ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 9，No.2（2009）

患者調査にみる⻭科患者の推移と疾患量との関連
安藤 雄一 1），深井 穫博 2），青⼭旬 3）

Expressed Needs Measured by Patient Survey: Trends and relationshipto normative needs measured by National Survey of Dental Disease
Yuichi Ando1），Kakuhiro Fukai2），Hitoshi Aoyama3）
国⽴保健医療科学院・口腔保健部，2）深井保健科学研究所，3）栃木県⽴衛⽣福祉⼤学校

1）

⽬ 的るが、そのような背景に起因しているのかもしれ

患者調査は、「全国の医療機関を利用する患者ない。しかしながら、これらの分析で用いられたを対象に、性・⽣年⽉⽇・傷病名・診療費支払い需要の指標は⻭科医療機関あたりの来院患者数を⽅法等を調査したもので、わが国におけるこの種従来の推移から単純に予測したものであり、これの調査としては最も詳しい最⼤の調査」 とされをもって⻭科の需要を⼗分示す指標と捉えるにはている重要な調査である。

不⼗分と考えられる。また患者調査における⻭科

1）

患者調査の対象者は、Bradshaw のニーズ分

診療所に関する公表値は幾つかの統計表に散在し類 2，3）における Expressed Needsに相当する。まていることから、必ずしも整理された情報提供がたDemand（経済学でいう需要）とも同義である 。

⾏われてきたとは思えない。

4）

Bradshaw のニーズ分類では、上述した Expressed

そこで本稿では、患者調査の公表値データを幅Needs のほかに、専⾨家が一定の基準で判定する広く利用し、年齢階級別・傷病別にみた推移を整Normative Needs と自身による主観的評価である理して示すことにした。加えて、⻭科医療の需給

Felt Needsがあるが、医療機関への受診⾏動とはバランスを⼤まかに掴んでおくために、疾患量を別個に測定されるため、供給量との直接的な関連示す Normative Needsとの関連の検討も⾏ったをみることができない。その点、患者調査データ［注 1］。

を用いた Expressed Needsでは来院患者そのものが測定対象であり、供給量との関連をみるには好⽅ 法

都合で、需給バランスを検討する際の指標として１．患者調査の公表値による Expressed Needs有用性が⾼いと思われる。実際、わが国で過去に（推計患者数、受療率）の推移⾏われてきた⻭科医療における需給バランスの分患者調査の公表値 8 〜 13）［注 2］を用いて、⻭科析 5〜 7）では患者調査のデータが用いられてきてい診療所の推計患者数の推移について、年齢階級および傷病別に検討した。⻭科診療所の推計患者数【著者連絡先】〒351-0197 埼⽟県和光市南 2-3-6
国⽴保健医療科学院・口腔保健部
安藤雄一
TEL： 048-458-6283 FAX：048-458-6288
E-mail： andoy@niph.go.jp（全体）については 1948 年以降について病院・一般診療所の推移と比較した。年齢階級別にみた⻭
科診療所の推計患者数については 1984 年以降の推移について共通で括ることができる年齢階級別に推移をみた。傷病別については、1984 年以降、公表されている 15傷病別［注 3］にみた推計患者数
̶ 91 ̶

患者調査にみる⻭科患者の推移と疾患量との関連［注 4］の推移をみた。加えて、1999年以降公表さ比較したものである。⻭科診療所の推計患者数はれている主要⻭科疾患［注 5］の受療率［注 6］の1970 年まで増加傾向、その後は概ね横ばい傾向を示しているが、近年は漸増傾向にあり、最新の推移もみた。

2008 年調査では 131 万人であった。
２．Normative Needs との関連

２）年齢階級別にみた推移（1984 〜 2008 年）

患者調査では⻭科診療所の推計患者数の 15 傷病

図 2に 1984 年以降の年齢階級別にみた推計患者

別にみた内訳が公表されているが、このうち頻度数の推移を示す。小児〜青壮年層では概ね減少、の⾼い 5 つの傷病（C、Pul、Per、⻭周疾患、補⾼齢層では著明な増加傾向が認められ、全体とし綴）が占める割合は 84〜 90%（1984〜 2008年）て成人患者が⾼齢層にシフトしてきていることがと非常に⾼い。この 5 ⼤傷病に対応する Norma-わかる。また、この傾向は人口の増減傾向（図 3）tive Needs は⻭科疾患実態調査のデータを用いる

よりも⼤きく、⻭科受診患者の⾼齢シフトが社会と定量化が可能で、う蝕関連の傷病（C、Pul、Per）の⾼齢化以上に進んできたことがわかる。

は未処置⻭と処置⻭から「う蝕治療ニーズ」（Σ

３）傷病（⻭科分類）別にみた推移（1984 〜 2008

未処置⻭数＋Σ処置⻭数の 10分の 1）

14，15）年）

を、⻭

周疾患については CPI コード 3 ・ 4 保有者数を、

図 4は 15 の傷病分類別にみた推計患者数（全年

補綴については補綴物（ブリッジ、部分床義⻭、齢）（図 4-A）とその割合（図 4-B）の推移（1984総義⻭）総数を年齢階級別に算出し、これに人口〜 2008 年）をみたものである。⻭周疾患の増加がデータを乗じることにより Normative Needs の総著しく、補綴も増加傾向にあったが、⻭髄炎（Pul）量として、各傷病の推計患者数と比較することにや⻭根膜炎（Per）など⻭内療法は減少していた。

より、疾患量と治療を受けたいる人数との関連を
４．主要⻭科疾患の受療率の推移

⼤まかに掴むことを試みた。

図 5 に主要⻭科疾患の年齢階級別（５歳区分）
結 果にみた受療率（対人口 10 万人）の推移（1999 〜３．推計患者数の推移2008 年）を示す。う蝕は小児期とりわけ 5-9 歳が１）⻑期的な推移（1948 〜2008）

⾼く、10 歳代〜 60歳代は⼤きな差はなく、70歳

図 1は 1948（昭和 23）年以降における⻭科診療代以上では年齢とともに低い値を示した。また、所の推計患者数の推移を病院および一般診療所とどの年度の値もほぼ同様であった。⻭肉炎及び⻭᥎ィᝈ⪅ᩘ咁༓ே咂

図1

外来の推計患者数の推移（1948 〜 2008 年）
̶ 92 ̶

図3

図4

図5

̶ 93 ̶

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア
Volume 9，No.2（2009）

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年齢階級別にみた推計患者数の推移（1984 〜 2008）ேཱྀ咁༓ே咂

年齢階級別人口の推移（1984 〜 2008）᥎ィᝈ⪅ᩘ咁༓ே咂

推計患者数の「⻭科分類」にみた内訳の推移（全年齢）主要⻭科疾患の受療率の推移（1999 〜 2008 年）

患者調査にみる⻭科患者の推移と疾患量との関連

周疾患は、年齢が⾼くなるに従い受療率も⾼くなり、70 歳代以上では年齢とともに低くなる傾向を᥎ᐃᝈ⪅ᩘ咁༓ே咂

示した。また経年的に増加しており、年齢階級のピークも次第に⾼齢層にシフトしていた。⻭の補てつも同様に年齢が⾼くなるにつれて受療率が⾼ࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥࠥ

くなる傾向を示したが、そのピークは 70歳代で、それ以上の年齢層では受療率が低くなる傾向が示

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された。経年的傾向では、⾼齢者層で増加傾向が図6認められた。

う蝕関連の推定患者数とう蝕治療ニーズの総量（2005 年、⻭科疾患実態調査、患者調査）

５．推計患者数と Normative Needs との関連
１）横断的比較：う蝕、補綴、⻭周疾患᥎ᐃᝈ
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2005年に⾏われた⻭科疾患実態調査と同年の人口推計を基にして、う蝕治療、補綴、⻭周疾患のNormative Needsの総量を年齢階級別に算出し、した。
図 6は、う蝕関連の推定患者数（C、Pul、Per）
とう蝕治療ニーズ 14，15）の関連を示したのである
が、年齢階級別にみた分布は概ね類似していた。

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同年に⾏われた患者調査による推計患者数と比較

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図 7 「⻭の補てつ」の推定患者数と補綴物総数の推計値（2005 年、⻭科疾患実態調査、患者調査）

図 7 は、補綴の推計患者数と装着されている補綴物（ブリッジ、部分床義⻭、総義⻭）の総数との関連を示したものであり、概ね似たような分布᥎ᐃᝈ⪅ᩘ咁༓ே咂を示している。
図 8は⻭周疾患の推計患者数と CPI コード 3以上の分画を有する人の総数との関連を示したもの

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であり、年齢階級別にみた分布は、かなり類似していた。

咔咡咚吊呎吠咈௨ୖ叏ேᩘ咁୓ே咂２）縦断的比較：う蝕、補綴
１）に示した 3 つの Normative Needsのうち、う蝕治療ニーズと補綴物総数については⻭科疾患

図8 CPIコード 3以上の人数（推計値）と⻭周疾患関連の推定患者数（2005年、⻭科疾患実態調査、患者調査）実態調査データを用いて経年推移を把握できることから、う蝕関連（C、Pul、Per）および補綴のは概ね横ばい傾向を示した。これらの推移（図 9、推定患者数について、Normative Needs と推移を図 10）は人口の推移（図 11）の推移とは必ずしも比較した。

一致していなかった。

このうち、う蝕治療ニーズとう蝕関連の推計患
考 察者数の推移は一致度が⾼く、65 歳以上を除いて、ともに減少傾向を示した（図 9）。一⽅、補綴でも１．患者調査について

推計患者数と補綴物総数の推移はほぼ一致し、若患者調査は、対象となる医療機関が層化無作為年層では減少、⾼齢者層では増加、その中間層で抽出され、指定された 3 ⽇間の平⽇（診療所の場̶ 94 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア厨⼃἞⒪吢呎向㔞咁൨ᮏ咂᥎ィᝈ⪅
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図9厨⼃἞
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Volume 9，No.2（2009）厨⼃἞⒪吢呎向㔞咁൨ᮏ咂᥎ィᝈ⪅ᩘ咁༓ே
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年齢階級別にみたう蝕治療ニーズ量とう蝕関連の推計患者数の推移（1987 〜 2005 年）

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図 10᥎ィᝈ⪅ᩘ咁༓ே咂⿵⥛≀⥲ᩘ咁༓୓咂᥎ィᝈ⪅ᩘ咁༓ே咂⿵⥛≀⥲ᩘ咁༓୓咂

補綴関連の推計患者数と補綴物総数の推移（年齢階級別）の推計患者数はう蝕治療ニーズと、補綴の推計患者数は補綴物(ブリッジ、部分床義⻭、総義⻭）の総数と、横断的な関連（図 6〜 7）だけでなく縦断的にみても⾼い関連を示し（図 9〜 10）、疾患量（Normative Needs）がデマンド（ExpressedNeeds）に対して強く影響していることが示唆された。このうち、う蝕関連については、古くから図11 人口の推移

学校⻭科保健において早期発見・早期治療の必要性が古くから唱えられてきた関係で、受診⾏動よ合は火・⽔・⾦曜：平成 17年調査以降）から任意

りも疾患量が直接的に推計患者数に影響を与えたの 1 ⽇を選び、その⽇に来院した全患者に対してと思われる。一⽅、補綴については、かつて⾼齢所定の記録票に記されている項⽬を調査する。ま者は⻭科診療所受診患者の中心ではなかったことた⻭科診療所の場合、対象となる⻭科診療所の抽から、⾼齢者の受診⾏動の変化が影響した可能性

出率は 50 分の 1であり、数にして 1200 程度と、サも考えられるが、近年報告されている⾼齢者の現ンプルはそれほど⼤きくない。このような理由に在⻭数の増加 16）が受診⾏動が⾼める影響 17 〜 19）もより、各調査年間の変動が比較的⼤きいという⽋考えられ、背景として疾患構造の変化が一定の影点を有しているものの、医療機関を受診する患者響を与えたと思われる。のプロフィールについて⻑期的な推移をみるには

⻭周疾患は推計患者数では各傷病のなかで最も⼤変有用な調査といえる｡

⼤きな伸びを示しており（図 4）、⾼齢者層におけ２．患者調査データの推移と Normative Needs とNeeds（CPI コード 3〜 4を有する人数）と横断的る 受 療 率 の 増 加 も 著 し く （ 図 5）、 Normativeの関連に強い関連性を示した（図 8）。しかしながら、近患者調査による推計患者数と Normative Needs

年、⻭周疾患が⼤きく増加しているとは考えにくとの関連は、全般的にみて、かなり強いことが確い［注 7］。南郷 20）は 1994 〜 2002 年の社会医療診認された（図 6 〜 10）。う蝕関連（C、Pul、Per）

療⾏為別調査データの推移を検討したところ、指̶ 95 ̶

患者調査にみる⻭科患者の推移と疾患量との関連

3）藤村 豊．医療社会学の基礎知識 In：⻭科保健計
画の⽴案と評価 − WHOの指針をもとに−（⾼木圭二郎監修）．口腔保健協会．東京．2-38 ⾴．1984．
4）深井穫博，安藤雄一．⻭科分野における保健・医療・介護の需要（ニーズ）の概念．In：厚⽣労働科学
研究費補助⾦（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）⻭科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な⻭科医師数に関する研究 平成 21 年度 総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一）； 2010．
11-17⾴.

導管理料が他の診療⾏為に比べては顕著な伸びを示していたことを示し、保険の診療報酬改定を通じて予防的診療⾏為の増加が誘導されてきたことを示唆しているが、このような政策的誘導と⻭科医院側の⻭周疾患に関するケアを⾏う態勢の整備等が⻭周疾患患者の増加をもたらしたものと考えられる。
３．今後の展望
患者調査のデータは、医療に関する様々な指標と接点を持つ。本稿では Normative Needs との関連に注⽬したが、このほかに「医療費の三要素」における受診率と患者調査のデータはほぼ同じと捉えられることから、医療費データと強い関連も持つ。とくに⻭科医療費は「三要素」のうち、受診率と極めて⾼い関連を持つことから 21）、患者調査の意義は⼤きいと思われる。
したがって、⻭科における需要の将来予測および需給バランスの検討に際しては患者調査データの活用は非常に重要になると思われる。今後、本稿で報告した内容を基に、マクロ的な将来推計を⾏っていきたい。
なお、患者調査は⻭科診療所に来院する患者を対象とした疫学調査と捉えることができるが、抜⻭の原因調査 22）や島根県の残存⻭調査 23）など⻭の喪失に関する調査では、⻭科診療所で調査する⽅式が一つの⽅法論として確⽴されてきたと思われる。フィールドにおける疫学調査は⾼コストであるという⽋点があり、比較的低コストで⾏える⽅法論の検討は疫学研究を進めていく⽴場からみると重要な問題である。このような視点から患者調査のデータを検討する必要性もあるため、今後は患者調査のミクロデータを用いた解析を検討し、可能性を追求したいと考えている。
文 献1）鎌形健三．⻭科医療の需要．⻭科医療白書 2008年度版 第２章．社団法人・⽇本⻭科医師会．東京．2009．
16-38⾴．
2） Bradshaw J. The concept of social need. New Society 1972; 30.

5）⼤内章嗣．今後の⻭科医師需給の予測．In：厚⽣労働科学研究費補助⾦（医療技術評価総合研究事業）新たな⻭科医療需要等の予測に関する総合的研究. 平成
17 年厚⽣労働科学研究総合研究報告書（主任研究者：宮武光吉）, 2006. 5-17 ⾴．
6）森本 基，宮武光吉，雫石 聡，川渕孝一，⼤内章
嗣．⻭科医師の供給と需要の推計について．⽇本⻭科
医学教育学会雑誌 1999 ；14 ： 270-281．
7）⼤川由一，岡⽥昭五郎，⽥中 滋ほか．将来の⻭科医師需給予測に関する研究．厚⽣の指標 42； 1995：
1-20．
8） e-Stat（ 政 府 統 計 の 総 合 窓 口 ） ： http://www.estat.go.jp/（独⽴⾏政法人・統計センター Webサイト，2010年 4⽉ 5 ⽇検索）
9）厚⽣省⼤臣官房統計情報部．患者調査 昭和 59年（全国編）上巻 1986.
10）厚⽣省⼤臣官房統計情報部．患者調査 昭和 62年（全国編）上巻 1989.
11）厚⽣省⼤臣官房統計情報部．患者調査 平成 2 年（全国編）上巻 1992.
12）厚⽣省⼤臣官房統計情報部．患者調査 平成 5 年（全国編）上巻 1995.
13）⽇本口腔衛⽣学会編．⻭科衛⽣の動向 2007年度版．
医⻭薬．東京．2007．
14）Reinhardt JW, Douglass CW. The need for operative
dentistry services : projecting the effects of changing
disease patterns. Operative Dentistry 1989； 14 ； 114120.
15）安藤雄一．わが国におけるう蝕治療ニーズの推移と将来予測．口腔衛⽣学会雑誌 1999； 49： 9-20.
16）安藤雄一．⻭科疾患実態調査が物語る⽇本の⻭科疾患・⻭科保健の半世紀 平成 17年⻭科疾患実態調査結果から．The Quintessence 2007 ；26（3）： 176-83．
17） Douglass CW. Furino A . Balancing dental service
requirements and supplies : epidemiologic and demographic evidence. Journal of the American Dental
Association 1990 ；121 ： 587-592.
18）Joshi A. Douglass CW. Feldman H. Mitchell P. Jette̶ 96 ̶ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 9，No.2（2009）

A. Consequences of success: do more teeth translate
into more disease and utilization?. Journal of Public
Health Dentistry 1996；56 ：190-197.
19）渡辺 猛，安藤雄一，⾦崎信夫，埴岡 隆．⾼齢者の現在⻭数と⻭科医療費の関連 市町村別データによる検討．口腔衛⽣学会雑誌 2005； 55： 32-40．
20）南郷里奈．わが国における⻭科受診状況および診療内容の推移 1994 年以降における診療⾏為別診療報酬額の分析を中心として．口腔衛⽣学会雑誌 2005；
55 ：586-599．

る報告 21，24）を基にしている。
・注 2．公表値は、e-Stat8）、報告書 9 〜 12）、統計データ集 13）に記されている数値を用いた。なお、e-Stat8）に収 載 さ れ て い る デ ー タ は 1996年 以 降 な の で（2010年 5 ⽉ 17 ⽇現在）、それ以前の調査については報告書（冊⼦体）に記されている数値を用いた。
・注 3．患者調査における⻭科診療所の外来患者傷病は15 種類に分類されているが、1984 〜 1993年、1996〜 2005年、2008年の間には若⼲の違いがあ21）安藤雄一，深井穫博．⻭科需要に関する各種全国統計データの相互関連性についての分析．In：厚⽣労働科学研究費補助⾦（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）⻭科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な⻭科医師数に関する研究 平成 21年度 総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一）； 2010．
75-86⾴.
22）安藤雄一，相⽥ 潤、森⽥ 学、青⼭ 旬、増井峰夫．永久⻭の抜⻭原因調査報告書 東京：８０２０推進財団； 2005．http://www.8020zaidan.or.jp/pdf/
jigyo/bassi.pdf（2010 年 7⽉ 7⽇検索）
23）島根県健康福祉部健康推進課，島根県⻭科医師会．
県⺠残存⻭調査報告書 2002．
24）安藤雄一，深井穫博，青⼭ 旬．わが国における⻭科患者の現状と推移 〜患者調査の公表値を用いた検討〜．In：厚⽣労働科学研究費補助⾦（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）⻭科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な⻭科医師数に関する研究 平成 21年度 総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一）；2010．49-58⾴.

るが 24）、傷病別の推移を⼤まかにみる際に支障を来すものではないと思われる。
・注 4．患者調査の主要指標である推計患者数は、調査サンプルにおける該当患者数に医療機関が存在する都道府県の抽出率に按分された数（拡⼤乗数）を乗じて算出されるもので、人口の多寡が加味された数値であり、団塊世代のように他世代に比べて人口の多い年齢階級の値は⾼くなる。
・注 5．1999〜 2008年患者調査において「外来受療率（人口 10 万対），性・年齢階級×傷病小分類別」の統計表中に記されていた⻭科疾患に関する 7
傷病から比較的頻度の⾼かった「う蝕」、「⻭肉炎及び⻭周疾患」、「⻭の補てつ」の受療率データを用いた。
・注 6．受療率は推計患者数と並ぶ患者調査の代表的な指標で、人口 10 万人あたりの患者数を示すもので、推計患者数とは異なり人口がコントロールされている。
・注 7．近年の⻭科疾患実態調査では、⻭周疾患について同じ診査基準で複数回の調査が⾏われていないことから、⻭周疾患に関する全国レベルでの増減に関する情報は不⼗分な現状にある。近年、⻭の寿命が伸びていることは⻭周疾患が増える1 つの要因になり得るものであるが、患者調査における推計患者数の伸びが⻭周疾患の増加に由来したものであるとは考えにくい。

注 釈・注1．本稿は、平成 21年度厚⽣労働科学研究費補助⾦（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）「⻭科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な⻭科医師数に関する研究」の平成 21年度 総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一、H21−医療−一般− 015）に掲載されてい̶ 97 ̶

患者調査にみる⻭科患者の推移と疾患量との関連

Expressed Needs Measured by Patient Survey: Trends and relationshipto normative needs measured by National Survey of Dental Disease
Yuichi Ando1），Kakuhiro Fukai2），and Hitoshi Aoyama3）
Dept. of Oral Health, The National Institute of Public Health1）

Fukai Institute of Health Science2）

Tochigi Prefectural University School of Health and Welfare

3）

Patient Survey is the most informative national survey which indicate the trends in patients visiting dentalclinic.
By using the published data about patients visiting dental clinics, we investigated trends in dental patientsby age and disease group. We also studied the relationship between expressed needs measured by Patient
Survey and normative needs measured by National Survey of Dental Disease.
Total estimated number of patients visiting dental clinic increased until anterior half of 1970's, and it
remained at same level after that. Trends by age group showed that younger patient decreased and olderpatient increased. Trends by group of diseases showed that dental caries decreased and prothesis slightly
increased and periodontal disease increased.
Similar tendency was observed between trends in expressed needs and normative needs regarding dental
caries and prothesis.
Health Science and Health Care 9（2）：91 −98，2009

̶ 98 ̶