JAITS

博論要旨

論文題目：通訳のコミュニケーション調整仮説 ―英日逐次通訳の事例から―
英文題目：A Communication Accommodation Hypothesis for Interpretation
Based on Cases of English-Japanese Consecutive Interpretation
提出機関：青山学院大学・大学院 国際政治経済学研究科
国際コミュニケーション専攻 博士後期課程
提出者：新崎隆子
論文審査委員：末田清子、田辺正美、井出静、狩野良規、猿橋順子、鳥飼玖美子
提出年月：2010 年 11 月
取得学位：博士（国際コミュニケーション）
英文要旨This study was designed to examine interpreters’ intentional deviations from the original
speech, from perspectives of communication accommodation. Two surveys were conducted.
First, three professional interpreters were asked to conduct consecutive interpretation andtheir interpretations were compared with the original speech to find out seemingly intentionaldeviations. The results suggest the interpreters use interpretability strategies more than theoriginal speaker to improve clarity of the message as well as inter-relational strategies toinfluence communicators’ personal feelings and attitude toward each other.
Second, semi-structured interviews were given to the three professional interpreters toinvestigate the reasons for making intentional deviations. The results suggest that they feelthey are allowed to make some changes to the original speech when they feel word to wordtranslation would make listeners of a different language fail to understand or completelymisunderstand the original message. Interpreters also feel a need to improve mutualrelationships of communicators by using more markers of politeness or appropriate styles inlisteners’ language.
The study suggests that interpreters’ intentional deviation from the original speech is aform of communication accommodation. The extent of accommodation depends oninterpreters’ recognition of the act of interpretation and their interpretation of “idealinterpretation” standard. It depends on cultural and linguistic differences between thespeaker and the listener. It is also closely related to interpreters’ involvement in theSHINZAKI, Ryuko, “A Communication Accommodation Hypothesis for Interpretation. Based on
Cases of English-Japanese Consecutive Interpretation,” Interpreting and Translation Studies, No.11,
2011. pages 203-210. © by the Japan Association for Interpreting and Translation Studies203

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participants or topics of the communication based on interpreters’ personal values orcultural background.
In conclusion, the study proposed Communication Accommodation Hypothesis forInterpretation, which says there are three factors involved in communication accommodation
by interpreters: interpreters’ recognition of the act of interpretation, distance perceived byinterpreters between the groups which communication participants belong to, andinterpreters’ involvement in the communication.
和文要旨
序章
1. 研究の目的
本研究の目的は、通訳者が用いる調整方略をコミュニケーション学の視点から明らかにし、通訳のコミュニケーション調整に関する仮説を提唱することである。世界の通訳者団体の倫理綱領が掲げる「理想的な」通訳の基準は「原発言を忠実に完全に訳すこと」としているが、先行研究によって、多くの逸脱事例が報告されている。本研究では、そのうちの主体的な逸脱行為を「通訳におけるコミュニケーション調整」と捉え、通訳の実例を基に、調整の種類と特徴、調整が行われる状況や理由をコミュニケーション理論に基づいて分析する。
2. 研究設問
本研究は、3 つの研究設問を掲げる。第一は「通訳者はどのようなコミュニケーション調整を行っているか」、第二は「コミュニケーション調整は通訳者の意識とどのように関連するか」、第三は「通訳のコミュニケーション調整はどのようにして起こるか」である。これらの設問への答えを基に、通訳のコミュニケーション仮説を構築する。
3. 方法論と方法
本研究は社会構成主義的な認識論に立脚するシンボリック相互作用論に基づき、通訳を介したコミュニケーションを人々の「連携的な行為」（joint action) として扱う。シンボリック相互作用論の中心的なアプローチは、ものごとの意味は、人々の相互作用によって生み出されるというものである。そして相互作用は「シンボルの使用、解釈、または他者の行為の意味の推定によって媒介されている」と説明される。本研究では通訳という行為を、連携的な行為に連結される、個別の行為の一つという視点から解釈する。 本研究では二つの調査を行う。調査 1の目的は第一の研究設問である「通訳者はどのようなコミュニケーション調整を行っているか」の答えを見つけることである。実際に行われた英語のスピーチを用いた実験を行い、その結果をコミュニケーション調整理論（Communication Accommodation Theory）を用いて分析する。
調査 2 は通訳者に対する半構造化インタビュー調査である。分析には社会構成主義的グラウンデッド・セオリー（CGT）のコード化の概念を応用し、第二の研究設問である「コミュニケーション調整は通訳者の意識とどのように関連するか」の答えを探る。

4.研究の意義「理想的な」通訳基準からの逸脱は、これまで、主として通訳学の研究分野で扱われてきた204

通訳のコミュニケーション調整仮説が、主体的な「逸脱行為」をコミュニケーション調整と捉え、コミュニケーション学の視点から研究することにより、通訳研究とコミュニケーション研究の二つの分野に貢献できる。また、通訳者の社会的役割に新たな光を当て、より良い異言語間コミュニケーションの実現に寄与する。
第 1 章 通訳者の役割―「不変・不介入原則」からの逸脱―
本章では、通訳者が意図的に行う「不変・不介入原則」からの「逸脱行為」は、「コミュニケーション仲介者」としての役割を果たすためのコミュニケーション調整と言えるのではないかという問題提起を行う。
「不変・不介入原則」は通訳者の普遍的な倫理基準として制度的にも慣習的にも通訳者に影響を与えている。「不変・不介入原則」は通訳者に「原発言者の忠実な代理人」や「透明な人間」という役割を与え、通訳実務専門家のコミュニティはこの原則を通訳者の倫理基準として受け入れている。しかし、実際は多くの通訳者がこの原則から逸脱する行為を主体的に行っている。これらの逸脱行為は通訳の利用者の利益に貢献しようという動機から行われ、その結果は利用者や同僚から前向きに評価されている。
「逸脱行為」を引き起こすきっかけは通訳者がコミュニケーションのコンテクストを意識することである。言語間の等価性に焦点を当てた言語の変換プロセスを離れ、通訳者は話し手や聞き手との相互作用を通して、仲介者としての役割を見出していく。これまでの先行研究が示す
通訳の定義は訳出文を産出する段階、またはそれを聞き手に届ける段階までで終わっており、
従 来 の理 論 的 な通 訳 モデルも同 様 に言 語 の変 換 に焦 点 を当 て、通 訳 者 を「直 訳 」から「意訳」、さらに能動的なコミュニケーションの仲介に向かわせるプロセスを十分説明していない。
通訳者は人と人のコミュニケーションをどのように捉えているのか。これを明らかにする手がかりは二つある。ひとつは、原発言者に対する通訳者の「代理性」にある。通訳者は通訳の中で原発言者を一人称で表すことによって原発言者になりかわって発言し、原発言を細かく逐次的に伝える。このことは通訳者によるコミュニケーションの仲介が交渉の仲裁とは異なることを示している。
もうひとつは通訳者のコミュニケーション当事者に対する立ち位置である。通訳者は言語を異にする当事者の間に立つだけでなく、それぞれの言語話者とのサブコミュニケーションシステムの内側に取り込まれる。そこでは原発言者や聞き手と通訳者の間に相互行為が行われる。
この相互行為は話題やコンテクストによって言語集団内コミュニケーションまたは異なる社会的集団間のコミュニケーションになる。
ひとりの通訳者の中に「忠実な代理人」と「コミュニケーションの仲介役」の役割が併存しうるものであるとすると、通訳者は原発言について「変えてはいけないこと」と「変えてもよいこと」または「変えなければいけないこと」を区別していると考えられる。コミュニケーション調整は「変えてもよいこと」、「変えなければいけないこと」だけでなく、さらに主体的に、通訳者が「変えたいこと」の範囲で行われるかもしれない。

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第 2 章 コミュニケーション理論から見た通訳の調整
本章は第 1 章で掲げた「通訳者が主体的に行う『不変・不介入原則』からの逸脱行為は『コミュニケーションの仲介者』としての役割を果たすための、コミュニケーション調整ではないか」という問題提起に沿い、通訳者のコミュニケーションにおける関与を、コミュニケーション能力理論、CMM 理論、集団間コミュニケーション理論、および、コミュニケーション調整理論の適用可能性の 4 つの側面から論じた。
その結果、通訳者がコミュニケーションのコンテクストや当事者に対して複雑な関与をしているという示唆を得た。そして、通訳のコミュニケーション調整を明らかにするには、言語はものごとを遂行する行為であるとする社会構成主義の言語観や、ものごとの意味は人々の相互作用によって生まれるとするシンボリック相互作用論に基づいた検討が有用であるとの考えに至った。以上の検討に基づいて、(1)「通訳者はどのようなコミュニケーション調整を行っているか」、(2)「コミュニケーション調整は通訳者の意識とどのように関連するか」、(3)「通訳のコミュニケーション調整はどのようにして起こるか」の 3 つの研究設問を掲げる。
第 3 章 研究方法論と調査方法
本章では、本研究が依拠する社会構成主義的な認識論および、シンボリック相互作用論に基づいたアプローチを選んだ理由を述べ、2 つの調査の調査材料、調査方法、分析方法を説明する。
調査 1「原発言と通訳におけるコミュニケーション調整」は研究設問 1 に掲げた「通訳者はどのようなコミュニケーション調整を行っているか」の答えを見いだすことを目的とする。駐日米国大使のスピーチと日本語への逐次通訳を用いた実験的手法により、コミュニケーション調整理論に基づいて通訳のコミュニケーション調整を分析する。さらに、研究設問 2 に掲げた「コミュニケーション調整は通訳者の意識とどのように関連するのか」の答えを見いだすために、調査2「コミュニケーション調整に関する通訳者の意識」として、調査１に参加した通訳実務専門家に半構造化インタビューを行い、通訳者の意識と実際のコミュニケーション調整の結びつきを探る。
第 4 章 通訳者のコミュニケーション調整方略 （調査 1 の結果）
米国大使の英語のスピーチと、その逐次通訳を実際に行った通訳実務専門家（以下通訳者 A と呼ぶ）の訳出を、コミュニケーション調整理論の視点から比較する。さらにスピーチの一部を用いた逐次通訳実験を準備し、通訳実務専門家 2 名（以下通訳者 B、通訳者 C と呼ぶ）と大学院の通訳コース（修士課程）を専攻する大学院生 9 名の協力を得た。原発言と訳出に見られるコミュニケーション調整（11 名の調査協力者と通訳者 A）を CAT（コミュニケーション調整理論）から導いた 3 つの調整方略に照らして分析した。その結果、調整は原発言と訳出の両方に見られるが、通訳者は必ずしも原発言者の用いるコミュニケーション調整方略を訳出していないことが明 らかになった。通 訳 実 験 では、原 発 言 を聞 き手 にはっきりと伝 えるための“interpretability” 方略が多く使われていた。これはコミュニケーション能力の “effectiveness”
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通訳のコミュニケーション調整仮説の助力に当たる。また、通訳者には原発言者と聞き手の人間関係にプラスに働く方略を使おうとする傾向が見られた。これは、コミュニケーション能力の “appropriateness” の助力に当たる。“appropriateness” に関わる調整は、大学院生よりも通訳実務専門家の方が積極的であった。このことは、経験を積んだ通訳者ほど、コミュニケーションのコンテクストや当事者の人間関係などに気を配っていることを示唆している。
第 5 章 通訳者の意識とコミュニケーション調整（調査２の結果）
本章ではインタビュー調査の結果に基づいて、通訳という行為についての通訳者の意識が、実際の通訳におけるコミュニケーション方略とどのように結びつくかを分析し、通訳者の意識が調整方略に作用していることを明らかにする。分析の結果は、①通訳者の、通訳という行為に関する基本的な意識、②コミュニケーションの “effectiveness” と “appropriateness”、および③「理想的な」通訳の基準とされる「不変・不介入原則」の解釈と実行の仕方の３つにまとめることができる。
通訳者 A は「通訳者の役割は伝えること」という基本的な意識に基づいて、コミュニケーションの “effectiveness” を重要視する。「不変・不介入原則」を、原発言の内容を聞き手に余さず伝えることと解釈し、コミュニケーションの“effectiveness” を実現するために必要だと判断するときは、原発言への追加、強調を行う方略を取っている。
通訳者 B は「通訳者の役割は助けること」という基本的な意識に基づいて、コミュニケーションの “effectiveness” を重要視するが、文法構造や語用の異なる言語間の変換をする以上、一言一句変えないということはあり得ないという明瞭な立場をとる。「不変・不介入原則」は原発言の意味を変えずに聞き手に伝えることと解釈し、原発言の正確な理解を “effectiveness”達成の中心に据えて、理解した意味を自分の自然な話し方で聞き手に伝えるという方略を取っている。
通訳者 C は「通訳者の役割は一言一句正確に訳すことと、コミュニケーションを促進すること」という基本的な意識に基づき、コミュニケーションの “effectiveness” と “appropriateness”の両方を重要視する。「不変・不介入原則」は原発言の意味と表現を変えずに、聞き手に理解できるように訳すことであると解釈する。しかし、原発言を一言一句訳すことによって達成される “effectiveness” と言語や文化の異なる聞き手を含めたコミュニケーションの場にふさわしい訳出をすることで達成される “appropriateness” を両立させるための方略は確立されていない。そのため、直訳しても聞き手に伝わるように、原発言者に言い直すよう求め、コミュニケーションの参加者に文化や慣習の違いを説明することで誤解を防ぐというような通訳の外の介入を行っている。
通訳者 A は、原発言者が “effective” なコミュニケーションを実現するためのコーチのような積極的な立場を取るのに対し、通訳者 B は原発言者の助力者という控えめな立場を取る。
しかし、両者は、原発言の意味を聞き手にどのように伝えるか、すなわちコミュニケーションの“appropriateness” は通訳者の裁量に任されているという点では一致している。原発言を正確に理解したという自信があれば、通訳者は “appropriate” だと思う言語表現をすればよいとい207

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う姿勢である。
通訳者 C は “effectiveness” と “appropriateness” の両方を満たそうとして葛藤を抱えている。CAT における “interpretability” 方略を多く使えば、聞き手の理解は向上するが、ことばを追加するために原発言を一言一句維持することはできなくなる。また、原発言者が用いたフェイスに関わる方略を訳出するとき、直訳では目標言語コミュニティにふさわしい言語表現にならないと思われる場合に、直訳をして聞き手が文化の違いに気づくように仕向けるべきか、無難な表現に意訳をしてその場をうまく収めるべきかで悩むことになる。原発言を一言一句正確に訳しながら、同時に当事者間のコミュニケーションを促進するために、通訳者 C は通訳外の介入という方略を編み出した。しかし、この方略がいつも使えるとは限らない。すなわち、場面ごとに工夫をしながら誠実に対応するしかないということである。この通訳者 C の意識は、多くの通訳者に共通すると考えられる。
以上のことから、通訳におけるコミュニケーション調整は、通訳者の通訳という行為に関する基本的な意識を反映し、「理想的な」通訳の基準とされる「不変・不介入原則」の解釈に応じて、コミュニケーションの “effectiveness” と “appropriateness” の両面において行われていることが明らかになった。
第 6 章 通訳のコミュニケーション仮説
本章では、調査１と調査 2 の結果に、先行研究によって得た知見を加えて、3 番目の研究設問である「通訳のコミュニケーション調整はどのようにして起こるか」について考察し、通訳のコミュニケーション調整仮説を提唱する。すなわち、通訳におけるコミュニケーション調整は通訳者の、通訳という行為に対する意識、通訳者の推定する当事者間の距離、通訳者による当事者と話題へのインボルブメントの 3 要素の相互作用から生じ、当事者間の距離が遠く、通訳者のインボルブメントが深いほど多くなるというものである。通訳のコミュニケーション調整は、通訳者が言語、文化、社会的アイデンティティなど当事者が属する集団間の距離を推し量り、調整の必要性を感じることから生まれる。しかし、調整の実行は、通訳者がコミュニケーション当事者との相互作用の過程で、インボルブメント（個人的な心理・行動的関与）が起こるかどうかによって影響される。そしてどのような調整方略を選択するかには通訳者の意識の違いが反映される。
最後に、通訳のコミュニケーション調整の倫理的側面を異文化接触への干渉、重大な影響を及ぼすコミュニケーション事象、通訳者の倫理綱領との関係について考察する。人々が異文化と接触するときに経験する違和感やストレスを、異文化に対する感受性を養う好機だと考えれば、それらを緩和する調整は異文化交流に必ずしもプラスになるとは言えない。また、国益をかけた外交交渉や、人の運命がかかった裁判など、重大な影響を及ぼすコミュニケーショ
ン事象に関しては、望ましい調整の在り方について議論を深め、何らかの基準を設ける必要がある。通訳者の倫理綱領は、これまで、通訳のコミュニケーション調整に目を向けてこなかった。しかし、通訳者の役割について現実的な議論を行うためには、通訳を介したコミュニケーションを集団間コミュニケーションの視点で捉え、通訳研究だけでなく、コミュニケーション研究208

通訳のコミュニケーション調整仮説の分野にも視野を広げなければならない。
第 7 章 結論
本章では、本研究の結果をまとめ、通訳を介したコミュニケーションにどのような学術的貢献をなしえたか、また、どのような実践的意義があるかについて述べ、今後の課題を示す。
本研究は、通訳研究とコミュニケーション研究の二つの分野に新たな視座を提供するものである。通訳研究への貢献は、経験的データに基づいて、通訳のコミュニケーション調整と通訳者の意識の結びつきを明らかにしたことと、コミュニケーション理論に基づいた「通訳のコミュニケーション調整仮説」を提唱したことにある。通訳者を当事者の間に挟まれたフィルターではなく、当事者と相互作用する存在として位置づけ、コミュニケーション理論による経験的データの分析をすることにより、これまでの通訳研究では提唱されなかった仮説を導くことができた。
コミュニケーション研究への貢献は、コミュニケーション理論の適用可能性を、通訳を介したコミュニケーションに広げたことである。通訳を視野に加えることで、将来のコミュニケーション研究に新たな展望を開いたと言えよう。
さらに、本研究の実践的意義は、通訳のコミュニケーション調整を、あってはならないものではなく、ありうるものとして受け止めることが通訳者の役割に関する現実的な議論を促し、通訳者の社会的貢献を高める可能性を示唆することにある。「通訳のコミュニケーション調整仮説」
は、実践的な通訳教育に寄与するであろう。また、通訳の利用者は、通訳者を透明な機械やフィルターではなく、相互作用による意味の生成に参加する者として受け止めることにより、通訳を介したコミュニケーションをより実りある経験にすることができると思料する。
今後、「通訳のコミュニケーション調整仮説」を検証するためには、5 つの課題がある。第一に、抽象的な役割のラベルではなく、具体的な訳出例に基づいた言説の調査によって、通訳という行為に対する意識を、通訳者の成育環境や通訳に携わる動機などの背景的な要素と結びつけながら分析すること。第二に、通訳者にコミュニケーション調整の必要性を感じさせるものとして提案した当事者の属する集団間の距離の要素として、言語、文化、社会的アイデンティティ、力の格差が適切であるか、他に追加し得る要素があるかどうかについて検討すること。
第三に、通訳実験で用いる原発言の素材として、集団間距離の要素を織り込み、通訳者のインボルブメントを引き出すようなものを制作すること。第四に、集団間距離の要素と通訳者のインボルブメントの結びつきが浮かび上がるようなインタビュー調査をデザインすること。第五に、調査を多様な形式の通訳にも広げて行うことである。
いずれの課題にも通訳研究とコミュニケーション研究分野の幅広い知見が必要であり、その解決は簡単ではない。調査に共通する問題点は、調査参加者をいかに確保するかであろう。
通訳者の倫理綱領の中心に据えられた「不変・不介入原則」は、通訳者の教育や実践において今も強い影響力をもっている。コミュニケーション調整を「あってはならないもの」とする風潮がある限り、快く調査に協力してくれる通訳者を集めるのは難しいと思われる。これまで日本国内で行われた、通訳者の役割に関する研究に、通訳者の語るエピソードを基にしたものが多く、訳出例のデータが少ないのは、通訳者の協力を得ることが如何に困難であるかを示して209

『通訳翻訳研究』No.11 (2011)いる。本研究が経験豊かな通訳実務専門家の協力により、多くの訳出例のデータと豊富なインタビュー資料に基づいて行われたことは貴重である。今後は、通訳のコミュニケーション調整に関する研究者や通訳実務専門家の関心を高め、仮説の検証を目指す。
また、実践的な活動として、本研究で得た知見を活かした通訳教育を模索し、世界の人々の豊かな相互理解を促進するために通訳者が成し得る貢献について、社会的な提言を行うことを将来の展望に掲げたい。
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【著者紹介】
新崎隆子（SHINZAKI, Ryuko）会議・放送通訳者、博士（国際コミュニケーション）東京外国語大学大学院非常勤講師。

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