平成２１年度
社団法人全国大学体育連合

大学体育ＦＤ推進校表彰制度応募書類

大学体育自己点検・評価報告書

武蔵大学

目次
目次・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2
大学概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3
１．教育目的・目標に関連して（１）教育目的・目標に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・8
２．正課（保健体育）に関連して（１）教育（授業）目標に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・16（２）授業方法に関する項目(「４．カリキュラム構成に関する項目」含む)・・・17（３）履修状況に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・19（４）カリキュラム構成に関する項目（５）体力測定に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・20（６）成績評価に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・21（７）授業に関するFDの項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・22
３．教員組織に関連して（１）教員の構成と採用、昇進に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・23（２）授業および校務担当に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・24（３）組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目・・・・・・・・26（４）専任と非常勤との関係について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・27
４．研究状況に関連して（１）研究活動、学会活動に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・29（２）研究に関するFDの項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・31
５．課外スポーツ活動支援に関連して（１）課外スポーツ活動支援に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・32
６．健康管理業務に関して（１）学内の健康管理業務に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・34
７．各種サービスプログラム業務に関連して(１)学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目・・・・・・・・・・・・36
８．点検評価活動に関連して（１）過去の自己点検評価や第三者評価に関する項目・・・・・・・・・・・・・37（２）現在の点検評価活動と今後についての項目・・・・・・・・・・・・・・・37
９．その他（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・38
資料１．シラバス・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・45
資料２．平成２０年度時間割（前後期）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・46

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大学概要
１．沿革
1920 年

武蔵大学の前身となる、わが国初の旧制七年生高等学校である旧制武蔵高等学校開学。

1949 年

学制改革により新制武蔵大学（経済学部経済学科）開設。新制武蔵中学校（２４年４月）、新制武蔵高等学校（２３年４月）開設。

1950 年

四大学（武蔵、学習院、成蹊、成城）対抗運動競技大会はじまる。

1952 年

当番校となり四大学連合運動競技大会を開く（皇太子明仁親王、天野文部大臣出席）。

1953 年

大学校舎落成。

1954 年

武蔵大学賛歌成る。
大学祭始まる。

1957 年

大学に教職課程を設置。

1959 年

経済学部に経営学科を増設。
大学１号館校舎落成。
学生寮（武蔵大学第一寮）を開設。

1963 年

研究室・学生ホール落成。
大学祭を「白雉祭」と命名。
学制組織の機構整備（学友会、自治会、ゼミ連、文連、体連の本部５団体の基本形ができあがる）。

1965 年

第 1 回学内運動競技大会開催。

1968 年

朝霞総合グラウンド完成。

1969 年

人文学部（欧米文化学科、日本文化学科、社会学科）を増設。
大学院（経済学研究科経済学専攻修士課程）を設置。

1970 年

大学体育館・学生会館落成。
朝霞に新学生寮・合宿所落成。

1972 年

大学院経済学研究科に経済学専攻博士課程を設置。

1973 年

大学院に人文科学研究科修士課程（英語英米文学専攻、ドイツ語ドイツ文学専攻、フランス語フランス文学専攻、日本語日本文学専攻）を増設。

1981 年

教授研究棟・図書館棟落成。

1983 年

武蔵学園創立 60 周年記念事業「濯川蘇生計画」開始。

1985 年

朝霞キャンパスにおける体育実技の授業を開始。
公開スポーツ教室を初めて開催。

1989 年

武蔵大学総合研究所を設置。
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1990 年

武蔵大学学生国外留学規定制定。
英国ケント大学との学生の交換交流に関する協定締結。

1992 年

経済学部に金融学科を増設。
大学５号館竣工式。

1993 年

AV 外国語センター、情報処理教育センター設置。

1994 年

ウーロンゴン大学（オーストラリア）との留学生派遣協定調印。

1995 年

大学院人文科学研究科に社会学専攻修士課程増設。

1996 年

練馬区社会教育課との協力による「練馬区武蔵大学特別聴講生制度」発足。
朝霞合宿所完成。
大学４号館「武蔵倶楽部」竣工式。

1997 年

大学院人文科学研究科修士課程英語英米文学専攻、ドイツ語ドイツ文学専攻、フランス語フランス文学専攻を欧米文化専攻に、日本語日本文学専攻を日本文化専攻に改組し、それぞれ欧米文化専攻博士課程、日本文化専攻博士課程を増設。同時に社会学専攻博士課程を増設。
大学６、７号館竣工式。
中国・单開大学との学術・教育交流に関する協定に調印（天津市单開大学）。

1998 年

人文学部社会学科を改組し、社会学部（社会学科）を増設。人文学部に比較文化学科を増設。

1999 年

大学院経済学研究科に経営・ファイナンス専攻博士課程を増設。
武蔵大学開学５０周年記念式典挙行。

2000 年

高麗大学校文科大学との学術交流に関する基本協定締結。

2002 年

大学８号館竣工。

2004 年

社会学部にメディア社会学科を増設。

2005 年

人文学部欧米文化学科、日本文化学科、比較文化学科を、英米比較文化学科、ヨーロッパ比較文化学科、日本東アジア比較文化学科に改組。

2006 年

大学院経済学研究科修士課程経済学専攻、経営・ファイナンス専攻を経済・経営・
ファイナンス専攻に改組。

2008 年

大学院経済学研究科博士課程経済学専攻、経済・ファイナンス専攻を経済・経営・
ファイナンス専攻に改組。

２．キャンパス案内
緑豊かな過ごしやすいキャンパスでありながら、都心近くに位置し交通の便が大変良い。新宿からは都営大江戸線「新江古田駅」、池袋からは西武池袋線「江古田駅」が利用でき、どちらも駅から徒歩７～１０分である。
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江古田キャンパス

武蔵大学江古田キャンパス： 〒176-8534 東京都練馬区豊玉上 1-26-1

３．施設、研修センター、寮○ 朝霞グラウンド（「９．その他」参照）
本学のグラウンドは埼玉県朝霞市にある。野球場、テニスコートの他、サッカー・ラグビー・アメリカンフットボール・ラクロスなどに使用可能なグラウンド、合宿所、部室が併設されてい5る。東武東上線朝霞駅からバス・徒歩１０分、または江古田キャンパスから無料バスが定期的に運行している。
武蔵大学朝霞プラザ・朝霞グラウンド ： 〒351-0015 埼玉県朝霞市幸町 3-15
○ 大学１０号館（「９．その他」参照）
大学１０号館は、学生の課外活動促進のために建設された棟であり、平成 19 年に完成した。詳細は本報告書「９．その他」に述べるが、１階に学生支援センターを置き、２階～８階には体育連合会本部、トレーニング場、武道場、ホール、課外活動団体の控え室（部室）等が設置され、充実した施設となっている。
○ 寮
・朝霞プラザ学生寮：入寮募集は、原則として新入生を対象としている（２年間在寮可）。募集定
員に満たなかった場合は、在学生からも募集している。
・武蔵大学指定学生寮：株式会社共立メンテナンスが所有する物件「ドーミー東長崎」について、
平成 21 年度から本学が一部の居室を借り上げて、寮費の一部を学校が援助した上で武蔵大学指定学生寮として学生に提供している。
○ 合宿所
・大学４号館（江古田校地）２・３階「青山（せいざん）ホール」
２階：和室２１畳、洋室１６畳、男女トイレ、湯沸室
３階：和室２１畳、洋室８畳２室、男女トイレ、湯沸室
・朝霞合宿所：朝霞校地グラウンド横
１階：ミーティングルーム、浴室、調理室
２階：合宿所（和室３０畳、１４畳、１２畳、６畳の４室）
３階：朝霞ホール（レセプションホール）

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○ 学外厚生施設

鵜原寮

千葉県外房の勝浦市にあり、近くには理想郷や海中公園など景勝地にも恵まれている。夏には海水浴、春・冬は合宿など年間を通して利用者の多い人気施設である。宿泊室 18、ゼミ・演習室 1。
約 90 人収容可能。
千葉県勝浦市鵜原１８７

赤城青山寮

赤城山頂大沼湖に面する、白樺などの原生林におおわれた広大な敷地に赤城青山寮がある。約 1,400 ㎡の施設には 19 の宿泊室、4 つの浴室、ゼミ室兼食堂が 3 室あり、幅広く利用されている。（開寮期間 7 月～10 月）
群馬県勢多郡富士見村大字赤城山１－２

その他、武蔵山荘（長野県白馬村）や武蔵山荘「星の小舎」（新潟県駒ケ岳）は登山のベースキャンプとして利用されている。また、埼玉県入間市に学校山林を保有しており、環境教育の一翼を担っている。2006 年には学生・教職員が参加して学校山林での下草刈りや間伐体験が実施された。

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１．教育目的・目標について（１）教育目的･目標に関する項目
１）全学的な目的･目標：
本学では、教育基本法および学校教育法ならびに武蔵学園建学の精神(三理想)に基づき、大学設置基準に従って、３学部（経済学部、人文学部、社会学部）の人材養成の目的を明らかにする「武蔵大学人材養成の目的等に関する基本方針」、ならびにアドミッションポリシー（入学者受け入れ方針）、ディプロマポリシー（学位授与の基本方針）、カリキュラムポリシー（教育課程の編成・実施の基本方針）を平成２０年１１月に制定した。
まず、全学的な目的・目標として武蔵学園建学の三思想がある。以下、「武蔵大学人材養成の目的等に関する基本方針」第２章を抜粋する。
本学園建学の精神は旧制武蔵高等学校時代の三理想に表現されており、それらは以下のとおりである。
三理想(The Three Ideals of the School)
一 東西文化融合のわが民族理想を遂行し得べき人物(To be properly equipped for therealization of our national ideal which consists in the harmonization of Oriental andWestern culture;)
二 世界に雄飛するにたえる人物(To be prepared to act on the world-stage;)
三 自ら調べ自ら考える力ある人物(To cultivate the habit of original research andindependent thinking.)《注》三理想は1922（大正11）年創立の旧制武蔵高等学校の第１回入学式において初代校長が新入生に語った人材養成の方針や教師向けの校長訓示に由来し、同校を母体として1949（昭和24）年に設置された武蔵大学にも建学の精神として受け継がれている。
三理想が成立した1920 年前後は、東西の国民国家（民族国家）の競争と対立の時代であり、世界各国の教育機関は国民（民族）の未来を担う人材の養成を託されていた。三理想にいう「東西文化融合」「世界雄飛」という言葉には、東洋の諸民族が西洋世界の力に圧倒される状況のなかで日本文化ならびに東洋文化の国際的発信に取り組み、世界を舞台として新しい文化をつくりだ
す人材を育てたいという、その時代を生きた教育者たちの願いが込められている。「自ら調べ自ら考える」という表現は、旧制高校の生徒たちに対して勉学における自主性の大切さを説いたものであるが、新制大学にとっても学業の基本姿勢を示す言葉として現代的な意義を保っている。
武蔵大学は、新しい民主主義の理念と国際理解の原則に従いながら三理想を発展的に継承している。
《資料》三理想成立の歴史的背景については「理事会記録」（大正11 年6 月以降大正13年7 月6 日）および「第１回教師会校長訓示」（一木喜徳郎）『武蔵学園史年報』第２号（武蔵学園記念室）、28, 34（注22）, 49, 50 頁、「旧制武蔵高等学校創立当時回顧座談会速記録」（大坪秀二注）『武蔵学園史年報』第９号（武蔵学園記念室）、149-190 頁に記されている。新制武蔵大学による三理想の継承については『武蔵八十年の歩み』（学校法人根津育英会2003 年）、7 頁。
昭和４年の修正ならびに英語文については『武蔵七十年史』（学校法人根津育英会1993 年）、148頁を参照。

２）各学部の目的・目標：
各学部の教育目的・目標については、先述の「武蔵大学人材養成の目的等に関する基本方針」
第３章に定められている。以下抜粋する。
１．経済学部
経済学部は、現代社会を生きるために必要不可欠な幅広い教養と良識を培いながら、経済社会全般に関する総合的知識および経済・経営・金融の各分野における専門的知識と応用力を修得させる教育を実践している。これによって本学部は、自立的な個人として主体的に思考し、進むべ
き道を自ら切り開き、かつ社会的責任を自覚して適切な判断や意思決定を行いうる能力の涵養を図っている。さらに、幅広い教養、専門的知識、思考力・判断力を裏づけとして、今日の社会のさまざまな課題の解決に取り組む力と意欲に満ちた人材の養成をめざしている。
(１) 経済学科
経済学科においては、経済社会の理解に必要な理論的枠組みや歴史的知識をまず身につけ、さらに応用的諸分野について全般的に学んだうえで、世界経済のなかの日本経済、現代経済の諸問
題と政策、経済現象の数理的分析等に関して専門的・微視的な探求を行っている。ゼミナールを軸とする実践教育は、専門的知識を用いて種々の課題を解決する方法を習得する場であり、それによって本学科は企業や公共団体において能動的に働く人材の養成を図っている。なお本学科は留学希望者を積極的に支援し、ビジネス等の現場で国際人として力を発揮しうる人材も育てている。
(２) 経営学科
経営学科においては、経済社会に関する総合的理解を基盤としながら、経済社会の中心をなす企業に関する基本的知識を身につけ、企業経営、会計、経営情報の各分野に関して高度な専門的知識を提供している。ゼミナールに代表される実践教育は、経営学の分野に関する専門的知識を裏づけとした主体的思考力と実践的な課題解決能力をもたらすものである。なお本学科は、将来において起業家を志す学生を対象として、起業および企業経営の主体として活動するさいにとくに必要とされる知識、資質、能力を備えた人材の育成も図っている。
(３) 金融学科
金融学科においては、まず経済社会に関する理論と現実を学び、現代経済においてますます重要性を高めている金融・ファイナンスの専門的知識を修得し、金融機関の運営や企業のファイナンスにおいて能力を発揮しうる人材を育成している。本学科のゼミナールは、金融の現実を体験的に把握し、理論的見通しや総合的判断を実践に移す力を身につけさせるためにある。なお本学科では、証券アナリストなど、金融分野の専門家を志す学生を対象として、そのためにとくに必要な専門的知識と能力を得させるための指導を行っている。
２．人文学部
人文学部は、広く深い教養および言語・文学・歴史・民俗・思想・芸術等の各分野における高度な専門的知識を備えた人材を育てている。入学時に始まる演習（ゼミ）の学びと最終段階にお9

ける卒業論文執筆のための対話型の指導によって、論理的な思考力、洞察力、表現力、構想力を培い、世界の諸文化の間に存在する差異を認識して他者を尊重する精神を養い、かつ自立を重ん
じて主体的に行動する姿勢を身につけさせている。また、地球市民としての想像力を豊かにもち、高い言語能力と国際感覚をもって各種の課題解決に取り組む人材の養成をめざしている。
(１) 英米比較文化学科
英米比較文化学科においては、グローバル化の進展のなかで国際語として役割をますます強めている英語に熟達し、かつ英語圏の文化現象について専門的に学び、その知識と力を現実社会の営みや職業生活に生かすことのできる人材を養成している。本学科の教育目標は、高度な英語の運用能力、学校等の公共機関や民間の団体において英語教育に自ら携わる力、英語圏の文化と社会についての豊かな知識、さらに加えて自国の文化と英語圏の文化を比較する目を養うことであり、また異文化間の平和的な共存に貢献しうる有為の人材を育成することである。
(２) ヨーロッパ比較文化学科
ヨーロッパ比較文化学科においては、ＥＵの拡大と統合の進展という大きな変化のなかにある欧州の姿を巨視的にとらえ、同時に、豊かな文化をもつ個別の地域に注目する教育を行っている。
本学科がとくに重視しているのは、ドイツ語やフランス語の習得に力を入れるなかで文化と言語の多元性を深く認識し、比較文化の視点を援用して国際的交流に貢献しうる人材、外国語や歴史や地理を教える力のある人材、日常生活と勤労の場で文化的知識を応用し、社会のあり方や人間集団の営為に豊かさを与える知恵のある人材の養成である。
(３) 日本・東アジア比較文化学科
日本・東アジア比較文化学科においては、第一に日本の文化を深く学び、その保存、継承、新たな発展に寄与しうる人材を育てている。そして東アジア世界のなかで自文化と異文化を比較し、それぞれの個性を理解、尊重し、身近な場所で交流を試みるための教育を行っている。そのため中国語と韓国語の学習が奨励されている。本学科が具体的に企図しているのは、日本語を教える
人、日本の歴史や地理を教える人、文化財を守る人、日本に関する情報を国際的に発信する人、
日本語と日本文化の知識を職業や地域社会の営為に生かせる人の養成である。
３．社会学部
社会学部は、日本および外国の社会の諸問題を具体的に発見し、それらを理論的かつ実証的に分析し、望ましい市民社会のあり方を考える未来志向の構想力をもった人材を育てている。また、人間生活の質を高めるには社会においてどのような関係性を築くべきかを考究し、文化の多様性の認識と他者の自己決定権を尊重する精神を涵養し、対話力と共感力を育んでいる。本学部は、こうした教育の基本方針に基づき、豊かな教養と社会学の専門的知識を用いて自分自身の生活とグローバルな世界を結びつけ、次の時代を担ってゆける地球市民の育成をはかっている。
(１) 社会学科
めまぐるしく変化する現代世界において、人権の尊重および他者との共存の作法が切実に求められ、グローバルな視点で現代社会の問題状況を見据えつつ自己の生活を豊かにすることのできる新しい市民社会のあり方が模索されている。社会学科は、こうした状況認識のもと、４年間の尐人数ゼミ・実習や卒業論文の執筆を通して、理論的に考察し、実証的に調査し、実践的に提言
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しうる課題解決能力を育て、企業や行政機関・公共団体、ＮＰＯ・ＮＧＯなどで豊かな社会学的想像力をもって活躍しうる人材の養成をはかっている。
(２) メディア社会学科
社会の情報化が急速に進展するなか、あらゆる場面でメディアを批判的かつ正確に読み解く力とメディアを活用してオリジナリティのある情報を発信する力が求められている。メディア社会学
科は、4 年間の尐人数ゼミ・実習や卒業論文・卒業制作を通して、社会学的な発想や理論的思考を基礎としつつ、豊かなメディアリテラシーとコミュニケーション能力、グローバルな情報発信力を備え、地域社会の活性化や課題解決に市民として取り組むことのできる人材、またジャーナ
リズムや広告の世界など、各種の企業・団体の第一線で活躍することのできる人材を養成している。

３）教養教育の位置づけ、教養教育の目標
基礎教育センターは、全学の教養教育を担当しながら、人文学部の構成員として専門教育の一端をも担っている。この基礎教育センターは、自然科学研究室及び身体運動科学研究室によって組織されている。学生が幅広い教養を学び、自立した自己形成を目指すため、基礎教育センター
は、自然科学・身体運動科学等の本学の基礎教育の推進及び充実に寄与することを目的する。その目的を達成するため、センターは各学部の策定するカリキュラム計画に基づいて、様々な業務を行う。さらに、自然科学に関する教育・研究、身体運動科学に関する教育・研究及び保健・体育に関する助言と指導を行う。又それらを含む、基礎教育に関する教育・研究等の事業を行う。
本学の基礎教育センターでは、総合科目における「自然と環境」、「心と体」の科目群を通じて、人間がいかに健康的に過ごしていくか、科学の基礎素養をいかに養っていくかを学ぶ。自然科学
分野は、野外実習と実験、映像資料などを使って、文系の学生にも楽しく理解できるように、授業は工夫されている。また身体運動科学では、スポーツのチームワークから、友人関係を築き、生涯スポーツの技量も習得する。基礎教育センター運営委員会では、全学を通して、専門科目につながる基礎教育の充実と統合をはかるため、各学部からの委員と基礎教育センター所員とが合同で、経済学部基礎教育科目、人文学部共通関連科目、社会学部総合科目のカリキュラムの紹介と運営を検討している。さらに、各学部の基礎教育に関する独特のカリキュラム、野外実習・実験等の内容等の紹介、「自然と環境」と「心と体」の副専攻科目、総合講座リレー講義等の紹介や運営を検討している。
また平成１９年度から、人文学部の学生が卒業論文を書くにあたって、基礎教育センターと教職課程の教員を指導教授とすることも可能になった。学生が研究したいテーマと教員の専門研究分野とが深く関係し、所属学科の指導教授と、卒論指導を具体的に指導する基礎教育センターの教員と学生が話し合って卒論指導が可能だと判断された場合には、この部署の教員から卒論指導を受けることができる。
以下に大まかな組織図と学部・学科との関係を示す。

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経
済
学
部
・
金
融
学
科

・
経
営
学
科

・
経
済
学
科

教養教育の

教授会構成メンバー、提供

教養教育・専門教育の提供

教養教育の
提供

社
会
学
部
・
メ
デ
ィ
ア
社
会
学
科

・
社
会
学
科

・
教
職
課
程

・
基
礎
教
育
セ
ン
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・
日
本
・
東
ア
ジ
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比
較
文
化
学
科

・
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ー
ロ
ッ
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比
較
文
化
学
科

人
文
学
部

・
英
米
比
較
文
化
学
科

４）体育の位置づけ（１）卖位（本学人文学部 2008 年度履修要項参照）
本学の教育課程は卖位制に基づいて編成されている。１卖位は４５時間の学修を必要とする内容とされている。各授業科目の卖位は、「授業の内容・方法」「授業時間」「授業時間外に必要な学修時間」等を考慮して定められている。
・講義・演習：授業時間として１５時間、授業時間外の学修として３０時間で１卖位
・外国語・実技・実験：授業時間として３０時間、授業時間外の学修として１５時間で１卖位
・実習：授業時間として４５時間で１卖位
例）講義は１週２時間（９０分）の授業に対し、４時間の予習・復習・課題等をこなし、１５
週（１学期）で１卖位
（２）科目の区分
人文学部においては、授業科目は、総合科目と専門科目に大別し構成している。このうち「総合科目」は「基礎科目」と「外国語科目」に分類される。また、「専門科目」は、「共通専門科目」と「専攻科目」の二つに分類される。さらに、教職課程と学芸員課程に関する専門教育科目も設置している。さらに、人文学部の学生は、所属する各学科・コースの履修条件を満たすことによって卒業するが、それとは別に、一定の条件を満たすことによって、特定の分野について「副専攻」を修了したものと認定される。体育に関連する分野としては、「心と体」および「スポーツ」
関連の卖位を重点的に履修することによって、「スポーツ・身体」の副専攻が認定されることにな
っている。
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１．総合科目（１）基礎科目「自然と環境」「文化と社会」「心と体」「スポーツ」「言語と情報」の５分野に分類される。大学生として幅広く深い教養を身につけることを目的に設置されている。
（２）外国語科目
異文化を理解し、その地域および文化圏の言葉を理解するための基礎をつくる科目である。能率的な外国語運用能力習得のためにカリキュラム編成を工夫し、初級外国語を１年次に集中的に学べるようにしている。
２．専門科目（１）共通専門科目
所属学科の専門分野にとどまらず、幅広く知識を習得できるよう他学部・他学科の専攻科目を置いている。
（２）専攻科目
各コースにおいて専門知識を習得するための「専攻基礎科目」と「専攻専門科目」の２つに分類されている。
上記１・２のうち、本学における身体運動科学（体育）は、１．総合科目（１）基礎科目「心と体」（講義、演習）及び「スポーツ」（各種実技、講義）の他、人文学部が提供する２．専門科
目（１）共通専門科目の６講義を担当している。
３．副専攻および卒業論文
副専攻が認められる分野は「言語」
「文学」
「芸術」
「歴史」
「生活・民族」「社会・現代」「思想」「環境・自然」「スポーツ・身体」の９つである。認定された副専攻については、卒業式当日に「修了証」が授与される。副専攻認定申請は、卒業する年度の４月に提出しなければならない。申請できる副専攻は２つまでである。
副専攻修了認定条件
１．各分野について指定した科目の中から、二つ以上の科目群にわたって計３２卖位以上履修すること。
２．上記３２卖位のうち、尐なくとも４卖位は「演習」であること（重複履修をした場合の卖位は含まない）３．同一科目が複数の科目群におかれている場合は、各自の所属学科科目群から履修したものとする。
４．分野「環境・自然」および「スポーツ・身体」の副専攻申請者が、同分野で卒業論文を執筆した場合、卒業論文修得卖位（８卖位）を副専攻修了認定条件３２卖位の中に算入することができる。

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「スポーツ・身体」副専攻学位取得要件
基礎科目

共通専門科目

英米比較

ヨーロッパ比較文化

日本・東アジア比較文化

文化学科

学科

学科

総合講座（心と体）1,2

現代スポーツ論

現代スポーツ論

日本の身体文化 1,2

こころの科学と健康

国際スポーツ文化論

国際スポーツ文化論

日本の身体文化演習 1,2からだの科学と健康

スポーツ社会論

現代スポーツ論

生涯発達と障害学習Ⅰ,Ⅱ

スポーツとライフス

国際スポーツ文化論

スポーツの心理学

タイル論

フットボールの文化

国際武道論

スポーツの歴史

スポーツイメージ文

オリンピックの思想

化論

日本のスポーツ文化

身体運動科学演習

世界のスポーツ文化

Ⅰ～Ⅲ

スポーツと民族スポーツトレーニング総論
スポーツマネージメント論
スポーツ総合講座（スキー）
スポーツ総合講座（ゴルフ）
スポーツ総合講座（水泳）

なお、経済学部・社会学部において身体運動科学関連科目は以下のカテゴリーに位置づけられている。
＊経済学部：基礎教育科目総合教養科目（実技科目の重複履修を認める）
実技・講義いずれかを２卖位（必修）ただし、２卖位を越えて履修する場合は、「外国語科目の選択科目」と併せて合計４卖位のみ、卒業要件に参入できる。これを越える卖位については、卒業要件とは関係のない「自由卖位」となる。
＊社会学部：健康スポーツ科目（実技科目の重複履修を認める）
実技・講義いずれかを２卖位（必修）
身体運動学（実技）に限り、２度目以降に修得した卖位を卒業必要卖位に参入することができる。

14５）１～４の適切性
本学には、全学共通の教養・基礎科目及び人文学部専門科目を担当する教員組織として「基礎教育センター」があり、身体運動科学（体育）教員もそこに所属している。全学的な目標や学部ごとの目標と照らし合わせて、教養教育や体育の位置づけは適切と言える。特に、人文学部においては副専攻が設けられ卒業論文指導をも担うこととなり、基礎教育センターの役割はますます重要となりつつある。なお、平成２０年現在身体運動科学研究室の卒業論文ゼミに参加する学生
は４年生３名、３年生５名であり、今後も学生のニーズが高まることが予想されている。
今後の課題としては、３学部の間で「身体運動学」の位置づけ・卖位の扱い方の違いを整理することである。また、人文学部においては、副専攻修了を希望する学生に対して適切な履修指導・アドバイスを行うこと、講義（特に共通専門科目）において卒業論文作成を視野に入れた専門的な内容を盛り込み、学生が興味・関心に応じて適切にゼミを選択できるよう工夫する必要がある。

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２．正課（保健体育）に関連して（１）教育（授業）目標に関する項目
１）平成 20 年度の状況
本研究室では、特別に統一した目標を履修要項に明記しているわけではない。しかし、本学学生の特徴を踏まえた上で、おおまかに以下の３つの目標が共有されている。
a.「友人関係を構築すること」
b.「体を動かすことのおもしろさを知ること」
c.「主体的に行動すること」
まず a.「友人関係の構築」について、ホームページには、「身体運動科学では、スポーツのチー
ムワークから、友人関係を築き、生涯スポーツの技量も習得する。」という目標を記載している。
大学時代（青年期）は、生涯付き合っていける友人と巡り合う年代である。本研究室でもこの点を重視し、スポーツ等の身体運動を通して他者とかかわれる人を育てたいと考えている。本学学
生は概して仲間との交流を大切にしていると言えるが、１年次履修者の中には、４月の段階でほとんど周りに友人がいない学生もいるようである。また、後述するとおり実技科目の重複履修が認められていることもあり、上級生の受講生も多く、さまざまな学生が交流できる好機ともなっている。これらの状況を考え合わせ、学生同士がなるべく良好な友人関係を築きながら受講できるよう、授業の雰囲気作りやグループ編成に特に気を配る必要がある。
次に、b.「体を動かすことのおもしろさ」については、スポーツ等の身体活動が人間にとって必要不可欠な文化であることから、特に大事にしている点である。個々の学生は当然のことながらスポーツ体験や運動能力に個人差を抱えている。本研究室では、個人差に応じたさまざまな授業を準備し、スポーツ体験が豊富で運動能力の高い学生だけでなく、運動が苦手な学生も自分なりに「体を動かすことがおもしろい」と感じられるよう、個に応じたサポートを行う必要があると考えている。
さらに、全学的な目標とも関連の深い c.「主体的な行動」が挙げられる。本研究室では、学生が自らルールやマナーを重んじて行動することを望んでいる。教員が強いリーダーシップを発揮
してクラスの統制を取るのではなく、学生それぞれが一人の自立した「大人」として「スポーツを楽しむにはどうすればよいか」を主体的に考えられる授業を目標としている。
なお、各授業の目標については専任・非常勤教員が各自設定し、シラバスに明記する形をとっている。

２）点検・評価、改善方法
本研究室では専任教員が３名であるため非常勤講師に依存する部分が大きく、研究室全体としての方向性や理念については、相互に連絡を取り合うことによって確認しておく必要がある。今後は、研究室としての目標を明文化し、学生をはじめ外部に公表することについて検討したい。
ただし、各授業の目標を教員それぞれに一任するスタンスには、教員それぞれの特性や専門性を生かした教育活動を促進し、多様化する学生に対応できるというメリットがある。この点は今後も尊重していきたいところである。教員の多様化が、多様なタイプの学生を受け入れることに16

つながっていると言える。

（２）授業の方法に関する項目（「（４）カリキュラム構成に関する項目」と合わせて）
１）平成 20 年度の状況
本研究室が開講する授業は、先述のとおり人文学部においては総合科目「心と体」、「スポーツ」（経済学部においては基礎教育科目のうちの「総合教養科目」、社会学部においては「健康スポー
ツ科目」）及び人文学部共通専門科目６講義である。
＊「スポーツ」（経：「総合教養科目」
・社：「健康スポーツ科目」）
講義（１科目２卖位）「スポーツの心理学」「フットボールの文化」「スポーツの歴史」「オリンピックの思想」「日本のスポーツ文化」「世界のスポーツ文化」「スポーツと民族」「スポーツトレーニング総論」「スポーツマネージメント論」
実技（１科目１卖位）「身体運動学（バドミントン）」「身体運動学（バレーボール）」「身体運動学（バスケットボール）」「身体運動学（卓球）」「身体運動学（エアロビクス）」「身体運動学（ソフト・軟式野球）」「身体運動学（サッカー）」「身体運動学（護身術と柔道）」「身体運動学（テニス）」「身体運動学（スキー）」「身体運動学（ゴルフ）」「身体運動学（ウォーキングと体力増進）」「身体運動学（アウトドアスポーツ）」
講義＋実技（１科目３卖位）「スポーツ総合講座（スキー）」「スポーツ総合講座（ゴルフ）」「スポーツ総合講座（水泳）」
このうち「スポーツ」は、全学部必修科目として位置付いている。全学生は、「スポーツ」（経：17

「総合教養科目」
・社：「健康スポーツ科目」）から最低２卖位を履修しなくてはならない。従って、実技を履修する場合は２科目（２卖位、総合講座ゴルフ、総合講座スキー、総合講座水泳については１科目３卖位となる）、講義の場合は１科目（２卖位）を履修することとなる。２卖位を超えてこれらの授業を履修した場合の扱いは、学部によって異なっている。人文学部及び社会学部については、２卖位を超えて履修したものを卒業要件の自由卖位としてカウントすることができる
が、経済学部においては上限が設けられており、最大４卖位までをカウントすることができる。
また、実技科目については重複履修が認められており、同じ種目を何度履修しても卖位が認定されることになる。そのため、２～４年生の履修者も多い傾向にあり、例えばバレーボールが好
きな学生は４年間を通してバレーボールの授業を履修することも可能である。実際にそのような学生もおり、上級生が熱心に授業に参加することで、下級生に好影響を与えることができる。
人数制限に関しては、施設に限りがあるため、受け入れ人数にも限界が生じる。そこで、前・後期の授業開始時にガイダンスを行い、履修希望者が受け入れ可能人数を上回った場合には、抽選を行っている。平成 20 年度はフットサル、バレーボール、バスケットボール、バドミントンにおいて抽選を行った。一方で、適正人数を大幅に割れる科目もあった。このように希望者が偏る理由としては、学生のスポーツに対する好みや、友人を誘って気軽に参加できる種目であるか、そうでないかということも挙げられるが、それ以上に各学部・学科との時間割上の関係が大きく影響していると考えられる。例えば、多くの学部学科が１年次の必修科目を置いている曜限には、実技履修者はほとんどいないことになる。逆に、前後の時限に必修科目が集中している曜限には履修者が殺到してしまう。現状では大きな問題として挙がってはいないが、希望する種目を一度も履修できずに不満を持つ学生も散見される。また、人数の尐ない実技クラスでは、ゲーム等が成立しなくなる可能性もある。ただし、人数の尐ない実技クラスには、聴講者（履修登録をせずに授業に参加する学生）が参加しているクラスもある。彼らは一つの種目をより深めたいと思っており、積極的に参加するため、正式な履修者にとっても十分に利益となっている。
なお、体力・運動能力に自信のない学生や障害を持つ学生も実技に参加することができるよう、個に応じた指導の重要性を確認している。さらに、どんな学生が履修してもそれぞれに合ったペースで運動を続けられるよう、「身体運動学（ウォーキングと体力増進）」の授業を週３コマ設けて対応している。

２）点検・評価、改善方法
卖位の扱いについては、学部間に違いがあるため学生の間に不平等感が生じかねない。なるべく学部間での統一を図るか、あるいは丁寧なガイダンスを行っていく必要がある。重複履修を認めることについては、好きな種目を深めたいという学生にも柔軟に対応するという意味で評価できる。しかし、希望者が殺到して抽選となった場合、初めて希望したにもかかわらず履修できないという学生が出る可能性もある。その場合には初めての学生を優先するなどの工夫が必要となる。また、履修希望者の人数的な偏りについては、年度によって変動がある。これも学部・学科の時間割編成から影響を受けている。必修の集中しやすい曜限を可能な限り避け、また同一科目を複数コマ確保した上で幅広い曜限に配置し、学生の希望が通りやすくなるよう工夫したい。
実技科目の運営に関して、本学の朝霞グラウンドは、凹凸や起伏が激しい上に水捌けが悪く、
18

コンディションが天候に大きく左右される。この状況では、週に一度の授業を開講したとしても、悪天候のためにグラウンドが使用できない週が続いたり、悪条件のために怪我や故障が出る危険性もある。そのため、現状では実技科目は体育館種目に偏らざるを得ない。しかし、体育館でのフットサル履修希望者は年々増え続けており、グラウンドでのサッカーの開講を求める声もある。
専任教員の担当可能種目から考えても、グラウンドにおいてフットサルやサッカーの授業が開講される必要がある。そのためには、朝霞グラウンドへの移動時間を考慮した時間割調整が必要となるほか、天候に左右されず、また安全にプレーできる人工芝グラウンドの整備が強く望まれる。
この件に関しては、すでに体育連合会同窓会及び本研究室から学園経営者に対して要望を繰り返
し、ようやく実現の見通しが立ったところである。

（３）履修状況に関する項目
１）平成 20 年度の状況
平成２０年度の定員及び履修者数（前期・後期実技科目、前期・後期講義科目）を別表に示し、履修状況について検討した（別表省略）。

２）点検・評価、改善方法
本年度開講された全授業（講義・実技）に関して、定員及び履修者数を明らかにし、さらに卖位修得率を算出した。卖位修得率は、全履修者のうち S～C と評価された者の割合とした。実技
では、前期がおおむね 85%～100%であり、出席・取り組みともに良好であった。後期も修得率としては良好であったが、主に１時限目の履修者数が減っており、出席日数不足で卖位を落とす者も散見される。講義では、60%代～80％代と、実技よりも修得率が低くなっている。
実技では、履修希望者が殺到して定員を大幅に上回る授業と、逆に定員を割れ込む授業がある。
この原因は、種目に対する興味・関心も挙げられるが、それ以上に、他の必修科目と重なっているかどうか（「履修したくてもできない」という学生が多数いる可能性がある）、また、当該コマの前後に必修科目が入っているかどうか（「必ず登校するからこのコマで履修しておきたい」と考える学生が増える）に大きく影響されているようである。従って、年度によって人数の偏りが変動している。このことを考えれば、ある程度人数の偏りが生じることはやむを得ないと言えよう。
逆に、履修者が尐ない授業を削減することによりコマ数を整理した場合、必修授業との兼ね合いで履修できなくなる学生がさらに増える可能性が高い。コマ数を確保して広範囲に配置することが必要である。さらに、なるべく偏りを避けるためには、時間割編成時に学部・学科の専門科目や外国語科目の担当者との連携を視野に入れる等工夫していきたい。

19

（４）カリキュラム構成に関する項目※「（２）授業の方法に関する項目」に合わせて記載したためここでは省略する。

（５）体力測定に関する項目
１）平成 20 年度の状況
本学では今年度体力測定を実施していない。体力について興味を持つ学生には、「ウォーキングと体力増進」（実技）や「からだの科学と健康」「スポーツトレーニング総論」（講義）等の授業において、体力・健康・トレーニングに関する科学的な知識を提供したり、実際に体力測定を継続して実践する機会を提供している。

２）点検・評価、改善方法
本学では以前、体育実技が卒業要件として必修科目に位置付いていた。そのため、「体力診断テスト」も１年に２度実施することができ、学生自身が体力の現状を把握し、健康・体力づくりを継続するためのきっかけを作る重要な役割を果たしていた。当時の学生は浪人を経験した者が多く、高校生の頃から一転して運動しない生活を続けた後に入学していたと言える。そのため体力の低下が著しく、このことを危惧した本研究室が定期的な体力測定を実施したのである。しかし、近年は定期的な体力測定を実施していない。その理由としては、浪人生が激減したことを含めた学生の変化、体育実技科目の実質的な選択必修化、時間的な制約等が挙げられる。
近年、学生１人ひとりにとって「体力」の内容は大きく異なりつつある。学生の中には、運動部活動に積極的に参加する者もいる一方で、他方、健康に関する何らかのトラブルを抱えて生活する者もいる。このように多様な学生がいる中で、体育実技も講義との選択履修が可能となったことから、全学生に体力測定を実施することが不可能となった。また、積極的に実技を履修しにくる学生に対しては、体力を測定し数値化するよりは、日々の授業の中で「自分にとって体力とはなにか」を考えさせ、より健康に生活するためにはどうすればよいかを考えさせることの方が効果的であると考えられる。
体力測定の実施に関しては、先に述べた通り「体力」の個人差を見落とすことなく慎重に取り組んでいきたいと考えている。そのためには、卖に数値化することで評価するのではなく、具体的な日常生活やスポーツ実践に必要な「体力」があることを学生に気付かせる働きかけが必要となる。そのためには、体力・健康・トレーニングにかかわる授業の内容をより充実させ、学生が自分に合った実践を行うとともに適切な体力観・健康観をもつことができるよう工夫しなければならない。また、基本的なことではあるが、学生にとってのスポーツ・運動実践がより身近でかつ魅力あるものとなるよう、それぞれの実技科目の内容を充実させていくことが最も重要である。

20

（６）成績評価に関する項目
１）平成 20 年度の状況
本学における成績評価は、１００点満点における６０点以上を合格とし、下表の基準により表示している1。本研究室においては、実技科目では出席を重視し、欠席が０～１回の学生に対して高く評価している。また、基本的に４回を超えて欠席したものに対しては卖位を出すことはできない。講義科目の評価については、他学科の講義科目と同様、期末試験あるいはレポート課題による評価を行っている。

判定

合格

GPA

評価

評点

S

100~90 点

4

A

89~80

3

B

79~70

2

C

69~60

1

評点

ポイント

特に優れた成績を表す（Excellent）
優れた成績を表す（Very Good）
妥当と認められる成績を表す（good）
合格と認められる最低限の成績を表す（Passable）
他大学等での修得した卖位の認

P/N/Z

次表参照

定
（Credits Transferred）
合格と認められる最低限の成績

D

59 点以下0に達していないことを表す（Failure）

不合格

試験欠席、レポートの未提出、出
／

0

評価対象外

席不良等により評価できないも
の

M

0

無効

卖位の認定を無効とするもの

別表：卖位認定科目（GPA 評価の対象とはしない）
評価

内

容

P

「外国語現地実習」、「外国語海外実習」の評価

N

他大学で修得した卖位の認定（協定留学・認定留学・入学前の既習卖位など）

Z

本学または他大学等で修得した卖位の認定（学士入学・転入学・編入学・再入学の場
合）授業形態ごとの成績分布は以下の通りである。
1

平成 20 年度人文学部履修案内 p.13.
21

A

S

B

C

D

X

期

前

後

前

後

前

後

前

後

前

後

前

後

実
技

実数

261

202

418

311

123

129

44

23

8

10

41

50

％

29

28

46

42

14

18

5

3

1

1

5

7

演
習

実数

4

4

0

2

0

0

0

0

0

0

0

0

％

100

67

0

33

0

0

0

0

0

0

0

0

講
義

実数

237

186

450

355

472

379

237

126

104

136

152

170

％

14

14

27

26

28

28

14

9

6

10

9

12

２）点検・評価、改善方法
表のとおり、実技では A 評価が最も多くなっている。これは実技の全授業に共通する傾向である。実技授業において出席・取り組みを重視していることを考えれば、学生が積極的に授業に参加していたことがうかがわれる。前期と後期を比べれば、後期に若干成績が下がっているようである。講義科目に関しては B 評価が最も多いが S～D,X までばらつきがあり、また出席不足によって卖位を落とす学生（X 評価）も尐なからずみられる。特に後期には X 評価が 12%（実技においても 7%）を占めている。たとえレポートや試験が評価の対象であっても、それらは授業に出席して聴いていたかどうかを問うものであり、「取り組み重視」という点では実技と何ら変わらないと言える。従って、学生には講義への積極的な取り組みを呼びかけるほか、教員の側も実技と同様に「出席したい」と思わせるような講義内容を提供していく努力を続ける必要がある。

（７）教育に関する FD の項目
１）平成 20 年度の状況
これまで本研究室では、研究室全体として教育に関する FD（授業研究等）を行ってはいないが、（社）全国大学体育連合の研修会あるいはその他の研修会に個々の教員が参加し、スキーの指導法や他大学での実習方法について情報収集を行ってきた。平成２０年度は、筑波大学体育セン
ター主催の「『大学体育』の未来を考える国際フォーラム」に参加し、講演や情報交換会から他大学の取り組みについて有益な情報を得ることができた。

２）点検・評価、改善方法
本研究室では、日頃より授業運営に関する情報交換を活発に行っており、特に非常勤講師から
他大学の実情（カリキュラム構成や授業形態を含め）についての貴重な情報を得ることができている点は評価できる。しかし、研究室全体としての情報交換や研修を行う機会は不足していると言える。今後、より教育活動を充実させていくためには、研究室として研究会や情報交換会、実技研修会を継続的に開催すること、大学体育に関する実践的な論文を作成すること、学外の研修会に積極的に参加すること等が重要となる。

22

３．教員組織に関連して（１）教員の構成と採用、昇進に関する項目
教員の構成に関して

１）平成 20 年度の状況
本学の教員構成は下表の通りである。なお、身体運動科学研究室全教員は人文学部に所属する。
専任教員の構成（平成 20 年度、年齢は平成 20 年 4 月 1 日現在）
職位

教授

氏名

神尾正俊

年

性

齢

別

65

男

(特任)

専門分野・種目

主な担当科目体育方法

スポーツ実技（テニス・ス

陸上競技

キー・バドミントン）、オリ出身大学（院）

東京教育大学

ンピックの思想、スポーツの歴史、スポーツ総合講座
（ゴルフ）
准教授

上向 貫志

40

男

スポーツ心理学

スポーツ実技（フットサ

愛媛大学→

サッカー

ル・バレーボール）、こころ

筑波大学大学院の健康と科学、心理学と社会、フットボールの文化、
スポーツ総合講座（スキー）
講師

田中 愛

28

女

スポーツ哲学スポーツ実技（バレーボー

千葉大学大学院

バレーボール

ル、ウォーキング）、国際ス→東京学芸大学

ポーツ文化論、現代スポー

大学院

ツ論

２）点検・評価、改善方法
平成 20 年 4 月現在、専任教員は 3 名（うち特任教員 1 名）である。男性 2 名・女性 1 名のバ
ランスは、本学学生の男女比を考えれば適正であると考えられる。年齢、出身大学（院）、専攻分野、担当可能な実技種目に関してもバランスが取れている。今後の課題について言えば、特任教員の任用期限は最長でも５年となっており、授業の内容や方法、研究室の運営について適切に引き継ぎを行っていく必要がある。また、特任教員の退官後は、専任の担当可能科目について偏りが生じることが見込まれる。実技・講義コマ数や学内行政に要する労力、課外活動を含めた学生への日常的な支援の重要性を考慮すれば、後任教員を採用し、専任教員３名の体制を維持する必
要がある。

23

教員の採用、昇進に関して

１）平成 20 年度の状況
本学教員の採用、昇格に関しては、「武蔵大学教員任用規程」および「武蔵大学教員任用規程の運用に関する内規」に則って行われる。この内規には、教員の採用及び昇進に関する具体的な条件が定められている。助教、専任講師、准教授、教授の４つの職について、それぞれ修士
課程終了後の年数（例：修士課程修了後の年数等）、教育・研究年数（例：研究所在籍年数等）が定められているほか、当該職に就くに足る十分な専門学術論文を提出しているか、なども具体的な条項として定められている。

２）点検・評価、改善方法
採用、昇進ともに、適正に遂行されている。本研究室の教員も審査に加わることができるため、より現状に則した人事を遂行することができる。ただし、身体運動科学研究室が卖独で人事権を持っているわけではないため、欠員が出た場合に他学科との交渉が必要となる。その際には、大学における体育の重要性について、十分に理解を得られるよう説明しなければならないと考えている。

（２）授業および校務担当に関する項目
１）平成 20 年度の状況
教員別にみた授業担当とコマ数および校務担当（所属委員会等）は下表の通りである。
（平成 20 年度、コマ数は、１回 90 分を 15 週行った授業を 1 コマとした。
）
教員名

担当科目名

神尾 正俊

講義科目

コマ数

・オリンピックの思想

１・スポーツの歴史

１

合計

校務担当（所属委員会等）

１０

特任教員のため無し

２５

・衛生委員会委員（全学園）

実技科目

上向 貫志

・スポーツ総合講座ゴルフ

１

・テニス

２

・バドミントン

１・卓球

２・ウォーキングと体力増進

２

・スキー

集中

講義科目
・スポーツイメージ文化論

１

・基礎教育センター運営委員会委

・こころの科学と健康

１・からだの科学と健康１

・学生支援センター委員（全学）・心理学と社会Ⅰ

１

・時間割調整会議委員（全学）

員（全学）

24

・心理学と社会Ⅱ

１・人文学部カリキュラム検討委員

・フットボールの文化

１・インターンシップ実習

１

・人文学部研究委員会委員（学部）・インターンシップ入門

１・推薦指定校選定委員（学部）会委員（学部）

実技科目・身体運動科学研究室代表

・フットサル４・バレーボール

６・バドミントン１

・スポーツ総合講座スキー

１

・スキー

集中

演習（卒論ゼミ）田中 愛

・身体運動科学演習Ⅰ

１

・身体運動科学演習Ⅱ

１・身体運動科学演習Ⅲ

１

・心理学演習Ⅱ

１

・心理学演習Ⅲ

１

講義科目

１３

・国際スポーツ文化論

１・現代スポーツ論１

・入試委員（全学）

実技科目・バレーボール

４・卓球

３・バドミントン１・ウォーキングと体力増進

２

・スキー

集中

演習（卒論ゼミ）
・身体運動科学演習Ⅰ

１２）点検・評価、改善方法
授業の分担については、個々の専門性が十分に生かされるよう工夫されており、効果的であると評価できる。しかし、本年度は担当授業数・校務分担の点で偏りが生じ、１名の教員に負担がかかってしまった。その理由として、他の１名が新規採用者であったことが挙げられる。従って、新規採用者が授業運営・校務の両面に対して理解を深め、この偏りをいち早く解消することが当面の課題である。
また、本研究室が開講する総コマ数が、専任教員の担当可能コマ数を大きく上回っている現状がある。教員の教材研究の時間を確保する意味でも、ある程度ゆとりを持って授業に臨めるよう
25

工夫していく必要がある。ただし、実技クラスのコマ数を減らした場合、履修者が殺到する授業が増えることが見込まれる。実技クラスが「積極的な取り組み」を重視する授業である限り、人数が多すぎれば学生の活動を制限することとなり、また学習効果も著しく低下することとなる。
なるべく人数を分散させ偏りを是正する意味で、実技科目のコマ数は適切に確保されることが不可欠である。

（３）組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目
１）平成 20 年度の状況
本研究室が所属する「基礎教育センター」は、学科として存在するわけではないが、人文学部の構成グループとして教職課程とともに重要な役割を負っている。各学科との関係については（１）を参照されたい。基礎教育センター及び教職課程のパートでは、月に１回ないし２回ミーティングを開催している。全学や学部の意向は、このミーティングの際に構成メンバー全員に迅速に伝達される。また、重要な協議事項についてはメールによって、あるいは臨時のミーティン
グを開催して議論している。その他にも、身体運動科学研究室としての意見・要望は、基礎・教職グループの教務委員及び基礎教育センター長を通して学部、大学へと伝えられることになるが、代表となる教員が直接学部・大学執行部と連絡を取り合う場合もある。

２）点検・評価、改善方法
組織および意思決定に対する体育教員の関わりについては、おおむね適正であると評価できる。
本研究室は学科として存在するわけではないことから、時間割編成や学科が開講する専門科目に関して問題が生じたときには、学部・学科に意思決定を任せることがある。しかし、それ以外の教務事項や入試等の重要な意思決定については、学部・学科教員と同様の権限を持って運営に参加している。また、学科間の意見調整の役割を果たすことができる点も評価できる。
特に改善すべき点は無く、今後も学部・学科と連携をとって大学運営に参画していきたいと考
えている。

26

（４）専任と非常勤との関係に関する項目
１）平成 20 年度の状況
平成 20 年度の身体運動科学研究室の非常勤講師は下記のとおりである。
講師

専門種目・分野

A

陸上競技

（前）3

スポーツバイオメカニクス

（後）3

野球

（前）6

バドミントン、バレーボール、ウォー（後）6

キングと体力増進、スポーツトレーニ（集中）

ング総論、スキー実習（前）3

護身術と柔道、卓球、スポーツとライ（後）3

フスタイル、国際武道論、世界のスポ

B

C

柔道

担当コマ数

担当授業名
バレーボール、卓球

ーツ文化、民族とスポーツ
D

バスケットボール（前）5

バスケットボール

（後）5

スキー実習

（集中）
E

エアロビクス（フィットネ（前）2

エアロビクス（前）4

卓球、スポーツの心理学、日本のスポ

（後）4

ーツ文化

ス）
、動作学
F

G

卓球、スポーツ心理学

水泳、運動生理学

（前）2

水泳

（後）2
H

スポーツ心理学、サッカー

（前）3

フットサル

（後）3
I

体育方法学、保健学（前）1

バドミントン（後）1
J

測定評価、柔道（前）2

バドミントン（後）2
K

スポーツ社会学（前）2

スポーツマネージメント論
スポーツ社会論○実技科目における非常勤講師担当率（【実技】非常勤講師担当コマ数 53）÷（【実技】総コマ数 83）＝63.8%※スキー実習を除く○講義科目における非常勤講師担当率（【講義】非常勤講師担当コマ数 9）÷（【講義】総コマ数 19）＝47.3%
27２）点検・評価、改善方法
本年度の非常勤講師は１１名である。年齢は３０歳～６４歳と幅広く、専門種目、研究分野も多岐にわたっている。前年度まで専任教員であった山口香氏（筑波大学）をはじめ、本学にかかわりの深い講師が多く、どの講師も本学学生のニーズや特性、研究室の方針に対して十分に理解を示してくれている。そのため、それぞれのオリジナリティを生かしてもらえるよう、各授業の方針・進め方・評価方法については判断を一任して問題ないと考えている。このことによって、多様化する学生に対応できるというメリットがある。教室としては、それぞれの専門分野を十分に生かしてもらえるよう担当授業の割り振りを考慮し、また毎回の授業前後に顔を合わせ、コミュニケーションをとるよう努力している。そのため、専任教員と非常勤講師との関係は総じて良好であると言える。
ただし、表下に示した非常勤講師担当率（実技 63.8%、講義 47.3%）を見てもわかるとおり、本学では非常勤講師に依存する部分が大きい。そのため、授業運営、評価方法をはじめ雑多な情報まで確実に連絡を怠らないよう心がける必要がある。この点は、専任教員が分担して行わなけ
ればならないと言える。また、教室全体としての方向性や理念についても、専任教員が中心となって常に確認しあっておくことが重要である。

28

４．研究状況に関連して（１）研究活動、学会活動に関する項目
１）当該年度の状況
各教員の所属学会および発表状況は下表の通りである。
所属学会
氏名

専門領域

神尾 正俊

体育方法、陸上競技

所属学会
日本陸上競技学会
日本体育学会

上向 貫志

スポーツ心理学、サッカー

日本体育学会
日本スポーツ心理学会
身体運動文化学会
日本臨床心理身体運動学会
日本心理臨床学会
日本学生相談学会
日本フットボール学会
日本スポーツ精神医学会

田中 愛

体育・スポーツ哲学、バレー

日本体育・スポーツ哲学会

ボール

国際スポーツ哲学会
日本体育学会バレーボール学会

研究発表状況
氏名
神尾正俊（論文名・発表演題等 H19.4～H21.3）（著書・論文・報告書等）
・「学生審判員養成講習会に関する満足度・改善度について」（共著）、日本陸上競技学会誌 69 号 2007、No.2
・「全日本学生陸上競技チャンピオンシップの競技運営に関する満足度・改善点について」（共著）、日本陸上競技学会誌 73 号 2008、No.2
・「日本学生陸上競技個人選手権大会の競技運営に関する満足度・改善度について」（共著）、日本陸上競技学会誌 74 号 2008、No.3

上向貫志（著書・論文・報告書等）
・SCIENCE AND FOOTBALL Ⅵ、（共著）、Routlege、2008
・J リーグユース選手におけるキャリア形成とプロ志向に関する研究、武蔵大学人文学会雑誌 39(2)、2007
・On the relationships between career orientation and the athlete’s identity
29

orientation in J-league youth soccer players, Proceedings of 5th ASPASPInternational Congress on Sport Psychology,2007
・韓国高校一流サッカー選手のキャリア形成過程とキャリア志向、身体運動文化学会 13(1)、2008
・第６回フットボール学会の参加報告とラフバラでの１年を振り返って、Training
Journal 331、2007（学会発表）
・On the relationships between career orientation and the athlete’s identity
orientation in J-league youth soccer players, 5th ASPASP International Congresson Sport Psychology,2007.12
・「韓国高校一流サッカー選手のキャリア形成過程とキャリア志向」、第１２回身体運動文化学会、2007 年 6 月
田中 愛（著書・論文・報告書等）
・体育において育て得る対人関係形成能力―手がかりとしての「配慮〈できる〉身体」―、体育・スポーツ哲学研究 30 巻 1 号、2008
・差異を許容するスポーツ実践の探究（１）―シッティングバレーボールを手掛かりに―、武蔵大学人文学会雑誌 30 巻 3 号、2009（学会発表）
・「シッティングバレーボールの教材化―『配慮〈できる〉身体』の観点から―」、
日本体育・スポーツ哲学会第 30 回大会、2008.9.13
・ Inclusion in playing sports: A phenomenological consideration of sittingvolleyball, British Philosophy of Sport Conference 2009,Dudhope Castle,
Dundee, Scotland ,2009.3.27（2008 年 4 月の着任以降）

２）点検・評価、改善方法
それぞれが専門領域において業績を積んでおり、研究活動は活発に行われているものと評価できる。学会発表も国内のみならず、国際学会等へ積極的に参加している点で高く評価できる。今後も、教育活動と両立しながらそれぞれの研究を深化させていきたい。また、身体運動科学研究室として、体育授業や学生の現状に対応した実践的な研究を行うことによって、本研究室の教育活動がより発展するような成果を残していく必要がある。

30

（２）研究に関する FD の項目
１）当該年度の状況
本学では、各教員が研究業績を大学側に報告することが奨励されており、教員の業績一覧は冊子となって配布される。研究室独自では研究に関する FD は行っていない。
平成２０年度の外部資金獲得状況は以下の通りである。
・田中 愛 平成 20 年度文部科学省科学研究費補助金（若手研究（スタートアップ））
本学では教員個人に研究費が割り当てられているほか、身体運動科学研究室に対しても予算が配分される。この予算の中から、施設・設備費、教材費を支出する。また、研究用図書費は基礎・教職パートに一定額が割り当てられ、身体運動科学研究室もその一部を使用している。研究室内の配分に関しては教員間で協議し、会計担当者が管理・運営する。
個々の教員が研究に必要な費用は、教員個人に対して一律の研究費及び個人研究経費が支給されている。出張旅費については、上限の範囲内で申請すれば支給される。さらに、海外での学会発表（筆頭発表者に限る）に際して一定額が支給される。

２）点検・評価、改善方法
各教員に対して研究費は適切に支給されている。また、研究室に配分される予算も適切である。
予算運用が柔軟に行われているため、各教員が教育活動に必要となる教材をある程度自由に購入できる点は特に評価できる。今後は、大学から支給される研究費以外の外部資金を獲得することによって、個々の研究をより充実させていきたい。また、本学では「特別研究員制度」（いわゆるサバティカル）が定着しており、８～９年に一度、特別研究員に任命される。特別研究員は、３カ月～１年の国内または海外出張が許されている。各教員がこの１年を有効に活用して研究成果を残すことが望まれる。そのためにも、適正な校務分担をしておく必要がある。

31

５．課外スポーツ活動支援に関連して（１）課外スポーツ活動支援に関する項目
１）当該年度の状況
平成２０年度の課外スポーツ活動支援状況は以下の通りである。
氏名
神尾 正俊

課外スポーツ団体名【顧問、体育連合会】

セミナーや講習会の開催等
・部活動技術指導・運営支援

・陸上競技部
・スキー部
・男子ラクロス部【顧問、公認サークル】
・Liberta（バレーボール）
・REINDEER（サッカー）
上向 貫志【顧問、体育連合会】

・部活動技術指導・運営支援

・サッカー部顧問

・体育連合会サッカー部監督

・男子バレーボール部

・四大学運動競技大会(＊)審判委員長【顧問、登録サークル】

・学内運動競技大会(＊＊)審判委員長

・はなばたけ（オールラウンド） ・四大学運動競技大会６０年史編集委員長
田中 愛【顧問、体育連合会】
・女子バレーボール部

・部活動技術指導・運営支援
・四大学運動競技大会６０年史編集委員

・スキー部（副）注(＊)四大学運動競技大会
四大学運動競技大会（以下、四大戦と略す）は、学習院大学、成蹊大学、成城大学、武蔵大学の四大学によって、1950 年より開始された。今年度で 59 年目となる、伝統的な行事である。学生が主体的に運営する大規模なスポーツ競技会であり、他に類を見ないと言ってよいだろう。開
始当時は、文部省（現文部科学省）より「文部大臣杯」の下付を受けていた。当時の文部省は、
この大会を学生スポーツの一つのモデルケースとして捉え、大会の意義を高く評価していた。その後、第２９回まで同省より後援を受けていたことが記録として残されている。
（詳細は四大学運動競技大会 50 年史 p.22）
大会での競技は、正式に部活動として認められた団体による正式種目の部と、サークルや一般学生が参加する一般種目の部に分かれている。競技成績を得点化し、四大学の間で合計得点を競い合っている。また、教職員も競技に参加し、大会を盛り上げている。主な種目は、ソフトボー
ル、サッカー、テニス、バスケットボール、バレーボール、バドミントン、卓球である。教職員
種目は、バレーボール、ソフトボール、ゴルフ、テニス、ボーリングである。
平成２０年度は本学が当番校となり、江古田キャンパスの体育館、卓球場、高中体育館、朝霞32

グラウンドを使用して、10 月 24~26 日の日程で開催された。運営は主に体育連合会本部の学生メンバーが行い、学生支援センター職員がサポートした。身体運動科学研究室教員も、審判委員長を引き受け、視察・助言を行っている。
(＊＊)学内運動競技大会
学内運動競技大会（以下、学内戦と略す）は、上述した四大戦の予選に位置付き、毎年 5 月下旬の金曜～日曜の３日間で開催されている。一般種目参加者・団体は、この学内戦で上位入賞しなければ四大戦に出場することができないため、白熱した試合が展開される。運営も、四大戦と同様、体育連合会本部メンバーが中心となって進められている。本研究室教員も３日間を通して視察し、必要に応じてサポートしている。

２）点検・評価、改善方法
表の通り、専任教員はそれぞれ複数の課外スポーツ活動団体の顧問等を引き受け、運営支援のみならず、実地での技術指導や監督の役割をこなし、学生支援を行っている。教育活動における課外活動支援の重要性については、本研究室の全教員が合意しており、研究室全体として支援体制を整えていると言える。また本学では、上記(＊)、(＊＊)に紹介した「学内運動競技大会」および「四大学対抗運動競技大会」という伝統的な課外スポーツ活動が行われている。これらの大会
は、学生や教職員が生涯スポーツにつながる各種目を十分に楽しむことができる点、参加者が交流を深められる点から高く評価できる。また、運営に携わった学生は、毎年大きな達成感を味わって卒業していくことからも、学生が主体的に動く競技会の意義は非常に大きいと言える。本研
究室も、他の三大学の体育教員と連携をとり、スポーツ教育を担当する部署として学生の大会運営を後援することができている。
今後も各教員が大学教員としての教育、研究活動を十分に達成した上で、可能な限り課外スポーツ活動支援を行っていきたいと考えている。

33

６．健康管理業務に関連して（１）学内の健康管理業務に関する項目
１）当該年次の状況
本学には大学保健室が設置されており、健康診断・健康相談・応急処置にあたっている。開室
時間は月～金（9:00~16:40）、土（9:00~12:40）である。学生支援センターより学生に配布される「学生生活ガイド」においても、保健室の利用方法が説明されているほか、学校伝染病や性感染症についての解説を数ページにわたり掲載し、注意を呼びかけるなどして学生の健康管理に心がけている。
また、大学保健室が中心となり、学内に AED（自動体外式除細動機）を設置している。2006
年より順次設置し、現在大学敷地内に３台（うち大学体育館に１台）、高中敷地内に３台、朝霞敷地第２部室棟に１台配置されている。保健室が主催する講習会のほか、イラスト付きの使用マニ
ュアルを配布して使用法の周知に努めている。
健康診断については、毎年４月に行われ、必ず受診しなければならないことが学則題 52 条に定められている。教職課程の介護等体験・教育実習や、一般の学生の海外留学・就職活動等に必要な健康診断証明書を発行するができるため、ほとんどの学生は受診している。
受診項目は以下のとおりである。
胸部 X 線間接撮影、身長・体重測定、視力検査、

１年生
４年生

大学院生

尿検査、血圧測定、内科診察、保健面接

２年生

胸部 X 線間接撮影、体重測定、貧血検査、保健面接

３年生

胸部 X 線間接撮影、体重測定、尿検査、保健面接

保健室では、健康診断の結果をもとにして、経過観察・精密検査及び治療のための面接や病院紹介等を行い、病気予防・早期発見・早期治療及び健康増進を図る支援をしている。
このことを受けて、身体運動科学研究室でも、学生の健康を守る観点から以下の文言を３学部の履修要項に明記している。
身体運動学およびスポーツ総合講座については、実技科目なので特に次の点に留意してください。
①身体運動学卖位認定にあたっては、出席時間数と授業態度、姿勢、理解度によって評価されます。スポーツ総合講座の場合は、レポート、出席状況によって評価がされます。ただし、次の場合は、卖位認定はされません。
（ア）春の健康診断を受けず、その後の指示にも従わなかった場合
特別な事情で定められた日時に受診できなかった場合は、直ちに身体運動学研究室（大学体育館１階）および大学保健室に申し出て、その指示により検診を受け、その結果を大学保健室に提出してください。
（以下省略、2008 年度人文学部履修要項 p.24）
また、本学では学生のメンタルヘルスのサポートにも力を入れている。学生相談室には常時専
34門カウンセラーが待機しており、カウンセリング、心理テスト、グループワークを通して学生が自分の気持ちや抱えている問題を見つめ直したり、性格や進路をゆっくりと考えることができる体制を整えている。
また、平成 19 年 10 月完成の大学 10 号館にはトレーニングジムを併設しており、学生が自由に利用できる仕組みを整えている。トレーナーが常駐してトレーニング指導を行っているほか、
体脂肪計・血圧計を設置しており、健康状態が手軽にチェックできる。身体運動科学研究室が開講する「身体運動学（ウォーキングと体力増進）」においても、このトレーニング施設・用具の利用方法を指導し、授業外でも学生が自主的に体を動かす習慣をつけ、自己の健康を管理できるよ
う促している。また、総合講座スキー及び身体運動学（スキー）参加者には、一括してスポーツ
傷害保険に加入させている。

２）点検・評価、改善方法
本学の健康管理業務は、大学保健室及び学生相談室を中心として、適切に遂行されていると評価できる。体育実技の授業との関連から言えば、救急箱の管理や怪我人の応急処置等においても保健室からサポートを受けることが多い。本研究室としては、健康診断の受診を促したり、日々の授業において学生が体調を自己管理できるよう働きかけることによって、保健室とともに健康管理業務に資する義務があると言える。今後も、「身体運動学（各種実技）」の授業を中心として、学生の生活習慣や運動習慣を適切なものにするよう支援していきたい。また、保健室等の関連する部署と連携を保ち、学生がより健康で安心できる学校生活を過ごせるよう働きかけを続けてい
きたい。

35

７．各種サービスプログラム業務に関連して（１）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目
１）当該年度の状況
以下に記載するように、各教員卖位でさまざまな形で学内サービスプログラムや社会貢献に取り組んでいる。
氏名
神尾正俊

社会活動等
・日本学生陸上競技連合理事・審判指導委員長（平成 18 年～現在に至る）
・日本陸上競技連盟連絡理事（平成 18 年～現在に至る）

上向貫志

・全日本大学サッカー連盟デンソーカップ競技運営部長（平成 12 年～現在に至る）
・東京都大学サッカー連盟評議員（平成 15 年～平成 18 年）
・大学体育連合関東支部理事（平成 16 年～現在に至る）

田中 愛

・（社）日本女子体育連盟総務副委員長

２）点検・評価、改善方法
各教員とも、それぞれの専門性を生かす形で社会的活動を行っている。特に、大学生の競技ス
ポーツを支援・指導する役職において積極的な活動が見られ、競技スポーツの全国的な発展に貢献している点は高く評価できる。大学教員が自らの専門性を背景として学生や地域住民にサービスすることは、重要な任務だと考えている。教育・研究活動とのバランスを考慮しながら、今後も可能な限り社会的活動を継続していきたい。

36

８．点検評価活動に関連して（１）過去の自己点検評価や第三者評価に関する項目
１）当該年次の状況、点検・評価、改善方法
本学ではＦＤ委員会を設け、全授業に関して「学生による授業評価アンケート」を実施している。本年度は後期のみ、全授業を対象にアンケートを実施した。それぞれの授業の最終日に、ＦＤ委員会が作成した無記名の項目選択式アンケート用紙を配布した。回収されたアンケート結果
は集計・分析を経て各教員に対してフィードバックされる。
身体運動科学に関連する授業に関して言えば、特に実技では、全学向けのアンケート項目とは異なる評価の観点が必要となるであろう。なぜなら、講義の場合に重要となる評価項目（例えば「この授業では私語がありましたか」等）が、実技の授業においても重要であるとは限らないか
らである。この問題と関連して、現行のアンケートにおいては「教科書・配布資料・視聴覚資料などは効果的に使われていたか」、「板書・資料などの文字はわかりやすかったか」の項目には「身体運動学については回答する必要はありません」との注釈を付している。今後もし点検評価活動
を活発に行っていくならば、授業形態に応じた項目を作成し、適切に配置する必要があり、実技科目においても同様に、独自の項目を作成する必要がある。

（２）現在の点検評価活動と今後についての項目（体育独自の授業評価や大学全体の点検評価等の状況とそれらの適切性）
１）当該年次の状況、点検・評価、改善方法
現在、本研究室において独自の点検・評価活動は行われていない。しかし、特に実技の授業については、学生と毎回コミュニケーションをとることが授業評価につながると考えている。学生が忌憚なく授業に対するコメントをすることができるような関係づくりをしていきたい。その授
業評価を受け止め、次回の授業が改善されるよう個々の教員が努力する必要がある。
また、講義科目については、授業終了時に自由記述による授業評価アンケートを行っている教員もいた。その際、「授業評価が成績評価に一切影響しない」という点を強調したため、或る程度
厳しく的確なコメントを得ることができた。今後、研究室全体として点検評価活動を行う際には、実技・講義それぞれに適した授業評価項目を吟味し、授業が改善されるよう工夫しながら作成する必要がある。

37

９．その他（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目
１）当該年度の状況、点検、評価、改善方法
本学は、各種グラウンドを本キャンパスから離れた場所（朝霞）に持っている。朝霞グラウン
ドでの授業や課外活動の際には、学内バスを利用することができる。現在、授業では「テニス」、「総合講座ゴルフ（一部）」において朝霞グラウンドが使用されている。また、課外活動では野球（硬式・軟式）、サッカー、ラグビー、アメリカンフットボール、ホッケー、ラクロス、テニス、
洋弓、自動車の種目で朝霞が利用されている。しかし、先述の通り朝霞グラウンドはコンディシ
ョンが良いとは言えず、効率面・安全面ともに改善が必要である。天候に左右されず、また安全にプレーできる人工芝グラウンドを整備することで、授業・課外活動ともに活動の質・量が上がると考えられる。研究室全体として整備を推進し、利用環境を整えていきたい。
また、江古田キャンパスには平成１９年に完成した１０号館（トレーニング場、卓球場、武道場、ホール）があり、授業・課外活動ともに活用されている。７号館地下の室内プールは、日本水泳連盟公認 25 メートルプールである。床昇降式となっているため、必要に応じて０メートルから２メートルまでの水深を調節することが可能である。体育館については、湿気の多い気候の場
合床が滑りやすくなること、照明が暗いこと、壁面が白色のため、特にバドミントンの授業や課外活動においてシャトルが見えづらくなることなどが問題点として挙げられる。授業及び課外活動の充実・発展を考えれば、体育館の環境整備も重要となる。今後、本研究室が中心となって具体策を講じていきたい。

38２）体育施設の略図と面積
施設名

面積（m2）

大学体育館

1,485.98

大学１０号館トレーニング場

382.05江古田校地

・卓球場
大学１０号館ホール

382.05

大学１０号館武道場

426.1

大学７号館屋内プール

738.29朝霞校地
野球場

10,050

サッカー・ラグビー場

10,300

アメフト・ラクロス場

9,990

テニスコート3,700

トラック・ホッケー場

9,800

洋弓場

3,500

合宿所

589.26

第一部室棟

411.54

第２部室棟

576.89（トレーニングルーム含む）

39

40

41

42

43

44

（２）随意点検項目※ なし
資料１．シラバス
本学のシラバスはホームページにて閲覧可能である。
http://www.musashi.ac.jp/modules/campus_kyoumu/index.php?content_id=17
資料２．時間割（前後期）

次項

45

資料２：時間割
平成２０年度前期（実技：黒、「スポーツ」講義：赤、「心と体」講義：緑、共通専門科目：青）１コマ９０分

１
月

火

２

３

４

バドミントン

バドミントン

バドミントン

フットサル

バレーボール

バレーボール

バレーボール

心理学と社会Ⅰ

卓球

卓球

フットサル

エアロビクス

エアロビクスバスケットボール総合講座（ゴルフ）

バスケットボール

世界のスポーツ文化

護身術と柔道ウォーキング体力

身体運動科学演習Ⅱ

バレーボールスポーツとライフス
タイル論
水バスケットボールバスケットボールバスケットボール

バレーボール

卓球

卓球

卓球

水泳

こころの科学と健康

国際スポーツ文化論

水泳

スポーツの心理学

テニス
木

バドミントン

バドミントン

バドミントン

卓球

バレーボール

バレーボール

フットサル

フットサル

フットサル

卓球

ウォーキング体力

卓球

フットボールの文化
金

バドミントン

オリンピックの思想
土

バドミントン

バドミントンスポーツマネージメ

スポーツ社会論

ント論

心理学演習Ⅱ

46

平成２０年度後期（実技：黒、「スポーツ」講義：赤、「心と体」講義：緑、共通専門科目：青）（集中）スキー、総合講座（スキー）：平成２１年２月１日～４日

１
月

火

２

３

４

バドミントン

バドミントンウォーキング体力

フットサル

バレーボール

バレーボール卓球

心理学と社会Ⅱ

卓球

総合講座（スキー）

フットサル

バドミントンバスケットボールバスケットボール

卓球

ウォーキング体力

スポーツと民族

バレーボール

身体運動科学演習Ⅲ

国際武道論
水バスケットボールバスケットボールバスケットボール

バレーボール

卓球

卓球

卓球

水泳

からだの科学と健康

現代スポーツ論水泳

日本のスポーツ文化テニス木

バドミントン

バドミントン

バドミントンスポーツトレーニン

バレーボール

バレーボール

フットサル

フットサル

フットサル

バドミントン

卓球

ウォーキング体力

卓球

身体運動科学演習Ⅰ

グ総論
スポーツイメージ文化論
金

スポーツの歴史土

バドミントン

バドミントン
心理学演習Ⅲ47