歯科保健に関わる地域保健従事者のネットワークづくり

歯科保健に関わる地域保健従事者のネットワークづくり−国立保健医療科学院・口腔保健部における試みの紹介−
安 藤 雄 一，青 山

旬，花 田 信 弘

Networking for public health worker of dental health−Introduction of an attempt by Department of Oral Health, National Institute of Public Health−
Yuich Ando，Hitoshi Aoyama，Nobuhiro Hanada
はじめに

本小論の執筆からの約 2 年半を経た現在、この国立保健医療科学院（以下、科学院）・口腔保たび科学院で行っている遠隔研修の一環として、

健部には、口腔保健に関するナショナルセンター

歯科保健に関わる地域保健従事者のネットワーク

1-2）づくりについて新たな試みを開始した。本稿では、機能が求められている。その機能の 1 つとしてその経過・現状・展望について述べる。

歯科保健に関わる人材の育成、とりわけ歯科保健行政職の人材育成を挙げることができる。
この人材育成に関して、2002 年 8 月に筆者が執科学院における歯科保健の研修体制の現状筆した日本歯科評論の「科学院レポート／根拠に国立保健医療科学院では保健医療福祉に携わる基づく健康政策（EBPH)への道のり」2）では、根行政関連職種を中心に 54 種類の様々な研修が行わ拠に基づく健康政策と科学院の役割・口腔保健にれている 3-5）。当部では、「歯科衛生士研修」と関するナショナルセンター機能に触れた後、人材「遠隔教育・口腔保健」の 2 つのコースを担当して育成について下記のように述べている。

いる。
このうち、「歯科衛生士研修」6）は、主たる対『実際のところは「育成」などという「お上」象が行政勤務の歯科衛生士とした集合型研修（2的な発想では、物事が進まない…（略）。必週間コース）で、1996 年度から開始し、今年度ま要なことは、全国各地に散らばっている有能でに計 255 名がコースを修了した。

な歯科保健関係者とネットワークを構築し、「遠隔教育・口腔保健」は、科学院で 2002 年度

相互のエンパワーメントを図っていくことでから本格実施された「インターネットによる遠隔あろう。
』

教育」の一環として行われているもので、対象者の職種を問わない。研修期間は 3 ヶ月であり、2002 〜 2004 年度かの 3 年間で計 40 名が受講した（内訳は歯科医師 8名、歯科衛生士 23 名、医師 7名、【著者連絡先】〒 351-0197 埼玉県和光市南2-3-6
国立保健医療科学院・口腔保健部
口腔保健情報室長 安藤雄一
（深井保健科学研究所客員研究員）
TEL：048-458-6283 FAX： 048-458-6288
E-mail：andoy@niph.go.jp

管理栄養士 2名）。
このほか、専門課程という 1 年間コースにおける選択科目として「歯科保健」が位置づけられている。
以上が科学院における歯科保健に関する研修の現状であるが、歯科医師を対象とした研修が実施― 38 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 4，No.1（2004）

されていないこと、歯科専門職以外を対象としたて文字として残るため相当量の労力を要するこ

歯科保健に関する研修が不十分であることなど、と、などが挙げられる 8）。

量的な面からみると、けっして十分とは言えない

このうち前者については、「スクーリング」を現状といえる。

開催し、実際に集まってもらう場を設けている。
また、この「スクーリング」では当該年度の遠隔遠隔教育について教育の受講者だけではなく、今まで遠隔教育「口以上の歯科保健関係の研修のうち、本題のネッ腔保健」および歯科衛生士研修を修了した人達にトワークづくりと強く関連する遠隔教育についても呼びかけを行っており、近隣だけではなく遠方述べてみたい。

からの参加者も多い。

科学院では、前身の国立公衆衛生院時代における 3 年間の試行期間を経て、2002 年度より「インネットワークづくりの試み：「研修修了者の集い」

ターネットによる遠隔教育」が本格的に開始され、以上述べた遠隔教育の経験を経て、昨年末、遠当部では科目「口腔保健」を担当している。

隔研修のシステム更新に伴い、当部が行っている

この遠隔教育は、科学院の専用サーバを用いて、2 つの研修を終了した人達（希望者のみ）を対象

講師側が教材を提供し、「クラスルーム」と呼ばとした「研修修了者の集い」（以下、「集い」）がれるクローズ環境の電子掲示板において講師と受スタートした。

講者、あるいは受講者間でのやりとりを通じて進システム環境は、基本的には遠隔教育と同じで、行する。また随時レポート提出も行われる 7）。

クローズ環境の電子掲示板を用いたやりとりが主となる。

電子掲示板には、発言数・発言文字数・ログイン回数を把握する機能が備わっており、2004 年度

しかし、運営方法は遠隔教育とは全く異なる。の受講者 1 人あたりの平均値は、発言回数が約 20、「集い」は、いわば同窓会という性格を有して発言文字数が約 8600、ログイン回数が約 170 でいるので、運営主体は我々講師側ではなく、かつあった。研修期間が約 3 ヶ月なので、大まかにいて研修を受講した研修修了者である。世間一般のうと、受講者は 1 日に約 2 回システムにログイン

同窓会と同じである。

し、週 1 〜 2 回程度、1 回あたり約 400 字の程度の参加資格は、科学院で口腔保健部が関わってい発言を行うという勘定になる。遠隔教育の場合、る 2 つの研修（歯科衛生士研修と遠隔教育「口腔発言が一部の受講者に偏る傾向があるとされてい保健」）を受講し修了した人達である。参加は自るが、2004 年度受講者の傾向をみると 4 割の受講由であるが、今のところ歯科衛生士研修修了者の者が発言全体の 6 割を占める程度であり、それほ約半数、遠隔教育修了者の 3 分の 2 が参加していど大きな偏りは認められなかった。

る。
運用を開始したのは昨年末で、まだスタートし遠隔教育の長所は、一般的に地理的・時間的制たばかりであるが、意見・情報交換は非常に活発約を受けない点とされている。
加えて、実際に遠隔教育に取り組んで感じた長である。1 日の発言数は 3 回程度で、自主的に所として、第 1 に勤務地を離れずに行う研修であテーマを決め、意見・情報交換が日常的に行われることから日常業務とのフィードバックを行いやており、私たちにも良い刺激を与えている。

すい点、第 2 に受講者相互のネットワークづくりに直結する点、の 2 点を挙げることができる 8）。

今後の展望

一方、短所として、「顔が見えない」ために活以上述べたように、「研修修了者の集い」とい発に発言しない受講者の反応をつかみにくい点、う科学院の遠隔研修システムを用いたネットワー質問等に対する講師側の回答が電子掲示板を通じクづくりは順調なスタートを切ったと言える。こ― 39 ―

歯科保健に関わる地域保健従事者のネットワークづくりのことは、歯科保健に関するわが国の研修体制が文 献

不十分であること、また歯科専門職が少数職種で01）瀧口徹：厚生行政の立場から 21 世紀の歯科保健を考える 特集・ 21 世紀の地域歯科保健の展開，公衆衛生，65 ：510-513，2001
02）安藤雄一，花田信弘：根拠に基づく健康政策（EBPH)への道のり，日本歯科評論，62 ： 194195，2002
03）国立保健医療科学院ホームページ（院長挨拶）： http://www.niph.go.jp/toha/incho2003.htm（2005 年2月14日検索）04）国立保健医療科学院ホームページ（入学案内）： http://www.niph.go.jp/entrance/index.html（2005 年2月14日検索）
05）曽根智史：地域保健法を支える人づくり−国立保健医療科学院の教育訓練，公衆衛生，69 ：106-109，2005
06）青山 旬：特定研修 歯科衛生士研修，公衆衛生，65:762-763，2001
07）土井 徹，岡本悦司：国立保健医療科学院の遠隔教育，公衆衛生情報，945 ：26-28，2003.
08）安藤雄一：地域歯科保健従事者を対象とした遠隔教育，第 23 回日本歯科医学教育学会総会・学術大会抄録集，63 頁，200409）安藤雄一： IT 革命は地域歯科保健に貢献できるか？，ヘルスサイエンス・ヘルスケア，2 ：21-22，2002（http://www.fihs.org/health2/ARTICLES5.PDF）

あり職場内で OJT（On the Job Training）として同じ歯科専門職から指導を受ける環境に恵まれていないこと等が反映した現象と捉えることができる。歯科保健に関するネットワークづくりに対する潜在的なニーズは、もともと高かったのであろう。
また、研修終了後のフォローアップを行う試みは、科学院としても初めての試みである。研修は単に学習する場だけではなく人的なネットワークづくりを広げる場でもある。昨今の IT 社会は、この可能性を大きく向上させており 9）、新たな研修のあり方を検討する時期を迎えているのかもしれない。
今回述べた「集い」による科学院研修修了者のネットワークづくりは、口腔保健のナショナルセンター機能に求められている「人材育成」からみれば、ささやかな試みという程度の位置づけであろう。
しかし、冒頭で述べた全国各地の歯科保健関係者間相互のエンパワーメントを図っていくための試みとしては、大きな将来性を有していると考えられる。ヘルスプロモーションの精神

Think

globally, Act locally で、今後の発展につなげてきたい。

― 40 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 4，No.1（2004）

Networking for public health worker of dental health−Introduction of an attempt by Department of Oral Health, National Institute of Public Health−
Yuich Ando, Hitoshi Aoyama, Nobuhiro Hanada

Department of Oral Health, National Institute of Public Health (NIPH) is expected to play a role as a national center oforal health in Japan. Human resources development of public health worker engaging in oral health is one of the importantrole of national center. So we recently launched new network system for public health workers who finished NIPH training
courses for oral health as trainee.
This network system is a part of e-learning system of NIPH. Information and opinion is communicated by using
closed bulletin board system (BBS) under the management by former trainees.
Participants of this system actively exchanges a lot of information and opinion almost every day. We expect that public dental health in each community might improve through this network system.

― 41 ―