社会学系コンソーシアム・シンポジウム「日本の社会福祉学・社会学の国際化に向けて」

社会学系学問の国際化：海外学術誌への投稿体験から
須田木綿子
福祉社会学会・東洋大学教授
1.

はじめに
本稿の主題は、海外の学術誌に投稿するときに体験する困難と克服すべき課題についてである。もとになるのは、筆者自身の体験である。
筆者が海外に初めて出たのは、30歳を目前にしてのことであった。以来、ポスト・ドクトラル・フェロー（注1）として、あるいは教員としてなど、様々な立場で海外の大学に関わってきたが、教育はすべて、博士号を取得するところまで、日本で受けて来た。本稿は、このような海外の教育を一度も受けなかった研究者の立場からの投稿体験である。
2.

どのような雑誌に投稿すればよいのか「どのようにして投稿先を選べばよいのか」という質問を受けることが多い。日頃自分が目にする先行研究が多く掲載されている学術誌が、投稿先として最も自然なのではないだろうか。近年では、大学院生のときから海外の学会に出かける機会も増えているので、自分が出席した学会の学会誌も有力な候補であろう。
あえて一般的なルールをあげるなら、Social Science Citation Index(SSCI)で検索対象に含まれている雑誌（以下、「SSCIジャーナル」と略す）が望ましいとはいえそうである。SSCIは、社会科学領域の主要な学術誌の論文をデータベース化したもので、この検索の対象に含まれることは、学術誌として一定の水準を満たしていることの証左でもある。ちなみに、筆者の研究領域で有力な英文学術誌は二冊あり、どちらに投稿しても良さそうなのだが、そのうちの一冊はSSCIジャーナルではない。査読プロセスに問題があるらしいとの噂である。海外の研究者と話していて、「SSCI論文（SSCIジャーナルに投稿して掲載された論文）は何本あるか」と聞かれることも一度や二度ではないので、どうせ大変な思いをするならその成果も十分に味わいたいとの理由で、SSCIジャーナルの方に投稿している。
3.

投稿論文の採択率
投稿論文の採択率が20％を大きく越えるような雑誌は、学術誌といえども信頼性が低いという話を聞いたことがある。採択率と雑誌の信頼性の議論は別に譲るとしても、SSCIジ
ャーナルやそれに相当する雑誌であれば、投稿論文の採択率は高いはずもなく、その種の雑誌にアクセプトしてもらえるような論文を書くのは実に大変である。

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社会学系コンソーシアム・シンポジウム「日本の社会福祉学・社会学の国際化に向けて」とはいえ、「採択率20％」という数字から得られる印象ほど、現実は過酷では決してない。海外の研究者から聞こえてくる断片的な情報に、自身の体験から得られる印象を加味して思うに、一回目の査読通過率は50％前後なのではないか（採択率が5%を切るような雑誌はこの限りではない）。最終的な採択率が下がるのは、多くの投稿者が、一回目の査読での指摘に応えず、修正後の再投稿を行わないことに由来するようである。したがって、とにかく最初は上位50％に滑り込むことを目標にすれば良いのである。
あとは、査読者が修正の方法を教えてくれる。
海外の学術誌の多くは、査読者とのやりとりを何度もさせてくれる。編集長が相談相手になってくれる点も心強い。筆者が最初に海外の学術誌に投稿したおりの１回目の査読では、論文の構成と英語表現に関する指摘が主であった。修正して再提出したところ、今度は内容についての指摘が返ってきたので、再び修正して再々提出した。その後、細かい部分についての調整がさらに求められ、３回目の提出で採択となった。査読者の指摘の意図がわからなかったり、査読者相互の見解に矛盾があったときには編集長にメールで問い合わせ、常に親切に対応してもらえた。学会でその雑誌の編集長と話す機会があり、日頃の疑問をあれこれとたずねたところ、「改善がみられる限り、採択されるまでやりとりを続けて良い（注２）。日本からの投稿は少ないので、特に丁寧に対応している」とのことだった。
4.

一回目の査読を通過するための留意点
それでは、一回目の査読を通過するにはどうすれば良いのか？

答えがあるなら筆者が知りたいぐらいであるが、現段階で筆者自身が投稿時にとりわけ留意していることとして、以下の２点をあげる。これ以外の留意点があればぜひお知らせいただきたい。このような体験の蓄積と共有が、海外の学術雑誌への投稿を促す力になるだろう。
筆者が特に心がけていることのひとつは、議論の再構成である。“How do you frame it?”という表現がある。「どのような文脈で、何の問題としてそれを扱えば、議論を効果的に展開できるのか？」とでも訳せばよいのだろうか。同じ主題を扱っていても、国内外の学術誌ではframingの仕方が異なるので、海外の学術誌に投稿するには、海外向けのframingが必要になる。
たとえば我が国では、介護保険制度を契機に、これまで高齢者ケアの主たる担い手であった社会福祉法人に加えて、株式会社をはじめとする多様な民間組織がサービス提供に従事するようになった。しかしこれをそのまま英語にしたのでは、日本の介護保険制度の解説にしか聞こえない。この種の話題に興味を示す海外の研究者は極めて少数であろうし、そもそも制度の解説では原著論文として認められない。介護保険制度を題材にしながらも、海外の研究者の間で共有されている学究的な関心に通ずるような提示の仕方(framing)を工夫し、自分が原著論文執筆の志を持っていることを査読者に伝えなければならない。具体2

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的にどのようなframingが妥当であるかは、研究の目的や研究領域によって異なるであろう。
上記の例の場合、筆者が関わる領域では、「高齢者のための公的対人サービスの民営化とデボルーション（注３）によって、非営利組織に加えて営利組織もサービス供給に従事するようになった」という表現で、意図するところが伝わる。「公的対人サービス」や「デボルーション」など、海外で多用されるキーワードを使い、海外での議論の文脈にしたがって、自分の関心を伝えることが重要である。これが論文の目的の項で曲がりなりにも表現できていれば、何をしようとしているのかが査読者に伝わる。そうすれば、査読者の共感を得ることができる。
もうひとつのポイントは、方法論が手堅いことを強調したうえで、得られた知見を簡潔に示すことである。このときに筆者は、図表を使った表現を活用している。データを使用するような論文ではなくとも、使用する鍵概念相互の関係や分析枠組みを、矢印等を使って示しておく。ただし、複雑な図表はいけない。ひと目で、直感的にこちらの意図が伝わるように工夫を重ねる。このようにして視覚的な情報を補っておけば、英語が拙かったり、海外向けの議論の再構成が必ずしも成功していなくても、査読者には方法と得られた知見の概要が伝わる。「ここを直せば、この論文はもっとよくなる」という可能性を、査読者に見つけてもらいたいとの一念である。一回目の査読で上位50%に残るために、なりふりかまわず意図を伝えることに努めている。
5.

英語のチェック
海外の学術誌に投稿する折には、ネイティブ・スピーカーのチェックを受けることは不可欠である。ただし、ネイティブ・スピーカーであればだれでも良いといわけではない。
研究上の関心が近いから良いというわけでもない。
筆者はある時期、海外の学会や国内で出会う海外の研究者の誰彼なしに、自分の論文の英語のチェックをしてほしいと依頼して歩いた。ほとんど断られるのだが、稀に快諾してくれる人がいる。大学院生や知人を紹介してくれる人もいた。そうして知り得たすべての人に、英文チェックを依頼した。謝礼は、自分の研究費で賄った。熱心に見てくれるのだが、指摘の仕方が強烈に厳しくてこちらがつらくなったり、逆に非常に好意的でさかんに励ましてくれるのだが、形式的なチェックにとどまり、こちらの相談にきちんと応えてもらえないこともあった。米国の大学の政治学部助教にチェックをお願いしていた時はアメリカ大統領選挙のキャンペーン中で、ある日突然、「オバマ候補の応援に専念したいから、英文チェックはもうできない」と、論文の完成を目前に投げ出されたりもした。このような過程を経て、最近になってようやく、自分にあったネイティブ・スピーカーに出会った。
誰もがこのような出会いに恵まれているわけではない。近年は、この種の作業を請け負ってくれる業者も増えたので、これらを活用するのも一法だろう。とにかく、多少の困難はあっても書き続けることである。英語が母国語ではないのだから、慣れないうちは、英3社会学系コンソーシアム・シンポジウム「日本の社会福祉学・社会学の国際化に向けて」

作文そのものに時間と労力を奪われるのはいたしかたない。それでも記憶にとどめておくべきは、英語表現のコンテストをしているのではないということである。前述のように、論文の目的と意義が査読者に伝わり、方法と結果が整っていれば、英語が下手だからという理由で却下されることはないはずである。
おわりに

6.

冒頭に述べたように、筆者は海外での教育を受けていないのでわからないことも多く、基本的な事柄を今更ながらに指摘されて顔から火の出るような思いをすることがしばしばである。これで良いと、筆者自身は納得している。研究者として特に秀でているわけでもない筆者にとっての強みは、あえて恥をかきに出かけるという気概しかないと考えるからである。しかし同時に、筆者のようにあちらこちらで頭をぶつけながら学習する方法では、多大な時間と労力の無駄を要するのも事実である。海外に論文を投稿している人と情報を交換する機会さえあれば、避けることのできた不安や負担は多かったように思う。社会学系コンソーシアムのような機関が中心となって、そのようなネットワークを構築していただければと願う次第である。
注1

ポスト・ドクトラル・フェロー：博士号を取得したものが引きつづき大学に所属し、大学の施設（図書館やPC機器など）を利用して研究活動を行うためのポジション。
教員でも学生でもない。研究費や生活費が別途確保されているのであれば、比較的容易に受け入れてもらえる。若手研究者には一考に値する方法であろう。筆者の場
合は、当時勤めていた日本国内の研究機関から米国に長期研修に行くことになり、指導をお願いしたいと思った米国の先生に直接手紙を出して受け入れていただいた。
大学側も、ポスト・ドクトラル・フェローの受け入れは各教員の判断に任せているようであった。

注２“As long as the article is improved, we will take you there”という表現だった。「私たちがあなたをそこまで（採択されるところまで）連れて行ってあげるよ」という言葉に励まされた。

注３

中央政府から政府の下部組織および民間への責任と権限の委譲。

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