ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 12，No.1（2012）

なぜ日本人の口腔内は改善されたのか？これからのチャレンジは何か？
神原正樹，上根昌子

Factors related to tooth loss and future challenges in oral health in Japan
Masaki Kambara，Masako Uene

キーワード：歯の喪失、歯科医療需給、口腔保健

はじめに求があり、NCDsと歯科疾患とのリスク因子が共戦後 50 年を経過し、齲蝕増加期を経て、近年健通であることから、非感染症ととらえる考え方に康な口を持つ日本人が増加してきている。この口収束してきているようである。ちなみに、WHO腔内の改善に対し、いまだ明確な改善理由が提示（国際保健機構； World Health Organization）でされてきていない。その理由は、この減少に係は、歯科部門は NCDsの一部門と位置づけられてわっているであろう要因分析に必要な各要因の長いる。

期的データがそろっていないことが最大の理由でこれまでから齲蝕の減少に対しては、フッ化物あろうと考えられる。また、歯科の主要二大疾患の応用（上水道濃度調整、フッ化物洗口、フッ化である齲蝕や歯周疾患についても、病因論が単一物配合歯磨剤、フッ化物塗布など）が寄与してい要因説ではなく、多要因説の立場をとっているたるとの論文が多数報告されてきている。これに対め、その原因を特定できずにこれまで過ぎてきてし、神原 1）は、齲蝕（DMFT）の減少に対し、歯いることも、その理由の一つである。齲蝕の病因

みがきの状況との関連について検討し、1日に 1論については、感染症（日和見感染症）であるの回以上歯みがきをする人が 95 ％を超えることや 1か、生活習慣病であるのかとの長い間の論争があ日に 2回以上歯みがきをする人が増加してきている。現在、NCDs（非感染症、Non Communicableることから、この減少に社会全体の健康志向が必Diseases）の中に、歯科疾患を含めようにとの要要であると結論付けている。さらに、歯科疾患実態調査結果の出生年度別コホート分析から、DF歯数の変化に対し、M歯数の変化の方が大きく、日本人の口腔の改善は、齲蝕の減少より歯が口腔【著者連絡先】〒573-1121 大阪府枚方市楠葉花園町 8-1
大阪歯科大学口腔衛生学講座
神原正樹
TEL ： 072-864-3019 or 06-6943-4184
FAX：072-864-3119
受理日：2012 年8月1日

内に多く残るようになってきていることを報告した 2，3）。このことから、厚生労働省や日本歯科医師会が進めている 80 歳で 20本歯を残すことを目指す 8020 運動の達成も光明が見えてきたように見える。
この喪失歯数（tooth loss）は、その年齢までの̶ 57 ̶

なぜ日本人の口腔内は改善されたのか？これからのチャレンジは何か？

健診をはじめとする保健制度、齲蝕や歯周疾患の２．分析方法
約 50 年間の喪失歯数の推移と歯科医師数、歯科保険制度や予防処置、日常生活健康行動の総和としてあらわれてくるものである。すなわち、喪失衛生士数、歯科診療所数、歯科医療費との関連を、歯数の値が、個人、地域および国の口腔保健シス40 歳、50 歳、60歳、70 歳および 80歳以上の 5 つテムのインディケーターになると考えられる。しの年齢において検討した。また、1日 2回以上歯かし、喪失歯数の増減に対し考察を加えた論文はを磨く者との関連については、40-44歳、50-54歳、少なく 4）、喪失歯数と生命予後との関係から、歯60-64歳、70-74歳、80歳以上の各年齢群においてが多く口腔内に残る人ほど長生きであることを示検討した。
各調査年度における 40歳、50 歳、60歳、70 歳

す論文が見られるようになり 、歯を口腔内に残5）の一人平均喪失歯数は、歯科疾患実態調査結果にす意味が科学的に明らかになりつつある。
この論文では、なぜ喪失歯が減少してきたかを収載されているデータを用い、80 歳以上の者は、明らかにする目的で、喪失歯数（tooth loss）と歯喪失歯数と調査人数から一人平均喪失歯数を算出

科医師数、歯科診療所数、歯科衛生士数、歯科医して用いた。各年齢および年齢群における喪失歯療費および歯みがき回数との関係について検討を数と 5つの変数との関連については散布図にて検加えた。

討した。
結 果

調査資料および分析方法

１．各年齢群別一人平均喪失歯数の推移（図 1）１．データソース
調査資料として、喪失歯数は昭和 32年（1957）

40 歳および 50歳時点での喪失歯数は、1957から 6 年毎に実施されている過去 9回の歯科疾患（昭和 32）年以降は、調査年度がすすむにつれ減実態調査結果 6）を用いた。歯科医師数、歯科衛生少した。60 歳および 70 歳時点では、1957 年から士数、歯科診療所数および歯科医療費については、1981（昭和56）年まで増加した後、2005（平成 17）

それぞれ医師・歯科医師・薬剤師調査 7）、衛生行年まで急激に減少していた。80 歳以上群では、喪政報告例 8）、医療施設調査 9）、国民医療費 10）から失歯数に大きな変動は見られなかった。2005 年で歯科疾患実態調査年度と同年度のデータを抽出しは、40 歳、50 歳、60 歳、70歳および 80 歳以上の用いた（表 1）。また、歯磨き回数については、喪喪失歯数は、それぞれ 0.9 本、2.7本、5.2 本、11.7

失歯数同様歯科疾患実態調査の結果を用いたが、本および 20.2本であった。

歯磨き回数について集計され始めたのが昭和 42 年
第 3 回調査からであるため、第 3 回から過去 7 回の結果を用いた。

表 1 歯科疾患実態調査 9 回の調査年度における各年齢の出生年

図 1 各年齢群の一人平均喪失歯数の推移
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Volume 12，No.1（2012）ら 20 本に減少した。各年齢群の喪失歯数の減少幅

２．喪失歯数と歯科医師数（図 2）
各出生年における 40歳および 50歳時点での歯科医師数と喪失数との関係では、歯科医師数が増

は、40歳で約 4本、50 歳で約 8本、60 歳で約 12本、70歳で約11 本、80 歳以上で約5 本であった。

加すると喪失数は直線的に減少した。60歳および70歳では、歯科医師数が 60,000人までは喪失数は３．喪失歯数と歯科診療所数（人口 10 万対）（図 3）14から 16本、および 18から 22 本の喪失歯数で推喪失歯数と歯科診療所数との関係も、歯科医師移するが、6万人を超えると喪失数は減少した。

数との関係と同様であった。40 歳および 50 歳時

80 歳以上でも、歯科医師数が増加すると 25 本か点での歯科診療所数と喪失歯数は、歯科診療所数

図 2 40歳〜 80歳以上の各年齢時点の MTと歯科医師数の関連

図 3 40歳〜80歳以上の各年齢時点の MTと人口10 万対歯科診療所数の関連
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が増加すると直線的に喪失歯数は減少した。60歳

歳、60歳、70 歳および 80 歳以上の時点で見てみおよび 70歳では、人口 10 万対歯科診療所数が約ると、歯科医師数および歯科診療所数と同様の関35軒までは喪失歯数は増加するが、これ以上に診係が見られた。

療所数が増加すると喪失歯数は減少した。80歳以上では、歯科診療所数増加に伴う喪失歯数の減少

５．喪失歯数と一人あたりの歯科医療費（図 5）は、60歳、70歳ほど大きくはなかった。

喪失歯数と一人あたりの歯科医療費との関係
は、40 歳および 50 歳時点では、喪失歯数が少な

４．喪失歯数と歯科衛生士数（図 4）

くなると、歯科医療費は増加した。60歳および 70

喪失歯数と歯科衛生士数との関係は、40歳、50歳では、喪失歯数の増減変化にかかわりなく歯科

図 4 40歳〜80歳以上の各年齢時点の MTと歯科衛生士数の関連

図 5 40歳〜80歳以上の各年齢時点の MTと一人当たり歯科医療費の関連
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医療費は増加し、喪失歯数が減少すると医療費はVolume 12，No.1（2012）

康になっていることを示している。

増加した。80 歳以上では、喪失歯数 20本から 24

しかし、喪失歯数がなぜ減少したのかについて本の範囲であったが、歯科医療費は年々増加した。の考察は、齲蝕の減少ほどなされてきていないの各年齢時点とも、喪失歯数に関係なく、一人あたが現状である。喪失歯数の実態については、安藤 12）

りの歯科医療費の最高額は、2 万円前後であった。

が、「高齢者の歯が残ってきた」ことは真実であるが、歯が残っていない高齢者の割合は減少して６．喪失歯数と 1 日 2 回以上歯を磨く人の割合

いても、高齢者人口の増加にともない歯が残って（図 6）

いない高齢者の実数は増えていることも真実であ

喪失歯数と 1 日 2 回以上歯を磨く人の割合とのると述べている。吉野 13）は、約 50 年間で 10 億本、関係は、いずれの年齢階級においても 1 日 2 回以

年に 2,000万本ずつ歯が増加してきており（推計

上歯を磨く人の割合が増加すると喪失歯数は減少値）、1981（昭和 56）年から 2005 年の 24 年間で人した。80歳以上では、その割合が 40％を超える口は 2倍に、歯の数は 4倍に増加し、歯科医師一と喪失歯数は減少した。

人あたりでみる高齢者の現在歯数は増加していると報告し、さらに、吉野ら 14）は、現在歯数別に考 察

みた喪失率は、現在歯数が少ないほど高くなって近年、日本人の口腔内が改善され、とくに若年いることを示したと報告している。

者の齲蝕の減少に対しては、神原らは、日本人のまた、Suominen-Taipale AL ら 10）は、フィンラン

歯ブラシ回数との関係から、日本社会が健康であドにおける職域年齢の無歯顎者の割合はかなり減ることからう蝕が減少したと考察している 。も少し、女性においてとくに無歯顎化の減少が著し

ちろん、歯みがき回数が増加するとフッ化物配合く、1997 年には性差がなくなったと報告し、無歯歯磨剤からのフッ化物の歯への作用が増加するこ顎化と強く関連する関連要因は、研究期間中大きとの影響も無視できず、この関連についても検討く変化していず、出生コホートと強く関連していする必要がある。このフッ化物配合歯磨剤の市場たと報告した。今回出生年度別に各年齢時点にお占有率が高くなることも、日本社会が歯科的に健ける喪失歯数と歯科医師数、歯科診療所数、歯科11）

図6 40-44歳〜80 歳以上の各年齢階級時点のMTと1 日2 回以上歯を磨く者の関連
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衛生士数、歯科医療費および歯みがき回数との関ジや義歯の治療を行うことになり、歯科医療費が係について検討を加えた。

増加すると考えられる。ここで計算された歯科医

１．今回調べた要因と喪失歯数との関係の歯科診療点数の改定が行われるため、今回得ら療費は保険でカバーされる内容であり、2 年ごと歯科医師数、歯科診療所数および歯科衛生士数
では、50 歳までの時点では、各要因の数が増える

れた結果は、この点数に影響されていると考えると、より詳細な検討が必要である。と喪失歯数は減少する関係が見られた。60 歳およ

1 日 2 回以上歯を磨く者の割合と喪失歯数とのび 70 歳の時点では、歯科医師一人当たりの人口が関連では、年齢が増加すると喪失歯数は増加する

2,000人を超えると、また、歯科診療所 1 件当たりが、各年齢群とも歯みがきの割合が増加すると喪の人口が 2,800人を超えると、また歯科衛生士数失歯数は減少した。年齢を調整しても、歯みがきが 2万人を超えると、喪失歯数が減少した。安藤が喪失歯の減少に寄与していることは明らかでは 16）、歯科医師が増えると現在歯数が増加するあった。歯科疾患は、年齢により発症する疾患が（実調データと歯科医師密度を比較）、歯科医師が異なるという年齢特性を持つことから、年齢に応多い地域では現在歯数が多い（人口 10万対歯科医じた口腔ケアに配慮する必要がある。

師数が 26人以下では 80歳現在歯数が有意に少な

今回の結果をまとめると、以下のようになる。

い）と報告しており、今回の結果も、喪失歯数を

１）歯の喪失が、歯科医療提供体制、社会経済要減少させるためには、ある程度の数の歯科医師、因、日常生活健康行動など、多様な要因に影響歯科診療所および歯科衛生士が必要であることをされることが分かった。

示している。しかし、80歳以上では、これら歯科

２）逆に、歯科のインフラを整え、歯科医療供給従事者や歯科施設の数にかかわりなく、喪失歯数体制を国民の歯科保健に対する需要に答えられは高い値を示した。この結果は、80 歳以上に到達るものにし、歯科保険制度に予防の観点を導入している世代が、昭和元年生まれまでのデータしし、ソーシャル・キャピタルを整備することにか存在せず、神原ら 3）が言う戦前世代であり、こより、歯の喪失をコントロールできることも明の世代の喪失歯数傾向が年齢とともに直線的に増らかになった。

加することから、歯科医療の影響が大きいと言え

３）喪失歯を抑制するのに、各年齢時点での、歯るが、戦前、戦中の栄養状況を含む社会要因の影科医療環境を個別に配慮することが有効である

響も考えられ、今後の歯科疾患実態調査の結果を可能性が示唆された。

待ちたい。40歳、50歳時点と、60 歳と 70歳時点、80歳以上時点で喪失歯との関係が異なっているこ

２．これからのチャレンジに対する私見とは、他の喪失要因、例えば、医療制度、保険点

国民皆保険制度 50 年を迎え、世界のどの国もな数、保健制度、経済要因などの影響によるものとしえなかったこの日本が誇るべく制度に対し、諸考えられ、検討を要する。

外国から賞賛の声が寄せられている。この国民皆喪失歯数と歯科医療費との関連では、各年齢群保険制度のもたらしたものは、平均寿命や健康寿とも喪失歯数が増減しても、歯科医療費は増加し、命の延伸が世界一になったことをまず第一にあげ

近々では一人当たりの歯科医療費は 2 万円前後でることができる。さらには、医療技術の進展に伴あった。喪失歯数が減少した場合は、歯が口腔内う医療費の増大、医療、健康に対する、自己責任に残存する歯数が増加することになり、この歯にに象徴される関心の低さ、高齢化社会の将来であ対する齲蝕処置や歯周病治療が増えることになる。

る。一方、喪失歯が増加した場合は、欠損部が増一方、国民皆保険制度が口腔保健にもたらした加することになり、現在の歯科医療では、ブリッ

ものとしては、若年者の齲蝕減少や喪失歯数の減̶ 62 ̶

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Volume 12，No.1（2012）

少であると思われるが、このことは国民に深く浸文 献

透して知られているとは言えない。しかし、ここ

1）神原正樹．口腔保健の転換．New concept of oral
health in the beginning of 21st Century. Health Scienceand Health Care. 2006 ； 6 ： 14-18.
2）Kambara M, Uene M. Changes of DFT as a functionof birth year in the Japanese population. HealthScience and Health Care 2010 ； 10 ：40-44.
3） Kambara M, Uene M. Number of missing teeth bybirth year in a Japanese population. Health Science and
Health Care 2011 ； 11 ：35-39.
4）Thorstensson H, Johansson B. Why do some people
lose teeth across their lifespan whereas others retain afunctional dentition into very old age? Gerodontology.
2010； 27： 19-25.
5） Fukai K, Takiguchi T, Ando Y et. al. Functional
tooth number and 15-year mortality in a cohort ofcommunity-residing older people. Geriatr Gerontal Int.
2007； 7： 341-347.
6）口腔保健協会．歯科疾患実態調査 統計表デ−タ（全 9 回調査分）2009．
7）厚生労働省大臣官房統計情報部．医師・歯科医師・薬剤師調査
8）厚生労働省大臣官房統計情報部．衛生行政報告例
9）厚生労働省大臣官房統計情報部．医療施設調査
10）厚生労働省大臣官房統計情報部．国民医療費
11） Jin K, Kambara M. Analysis of dental caries injunior and senior high school students by birth-year
cohort. J Osaka Dent Univ 2012 ； 46： 37-45.
12） 安 藤 雄 一 ． 歯 の 喪 失 ＝ 疫 学 と 実 感 ． 歯 界 展 望2008 ；112 ； 351-356．
13）吉野浩一．歯は本当に残ってきているのか？ 歯界展望 2008 ；112 ； 155-158．
14）現在歯数別にみた喪失歯数の推計 −歯科疾患実態調査を用いた解析−．口腔衛生会誌 2009； 59 ：159-164.
15） Suominen-Taipale A-L, Alanen P, Helenius H,
Nordblad A, Uutela A. Edentulism among Finnish
adults of working age, 1978-1997. Community Dent
Oral Epidemiol 1999； 27： 353-65.
16）安藤雄一．歯の寿命延伸に歯科医療は貢献したか？
ヘルスサイエンス・ヘルスケア 2005 ；5 ： 50-55.

数年、歯科を取り巻く状況は大きく変化してきている。2011年歯科口腔保健法施行、多くの県で口腔保健条例の制定、国民の口腔保健の向上を示す
歯科疾患実態調査結果、健康日本 21 の歯科保健目標の達成、歯磨き行動に代表される口腔保健行動にみられる国民の口腔の健康志向の向上などである。これらのことは、口の健康な人が増加しており、この口の健康な人に対する国民皆保険制度の変革を含む歯科医療や歯科医学教育の改革を行うことが要求されていることを示している。このことを含む将来の口腔保健に向けて、考えておくことは、・世代別口腔保健・高齢化社会への歯科からの対応・口腔関連指標（残存歯数、歯磨き状態、歯科インフラ等）が、社会の健康度や口の健康を評価する indicatorになる。
・口腔の健康サイエンス（健康測定、口腔機能測定）の進展
・広範な他分野サイエンスとの連携である。
FDI（世界歯科連盟）も 2012 年、Vision 2020 を公表し、これからの歯科界の進む方向を提示した。
日本の歯科界も、目標となる 2020年の歯科医療モデルを提示し、それに向かって産官学歯科医師会が結束して取り組んでいく決意を新たにする時期に来ているようである。

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なぜ日本人の口腔内は改善されたのか？これからのチャレンジは何か？

Factors related to tooth loss and future challenges in oral health in Japan
Masaki Kambara，Masako Uene
（Department of Preventive and Community Dentistry, Osaka Dental University）

Key Words : oral health, tooth loss

The present study discusses the reasons for improvement in oral health in Japan, focusing in particular on
the decreased prevalence of tooth loss. The relationship between tooth loss and five parameters (number ofdentists, number of dental offices, number of hygienists, national dental fee, and rate of tooth brushinggreater than two times per day were investigated. National data on tooth loss were extracted from surveysof oral health conducted by the Japanese Ministry of Health and Labor every 6 years since 1957. Data forother parameters that were expected to correlate with tooth loss were extracted from Japanese nationaldata.
The number of tooth loss at 40 and 50 years of age decreased with increases in three parameters (numberof dentists, dental offices, and dental hygienists). At 60 and 70 years of age, the number of tooth loss
decreased after there was one dentist for every 2,000 people, one dental clinic for every 2,800 people, and one
dental hygienist for every 20,000 people. At 80 years of age and older, the number of tooth loss showed highvalues regardless of increases or decreases in these three parameters. The national dental fee increased withincrease or decrease of tooth loss, and highest dental fee showed same money about 20,000 yen in all point ofages. The number of tooth loss decreased as the proportion of the population that brushed more than twotimes per day increased.
The present study found that tooth loss is affected by many factors, including the supply of dental professionals, socio-economic factors, and daily health behaviors. The present findings suggest that tooth loss canbe controlled through effective dentistry that focuses on prevention and oral health, as well as a suitablenational insurance system. The development of appropriate strategies for preventing tooth loss may improverates of tooth loss in all generations.
Key issues for future oral health include oral care for all age groups, dental requirements of a “ superelderly” society, indicators of oral health (tooth loss, tooth brushing) as degree of social health or oral health,development of oral health (health measurement and oral function estimation), and cooperation with otherfields.
Health Science and Health Care 12（1）：57 −64，2012

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