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作業療法・36 巻 4 号・2017 年 8 月《特別講座》

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察─身体障害領域（脳血管疾患など）─
能登真一＊

表 1 論文の特性（n＝94）

はじめに今回の特別講座では，柴田 が行った 2006 年から
1）

分
論文の種目

2015 年までの過去 10 年間に本誌に掲載された学術論
文のレビューを受け，さらに身体障害領域の脳血管疾患などに特化したレビューを行う．脳血管疾患に関連研究スタイルする論文の特性と傾向を概観したうえで，若干の考察を加えてみたい．
論文の特性研究デザイン

今号の柴田のレビューによると，2006 年から 2015年までの過去 10 年間に学術誌『作業療法』に掲載された論文 460 編のうち，身体障害領域に関するものが 141 編と全体の約 3 割を占めた．脳血管疾患などに該当したのはそのうちの 94 編であった．

対象設定

類

論文の数

研究論文

61

実践報告31

短報2

量的研究53

質的研究

14

ミクストメソッド

15

その他

12

記述的・観察研究60

実験的・介入研究

20

二次的研究

3

その他

11

患者群

54

単一症例

32

レビュー

3その他

5

それらの論文の特性を表 1 に示す．まず論文の種目については，研究論文が 61 編，実践報告が 31 編，短報が 2 編であった．研究スタイルに関しては，量的研研究には頭部外傷が含まれていた．研究の対象とした究が 53 編，質的研究が 14 編，ミクストメソッドが 15

症状や現象については，図 1 に示すとおり，片麻痺に編，その他 12 編となっていた．研究デザインに関し関するもの 24 編，高次脳機能障害に関するもの 29 編，ては，記述的・観察研究が 60 編と全体の 2/3 を占めた．

ADL/IADL に関するもの 11 編，その他 30 編であった．

また研究の対象設定では患者群を対象にしたものが高次脳機能障害では，半側空間無視とそれに関連した54 編，単一症例を対象としたものが 32 編であった．

右半球症状がもっとも多く，次いで失行，記憶障害，研究の対象
対象疾患はほとんどが脳血管疾患であるが，一部のA review of articles from Japanese Occupational Therapy
Research from 2006 to 2015 : Physical disabilities（cerebrovascular disease, and others）＊

新潟医療福祉大学医療技術学部作業療法学科（日本作業療法士協会学術誌『作業療法』編集委員）
Shinichi Noto, OTR, PhD : Department of OccupationalTherapy, Faculty of Medical Technology, Niigata
University of Health and Welfare（Editor of JOTR ,Japanese Association of Occupational Therapists）

0289‑4920/17/¥500/論文/JCOPY

注意障害などが続いた．ADL/IADL に関しては，更衣，排泄，食事／嚥下，調理に関してそれぞれ複数の論文があった．またその他では，作業遂行，うつ，自己効力／満足感，介護に関する研究が複数あった．
介入研究とエビデンスレベル
実験的・介入研究に関して，患者群を対象とした論
文は 20 編中 7 編であった．それらの概要を表 2 に示す．
まず 7 編のうち，対照群を設定した論文が 2 編，設定しなかった論文が 5 編であった．対照群を設定した論375

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

片麻痺（n＝24）

ADL/IADL（n＝11）

その他（n＝30）

高次脳機能障害（n＝29）

図 1 各論文の研究対象（n＝94）

文のうち，1 編はランダム化比較試験であった．

以上の複数人を対象とし，10 編は単一症例を対象とエビデンスレベルに関しては，ランダム化比較試験していた．複数を対象とした質的研究では，病後の作を用いた千田ら の研究は 1 b，2 施設共同の単一盲検業再開を可能にした背景 9），作業の意味づけ10），作業化偽ランダム化比較試験を用いた竹林ら3）の研究は遂行の発展プロセス11），介護者意識の経時的変化 12）と2 a と判定された．対照群を伴わない野間ら4），四元 5），いったことを研究疑問としていた．これら 4 編はいず

佐瀬ら ，面川ら ，牛膓ら の研究はいずれも 4 と判れもグラウンデッドセオリーアプローチを用いていた．

2）

6）

7）

8）

定された．

症例報告

患者群の症例数は 8 例から最大で 89 例であった．
千田らの研究は在宅脳血管障害患者 14 例を 2 群に振これまでの報告と重複するが，症例報告の研究内容り分けた研究であり，竹林らの研究では全体で 18 例についても概観しておく．全 32 編の症例報告のうち，を対象にしていた．

質的研究が 6 編，量的研究が 26 編であった．量的研
調査研究

究のうち，厳密なシングルケースデザイン法を採用していた論文は石割ら13）による 1 編のみであった．

記述的・観察研究のうち，群を対象にした研究は

考41 編であり，そのうち患者群あるいは介護者を対象とした研究は 39 編，作業療法士を対象とした研究は2 編であった．

察

本稿では 2006 年から 2015 年までの 10 年間に学術誌『作業療法』に掲載された論文のうち，身体障害領研究の目的については，諸機能や ADL との関連な域の脳血管疾患などに関する論文についてレビューしどを示す実態調査が 35 編と全体の約 85％を占めた．

た．脳血管疾患などに関する学術論文は全体の約 2 割

その他には，評価表やアウトカム指標についての妥当を占め，おそらく疾患ベースでは最多の対象になって性・信頼性を検証する研究や，有用性を検証する研究いると思われる．

があった．

その疾患の特徴から，研究の対象も片麻痺，高次脳質的研究

質的研究に関しては，全 14 編のうち，4 編が 2 例

機能障害，ADL/IADL など多岐にわたっていたが，件数だけで判断すると高次脳機能障害が 29 編に対し，ADL/IADL が 11 編と，高次脳機能障害の方が研究

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表 2 患者群に対する介入研究の概要
著者名
（掲載年）

研 究デザインエビデンスレベル千田直人・他（2013）

ランダム化比較試験1b2 施設単一盲検化
偽ランダ
ム化比較試験

2a

野間知一・他（2008）

対照群を伴わない研究四元孝道（2011）

対象

在宅脳血管障害患者 14 例

介入内容

アウトカム指標

介入群：共有型目標設定法

Geriatric Depression Scale 15 項目短縮版，リハの満足度，生活の満足度，目標の達成度

共有型では目標とした活動の遂行度と満足度が有意に向上し，通常型ではリハの満足度が有意に低下

FMA，STEF，
MAL

TP＋ 群 は TP− 群に比べ，6 ヵ月後に麻痺側上肢は有意に改善

対照群：通常の目標設定

結果

初発の脳卒中後片麻痺患者
18 例

介 入 群：TP を 導入した CI 療法

4

脳卒中患者
20 例

上肢痙縮に対する振動刺激

MAS，手 関 節 背 屈角度，示指タップ数，STEF

多くの症例で有意に筋緊張が低下，運動機能が改善

対照群を伴わない研究

4

注意障害を呈する右大脳半球脳損傷患者
8例

認知課題（カード分類訓練）と運動課 題（膝 屈 伸 訓練）の dual task

A D T，T M T P a r t
A・B，PASAT，注意評価スケール

TMT PartB とPASAT で有意な改善佐瀬洋輔・他（2013）

対照群を伴わない研究4

慢性期脳卒中片麻痺患者
32 例

A 型ボツリヌス
毒素 + 低周波治療+ 自主トレ指導

MAS，肘 手 関 節
ROM，FMA，WMFT，ADL 自己
評価スケール，EQ5D

MAS，ROM，F M A，W M F T で有意な改善

面川菜穂子・他（2013）

対照群を伴わない研究4

失 語 患 者 20
例，非失語患者 69 例

集団作業療法脳卒中感情障害（うつ・情 動 障 害）スケール

失語の有無にかかわらず感情障害が改善

牛膓昌利・他（2015）

対照群を伴わない研究

4片麻痺患者 8例

課題特異型訓練（随意運動介助型電気刺激）

FMA，STEF，
MAL

FMA，STEF，
MAL 使用頻度・動作の質で有意な改善

竹林 崇・他（2012）

対 照 群：TP を 除
いた CI 療法

リハ：リハビリテーション，TP：Transfer Package，FMA：Fugl‑Meyer Assessment，STEF：簡易上肢機能検査，MAL：Motor Activity Log，MAS：Modiﬁed Ashworth Scale，ADT：Auditory Detection Test，TMT：Trial Making Test，PASAT：
Paced Auditory Serial Addition Task，ROM：関節可動域，WMFT：Wolf Motor Function Test，EQ5D：EuroQOL の 5 項目法の対象となりやすい実態が明らかとなった．これは高第 16 回世界作業療法士連盟（WFOT）大会でシンポ

次脳機能障害の症状が多彩で難渋するケースが多いこジ ウ ム に 立 っ た Kottorp ら15）に よ る と，世 界 で はとから，一見，妥当なようにも思われるが，ADL や1994 年からの 5 年間ずつの比較で，作業療法の介入IADL も作業療法の得意とする分野の一つであることに関する研究はエビデンスレベルが高いほど増えていから，さらなる研究の発展を期待したいところである．

るという．そのうえで彼らは，作業療法の介入研究の介入研究とそのエビデンスレベルに関して，今回の継続的な発展とともに，エビデンスに基づいた知識構レビューで対象とした 10 年間では，患者群を対象と築の重要性について言及している．同じくシンポジスした研究が 7 編と決して多い数ではなかった．しかも，トとして段に上った種村 16）も，日本の作業療法のエビエビデンスレベルに関しては，1 b と 2 a が 1 編ずつ

デンスを紹介する中でその数がまだまだ少ないことにとなり，非常にさみしい結果となった．

触れていた．われわれは，日本の作業療法におけるエ日本の作業療法については，そのエビデンスを用いビデンスの少なさに関して自らが意識し，そして日頃た作業療法の実践の必要性が叫ばれて久しい ．またの作業療法実践についてもう少し謙虚になるべきであ

国内では，医師の診断や治療はもちろんのこと，理学る．つまり，エビデンスのない作業療法は効果がない

療法そして作業療法においても各種疾患に対するガイかもしれないということを専門職のリスクとして自覚

ドラインの整備が行われている．そこで必要とされるし，効果があると思うのであればそれを科学的な方法，ものもエビデンスであり，しかもエビデンスレベルのしかもできる限りエビデンスレベルの高い研究手法を高いエビデンスである．2014 年に横浜で開催された用いて世に問うことで，作業療法の魅力を伝える努力

14）

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2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察をすべきである．

3）竹林

もちろん，作業療法が扱う事象の複雑さから，必ずしも患者を一律に扱おうとする比較対象研究などの群研究に馴染まないことや，量的に測ることのできる事象ばかりでないのは重々承知しているつもりである．
この視点に立てば，質的研究はその数が増え，研究手法もそのデータを含めて信頼に足るエビデンスが積みあがりつつあるように感じる．しかしその一方で，単一症例研究に関して言えば，その研究手法は発展していない．今回のレビューに先立って，学術誌『作業療法』を創刊号から 30 巻までレビューした東ら17）の報告によれば，高次脳機能障害を含めた脳血管疾患を対象にシングルケースデザイン法を採用していた論文は10 編あるが，今回のレビューで対象とした 10 年間には 1 編だけという結果であった．このシングルケースデザイン法を採用した単一症例研究の比較では，少なくとも学術誌『作業療法』上で科学的エビデンスを構築しようとする努力は道半ばであるか，むしろ後退していると判断せざるを得ない．このことは，われわれ編集する側にもその責任の一端があるのは明白と言え崇，花田恵介，天野満，小山哲男，ための方策（Transfer Package）の効果．作業療法
31：164‑176，2012．
4）野間知一，衛藤誠二，鎌田克也，松元秀次，川平和美：
脳卒中片麻痺上肢への痙縮筋直接振動刺激による痙縮抑制効果．作業療法 27：119‑127，2008．
5）四元孝道：注意障害を伴う脳血管障害患者に対するdual task 訓練の効果に関する研究．作業療法 30：466‑475，2011．
6）佐瀬洋輔，池ヶ谷正人，小澤弘幸，角田亘，安保雅博：脳卒中後の重度痙性上肢麻痺に対するボツリヌス毒素投与と低周波治療，作業療法士による自主トレー
ニング指導との併用療法─パイロット研究─．作業療法 32：233‑243，2013．
7）面川菜穂子，村木敏明：脳卒中患者集団作業療法介入における失語症・非失語症の感情障害に関する検討─
リハビリテーション病棟に焦点化して ─．作業療法
32：558‑565，2013．
8）牛膓昌利，白濱勲二，友利幸之介，坂本恵理子，宝意幸治：脳卒中維持期片麻痺患者の上肢機能障害に対する課題特異型訓練の効果．作業療法 34：678‑686，2015．
9）福田久徳，吉川ひろみ：病後の作業再開を可能にした背景．作業療法 30：445‑454，2011．
10）小林幸治，小林法一，山田るであろう．

暁，髻谷

他：CI 療法における麻痺側上肢の行動変容を促進する

孝：脳卒中者は病前との連続性を回復する際に作業療法をどのように意味づけおわりにているか．作業療法 31：256‑266，2012．

他の領域や疾患の論文に関してはこの後の号を待ちたいと思うが，脳血管疾患などに関する論文をレビューする限り，日本の作業療法の未来は決して明るくないと言わざるを得ない．研究論文はその数も然ることながら，質が問われていることを自戒も含めて肝に銘じておきたい．そのうえで，これを打開する一つの手段として仙石 が述べているように，複数の臨床家や研18）究者が研究グループを組織して，多施設共同で前向きの実証研究を実施することが有用であろうと考えてい11）福田久徳，吉川ひろみ：脳卒中者の作業と作業遂行の発展プロセス．作業療法 32：221‑232，2013．
12）小野健一，井上桂子：在宅介護を始めることで生じる介護者意識の経時的変化─脳血管障害患者の介護者を対象とした質的研究─．作業療法 32：430‑439，2013．
13）石割佳恵，毛利史子，奥平れい子，長光恵，斎藤和夫：記憶障害に対する長期治療介入─各病期に合わせた作業療法アプローチ─．作業療法 25：18‑27，2006．
14）浅井憲義，小林正義：作業療法におけるエビデンス．作
業療法 24：106‑110，2005．
15）Kottorp A. Fisher AG（リングァ・ギルド・訳）：エ
ビデンスに基づく作業療法 2.0 ─作業のためのエビデる．自身も含め，日本の作業療法士諸氏にはその職業ンスの発展─．作業療法 34：355‑360，2015．

倫理の一つとして，エビデンス作りに進達してほしい

16）種村留美：作業療法におけるエビデンスと治療の質─
日本の立場から─．作業療法 34：361‑366，2015．と切に願っている ．
19）

文17）東登志夫，稲富宏之：日本作業療法士協会におけるエビデンスの集積状況と今後の展望．作業療法 31：4‑12，

献2012．
1）柴田克之：2006 年から 2015 年に掲載された論文の概18）仙石泰仁：臨床家のための研究のすすめ：実践編第要と学術誌『作業療法』の今後の展望．作業療法 36：．作業
9 回「臨床研究で効果研究を行う重要性と課題」

368‑373，2017．

療法 34：367‑372，2015．

2）千田直人，村木敏明，大澤彩，田畑剛，飯島

節：19）能登真一：臨床家のための研究のすすめ：実践編

第作業療法士と在宅脳血管障害者間のリハビリテーショ．作業療
5 回「作業療法のエビデンス作りを目指して」

ン目標と心理要因の検討─カードを用いた共有型目標

法 33：492‑497，2014．

設定法を活用して─．作業療法 32：151‑159，2013．