C 「貸与権」とリサイクルビジネスへの対策
C ─ 1「貸与権」の獲得と権利処理❖著作権法改正運動に向けた胎動

1995年（平成7）を境に，それまで好調だったコミックスの売り上げに鈍化傾向が見えてきた。原因のひとつとしてすでに80年代に開店がみられた新古書店による「新古書市場」の拡大が注目される。新古書店は，従来の古本屋とは異なり，紙の研磨作業を施すなどして古書を新刊本のようにして販売する古書業態の変化形だが，その顧客は，一般の売買者だけではなく，出版物を仕入れて営利事業を展開する新業態，すなわち「マンガ喫茶」（飲食をともないつつ店内での休憩場所を時間単位で賃貸する業態。その多くが休憩場所でのコミックスなどの無料閲覧を売り物にしてお客を呼び込んでいる）や，「レンタルブック店」（CDやビデオのように，利用料を支払って貸し出し利用させる店）への販売が大きな割合を占めている。
これらの業態をそのまま放置すれば，一般読者の購読離れを引き起こす要因になりかねず，また，購読が減少すれば，新刊や重版部数の印税で生計を立てている「新古書市
著作権者の収入も減少しかねないと考えた漫画家の多くが，94年4月に，場の拡大は，新刊本市場の縮小につながりかねず，著作権者への見返りがない市（21世紀
場の拡大につながる」として，「21世紀のコミック作家の著作権を考える会」
33を結成し，新古書市場の拡大に警告の声をあげた 。の会）
一方で販売部数の減少による売り上げの減少に直面したコミック出版社は，出版ビジネスの見地に立ち他業界との連携を模索し，ゲームソフトの中古品販売問題という新古書同様の問題に直面していた（社）日本コンピュータソフトウェア著作権協会
34と協力して，2001年（平成13）に，いわば自己の商品の管理権ともいうべき「頒布権」を研究することで，ゲームや書籍などでの中古販売と流通の問題を解決すべく「頒35（仮称）設置準備会」 を立ち上げた。
布権研究会

同会は6回の開催を経て「著作物リサイクルビジネス対策会議」と名称を変更，上「レンタルブック店」など出記の「21世紀の会」の参加をみて「新古書」や「マンガ喫茶」
版関連の新業態の問題なども検討した。しかし，映画の著作物以外への「頒布権の獲得」には解決すべき問題が多く，また，出版業界とゲーム業界とのちがいも鮮明化するなど，出版社側は，「マンガ喫茶」や「レンタルブック店」などの新業態の著しい増加現象を前に，しだいに出版独自の「権利の獲得」と「流通」の問題を同時多角的に検討する必要に迫られた。
このような著作権者側と出版社側の活動は，両者が権利面で同方向を向き協力
182

II│テーマ別年史コミックス売上金額の推移（出版科学研究所調べ）
6000（億円）
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2000

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し合う下地づくりとなった。ここに出版社側でも権利の面から著作権者を支援する出版業界内組織を設置することが急務と認識されるようになり，02年10月に出版社の有志が雑協に協力依頼を行った。これを受けた雑協理事会では，この申し入れを受け，協会内に専門検討委員会を設置した。
翌月には，第1回会議が開催され，雑協著作権委員会および書協からの委員の派（森武文委員長・講談社）として発足し遣もみて，名称を「貸与ビジネス検討専門委員会」た。また，当面の活動対象として，「マンガ喫茶」と「レンタルブック店」対策に取り組むことで，著作権者を支援していくとしたが，設置と同時に積極的に展開した文化3637

庁 ，経済産業省 などの関係省庁との打ち合わせや，関係著作権者団体への働きかけのなかで，レンタルブック店対策に絞り込み，その方法として「著作権法附則第438条の2を撤廃し出版物の著作権者へ貸与権 を獲得する」ことを目指した。
翌03年5月からは，レンタルブックの実態把握へのデータ収集を目的とした「レンタ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――

33 ――― sWeb7 「21世紀のコミック作家の著作権を考える会『設立宣言』」34 ―――「映画の著作物」に認められている「譲渡」と「貸与」の両方を有する権利。著作権法第26条。
35 ――― 小学館，講談社，集英社，角川書店，メディアワークスが参加。日本雑誌協会，日本書籍出版協会はオブザーバーで参加。

36 ――― 長官官房著作権課・著作物流通推進室。
37 ――― 商務情報政策局文化情報関連産業課（メディアコンテンツ課）
38 ――― 著作物を公衆に貸与する権利。レコードのレンタルに端を発し1984年（昭和59）より導入。導入当時の貸本業は，その業態から零細な独立業者が多く書籍・雑誌（主として楽譜により構成されているものを除く）の貸与には当分の間「貸与権」は摘要されないとされてきた。著作権法第26条の3，旧著作権法附則第4条の2。

4│知的財産権・出版者の権利
○183

39

ルコミック実証実験」を，新刊販売とレンタルブックの併設書店の協力で開始した 。
この実証実験は経産省の協力のもと，おもに新本販売への影響や利用者（読者）の利用傾向などを調べてデータ化することが求められた。同年6月には，上記附則の撤廃活動を出版に関する著作権者全体の権利獲得運動に結びつけるため，11の著作40権者団体と出版関連4団体で組織された「貸与権連絡協議会」（藤子不二雄À代表）を設立させた。同協議会は，8月に出版物の貸与権を獲得するために著作権法の改41正を目指す旨の声明文 を発表するなど積極的にアピール活動を展開した。同協議会の設立で，名実ともに著作権者と出版社の運動がひとつに結集することとなった。

❖改正法成立―国での審議と活動の結実以上の動きをみて2003年（平成15）8月に経産省は，文化庁に対して「書籍・雑誌の貸与権に係る暫定措置を撤廃する著作権法改正要望書」を提出した。これを受け，貸与ビジネス検討専門委員会と貸与権連絡協議会は，衆参合わせて120名を超える国会議員や各政党への請願活動を行い，その結果，同年7月より文化審議会著作権分科会法制問題小委員会でこの問題の審議が開始された。貸与ビジネス検討専門委員会は，文化審議会での審議に向けての準備や討議に全力を注いだ。
特筆すべきは，同委員会の体制がきわめて即応性に富んだもので，各社から参集した委員は，森委員長以下全員が問題発生とともに駆けつける態勢が整っていたことである。また，表裏一体の関係にある「貸与権連絡協議会」が，専門委員会で検討された内容を著作権者の立場から検討し，著作権者の意思として発信することができた。
そのかいあって文化審議会著作権分科会法制問題小委員会での検討は順調に進み，04 年1 月に文化庁長官に提出された「文化審議会著作権分科会報告書」で，「速やかに著作権法を改正して附則第4条の2の撤廃をすることが適当」とされた。
同年2月に文化審議会は著作権法改正案の立法答申を決定し，文化庁著作権課で附則第4条の2の撤廃が盛り込まれた改正案が作成され，内閣府へ提出された。

J 日本コンパクトディスク・ビデオレンタル商業
同法案は，4月に参議院文教委員会でのCDV （42組合）と著作権者双方の参考人招致 を経て可決され，5 月には衆議院文部科学委員会で審議され，6月9日には可決成立した。施行は2005年（平成17）1月1日となった。
この間には，04年3月に藤子不二雄À貸与権連絡協議会代表が小泉純一郎首相に面談し，附則第4条の2の撤廃を要望するなど，著作権者と出版社の一致団結した運動が陰にあった。

❖権利処理機構立ち上げ
国での審議の進行にあわせて2004年（平成16）3月に，賃与ビジネス検討専門委員会
184

II│テーマ別年史貸与許諾スキーム概略図

貸与権行使委任

貸与権行使復委任

著作物に関する情報提供などの付託業務の委任情報提供など

使用料分配

使用料分配

著
作
権
者

許諾
管出理版
セ物
ン貸
タ与ー
権

︵複許製諾
物料単回
位収回・納収金デー
タ︶

出版
社

商品供給
商品代金

利用許諾契約

契
約
レ
ン
タル
店
情報業
務
委
託契
約レ
ン
タル
ブック
店

許諾料請求（複製物単位）
代
行
店

許諾料支払い商品供給（許諾シール貼付）
商品代金

43と貸与権連絡協議会では，集中的な権利処理機構 の設立に向け「出版物貸与権管理センター設立準備会」を発足させ，将来の権利処理のあり方や組織構成などを検討した。また，同準備会は，設立資金について雑協・書協の協力を得て両協会の加盟各社からの寄付金を募った。この寄付をもとに同年10月に「有限責任中間法人
44

出版物貸与権管理センター」（藤子不二雄À代表理事）が設立された。同センターの設立に対して，04年7月の雑協理事会では，協会としてのセンターへの「全面的な支援―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――

39 ――― sWeb8 「コミックレンタル実験店報告書」（2003年11月）雑協・貸与ビジネス検討専門委員会
40 ――― 加盟団体は，日本雑誌協会，日本書籍出版協会のほか，21世紀のコミック作家の著作権を考える会，（社）日本漫画家協会，（社）日本出版取次協会，（社）日本写真家協会，（社）日本児童文学者協会，（社）日本児童文芸家協会，（社）日本推理作家協会，（社）日本文藝家協会，（社）日本ペンクラブ，日本書店商業組合連合会，
日本児童出版美術家連盟，日本美術著作権連合，マンガジャパン。

41 ――― sWeb9 「声明文―出版物にも貸与権の適用を！」（2003年8月4日）貸与権連絡協議会
42 ――― 連絡協議会参考人：漫画家 弘兼憲史氏，CDVJ 参考人：専務理事 若松修氏。
43 ――― 利用しようとする著作物の分野などで著作権を集中して管理している団体。それらの多くは著作権管理事業者として文化庁に登録されている。文化庁HP参照（http：//bunka.go.jp）
44 ――― RRAC
（Rental Rights Administration Center for Publication） 略称レラック。社員13団体：日本雑誌協会，日本（社）日本漫画家協会，（有責）日本写真著作権
書籍出版協会のほか，21世紀のコミック作家の著作権を考える会，協会，（社）日本児童文学者協会，（社）日本児童文藝家協会，（社）日本推理作家協会，（社）日本文藝家協会，（社）
日本ペンクラブ，日本児童出版美術家連盟，日本美術著作権連合，マンガジャパン。

4│知的財産権・出版者の権利○

185

と協力」を決定するとともに，その一環として，同センターの専務理事兼事務局長に雑協事務局より出向者を送り出すこととした。

❖使用料をめぐる攻防―貸与ビジネス検討専門委からセンター中心の動きへの移行
貸与ビジネス検討専門委員会と貸与権連絡協議会では，漫画家のさいとう・たかを氏を団長に2004年（平成16）6月より利用者代表団体であるCDV J と，貸与における使用料の額やその徴収方法を決定するための協議を開始した。すでに国会での参考人招致ではCDV J が使用料の支払いには反対しない旨の答弁を行っていたが，残念ながらその額をめぐって10月に協議が決裂するに至った。
その後，同年11月より出版物貸与権管理センターが「非公式協議」ということで協議を引き継いだ。この協議でセンターは，CDV J との間で，第一に将来CDV J との合意が整いセンターが使用料の額を規定した「使用料規程」にもとづいて活動を開始するまでの間を両者合意での「暫定期間」と設定すること，第二にレンタル事業者は著作権者が決定した一定の使用料をセンターに支払う，という2点の合意を得，法の施行に合わせて整然と運用を開始した。
45

05年3月からは，この運用とは別に著作権等管理事業法 にもとづく公式な協議として再度使用料額の協議を再開させた。再開された協議は，都合100回以上にも46及び，決裂一歩手前の難協議となった。しかし，森武文運営委員長 をはじめとす「使用料」る各委員のねばり強い努力により，同年12月に基本線で合意し，06年8月に47についての完全合意をみた 。このためセンターは，文化庁とともに公正取引委員会との調整に入り，独占禁止法にもとづく内容の精査を経て，改正著作権法の施行か48「使用料規程」 を提出するに至った。
ら1年8か月を要したが，同月末，センターは，2007年2月1日から本格的な貸与権許諾業務を開始した。

❖今回のスキーム―出版社の役割とセンターの存在意義
今回の管理事業においては，出版社の役割が大きなポイントである。著作権者と直49接の契約になっていないのは，当初，著作権者側が権利の委託方法を J ASRAC のような「信託的」な方式にしないとしたためと，管理の方式を I SBNコードを基本とした出版物ごとの管理としたためである。このため出版社が著作権者からの権利の委託や出版物のデータ提供，使用料の分配等実務などの面で著作権者を補佐し一定の役割を果たすことで，今後も権利者である著作権者は，ビジネス相手の出版社との協力体制を維持し，安心して創作活動に専念することができるものとなっている。小説やコミックなどの出版物は，映画やドラマなど多角的に展開が期待される
50「コンテンツ・オブ・コンテンツ」といわれる知の宝庫である 。知的財産立国を目指すわが国の知的産業の発展のためにも，出版物の「著作権」は重要なのであり，出186

II│テーマ別年史版産業を担う出版社と作品を創作する著作権者両者の協力は不可欠であるといえる。センターの存在は，「貸与権」の管理のみならず，その協力関係のための試金石になると考えられている。

C ― 2 マンガ喫茶との暫定合意❖貸与権は適用できず
貸与ビジネス検討専門委員会では，著作権者の意向を受けて「マンガ喫茶」にも著作権者のなんらかの権利を及ぼしたいとの意向が強かった。しかし貸与権は，法解釈上はマンガ喫茶については権利が及ばないとされている。このため，検討は行ったもののマンガ喫茶にも及ぶ権利の特定化がむずかしく貸与権獲得のような同法改正運動には至らなかった。
しかし，貸与権同様に前述の21世紀の会が著作権者側の中心となり，貸与ビジネス検討専門委員会の雑誌協会委員が出版社側の中心となる形で，経産省メディアコンテンツ課の協力と仲介を仰ぎながら，マンガ喫茶側の団体である「複合カフェ51協会」 との交渉を行った。
「暫定合意
数度にわたる協議の結果，2003年（平成15）5月15日に経産省において，52書」を同協会と雑協，21世紀の会の3者で締結した 。
当該合意書では，03年末までに，協議を終え実務協定を結ぶとしたものの，著作権者側と貸与ビジネス検討専門委員会は，貸与権問題の解決に全力を傾注したため，「マンガ喫茶問題」は一時的にペンディング状態となってしまった。しかし，06年―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――

45 ――― 同法第13条。
46 ――― センター設立と同時に森氏はセンターの運営委員会委員長に就任。
47 ――― CDV J は，当初，使用料を「各店舗の売り上げの2％」と主張，その後「60円/冊」を主張していた。センター側の努力により，実質的な決着額は，そのほぼ3.5倍の額となった。
48 ――― sWeb10 「使用料規程」（平成18年8月31日）。書籍の定価をもとに価格帯別の一律使用料を設定。ほかに回転数での貸与に対応できる回転数をもとにした使用料，大量に購入し，一括して許諾申請した場合の割引使用料を定める。

49 ――― Japanese Society for Rights of Authors, Composers and Publishersの略。
（社）
日本音楽著作権協会，1939年
（昭設立。
和14）
50 ――― 2002年（平成14）の邦画ベスト10の13作品（2作品同時上映を含む：興行収益262.2億円）のうち8作品（興行収益210.9億円）が原作コミック。邦画界の基礎をコミックや小説が支えている現状がみえる。近年その傾向はますます強まりつつあり，TVドラマ，アニメの原作についても同傾向がみえる。2006年（平成18）秋ではじつに23タイトルがTVドラマ，アニメ化されている。02年貸与権連絡協議会調査：（社）
日本映画制作者連盟資料，「出版傾向 雑誌」（『出版月報』（社）
全国出版協会 出版科学研究所，2006年10月）
51 ――― JCCA
（Japan Complex Café Association） 2001年（平成13）
6月設立。06年1月末現在加盟店1323店。
52 ――― sWeb11 「複合カフェ協会との暫定合意書」（2003年5月15日）

4│知的財産権・出版者の権利○187

の9月より，メンバーを刷新し同問題に関する特別な担当ワーキンググループ（長谷尾を設置して，出版物貸与権管理センターの協力を仰ぎながら再度取良二座長・白泉社）り組むことを決定し，その検討を開始した。

D 著作権・出版契約をめぐって
D ─ 1 出版契約と著作権ビジネス❖出版契約の実態
著作権産業を調査した2005年（平成17）3月の『著作権白書（第2集）』（著作権情報センター附属著作権研究所）は，著作権産業を13業種に分類し，2002年度の著作権産業の付（GDP）の2.9％を占めると分析している。
加価値額は16兆1360億円で国内総生産

この白書によると，出版印刷分野の付加価値額は1兆6660億円で著作権産業全体の10.3%である。13業種には，出版印刷のほかコンピュータソフト，ゲームソフト，映画・ビデオ，著述家・芸術家などが含まれている。2000年11月の『著作権白書』では，1998 年（平成 10 ）度の著作権産業の付加価値額を 10 兆 9040 億円（対 GDP 比2.5％），出版印刷分野を1兆8280億円としており，著作権産業全体では，年率7.1％の順調な伸びであったが，出版印刷産業は，著作権産業内でのシェアが前回の16.7％から大幅に減少していることがわかる。一方で同じ期間に，コンピュータソフトは年率13.4％，送信は同50％という大幅な伸びを示しており，この傾向は情報技術の進歩と情報通信産業の飛躍的発展を考慮すると今後も続き，著作権産業はまさに巨大ビジネスに成長しつつあるといえよう。この巨大ビジネスにいかに出版者が関与できるかは，すべて，著者と出版者の間の契約にかかっているのである。
（昭和41）に行
出版権設定契約の締結状況を調査した過去の資料によると，1966年

われた半田正夫青山学院大学教授の調査では，代表的出版社280社を対象として53

回答社120社中91社79.1％が設定出版権の契約をしていた 。73年の書協の調査
54

では回答社195社中150社72％が契約しているとの結果がある 。
契約状況としては高い比率である。しかしながら，これがはたして当時の出版界の契約実態を正しく反映していると評価できるかには異論もある。
書協が出版契約書のヒナ型を作成公表し，その普及に力を入れ始めたのは1960年ころからであり，設定出版権制度が法制化された1934年から65年までの30年間については，出版契約はほとんど普及していなかったのではないかと推測する。美
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II│テーマ別年史