介護老人保健施設での在宅復帰支援に生活行為向上マネジメントを用いた早期介入

97

□実践報告

介護老人保健施設での在宅復帰支援に生活行為向上マネジメントを用いた早期介入
猪股英輔＊1

三浦晃＊2

石井利幸＊3

宮内順子＊4

渡邊基子＊5

小林幸治＊6

要旨：介護老人保健施設（以下，老健）の入所者に対して，入所前から生活行為向上マネジメント（以下，MTDLP）を用いて介入し，在宅復帰支援の有用性を検討した．実践の結果，研究期間中に対象者 21 名のうち 15 名が自宅に退所した．ADL は移乗，歩行，階段昇降，更衣，トイレ動作が改善し，生活行為の合意目標に対する自己評価の実行度と満足度はともに向上した．合意目標に含まれた介入要素を国際生活機能分類（ICF）で分析すると，介入要素は，心身機能・身体構造 9％，活動と参加 70％，環境因子 21％の割合で，活動と参加に最も多く含まれていた．MTDLP による目標設定は，対象者の活動と参加に焦点を当て，老健での在宅復帰支援に有用と考える．

作業療法 36：97〜104，2017（要介護高齢者），（在宅復帰支援）
Key Words：介護老人保健施設，生活行為向上マネジメント，はじめに介護老人保健施設（以下，老健）の役割には，リハ2016 年 2 月 29 日受付，2016 年 9 月 13 日受理
Early intervention using the management tool for daily life
performance in the return home support of a geriatrichealth services facility
湘南医療大学保健医療学部リハビリテーション学科
Eisuke Inomata, OTR : Department of Rehabilitation,
Faculty of Medical and Health Science, Shonan University of Medical Sciences＊2 介護老人保健施設せんだんの丘
Kou Miura, OTR : Geriatric Health Services Facility Sendannooka＊3 介護老人保健施設ひもろぎの園
Toshiyuki Ishii, OTR : Geriatric Health Services FacilityHimoroginosono＊4 介護老人保健施設ぺあれんと
Junko Miyauchi, OTR : Geriatric Health Services FacilityPearento＊5 介護老人保健施設ゆうゆう
Motoko Watanabe, OTR : Geriatric Health Services Facility Yuuyuu＊6 目白大学保健医療学部作業療法学科
Koji Kobayashi, OTR, PhD : Department of Occupational
Therapy, Faculty of Health Sciences, Mejiro University＊1

責任著者：猪股英輔（e‑mail：skino68̲eee‑iii@ac.auone‑net.
jp）0289‑4920/17/¥500/論文/JCOPY

ビリテーションによる在宅復帰・在宅生活支援が定義されている1）．老健からの在宅復帰支援は，地域包括ケアシステム2）が目指す，高齢者が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを最期まで続けられるための重要な取り組みとなる．長倉 3）は老健における作業療法士（以下，OT）の課題として，「その人の暮らしを構成する作業から，できることやしたいことを明確にしているか」や「支援の見える化と説明する努力」をあげ，活動・参加への意識改革を提唱している．日本作業療法士協会は，生活行為向上マネジメント（Management Tool for Daily Life Performance；以下，
4，5）
MTDLP）の研究事業で OT による支援の化

見えるを推進してきた．平成 24 年度研究事業では，老健入所者を対象として退所困難の要因が調査された6）．
その結果，入所から 6 ヵ月以内で退所の見通しをつけると在宅復帰に結びつきやすいことや，在宅復帰した者の多くは ADL・IADL 項目が改善していたことが分かり，早期に対象者の状態を把握して在宅生活に必要な目標を立てることの重要性が示された．そこで，
平 成 25 年 度 継 続 研 究 事 業 で は，OT が 入 所 前 か ら
MTDLP を用いて介入することの効果を検証した7）．

98

作業療法・36 巻 1 号・2017 年 2 月

表 1 対象者の基本属性，転帰，在宅復帰者の在所日数対象者数（男：女）21（5：16）

平均年齢±標準偏差（歳）86. 3±7. 3（64〜95）

要介護度

区分

12345

区変中

人数

364701

主な疾患（名）

運動器疾患 18，内部疾患 15，脳血管性疾患 2，認知症疾患 2，精神疾患 1，その他の疾患 2転帰（男：女）

自宅 15（3：12） 転所 1（0：1） 入所継続 5（2：3）

在宅復帰者の平均在所日数±標準偏差（日）111. 5±35. 4（30〜169）

区変中：介護認定区分変更中，主な疾患は重複あり
対象者 n＝21，研究期間＝11 ヵ月

そのうち本報告では，在宅復帰支援の早期に MTDLP

た評価スケールのうち，ADL は Barthel Index（以下，を用いて，どのような生活行為の目標が設定され作業BI），IADL は Frenchay Activities Index（以下，療法が実践されたのかを明らかにする．

9），さFAI）8）と老研式活動能力指標（以下，老研式）

方法

1．対象らに生活行為の合意目標に対する自己評価（実行度・満足度）を採用した．これらを初回評価・再評価として介入前後に実施した．

研究協力施設は，本研究事業の協力について同意が得られた全国 10 都府県の老健，計 12 施設である．対

4．合意目標の分類

象者は，平成 25 年 9 月から同年 12 月までに入所し，まず，在宅生活に必要な生活行為の目標を把握する

MTDLP の聞き取りが可能であり，入所目的が他施ため，生活行為聞き取りシートおよび生活行為マネジ設への入所待機ではない者とした．倫理的配慮として，メントシートに記載された合意目標を記録単位として，対象者には研究の目的と方法を説明し，個人情報の保質的記述的方法 10）により帰納的に分析し，コード化を護，協力に同意しないことや研究途中に協力をやめる行った．臨床では一つの目標に複数の介入の要素が含ことの自由，そのことで不利益を被らないことを保証まれることがあるため，各合意目標から介入要素を一したうえで，書面にて同意を得た．

単位ずつ抽出してコード化した．
次に，コード化した介入要素は，国際生活機能分類

2．手順11）（以下，ICF）の第 2 レベルに照合してカテゴリー化

作業療法の担当者は，MTDLP 基礎研修に相当すした．介入要素の抽出からコード化，ICF によるカる研修受講歴のある OT とした．作業療法の手順は，テゴリー化の過程では，研究者間で検討を重ねて確実対象者が決定すると，OT は入所前から実態調査に同性を高めた．

行し，入所判定会議にも参加した．その後，MTDLPを用いて在宅生活に必要な生活行為を聞き取り，初回

5．統計学的分析

評価，目標の合意形成，プラン立案，プログラム実施，統計学的分析は，介入前後の評価得点を Wilcoxon

再評価と進めた．研究期間終了時には，対象者の経過の符号付き順位和検定で比較した．統計学的有意水準

記録，再評価，MTDLP 各種シート，在宅復帰事例は危険率 5％とした．には事例報告書を完成させて研究者へ提出した．研究期間は研究事業計画に基づき，平成 25 年 9 月から平成 26 年 7 月までの 11 ヵ月間とした．

結果

1．対象者の基本属性および結果対象者の基本属性および介入の結果を表 1 に示す．

3．評価

対象者は，研究協力の同意が得られた 25 名のうち，評価指標には，MTDLP 研究事業で推奨されてき入院 3 名，死亡 1 名を除く 21 名（男性 5 名，女性 16介護老人保健施設での在宅復帰支援に生活行為向上マネジメントを用いた早期介入99名）とした．対象者の平均年齢は 86. 3 歳，要介護度

標設定で活動と参加の介入要素の割合が大きかったこ

は要介護 1 から 4，疾患の種類は運動器疾患 18 名，とは，MTDLP の特長と捉えてもよいのではないだ

内部疾患 15 名，脳血管性疾患 2 名，認知症疾患 2 名，ろうか．たとえば，「自宅の茶の間で家族と一緒に食精神疾患 1 名，その他の疾患 2 名であった．転帰は，事ができる」という目標には，屋内移動，食事動作，研究期間中に対象者 21 名のうち 15 名が自宅へ退所し，家族間交流，家族による支援といった介入要素が見出

1 名が介護老人福祉施設へ転所，5 名が入所を継続した．

された．たんに「茶の間まで行く」ことが目標であれ

在宅復帰者の平均在所日数は 111. 5 日であった．

ば，歩行能力の向上といった運動機能だけに焦点が当てられていたかもしれない．一方，MTDLP による

2．合意目標に含まれた介入要素の分類

具体的な生活行為の目標設定では，目的をともなう移生活行為の合意目標数は 42 であった．各合意目標動という観点から，対象者の個人因子である価値観やから総計 93 の介入要素が抽出，コード化された．

家族との関係性までをも汲み取っていたものと考える．

ICF との照合によりカテゴリー化した結果を表 2 にプログラム実施の結果，ADL は移乗，トイレ，歩行，示す．介入要素全体における ICF 項目の割合は，心階段昇降，更衣が改善し，合意目標に対する自己評価

身機能・身体構造 9％，活動と参加 70％，環境因子の実行度・満足度はともに向上した．

．このうち活動と参加の介入要21％であった（図 1）

本研究の対象者は，研究期間中に 21 名中，15 名が素はほとんどの合意目標に含まれていた．その内訳は自宅へ退所し，在宅復帰者の平均在所日数は 111. 5 日

運動・移動が最も多く，次いでセルフケア，対人関係，であった．全国調査 12）によると，老健の平均入所日数

コミュニティライフ・社会生活・市民生活の順に多は 215. 3 日であり，在宅復帰率の高い施設（年間延かった．環境因子では生産品と用具が多く，心身機能・べ退所者数のうち自宅および有料老人ホームなどへの身体構造では身体機能よりも精神機能のほうが多かっ退所者の割合が 30％以上かつ在宅復帰支援機能加算た．の算定方法に基づく在宅復帰率が 30％以上）の平均値 171. 2 日に比べても，本研究の在宅復帰者の在所3．評価結果日数は短かった．平均在所日数は在宅復帰率が高い施評価の結果を表 3 に示す．ADL 指標の BI 合計得設ほど短い傾向にあり，「短期集中リハビリテーショ．さら点は介入後の得点が有意に高かった（p＝.00），「入所前後訪問指導加算」などの算定人ン実施加算」，トイレ（pに項目別で比較すると，移乗（p＝.04）

数が多く，医師が家族への説明や対応方針の計画化に＝.03），歩行（p＝.00），階段昇降（p＝.00），更衣（p十分協力していることが報告されている13）．本研究事＝.03）で介入後の得点が有意に高かった．IADL 指業報告の OT および他職種向けアンケート調査では，

標 の FAI 合 計 得 点（p＝.06）と 老 研 式 合 計 得 点（p「入所前の段階から，在宅復帰に向けた課題・目標・＝.08）には介入前後の違いはなかった．合意目標に役割分担などを共有し支援を開始できた」という意見対する自己評価は，実行度（p＝.00），満足度（p＝.00）

で一致が見られ7），早期に目標を共有してチームアプ

ともに介入後の得点が有意に高かった．

ローチを展開することの重要性が確認された．

考察

本実践の結果から，リハビリテーション・マネジメ
ントに MTDLP を活用することは，対象者の活動と1．MTDLP を用いた早期介入参加に焦点を当てた目標を設定し，老健での在宅復帰

本研究の利点は，老健における在宅復帰支援で入所支援に有用と考える．

前から MTDLP を使用し，在宅生活に必要な生活行為の目標を立てたことである．OT は実態調査と入所

2．実践における課題判定会議に参加し，この時点からアセスメントを開始

今回の介入事例では，ADL の改善がみとめられ，して，在宅復帰のための課題を明らかにした．

一定の在宅復帰支援の成果が得られた．一方，家事や対象者・家族と合意した生活行為の目標を ICF で外出を中心とする IADL や趣味の余暇活動など，対分析すると，活動と参加 70％，環境因子 21％，心身象者が家庭や地域社会で役割につくことや，生きがい機能・身体構造 9％の割合となり，介入要素は活動とにつながる支援も実行されたが，評価結果には反映さ参加に最も多く含まれていた．MTDLP を用いた目れなかった．これらの課題解決には，入所中からの積100

作業療法・36 巻 1 号・2017 年 2 月

表 2 合意目標に含まれた介入要素の抽出から ICF カテゴリー化（第 2 レベル）
合意目標

介入要素ICF カテゴリーコード

第 2 レベル

正座をし，趣味の裁縫を楽しむことができる（正座は自宅での活動を想定）

趣味活動

d920

レクリエーションとレジャー

感情や自発的な発語を引き出す関わり方を見つけることで，職員との信頼関係を築くことができる

対人関係

d710

基本的な対人関係

トイレ行為（移動，下衣操作，パット交換，後始末）が自力で トイレ動作行えることで自信をつけることができるd530

排泄

自宅でトイレ行為を自力で行うことができる

トイレ動作

d530

排泄

自宅内をつたい歩き自立で移動できる

屋内移動

d460

さまざまな場所での移動

自力でつたい歩きが安全にできる

屋内移動

d460

さまざまな場所での移動

トイレ動作時に下衣の上げ下げが自立する

トイレ動作

d530

排泄

施設の犬に会いに，車椅子を自分で操作して施設玄関まで行くことができる

車いす操作
車いす移動
車いす
ペットと交流

d475
d465
e120
e350

運転や操作用具を用いての移動
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具
家畜・家禽など

安定した歩行器歩行ができる

歩行器歩行
歩行補助具

d465
e120

用具を用いての移動
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具

定時でトイレに行くことの習慣をつけ，便失禁を改善する

排泄自制

d530

排泄

手すりを使用し，立位バランスを保ちながら下衣操作が自立する トイレ動作

d530

排泄

50〜100 m の連続杖歩行距離を維持できる

杖歩行
歩行補助具

d465
e120

用具を用いての移動
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具

自宅外出を想定した，段差昇降，屋外移動が近位見守りにて可能となる

段差昇降
屋外移動
支援者

d455
d460
e340

移動
さまざまな場所での移動
対人サービス提供者

生活活動を活用した認知機能の維持

全般的認知機能

b100

精神機能

読書や書道を日課として組み込み，楽しみながら遂行できる

日課
趣味活動

d230
d920

日課の遂行
レクリエーションとレジャー

500 m 程度の連続歩行，30 cm 程度の段差昇降ができ，買い物やバスに乗ることが続けられる

屋外移動
段差昇降
買い物
交通機関の利用
交通機関

d460
d455
d620
d465
e120

さまざまな場所での移動
移動物品とサービスの入手用具を用いての移動
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具

一人で移動や移乗動作が自力でできる

屋内移動
移乗動作

d460
d420

さまざまな場所での移動
乗り移り

一人でポーダブルトイレを使用し排泄動作ができるようになる

トイレ動作
ポータブルトイレ

d530
e115

排泄
日常生活における個人用の生産品と用具

自宅の茶の間で家族と一緒に食事ができる

屋内移動
食事動作
家族間交流
家族による支援

d460
d550
d760
e310

さまざまな場所での移動
食べること
家族関係
家族

歩いて身の回りのことができるようになる

屋内移動
身辺活動

d460
d500

さまざまな場所での移動
セルフケア

日中，見守りレベルでトイレに歩いていけるようになる

屋内移動
支援者

d460
e340

さまざまな場所での移動
対人サービス提供者

居室から台所へ行って料理を作る

屋内移動
調理

d460
d630

さまざまな場所での移動
調理

起き上がり時の痛みを緩和し，4 点杖と介助で歩いてトイレまで移動できる

痛みの緩和
杖歩行，介助歩行
歩行補助具
支援者

b280
d465
e120
e340

痛みの感覚
用具を用いての移動
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具
対人サービス提供者

介護老人保健施設での在宅復帰支援に生活行為向上マネジメントを用いた早期介入

101

表 2 つづき
合意目標

介入要素

ICF カテゴリー
コード

第 2 レベル知人に手紙を書いて，出すことができる

書字
手紙を書く
対人交流d170
d345
d750

書くこと
書き言葉によるメッセージの表出
非公式な社会的関係

安全に歩けるようになって家に戻りたい

屋内移動

d460

さまざまな場所での移動

昼間は歩行器使用し移動，排泄動作自立，夜間はポータブル
トイレを使用し自立する

歩行器歩行
歩行補助具
トイレ動作
ポータブルトイレ

d465
e120
d530
e115

用具を用いての移動
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具
排泄
日常生活における個人用の生産品と用具

デイサービスを楽しく利用できるようになる

介護施設の利用
通所介護施設

d750
e580

非公式な社会的関係
保健サービス・制度・政策

ベッド上やトイレでの上着やズボンの着脱動作が早くできる
ようになる

更衣

d540

更衣

家の部屋からトイレまでの 10 m を安定して歩行する

屋内移動

d460

さまざまな場所での移動

通院や妻の面会などの外出が以前のようにできるようにする

通院
面会

d570
d660

健康に注意すること他者への援助毎日運動を行い身体機能が維持，向上し一人で車椅子やトイレに移乗できる．家族の協力を得ながら排泄動作が行える

運動
日課
移乗動作
トイレ動作
家族による支援
車いす

b700
d230
d420
d530
e310
e120

神経筋骨格系と運動に関連する機能
日課の遂行
乗り移り
排泄
家族
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具料理を計画し，家族にふるまうことができる

調理
家族間交流

d630
d760

調理
家族関係

施設内での生活リズムを整え，不安なく過ごす

生活リズム
不安

b100
b152

精神機能
情動機能

在宅生活を継続し，ご近所の情報を聞くことで地域への所属感を得る

近隣関係
情報入手
地域への所属感

d750
e500
b180

非公式な社会的関係
サービス・制度・政策
自己と時間の経験の機能

歩行の安定性向上を図り，身体不調の軽減を目指す

歩行の安定

d450

歩行

活動としては短歌・カメラ活動などの趣味活動への参加ができるようになる

趣味活動

d920

レクリエーションとレジャー施設内での生活リズムを整えるため，役割としてタオルたたみ，生活リズム
色塗り活動ができる
役割の獲得
洗濯
趣味活動

b100
b180
d640
d920

精神機能
自己と時間の経験の機能
調理以外の家事レクリエーションとレジャー

好きな陶芸を再開し，週 1 回は窯元の先生の所に通う

趣味活動
課題の遂行
対人交流

d920
d210
d750

レクリエーションとレジャー
単一課題の遂行
非公式な社会的関係

自室は手すりを使って，屋外はシルバーカーを使って歩くことができる

手すり歩行
手すり
歩行器歩行
歩行補助具

d465
e120
d465
e120

用具を用いての移動
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具用具を用いての移動
個人的な屋内外の移動と交通のための生産品と用具

家族一緒に道の駅へ外出することができる

家族間交流
余暇活動
日用品

d760
d920
e110

家族関係
レクリエーションとレジャー
個人消費用の生産品や物質誰にプレゼントするかを自分で考え，折り紙で楊枝袋や箸袋を作る

自己判断
対人交流
趣味活動

d177
d750
d920

意思決定
非公式な社会的関係
レクリエーションとレジャー

活動の種類が増え，行う活動を自分で選択できるようになる

活動選択

d177

意思決定

合意目標は個人情報保護のため文意が変わらない範囲で修正し，なるべく原文のまま記載した
ICF コード：b＝心身機能，d＝活動と参加，e＝環境因子

102

作業療法・36 巻 1 号・2017 年 2 月

図 1 ICF でカテゴリー化した介入要素の割合（第 1 レベル）

表 3 評価の結果
評価

介入前

介入後

中央値

四分位偏差

BI 合計得点70

食事10移乗

有意差

中央値

四分位偏差

p値

20. 080

17. 5.00 ＊＊

0. 0

10

0. 0.32

10

5. 0

15

2. 5.04 ＊整容

52. 552. 5.32

トイレ

5

2. 5

10

2. 5.03 ＊

入浴

0

0. 0

0

0. 0.32

歩行5

2. 5102. 5.00 ＊＊

階段昇降0

2. 55

2. 5.00 ＊＊更衣52. 510

2. 5.03 ＊排便自制

102. 5102. 5.06

排尿自制

102. 510

0. 0.18

FAI 合計得点

21. 534. 5.06

老研式合計得点

21. 032. 0.08

実行度

12. 06

2. 0.00 ＊＊満足度

22. 072. 0.00 ＊＊MTDLP 自己評価

Wilcoxon の符号付き順位和検定，＊＊ p＜0. 01，＊ p＜0. 05
BI：Barthel Index，FAI：Frenchay Activities Index，老 研 式：老 研 式 活 動 能 力 指 標，MTDLP：Management Tool for Daily
Life Performance
BI は合計得点に有意差がみとめられたため各項目の検定も実施した

103

介護老人保健施設での在宅復帰支援に生活行為向上マネジメントを用いた早期介入

極的な訪問指導や，施設外の社会資源と連携して退所．第 2 版，日本作業療法
ト（作業療法マニュアル 57）

後のリハビリテーション継続につなげることが重要で士協会，東京，2016．

あり，MTDLP ではツールシートの生活行為申し送り表が活用できる．

6）日本作業療法士協会：老人保健施設における退所困難
要因調査．平成 24 年度老人保健健康増進事業 生活行
為向上支援としての居宅療養管理指導事業のあり方検

研究の限界と課題
対象者の選出は，在宅復帰しやすい対象者が選ばれていた可能性がある．評価では，IADL 得点で床効果の可能性があり，アウトカム指標として適切ではなかった．本研究ではプログラムと効果の関係を検証していない．また，対象者数が 21 名と少ないうえ，一群前後比較であり，効果判定を一般化することはできない．
今後は，MTDLP を用いた在宅復帰支援の事例研究と対照群をたてた比較研究が必要となる．
謝辞：本研究へのご協力を賜りました利用者様，協力施設の皆様に感謝申し上げます．
文

討事業報告書，日本作業療法士協会，東京，2013，
pp. 27‑57．
7）日本作業療法士協会：老人保健施設入所時インテーク
における生活行為向上マネジメントによる介入の効果検討事業．平成 25 年度老人保健健康増進事業 医療から介護保険まで一貫した生活行為の自立支援に向けたリハビリテーションの効果と質に関する評価研究事業
報告書Ⅰ，日本作業療法士協会，東京，2014，pp. 39‑63．
8）末永英文，宮永敬市，千坂洋巳，河津隆三，蜂須賀研
二：改訂版 Frenchay Activities Index 自己評価表の再現性と妥当性．日本職業・災害医学会会誌 48：55‑
60，2000．
9）古谷野亘，柴田博，中里克治，芳賀博，須山靖男：

地域老人における活動能力の測定─老研式活動能力指献

1）全国老人保健施設協会：介護老人保健施設の理念と役割．
（オンライン），入手先〈http : //www.roken.or.jp/，（参照 2015‑10‑01）．
wp/about̲roken/rinen〉
2）厚生労働省：地域包括ケアシステム．
（オンライン），入標の開発─．日本公衛誌 34：109‑114，1987．
10）北素子，谷津裕子：質的研究の実践と評価のためのサブストラクション．医学書院，東京，2009，pp. 27‑49．
11）障害者福祉研究会・編：ICF 国際生活機能分類─国際障害分類改定版─．中央法規出版，東京，2002．

手先〈http : //www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/

12）全国老人保健施設協会：調査結果の概要と考察．介護

bunya/hukushi̲kaigo/kaigo̲koureisha/chiiki‑

老人保健施設における入所・短期入所リハビリテー，（参照 2015‑10‑19）．
houkatsu/〉

ションがもたらす在宅復帰・在宅生活支援に関する調3）長倉寿子：地域包括ケア時代における老健 OT の可能性．OT ジャーナル 49：800‑804，2015．

査研究事業報告書，全国老人保健施設協会，東京，2012，
pp. 120‑126．

4）日本作業療法士協会：生活行為向上マネジメント．
（オ13）全国老人保健施設協会：介護老人保健施設における在，入手先〈http : //www.jaot.or.jp/science/
ンライン）

宅復帰・在宅療養支援を支える医療のあり方に関するMTDLP.html〉，（参照 2015‑10‑19）．

調査研究事業報告書．全国老人保健施設協会，東京，

5）日本作業療法士協会・編著：生活行為向上マネジメン

2013．

104

作業療法・36 巻 1 号・2017 年 2 月

Early intervention using the management tool for daily life performancein the return home support of a geriatric health services facility

Eisuke Inomata＊1 Kou Miura＊2 Toshiyuki Ishii＊3
Junko Miyauchi＊4 Motoko Watanabe＊5 Koji Kobayashi＊6＊1

Department of Rehabilitation, Faculty of Medical and Health Science, Shonan University of Medical Sciences＊2＊3＊6

Geriatric Health Services Facility Sendannooka

Geriatric Health Services Facility Himoroginosono＊4Geriatric Health Services Facility Pearento＊5

Geriatric Health Services Facility Yuuyuu

Department of Occupational Therapy, Faculty of Health Sciences, Mejiro University

This study examined the eﬀectiveness of the early intervention of return home support using the management
tool for daily life performance (MTDLP) for people entering geriatric health services facilities. As part of thisstudy, 15 of 21 subjects left the facility to return to their homes. Ability of ADL such as transferring oneself, walking, climbing stairs, dressing and toileting were improved, along with the self‑evaluation of degree of practice andsatisfaction of the subjects in their agreement goals. When intervention goals using ICF were analyzed, the following ratios emerged : body functions and body structures 9%, activities and participation 70%, and environmental factors 21%. The goal setting by MTDLP focuses on activities and participation of the client and indicates that it isuseful for return home support in geriatric health service facilities.
Key words : Geriatric health services facility, The management tool for daily life performance,Certiﬁed long‑term care elderly people, Return home support