令和４年度⼀般財団法⼈救急振興財団調査研究事業助成

ビジュアル・オンライン・メディカルコントロールと連携した救急医療情報システムの開発

信州⼤学医学部附属病院⾼度救命救急センター
研究代表者
今村 浩
共同研究者
新⽥憲市
濱野雄⼆郎

【研究の背景】
１．病院前救急医療とメディカルコントロールの現状】
重症救急患者を救命し社会復帰させるためには質の⾼い病院前救護、病院での初期治療、それに引き続く集中治療がシームレスにつながることが必要である。現在、救急救命⼠が病院前で⾏う医⾏為に対して医師が直接の指⽰を出しており（オンライン MC）、救急救命⼠の活動はオンライン MC と有機的に連携することにより最⼤の効果を発揮する。これまで
我々は、急性冠症候群診療にきわめて有効な 12 誘導⼼電図伝送が我が国においては未だ普及していないという課題を、オンライン MC と⼼電図伝送を組み合わせることで解決する取り組みを⾏ってきた。胸痛患者の 12 誘導⼼電図を搬送医療機関とは関係なく⼀律にオンライン MC に伝送し、地域全体の傷病者に対して気軽に⼼電図伝送を⾏うシステムの効果を報告した（図 1）。
２．病院前救護における画像伝送の有⽤性
救急医療は時間との戦いである。救急隊員は傷病者の情報を直接または通信指令員を介して病院に伝える。その⼿段は通常電話であり、現状では搬⼊前に得られる傷病者情報は少ないが、これに画像情報が加われば情報の量と精度が⾶躍的に向上する可能性がある。近年、救急現場から搬送先病院へ画像による情報伝達を⾏う試みが散⾒されるようになった。しかし、現在試みられている画像伝送は、救急隊と特定の医療機関とを結ぶものであり、限られた事案にしか適⽤できない。想定外の事案が頻繁に発⽣する救急現場において、どの傷病者をどの医療機関に搬送する場合でも、必要な事案については即座に使⽤できる画像情報伝達⼿段が必要である。
３．救急医療情報システムの現状
全国の都道府県には、救急医療機関からの空床状況などを収集し、消防機関や住⺠の求めに応じて適切な医療機関を紹介する｢救急医療情報センター（システム）｣が設置されている。
しかし、情報⼊⼒の煩雑さなどの理由により、多くの地域の救急医療情報システムは⼗分に活⽤されていない。地域の医療機関と消防機関を結ぶ｢救急医療情報システム｣というネットワークが構築されているにもかかわらず、必ずしも⽬的どおり機能していないのが実情である。
【研究の⽬的】
我々は以前から救急現場の画像や⾳声の情報を救急救命⼠がリアルタイムでオンラインMC 医師に伝え、正確な情報をいち早く病院へ伝えるとともに、救急救命⼠とオンラインMC 医師の間で双⽅向性コミュニケーションを⾏って特定⾏為を初めとした医⾏為の質を向上させるシステムの開発を⾏ってきた（救急遠隔作業⽀援システムによるビジュアルオ
ンライン MC、図 1）。本研究ではこのシステムを完成させ、感染対策や災害現場での安全対策など、様々な制限のある救急現場において効果を発揮するか否か検証する。さらに、既存の救急医療情報システムをこのビジュアルオンライン MC と連携させることによって、地域全体のプレホスピタルケアと病院収容後の初期診療を最適化させるシステムの開発を⾏う。そしてこれが地域の救急患者の予後改善につながるか検証することを⽬的とした。
【研究⽅法】
本研究の⽬標とする最終形態においては、救急救命⼠が⾼解像度ステレオカメラ、⾼輝度ディスプレイ、⾼精度ヘッドトラッキング、GPS 機能、マイクつきイヤフォンを搭載したヘッドセットを装着して現場活動を⾏う。⼀⽅、病院においてオンライン MC 医師は、｢救急医療情報システム｣にアクセスすることによって、Wi-Fi により送られてくる現場の画像と⾳声により、ヘッドセットを装着した救急救命⼠が⽬にするもの、すなわち、傷病者の様⼦や、事故・災害現場の様⼦、さらには 12 誘導⼼電図も⼀⽬の下に把握することができる。
それに加えて、オンライン MC 医師は、⾼精度ディスプレイとマイクを使って救急救命⼠に画像を⽤いた直接指⽰を出すことができる。さらに、搬送先病院など、地域内で権限の与えられた医療機関も同じ画像をリアルタイムで⾒ることができる。
このような｢ビジュアル救急医療情報システム｣を完成させ、これが病院前救急の質の向上とともに地域の救急医療の全体最適化に寄与するかどうか、導⼊における問題点などを検討した。
１．救急救命⼠の現場活動における実証実験とヘッドセットの改良
先⾏研究において、松本広域圏内の 3 消防署にエプソン社製スマートヘッドセット BT-2000を常備して出動時装着させ、これと救命救急センターに設置した通信⽤パソコンとを⽤いて双⽅向性コミュニケーションによるオンライン MC を⾏う実証実験を既に施⾏している。
新型コロナ感染蔓延により救急隊の感染対策が強調されるようになったが、コロナ禍に限らず、本来救急隊員は全ての傷病者に対し感染対策を講じる必要がある。そこでヘッドセットに改良を加えて感染対策も兼ねたゴーグルタイプのものを開発し、スタンダードプレコーションの⼀部として使⽤できるようにする。さらに、ヘッドセットのコントローラーを新たにスマートフォンとし、付属のカメラでもオンライン MC 医師との画像コミュニケーシ

ョンがとれるようにして救急隊の現場活動の⾃由度と即応性を⾼める。
２．新規｢救急医療情報システム｣ベータ版の作成
現在⻑野県に導⼊されている救急医療情報システムである｢ながの医療情報ネット（国際航業）｣に改良を加え、遠隔作業⽀援システムを組み込んだ研究⽤システム（ベータ版）を作成する。
３．ベータ版を⽤いた実証実験
松本広域圏内の救急隊とオンライン MC 医との間で、作成したベータ版を情報処理エンジンとして傷病者情報の伝達、ヘッドセットを⽤いた画像伝送とオンライン MC を⾏う（図1）。事案毎に救急隊とオンライン MC 医双⽅が機器、遠隔⽀援システム、医療情報システムについて多項⽬評価を⾏う。
４．データの解析と検証
現場救急救命⼠とオンライン MC 医師による評価、送られた⾳声画像情報の内容、傷病者の患者背景、救急隊接触から病院収容までの経過、病院収容後の臨床経過と転帰を解析する。
また、メディカルコントロール事後検証会で救急隊とオンライン MC 医師のみならず、他の救急病院、医師会、保健所等から、多⾓的・客観的に本｢ビジュアル救急医療情報システム｣の有効性と問題点を評価する。
【結果】
2022 年度初めから、当⾼度救命救急センター、松本広域連合（当院の位置する松本市を含む三市五村からなる⼈⼝約 40 万⼈の⼆次医療圏）と同広域消防局、本県の救急医療情報システムを提供している国際航業株式会社、ヘッドセットのメーカーであるエプソン社と協議を重ね、システムの開発を進めた。また、同年 4 ⽉ 1 ⽇付けで当院と松本広域連合の間で、「傷病者情報画像連携システムの実証実験に関する協定」を取り交わし、本システムを救急⾞内で試⽤することに関する同意を得た。2022
年度も前年に引き続き新型コロナ感染症の流⾏状態にあったため、現場や救急⾞内における救急隊員の活動は感染対策が最優先となり、そのためウェラブルカメラやスマート端末の使⽤は制限された。新型コロナ感染症の流⾏が収まった後も、本来救急現場では感染対策が必要であることに変わりはない。そこで松本広域消防局の救急救命⼠の協⼒を得て、感染対策を講じつつ画像情報を病院と共有できる⼿段を検討した（図 2）。その結果、当⾯はウェラブルカメラではなく、スマート端末⾃体のカメラ機能を⽤いて救急⾞内の画像をオンライン MC 医師に伝送することとした。
なお、本システムのもう⼀つの基盤となるべき県の救急医療情報システム「ながの医療情報ネット」には更新の計画があった。全国的に救急医療情報システムは必ずしも有効利⽤されているとは⾔い難い現状がある。研究代表者は県メディカルコントロール協議会⻑として、また研究団体は県内唯⼀の⾼度救命救急センターとして、救急医療情報システムを救急医療の質の向上に有効活⽤するための⽅略に積極的に関わる⽴場にあった。そこで、同年 8⽉に県内の主要な救急病院と⾏政関係者で救急医療情報システムに関する検討会を⾏い、その中でその中で本研究を将来の社会実装に活かし望ましいシステム構築に関する議論を⾏った。
2023 年 3 ⽉時点で遠隔作業⽀援システムの試作がほぼ完了したため、新型コロナ感染症の流⾏が落ち着くのを待って 2023 年度から救急現場での実証実験を開始する予定である。
本研究の内容を第 25 回⽇本臨床救急医学会学術集会で発表（演題名「ビジュアル・オンラインメディカルコントロールシステムの開発」2022 年 5 ⽉、オンライン開催のため交通費不要）した。また、第 50 回⽇本救急医学会（2022 年 10 ⽉）と第 25 回⽇本救急医学会
中部地⽅会（2022 年 11 ⽉）において本研究について他の研究者と意⾒交換を⾏った。

この研究は⼀般財団法⼈救急振興財団の「救急に関する調査研究事業助成」を受けて⾏ったものである