関誌『作業療法』の発行は，1982 年の創刊からの 52,154 名と7），それぞれ 10 年間で約 2 万人の会員

1984 年までは年間 2 号．その後徐々に増え，1996 年増を鑑みれば，掲載論文数の増加は驚くほどではない．

以降より現在の年間 6 号の発行となった ．2012 年に

表 1 は過去 10 年間の掲載論文を，専門領域ごとには機関誌『作業療法』から学術論文に特化した学術誌示した．専門領域の分類は，身体障害を疾患別に脳血『作業療法』となり，2017 年に 35 年続いた B5 判か管疾患などと運動器・内部疾患などに 2 分類し，精神ら A4 判としての発行に変更された．
『作業療法』は障害，発達系障害，老年期，その他の 6 つに分けた．

冊子体だけでなく，2001 年より Medical Online で公専門領域別の掲載論文数は，身体障害が 141 編（脳開され，また 2006 年より医学中央雑誌でも『作業療法』

血管疾患など 94 編，運動器・内部疾患など 47 編）でが登録され，タイトル，キーワード，著者名などによっ最も多く，続いて老年期 106 編，その他 102 編，精て，巻，号，頁が検索でき，本棚から目的の論文を容神障害 66 編，発達系障害 45 編であった．なお，そ易に探し出すことができるようになった．の他には基礎研究，地域・在宅訪問，教育，機器開発

1）

さて本題に話を戻すが，2006 年には本誌で 1996 年などが含まれる．

から 2005 年の 10 年間に掲載された論文の概観と投筆頭著者の所属稿のすすめ2）を，また 2007 年には専門領域ごとに，執筆者の視点で論文の傾向をまとめ報告した3〜6）．そ筆頭著者の所属は，養成校が 269 名（58. 5％）で，こで今回は 2006 年から 2015 年の 10 年間をまとめる

筆頭著者のおよそ 6 割近くが養成校の教員であった．

にあたり，全専門領域を通して共通の項目（所属施設，，福祉施設や行政
続いて医療機関が 157 名（34. 1％）

研究スタイル，研究デザイン，エビデンスレベル，作．特徴的なのは機関が 8 名（1. 7％）となった（表 2）

業療法の介入の有無など）に従い分類することにした．

発達系障害，老年期，その他の 3 領域が，圧倒的に養

本稿では，2006 年から 2015 年の 10 年間に掲載さ成校の教員が多いことであった．筆頭著者に養成校のれた論文の概要と学術誌『作業療法』の展望について教員が多いのは，教育と研究を行うことが養成校の教述べる．掲載論文は，前回（1996〜2005 年）10 年間員のミッションとなっていることが一因と考えられる．に 293 編，今回（2006〜2015 年）10 年間は 460 編とまた大学の養成校は教員の任期制を採用しており，近なった（表 1）．その背景には，日本作業療法士協会

年の研究・教育業績が任期継続の要件となっているた

A review of articles from 2006 to 2015 and future prospectsof the academic journal Japanese Occupational TherapyResearch＊

金沢大学医薬保健学類保健学系作業療法学講座（日本作業療法士協会学術誌『作業療法』前編集長）
Katsuyuki Shibata，OTR，PhD : Division of Health Sciences，Graduate School of Medical Science，Kanazawa
University（Previous chief editor of JOTR ，Japanese
Association of Occupational Therapists）

0289‑4920/17/¥500/論文/JCOPY

め，査読付き雑誌への投稿が教員にとって必須の課題となっている．一方で，臨床家による筆頭著者は 3 割以上認め，身体障害・精神障害領域の所属が多く，心疾患，呼吸・代謝，がんリハビリテーション，認知症などの専門の研究テーマをもち，縦断的な研究を組織的に取り組んでいる研究グループや医療施設も増えてきた．

369

2006 年から 2015 年に掲載された論文の概要と学術誌『作業療法』の今後の展望

表 1 発行年・専門領域別の掲載論文数（n＝460）
発行年
（巻）

専門領域
身体障害

20062007200820092010
2011
20122013
20142015（25） （26） （27） （28） （29） （30） （31） （32） （33） （34）

合計

脳血管

729111211101641294

運動器

178225431054766

精神障害

44569107768

発達系障害

2325115444545

老年期

69712815

14101213106その他

981161810710914102

計

29334242

60

56

4650

4557460

脳血管：脳血管疾患など，運動器：運動器・内部疾患など

表 2 筆頭著者の所属・研究スタイル・研究デザイン・作業療法の介入・エビデンスレベル
分
所属（n＝460）

研究スタイル（n＝460）

研究デザイン（n＝460）作業療法の介入（n＝460）
エビデンスレベル（n＝44）

＊

類

身体障害
脳血管

運動器

精神障害

発達系障害

老年期

その他

計

養成校

3192235

7894269

医療機関

61

33

349146157

福祉施設

2000305

行政機関

00

30003

その他

0

5

71

11226

量的研究

5327

31

21

7367272

質的研究

14

9611

920

69

ミクストメソッド

15096

7239

その他

1211207171380

記述的・観察研究

60745277524238

実験的・介入研究

20311242758152

二次的研究

30203311その他

11971411759あり

43264020462177なし

5121262560100283

1b10203062a1360102222b081000930220307

脳血管：脳血管疾患など，運動器：運動器・内部疾患など
エビデンスレベルは，1〜3 のみを記載＊

領域別の研究スタイル

量的研究は数の科学（science of number）と呼ばれるように，数量化された指標や多くのサンプルをま研究スタイルは量的研究，質的研究，ミクストメソッ

とめて，代表値や平均値の変化を客観的に示すことがド，その他の 4 つに分類した．最も多い研究スタイル

できる．従って様々なバイアスを与える要因を排除し，，が量的研究で 272 編（59. 1％），その他 80 編（17. 4％）

客観性を追求することが重要となる．代表的な研究ス

質的研究 69 編（15. 0％），ミクストメソッド 39 編（8. 5

タイルが，介入の効果を示す実験的研究である8，9）．

％）の順であった（表 2）．前回（1996〜2005 年）のこの研究には，サンプルサイズの大きなデータを取り量的研究が 102 編，質的研究が 73 編に対して，今回扱う実験的研究から，一事例の介入でも決められた測（2006〜2015 年）の量的研究は 2. 7 倍の増加を示し，定指標を用いて介入期，ベースライン期を設定すれば，質的研究は 10 年前とほぼ同程度であった．

介入の効果を示すことができるシングルケースデザイ

370

作業療法・36 巻 4 号・2017 年 8 月

表 3 研究デザインの分類
1．記述的・観察研究

2．実験的・介入研究

症例報告

シングルケースデザイン（SCD）

症例シリーズ・症例集積研究

前後比較研究症例対照研究，ケース・コントロール

クロスオーバー試験

コホート研究（後ろ向き・前向き）

ランダム化比較試験

横断研究

非ランダム化比較試験
3．二次的研究

4．その他

系統的文献レビュー

論説

メタ分析

報告書

臨床ガイドラインン（SCD）まで含まれる10，11）．

る場合に用いられることが多い．

一方，質的研究は言葉の科学（word of science）

続いて実験的・介入研究は 152 編で全体の 33. 0％と呼ばれるように，人々が語る言葉やストーリーが重であり，その他 58 編，身体障害（全体）51 編，老年要視され，ある集団や個々のあり方や変化を分析的に期 27 編などの順であった．この研究デザインは，一示すことが求められる．従って質的研究は，量的研究

事例から大規模な集団を対象として，研究を目的としの相対にある研究ではなく，量的研究の測定指標ではた治療の介入研究を指す．従って一事例であれば，対表すことができない現象を補完して，質的アプローチ

象者の個体差などが大きく影響され，効果を一般化すの強みである現象の詳細な分析 8，9）に優れていることることは難しいが，集団に介入する研究は，個体差，から，作業療法の効果を捉える手法として積極的に取環境要因などの違いに左右されにくい結果が得られるり入れてほしい．

ことから，新たな介入や評価の有用性を示す目的でよ

ミクストメソッドは，量的，質的どちらの要素も持く用いられる．

ち合わせており，量的研究で扱う統計的な数値の背後二次的研究，その他の研究デザインはあわせて全体にある，個人の経験や考え方などを明らかにできるだの 15. 2％であった．二次的研究はすでに発表されてけでなく，量的なデータだけでは示すことができないいる論文を，テーマに沿って網羅的に収集して，測定変化や対象者との関係性などを補足することができる．

した指標に合わせてデータ化し，今までに分析されて今回（2006〜2015 年）10 年間のミクストメソッドはいない視点で新たな統合を行う研究である．代表的な39 編であり，全体の 8. 5％であった．量的研究が適研究として，系統的文献レビューやメタアナリシスな切に実施される一方で他方の質的な研究による方法がどのエビデンスレベルの高い研究が含まれる．今回の甘くなることもあり，論文にまとめる場合には，どち対象にはなっていないが，学術部による疾患別ガイドらに重点を置くかを明確にする必要があるとされていライン12，13）も二次的研究に含まれる．

る8）．

作業療法の介入とエビデンスレベル
領域別の研究デザイン

学術誌『作業療法』の投稿規定には，作業療法の学研究デザインの分類は表 3 に示すように，記述的・術的発展に寄与する論文であることが明示されている．

観察研究，実験的・介入研究 ，二次的研究，その他

そこで本稿では，新たにエビデンスへ寄与する論文をの 4 つに分けた．記述的・観察研究は 238 編で全体把握する目的で，作業療法の介入の有無について調べの 51. 7％を占め，老年期 75 編，身体障害（脳血管疾．すべての専門領域を通して，作業療法のた（表 2）患など）60 編，精神障害 45 編，発達系障害 27 編，介入を扱った論文が 177 編（38. 5％）であり，介入その他 24 編などであった（表 2）．この研究デザインは，を扱っていない論文が 283 編（61. 5％）であった．作研究目的のために治療を行うのではなく，既に行われ業療法の介入を専門領域別にみると，老年期 46 編，ている作業療法の効果や現在の帰結が過去に遡ってど身体障害（脳血管疾患など）43 編，精神障害 40 編，のような要因が関係しているかを，後方視的に観察す

身体障害（運動器・内部疾患など）26 編，発達系障3712006 年から 2015 年に掲載された論文の概要と学術誌『作業療法』の今後の展望

表 4 エビデンスレベル
レベル

内

1a

ランダム化比較試験のメタアナリシス

1b少なくとも一つのランダム化比較試験

2a

容

ランダム割付を伴わない同時コントロールを伴うコホート研究（前向き研究，prospective study，concurrent cohort study など）

2b

ランダム割付を伴わない過去のコントロールを伴うコホート研究（historical cohort study，retrospective cohort study など）

3

ケース・コントロール研究（後ろ向き研究）4

処置前後の比較などの前後比較，対照群を伴わない研究

5

症例報告，ケースシリーズ

6

専門家個人の意見（専門家委員会報告を含む）

14）＊『Minds 診療ガイドライン作成の手引き 2007』より抜粋し一部改変

害 20 編，その他 2 編であった．
エビデンスレベルの分類は，『Minds 診療ガイドラ
14），実験的なイン作成の手引き 2007』に基づき（表 4）

介入研究を選出し，エビデンスレベル 3 以上を対象とした．なお，エビデンスレベルの詳細は，各専門領域の報告に譲る．前回（1996〜2005 年）10 年間の論文に RCT 研 究 は な か っ た が，今 回（2006〜2015 年）
10 年間で 5 本あった．内訳を見ると，エビデンスレ
ベル 1 b は，身体障害（脳血管疾患など）RCT が 1
編 15），精 神 障 害 RCT が 2 編 16，17），老 年 期 RCT が 3
編 18〜20）で全体のわずか 1. 3％であった．続いて，レベル 2 a と 2 b の非 RCT やコホート研究は，身体障害（脳血管疾患など）が 1 編，身体障害（運動器・内部疾患

200620072008

20092010

2011

2012

2013

2014

2015（年）

図 1 実践報告論文数の推移（n＝110）など）が 11 編，老年期が 10 編，精神障害が 7 編，そ．の他 2 編の 6. 7％であった（表 2）の掲載数は，2006 年から 2009 年まで年間平均 6 編ほAmerican Journal of Occupational Therapy

どであった．特筆すべきは，2011 年に『作業療法』（AJOT） を見ると，2010 年頃から急激に RCT 研究が機関誌から学術誌になって掲載内容が大きく様変わが増えていることに気づく．その背景には，医療部門りし，実践報告の掲載数がその後 2 年間低下した．そで確固たるエビデンスのない医療サービスは医療制度こで，臨床家のための学術誌のあり方について考えるより排除されることから，American Occupational機会を編集委員会で何度も持ち検討を重ねた．結果，Therapy Association（アメリカ作業療法協会）が主臨床家にとっての学術誌を，日々の臨床に役立つ雑誌導してエビデンスのある研究を募り，効果のある研究とするために実践報告を充実させ，より多くの会員にを掲載して作業療法の介入効果を明示しようとした表

投稿してもらえる魅力ある雑誌にすべきという結論にれであると述べられている ．国内においても近い将なった．第一弾として，従来の実践報告の投稿枚数を来，効果のない治療には，診療報酬の減額や算定単位・16 枚から 24 枚に増やし，今まで記載することができ治療時間を抑制する事態になることは必至である．今なかった経過や関わりを詳しく記載できるようにした．

後，作業療法の効果を検証した論文を蓄積していくこ

さらに第二弾として，2013 年から臨床教育講座の入とが喫緊の課題である．

門 編 6 回 と 2014 年 か ら 2015 年 に 実 践 編 11 回 の シ21）

「実践報告」掲載数の推移．実践報告
実践報告の掲載論文数を示した（図 1）

リーズで，臨床研究を勧める講座を行った．こうした活動が，実践報告の掲載数増加に寄与しているものと考えられる．

372

作業療法・36 巻 4 号・2017 年 8 月

実践報告は適切に考慮された介入期，ベースラインツールを用いた介入の根拠を示したアウトカムを事例

期 を 設 け れ ば，作 業 療 法 の 効 果 を 示 す こ と が で き登録だけに留まらず，論文として蓄積しなければなら．作業療法の効果は量的変化だけではなく，事る

9〜11）

ない．

，非言語的なサイ例の事象（言語，表情，行為など）ンの変化も継時的に捉え，重要なアウトカムを示すこ

2．『作業療法』の弱みとができる．東ら は 1982〜2011 年に掲載された論

科学的な根拠を示す，エビデンスレベルの高い研究

22）

文の中で，作業療法の介入に関する研究を調べており，（RCT，非 RCT，コホート研究）のほか，前後比較

掲載論文のうち 78. 3％が事例研究であったと述べて試験，クロスオーバーデザイン，シングルケースデザいる．臨床場面において，対象者を介入群，対照群へインなどによる論文が少ないことである．また作業療割り付けるのが難しいことから，2 群の対象者に訓練期，法は，数量化できる実験的・介入研究だけでなく，数非訓練期を入れ替えて介入するクロスオーバーデザイ

量化しにくい現象を扱う場合が多いことから，記述的・ンや，シングルシステムデザイン（SSD）などの計画観察研究を用いて分析的に記述することがこれまで以された介入期，ベースライン期を設定する研究デザイ上に求められる．

ンの有用性を述べている．
2017 年，矢谷 23）は学会講演録の中で，「科学性のみ3．『作業療法』の機会・チャンスを追い求めても，それだけでは「作業療法」とはなり医療，保健，福祉，さらに教育分野へと広がりつつ得ない．だからといってエビデンスに基づく作業療法ある．新たな領域での作業療法の活動は，個々の介入（EBOT）も出せないのであれば，それもまた「作業による事例研究の積み重ねにより，作業療法の治療学療法」とはなり得ない」と述べている．こうした先達が形作られる．今後は，組織的に多施設間で行う横断の教えを作業療法士一人一人の問題として捉え，一人的な研究や，他職種間で行う地域ぐるみの取り組みを，でも多くの会員が，実践した臨床経験を論文の形にし論文として学術誌に残していくべきである．て，未来の作業療法士に残してほしい．
今後の展望

4．『作業療法』の脅威・リスク
会員の学術誌離れであるが，それを憂慮するのでは『作業療法白書 2005』 で，作業療法士の意識につなく，会員のための魅力ある学術誌であり続けることいて，SWOT 分析を行った興味深い内容を目にした．

を目指して，様々な学術的視座による教育講座などをSWOT 分析は，Strength（強み），Weakness（弱み），行っていく取り組みが，これからも必要である．また，，Threat（脅威，リOpportunity（機会，チャンス）

学術誌が会員のニーズに寄り添い，会員に役立つ雑誌スク）の 4 つの項目で構成されている．集団や組織としての役割を担うよう常に考えていかなければならが新たな事業に着手する時に，現状の環境を視覚的にない．

24）

整理して 4 項目の対策を考えるツールである．『作業24）
療法白書 2005』の SWOT 分析に基づき，学術誌『作業療法』の今後の展望について述べる．
学術誌『作業療法』に関する SWOT 分析

最後に

本稿の中で繰り返し述べてきたように，作業療法のエビデンスを追求した介入研究に関する論文も大切であるが，作業療法の強みである心理社会的側面にも観1．『作業療法』の強み

察や介入の軸足をおきながら，量的・質的研究を通し対象者の生活（障害）を的確に捉え，身体的，精神て作業療法の効果を明文化し，臨床に役立つ良質の研

心理的の両側面から ADL，IADL，QOL などを支援究論文や実践報告が投稿されることを望んでいる．

できることと述べている．この強みとして，例えば協会が一丸となって取り組んでいる「生活行為向上マネ

謝辞：本特別講座をまとめるにあたり，調査協力いただ

ジメント」（以下，MTDLP）は，作業療法がより生いた石川県リハビリテーションセンター作業療法士の上野活に軸足を置き，治療介入する組織としての存在を強めることに寄与したと思われる．この強みをさらに強固なものとするには，様々な専門領域で MTDLP の玲子氏に深謝申し上げます．

373

2006 年から 2015 年に掲載された論文の概要と学術誌『作業療法』の今後の展望

14）Minds 診療ガイドライン選定部会・監修：Minds 診療文

ガイドライン作成の手引き 2007．医学書院，東京，2007．

献15）千田直人，村木敏明，大澤1）日本作業療法士協会：学術事業活動の歴史．日本作業療法士協会五十年史，日本作業療法士協会，東京，2016，
pp. 94‑109．
2）簗瀬

386，2006．

節：

ン目標と心理要因の検討─カードを用いた共有型目標
16）相田陽子，岡村太郎，竹之内敏美，伊藤絵美，佐藤工：精神科長期入院患者に対する集団でのコラージュを用いた介入による効果．作業療法 29：60‑72，2010．

一：身体障害領域論文の分析と投稿を期待した

いテーマ．作業療法 26：225‑238，2007．
4）簗瀬

剛，飯島

設定法を活用して─．作業療法 32：151‑159，2013．

誠：過去 10 年間に掲載された論文の概観と機関誌「作業療法」への投稿のすすめ．作業療法 25：382‑
3）清水彩，田畑

作業療法士と在宅脳血管障害者間のリハビリテーショ17）大西あゆみ，河埜康二郎，福島佐千恵，小林正義：修正型電気けいれん療法後の記憶と気分の障害に対する誠：精神科作業療法に関連する論文の分析と投稿のすすめ．作業療法 26：239‑245，2007．

個別作業プログラムの効果．作業療法 32：4‑13，2013．
18）鈴木

5）辛島千恵子：発達障害領域の論文から学ぶ実践とこれからの研究．作業療法 26：246‑252，2007．

誠，桐本光，山本亮輔，杉村誠一郎，大森圭

貢：高齢アルツハイマー病患者に対するレジスタンス
トレーニング─介入効果と測定の再現性─．作業療法

6）村田和香：老年期領域のこの 10 年と明日のためにしな

31：151‑163，2012．

ければならないこと．作業療法 26：253‑261，2007．

19）横井賀津志，内藤泰男，高畑進一：地域在住高齢者に

7）日本作業療法士協会：作業療法士有資格数と協会会員

対する「棒体操」の転倒予防効果．作業療法 31：189‑

数の年次推移．作業療法白書 2015，日本作業療法士協会，東京，2017，p. 26．
8）Liamputtong P（木原雅子，木原正博・訳）：現代の医学的研究方法─質的・量的方法，ミクストメソッド，EBP─．メディカル・サイエンス・インターナショナ
ル，東京，2012，pp. 9‑18．
9）鎌倉矩子，宮前珠子，清水202，2012．
20）能登真一，村井千賀，竹内さをり，岩瀬善昭，中村春
基：地域在宅の要介護高齢者に対する「生活行為向上マネジメント」を用いた作業療法の効果─多施設共同ランダム化比較試験─．作業療法 33：259‑269，2014．
21）Gutman SA. Raphael‑Greenﬁeld EI : Five years of

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Occupational Therapy. Am J Occup Ther 68 : 21‑36,

10）柴田克之：臨床家のための実践と報告のすすめ：入門編 第 2 回「事例報告と効果判定のまとめ方」．作業療法 32：214‑220，2013．
11）能登真一：臨床家のための研究のすすめ：実践編

22）東登志夫，稲富宏之：日本作業療法士協会におけるエビデンスの集積状況と今後の展望．作業療法 31：4‑12，

第．作業療
5 回「作業療法のエビデンス作りを目指して」
法 33：492‑497，2014．
12）仙石泰仁：作業療法疾患別ガイドライン─脳性麻痺─．
作業療法 36：119‑128，2017．
13）蓬莱谷耕士，澤田雄二：作業療法疾患別ガイドライン
─脳血管障害─．作業療法 36：251‑257，2017．

2014.

2012．
23）矢谷令子：繋ぐ作業療法総力．第 50 回日本作業療法，学会基調講演「50 年の実績から未来に残すべきこと」
作業療法 36：262‑267，2017．
24）日本作業療法士協会：作業療法士の意識．作業療法白書 2005 ─協会設立 40 周年記念誌─，日本作業療法士
協会，東京，2006，pp. 95‑96．