歯の喪失防止における健康の社会的決定要因へのアプローチ

歯の喪失防止における健康の社会的決定要因へのアプローチ
相田潤

Approaches to social determinants of oral health to reduce tooth loss
Jun Aida

キーワード：健康格差、社会的決定要因な原因である＊ 1。健康格差は、不公正で避けら健康の社会的決定要因と健康格差
臨床医療や行政活動の場において、健康の改善を目的とした健康教育や保健指導は広く行われてれる健康状態の差異であり、国家間および国内で問題となる＊ 1。

いる。これらは今までも、そして今後も、大切で健康の社会的決定要因は、これまでの健康教育ある。しかしながら、教育や指導の効果が上がりや保健指導ではカバーしていなかった領域に対応にくかったり、そもそも継続的に教育や指導を受する考え方である。それらは敵対するものではなけない人も多いことは、現場で活動をした専門家い。しかしながら健康教育とは異なり、健康の社なら誰もが認識しているであろう。指導をして行会的決定要因の考え方は従来欠けていたことが多動変容が実現できる人だけでなく、様々な理由でかったので、政策や研究の上でもこれからは重視行動変容が難しい人、そもそも指導を受けない人されることになると考えられる。の健康をも考えることが、公衆衛生の役割として近年重視されている。これを支える理論が「健康政策や研究課題として注目される健康格差の 社 会 的 決 定 要 因 （ Social determinants of

日本の健康政策である健康日本 21（第二次、平health）」である 1）。健康の社会的決定要因とは、

成 25 年度から平成 34 年度までの運動）では、基人々が産まれ育ち生活し、働き、老いていく中で本的な方向の第 1番目に「健康寿命の延伸と健康人々を取り巻く状況であり、健康格差の最も大き格差の縮小」として健康格差の縮小を目標として挙げている＊ 2。また国際歯科学会（IADR）は委員会を設置して健康格差を研究議題として設定している 2）。世界保健機関（WHO）では、2005 年【著者連絡先】〒 980-8575 宮城県仙台市青葉区星陵町 4 番 1 号
東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野
相田 潤
TEL：022-717-7639 FAX ：022-717-7644
E-mail： j-aida@umin.ac.jp
受理日： 2012年 8月 1日から 2008 年まで、健康格差の縮小を目的とした委員 会 「 Commission on Social Determinants ofHealth」を立ち上げ、健康格差縮小のために「社会的決定要因」への対応に取り組む必要性を強調した 1）。WHOは 2010 年には、各疾患における健康格差を減らすための公衆衛生的介入について解̶ 22 ̶

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Volume 12，No.1（2012）

説を出版しており、ここには歯科疾患の健康格差分かっている 6）。また、歯の喪失原因を調べる調への対策も含まれている 。

査では、集計単位を歯で行う場合と、人単位で行3）う場合で結果が異なることが知られている 7）。歯原因の原因（Causes of the causes）

周病では複数の歯牙の抜去が比較的多いため、歯従来、病気の原因としては、細菌やウイルスと単位でみると歯の喪失原因としては歯周病が多い

いった「生物学的要因」や、運動や食生活などのが、人単位で見ると齲蝕のほうが多くなる傾向に「生活習慣・行動要因」が注目されていた 4）。これあるのだ。実際、先の日本の調査を人単位で集計らの、個人に注目した観点とは別に、公衆衛生ですると、43.6%の人がう蝕とその後発症による抜は社会的、政治的、経済的要因に注目した考え方

歯を経験しており、37.1 ％の人が歯周病による抜も発達してきており、これは近年「健康の社会的歯を経験していた 8）。

決定要因」として整理されている 4）。
「生物学的要因」や「生活習慣・行動要因」のような直接的ないずれにせよ、齲蝕と歯周病が歯の喪失の大多数の原因なのである。

病気の原因と異なり、「健康の社会的決定要因」
は原因の原因（Causes of the causes）とも呼ばれ歯の喪失を防ぐ、社会的決定要因への対策る 1）。例えば、子どもの虐待の増加や 30歳代の非社会的決定要因を変更するような対策、または正規雇用の増加や経済的貧困の増加、自殺率の増

社会的決定要因に影響されにくい対策が、口腔の加がある中で、経済的に貧しく日々の生活に余裕健康格差の縮小にも必要となる 3，9− 11）。最も社会がない中で、歯科医院の定期検診だけは家族そ的決定要因と関連して集団への影響が強い介入方

ろって 3か月に 1 度いっている、ということは考法としては、政策介入や法律によるコントロール、えにくく、むしろ自分や子どもの歯の健康にまで財政的支援があげられる 10）。喫煙場所の法的な規手が回らないことが多いだろう。こうした場合、制や、タバコの価格や健康表示の規制、水道水の口腔内の細菌の増加（生物学的要因）や、口腔保フロリデーションなどが、こうした介入に該当す健行動の悪化（生活習慣・行動要因）の原因とるだろう。その次に社会的決定要因の関連し、まなったのは、社会経済環境（社会的決定要因）だ

た社会的決定要因の影響を受けにくい介入としてと考えるのが、「原因の原因」の考え方である。

は、学校でのヘルスプロモーションや地域開発、健康格差の原因を考えて対策を立案するには、こ他職種との協同があげられる 10）。教育や行政、歯の原因の原因の考え方が欠かせないというのが、科専門職が連携した学校でのフッ化物洗口や、地近年の公衆衛生の結論である 1，4）。

域連携した訪問歯科や終末期ケアの制度的介入などがこれに該当するだろう。そして、社会的決定

歯の喪失原因要因とは遠く、より個人個人の状況に左右されや歯の喪失原因といえば、歯周病が大多数を占めすい介入としては、メディアによるキャンペーンると言われることがあるが、これは古い研究に基や学校や歯科診療所での健康教育、歯科診療所でづいた知見であり 、多くの研究は齲蝕が歯周病の予防処置があげられる 10）。従来からよく行われよりも多い原因であることを指摘している 。日ていたのが、一番最後にあげた種類の介入である。

本の全国調査の結果では、齲蝕とその後発症によこの種類の介入に加えて、健康格差の縮小には、る抜歯が合計 43.3 ％、歯周病が 41.8 ％、矯正治療より社会的決定要因と関連した介入が必要になっによる抜歯が 1.2％、その他（智歯の抜歯も含む）てくるだろう。

5）5）が 13.6 ％であった 。年齢別に見ると、40 歳代か
6）らは歯周病による抜歯が増加するものの、齲蝕と＊1 http://www.who.int/social_determinants/en/

破折による抜歯も約 4 割を常に占めていることが＊2 http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/

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Volume 12，No.1（2012）

Approaches to social determinants of oral health to reduce tooth loss
Jun Aida（Department of International and Community Oral Health, Tohoku University Graduate School of Dentistry）

Key Words : Health inequalities, Social determinants of oral health

The importance of social determinants of health has been widely recognized. Social determinants of healthare the causes of health inequalities. There are three view of the cause of disease; biomedical paradigm,
lifestyle and behavioral determinants, and social determinants. Recent developments of public health and epidemiological researches suggest the importance of social determinants of health and health inequalities.
Recently, they have treated as an research agenda in IADR and as target of health policy in Japan. Social
determinants are considered as the causes of causes. Social determinants accumulate the biomedical causes
and/or lifestyle and behavioral causes, which increase health inequalities. The main reasons of tooth loss arecaries and periodontal disease. To reduce the tooth loss, there are possible approaches to social determinantsof caries and periodontal disease (e.g. political regulation for smoking, establishment of water fluoridation law).
The intervention which related to and considering social determinants are needed to reduce inequalities of
tooth loss.
Health Science and Health Care 12（1）：22 −25，2012

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