投資信託説明書（交付目論見書）
2024.4.16

ピクテ・ゴールド（為替ヘッジあり）
ピクテ・ゴールド（為替ヘッジなし）
追加型投信／海外／その他資産（商品）委託会社［ファンドの運用の指図を行う者］

ピクテ・ジャパン株式会社 金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）第380号
電 話番号

03-3212-1805（受付時間：委託会社の営業日の午前9時から午後5時まで） ホームページ・携帯サイト（基準価額） www.pictet.co.jp

受託会社［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

三菱UFJ信託銀行株式会社

本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）を含む詳細な情報は、委託会社のホームページで閲覧・ダウンロードすることができます。
また、本書にはファンドの投資信託約款の主な内容が含まれていますが、投資信託約款の全文は請求目論見書に掲載されています。

ファンドの名称について
本書において、以下の略称を使用することがあります。
ファンドの名称

略称

ピクテ・ゴールド(為替ヘッジあり)

為替ヘッジありピクテ・ゴールド(為替ヘッジなし)

為替ヘッジなし※総称して「ファンド」
または個別に「各ファンド」という場合があります。

商品分類および属性区分
商品分類
単位型・追加型

投資対象地域追加型

海外

投資対象資産（収益の源泉）その他資産(商品)

属性区分
投資対象資産決算頻度

その他資産
投資信託証券（商品）

年1回

投資対象地域

投資形態

北米

ファンド
･オブ･
ファンズ

為替ヘッジ
為替ヘッジあり：あり(フルヘッジ)
為替ヘッジなし：なし※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義については、
一般社団法人投資信託協会のインターネット･ホームページ（https://www.toushin.or.jp）
で閲覧できます。

●本目論見書により行う「ピクテ・ゴールド(為替ヘッジあり)」
および「ピクテ・ゴールド(為替ヘッジなし)」の受益権の募集については、委託会社は、
金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年4月15日に
関東財務局長に提出しており、2024年4月16日にその届出の効力が生じております。
●ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認します。
●ファンドの財産は受託会社において信託法（平成18年法律第108号）に基づき分別管理されています。
●請求目論見書は、投資者から請求された場合に販売会社から交付されます。
また、投資者が請求目論見書の交付を請求した場合には、投資者自ら交付請求をしたことを記録しておいてください。
●ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

委託会社の情報
委託会社名
設立年月日
資 本 金
運用する投資信託財産の合計純資産総額

ピクテ・ジャパン株式会社
1986年12月1日
2億円
2兆6,193億円（2024年1月末日現在）

見やすく読みまちがえにくい
ユニバーサルデザインフォントを採用しています。

ファンドの目的・特 色ファンドの目的

ファンドは ､主に 投 資 信 託 証 券 に
投 資を行 い 、信 託 財 産 の 成 長 を 図ることを目的 に 運 用を行 います。

ファンドの特色

実 質 的 に金 に 投 資します
為替ヘッジあり原 則として 為 替 ヘッジを行 い 、
為 替 変 動リスクの 低 減 を 図ります
為替ヘッジなし
原 則として 為 替 ヘッジを行 いません
年１回 決 算を行 います1

ファンドの目的・特 色ファンドの特色

実 質 的 に 金 に 投 資します

【為替ヘッジあり】●

投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指します。
(注)為替ヘッジコスト等により乖離が生じることが想定されます。

【為替ヘッジなし】●

投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、金価格の値動きを概ねとらえることを目指します。

【為替ヘッジあり/為替ヘッジなし】●

投資先ファンドにおいて、主に金の現物に投資を行います。

世界的に普遍的な価値が認められている「金」「金」はそのもの自体に価値を持ちます。例えば債券は、お金を貸した相手（発行企業や発行国等）が破綻した場合、貸したお金を返してもらえないリスクがありますが、発行元が存在しない「金」
は、誰の信用も必要としません。
また、何千年もの歴史を持つ「金」は、その長い歴史のなかで一度も無価値になったことがありません。

債券

金

企業の倒産や国の財政状況などにより価値がなくなる可能性がある

永遠の資産価値を持つ※上記はあくまでもイメージ図です。

(注)ファンドでは金の現物への直接投資は行いません。

2

為替ヘッジあり

原 則として 為 替 ヘッジを行 い 、
為 替 変 動リスクの 低 減 を 図ります

為替ヘッジなし

原 則として 為 替 ヘッジを行 いません

※販売会社によっては｢為替ヘッジあり｣または「為替ヘッジなし」のいずれか一方のみのお取扱いとなる場合があります。

【為替ヘッジあり】●

外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替リスクの低減を図ります。

●

米ドル建ての投資信託証券への投資を通じ金に投資するとともに、米ドル売り／円買いの取引を行い為替ヘッジを行います。

【為替ヘッジなし】●

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

年１回 決 算を行 います●

毎年7月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
●

分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。

●

収益分配金額は、基準価額の水準および市況動向等を勘案して委託会社が決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

●

留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
● 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
● 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●

3

ファンドの目的・特 色ファンドの仕組み
ファンド･オブ･ファンズ方式で運用されます。ファンド･オブ･ファンズ方式とは、他の投資信託に投資することにより運用を行う方式です。ファンドでは、指定投資信託証券として後記に掲げる各投資信託証券を
主要投資対象とします。金の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
● 指定投資信託証券は、主に金に投資する投資信託および元本の安定性の確保を目的とする投資信託の受益証券または投資証券とします。なお、指定投資信託証券は委託会社により適宜見直され、前記の選定条件に該当する範囲において変更されることがあります。2024年4月15日現在の各指定投資信託証券の概
要につきましては、後記をご覧ください。なお当該概要は今後変更となる場合があります。
●

投資先ファンド
指定投資信託証券
投資
損益

投資
指定投資信託証券

損益

─ 金(現物)─ 短期金融商品

等

…

収益分配金
換金代金
償還金

ファンド

ご投資者︵受益者︶

購入代金

資金動向、市況動向等によっては前記のような運用ができない場合があります。

主な投資 制限
投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
投資信託証券、短期社債等、コマーシャル･ペーパーおよび指定金銭信託の受益証券以外の有価証券への直接投資は行いません。
● 外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
●●

4

指定投資信託証券の概要
Ⅰ ピクテ(CH)プレシャス･メタル･ファンド - フィジカル･ゴールド【為替ヘッジあり】クラスI dy USD受益証券
形態／表示通貨スイス籍外国投資信託／米ドル建て

主な投資方針・ 主に金に投資することにより金価格の変動から得られる収益の獲得機会を投資家に提供することを目的とします。
・ 当該投資先ファンドにかかる費用を控除した金価格の動きに連動することを目指します。

【為替ヘッジなし】クラスI dy JPY受益証券
形態／表示通貨スイス籍外国投資信託／円建て

主な投資方針・ 主に金に投資することにより金価格の変動から得られる収益の獲得機会を投資家に提供することを目的とします。
・ 当該投資先ファンドにかかる費用を控除した金価格の動きに連動することを目指します。

※本書において上記ファンドを「フィジカル・ゴールド・ファンド」という場合があります。

Ⅱ ピクテ - ショートターム･マネー･マーケットJPY

クラスI投資証券

形態／表示通貨

ルクセンブルグ籍外国投資法人／円建て

主な投資方針・ 円建てでの高水準の元本の安定性と短期金融市場金利の確保を目的とします。
・ 短期金融商品等に投資します。
・ 投資する証券の発行体の信用格付は、A2/P2以上とします。

※本書において上記ファンドを「ショートタームMMF JPY」という場合があります。

Ⅲ 金融商品取引所に上場（これに準ずるものおよび上場予定等を含みます。）されている投資信託証券（以下「上場投資信託証券」といいます）

5

投 資リスク基準価額の変動要因
ファンドは、実質的に金に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている金の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落す
る場合があります。
● したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
●

金の価格変動リスク●ファンドは、実質的に金に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている金の価格変動の影響を受けます。

●

金の価格は、金の需給の変化や為替レート・金利の変動等の要因により変動します。金の需給は、政治・経済的事由、技術発展、資源開発、生産者や企業の政策、政府の規制・介入、他の金融・商品市場や投機資金の動向等の要因で変動します。

為替ヘッジあり

為替に関する留意点●

組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替変動の影響を受ける場
合があります。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。

為替ヘッジなし

為替変動リスク●ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。

●

円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

6

その他の留意点
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
●

リスクの管理体制
運用リスクのモニタリング(流動性リスク、信用リスク、パフォーマンスの考査を含みます。)および法令諸規則等の遵守状況のモニタリングは運用部署とは異なる部署が行います。
● モニタリングの結果は、上記部署により定期的に運用リスク管理委員会またはコンプライアンス＆ビジネスリ
スク委員会へ報告されるとともに、必要に応じて経営会議へも報告されます。また、問題点等が認識された場
合は、すみやかに運用部署その他関連部署へ社内規程に定められた緊急時対応の要請や問題改善の指示または提案等を行います。
●※リスクの管理体制は、今後変更される場合があります。

7

参考情報
為替ヘッジありファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較 ※（2019年2月〜2024年1月）

円
100%

16,00080%

14,00059.8%

60%
12,00040%

10,000

20%

32.8%
6.1%

62.7%

42.1%

9.1%

16.8%

7.6%

0%

8,000

-20%

6,000

-11.0%-11.4%-12.4%

5.4%

5.2%

3.9%

-0.7%
-5.5%
-6.1%

-8.8%

-19.4%

-40%

4,000

-60%

年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）

2,000
0
19年1月

21.5%

14.8%

20年1月

21年1月

22年1月

23年1月

最大騰落率
平均騰落率
最小騰落率

-80%

-100%
24年1月

ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

上記グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できる
ように作成したものです。すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
（注）「分配金再投資基準価額」とは、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
年間騰落率は、分配金再投資基準価額に基づいて計算したものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なります。
※ 2019年2月〜2024年1月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均・最大・最小をファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。各資産クラスについては以下の指数に基づき計算しております。
＜各資産クラスの指数＞
日 本 株
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株
MSCIコクサイ指数（税引前配当込み、
円換算）
新興国株
MSCIエマージング・マーケット指数（税引前配当込み、
円換算）
日本国債
NOMURA-BPI国債
先進国債
FTSE世界国債指数（除く日本、
円換算）
新興国債
JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円換算）（海外の指数は、為替ヘッジをしない投資を想定して、ドルベースの各指数を委託会社が円換算しております。）
上記各指数について■東証株価指数（TOPIX）（配当込み）：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。
なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会
社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」といいます。）に帰属します。JPXは、同指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。JPXは同指数の算出もしくは公表方法の変更、同指数の算出もしくは公表の停止または同指数の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。 ■MSCIコクサイ指数（税引前配当込み）：MSCIコクサイ指数は､MSCI
Inc.が開発した株価指数で､日本を除く世界の先進国で構成されています｡また､同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべて
MSCI Inc.に帰属します｡ ■MSCIエマージング・マーケット指数（税引前配当込み）：MSCIエマージング・マーケット指数は､MSCI Inc.が開発した株価指数で､世界の新興国で構成されています｡また､同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します｡ ■NOMURA-BPI国債：NOMURA-BPI国債は､野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組入れ基準に基づいて構成された国債ポートフォリオのパフォーマ
ンスをもとに算出されます。
同指数の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。
また同社は同指数の正確性、
完全性、
信頼性、
有用性を保証するものではなく､ファンドの運用成果に関して一切責任を負いません｡■FTSE世界国債指数（除く日本）：FTSE世界国債指数（除く日本）
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券指数です。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するす
べての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。 ■JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド：JPモルガンGBI-EMグ
ローバル・ディバーシファイドは､J.P.Morgan Securities LLCが算出し公表している指数で､現地通貨建てのエマージング債市場の代表的な指数です｡現地通貨建てのエマージング債のうち､投資規制の有無や発行規模等を考慮して選ばれた銘柄により構成されています｡同指数の著作権はJ.P.Morgan Securities LLCに帰属します｡
8

為替ヘッジなし
ファンドの年間騰落率
および基準価額の推移ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較 ※ファンド:2020年9月〜2024年1月
代表的な資産クラス:2019年2月〜2024年1月（

円
20,000100%

18,000

80%

）

59.8%

60%

16,00040%

14,00020%

12,000

62.7%

42.1%
26.9%
13.1%

9.1%

16.8%

7.6%

0%
10,000

-20%

8,000

-11.4%-12.4%

5.2%

3.9%

-0.7%
-5.5%
-6.1%

-8.8%

-19.4%

-40%

6,000

-60%

年間騰落率（右軸）基準価額（左軸）

4,000
2,000
19年1月

-5.2%

5.4%

21.5%

14.8%

20年1月

21年1月

22年1月

23年1月

最大騰落率
平均騰落率
最小騰落率

-80%

-100%
24年1月

ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

上記グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できる
ように作成したものですが、対象期間が異なることにご留意ください。
なお、すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
※ 対象期間の各月末における直近1年間の騰落率の平均・最大・最小をファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
各資産クラスについては以下の指数に基づき計算しております。
＜各資産クラスの指数＞
日 本 株
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株
MSCIコクサイ指数（税引前配当込み、
円換算）
新興国株
MSCIエマージング・マーケット指数（税引前配当込み、
円換算）
日本国債
NOMURA-BPI国債
先進国債
FTSE世界国債指数（除く日本、
円換算）
新興国債
JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円換算）（海外の指数は、為替ヘッジをしない投資を想定して、ドルベースの各指数を委託会社が円換算しております。）

上記各指数について■東証株価指数（TOPIX）（配当込み）：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。
なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会
社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」といいます。）に帰属します。JPXは、同指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。JPXは同指数の算出もしくは公表方法の変更、同指数の算出もしくは公表の停止または同指数の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。 ■MSCIコクサイ指数（税引前配当込み）：MSCIコクサイ指数は､MSCI
Inc.が開発した株価指数で､日本を除く世界の先進国で構成されています｡また､同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべて
MSCI Inc.に帰属します｡ ■MSCIエマージング・マーケット指数（税引前配当込み）：MSCIエマージング・マーケット指数は､MSCI Inc.が開発した株価指数で､世界の新興国で構成されています｡また､同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します｡ ■NOMURA-BPI国債：NOMURA-BPI国債は､野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組入れ基準に基づいて構成された国債ポートフォリオのパフォーマ
ンスをもとに算出されます。
同指数の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。
また同社は同指数の正確性、
完全性、
信頼性、
有用性を保証するものではなく､ファンドの運用成果に関して一切責任を負いません｡■FTSE世界国債指数（除く日本）：FTSE世界国債指数（除く日本）
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券指数です。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するす
べての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。 ■JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド：JPモルガンGBI-EMグ
ローバル・ディバーシファイドは､J.P.Morgan Securities LLCが算出し公表している指数で､現地通貨建てのエマージング債市場の代表的な指数です｡現地通貨建てのエマージング債のうち､投資規制の有無や発行規模等を考慮して選ばれた銘柄により構成されています｡同指数の著作権はJ.P.Morgan Securities LLCに帰属します｡
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運 用実 績2024年1月31日現在

為替ヘッジありファンドは、2016年7月29日付で運用方針を変更しており、同日までの運用実績は円建ての金価格および公社債の値動きが反映されています。
また、同日付でファンドの決算日は毎月決算から年1回決算に変更されております。
したがって、2016年7月29日以前の部分は、現状の運用方針に基づく為替ヘッジ後のドル建ての金価格および決算頻度を反映したファンドの基準価額の推移等の特性を示すものではない
ことにご留意ください。

基準価額・純資産の推移
円
16,000

基準価額（分配金再投資後）
（左軸）

分配の推移
基準価額（左軸）

億円
1,600

決算期

分配金

1,200

第1期〜第57期(計)1,878円

1,000

第58期

19年 7月0円

第59期

20年 7月

0円

400

第60期

21年 7月

0円

200

第61期

22年 7月0円

第62期

23年 7月0円

14,0001,400

12,00010,000
8,000

800

6,000

600

4,000
2,000

純資産総額（右軸）

0
14年
1月31日

15年

16年

17年

18年

19年

20年

21年

22年

（1万口当たり、税引前）

0
23年 24年
1月31日

直近1年間 累計

(注)上記グラフ中の縦の青線は、運用方針の変更を行った2016年7月29日を示します。
※基準価額および基準価額（分配金再投資後）は、1万口当たり、運用管理費用（信託報酬）控除後です。
※基準価額（分配金再投資後）は、上記期間中において、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配

設定来 累計0円
1,878円

金を再投資した場合の評価額を表します。

主要な資産の状況
資産別構成比
資産名
1 フィジカル・ゴールド・ファンド

構成比
97.5%

2 ショートタームMMF

0.0%

JPY

3 コール･ローン等、
その他

2.5%

※フィジカル・ゴールド・ファンドには、為替ヘッジの評価損益を含めています。

年間収益率の推移
％
60
40
20
0
-20

14.3%

8.5%
-9.8%

-8.7%

-5.2%

21.3%

6.6%
-5.6%

-2.7%

-2.2%

しています。2024年は1月31日までの騰落率を表示しています。ファンドには

-40
-60

※税引前分配金を再投資したものとして計算

ベンチマークはありません。
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
最新の運用実績は委託会社のホームページ等で確認することができます。

102024年1月31日現在

為替ヘッジなし

基準価額・純資産の推移
円
20,000分配の推移

基準価額（左軸）億円
1,400

18,0001,200

16,0001,000

14,000（1万口当たり、税引前）
決算期

分配金

第1期

20年 7月

0円

800

第2期

21年 7月0円

12,000600

第3期

22年 7月0円

10,000400

第4期

23年 7月

0円

8,000

200

6,000
19年
9月19日
（当初設定日）

純資産総額（右軸）
20年

21年

22年

23年

0
24年
1月31日

設定来 累計0円※基準価額は、1万口当たり、運用管理費用(信託報酬)控除後です。

主要な資産の状況
資産別構成比
資産名
1 フィジカル・ゴールド・ファンド

構成比
99.1%

2 ショートタームMMF

0.0%

JPY

3 コール･ローン等、
その他

0.9%

年間収益率の推移
％
60
40
20
0

1.9%

15.6%

5.1%

16.1% 20.1%

3.0%

-20

※2019年は当初設定時（2019年9月19日）-40

以降、2024年は1月31日までの騰落率を-60表示しています。ファンドにはベンチマーク
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

はありません。

ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
最新の運用実績は委託会社のホームページ等で確認することができます。

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手 続 ・手 数 料 等
お申込みメモ※販売会社によっては｢為替ヘッジあり｣または「為替ヘッジなし」のいずれか一方のみのお取扱いとなる場合が
あります。
購入単位

販売会社が定める1円または1口（当初元本1口=1円）の整数倍の単位とします。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社の定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める1口の整数倍の単位とします。
（販売会社へのお申込みにあたっては1円の整数倍の単位でお申込みできる場合があります。
詳しくは、販売会社にてご確認ください。）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までとします。
（販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込み分とします。）

購入の申込期間2024年4月16日から2024年10月15日までとします。
(上記期間満了前に、委託会社が有価証券届出書を提出することにより更新されます。)

購入･換金の申込不可日

スイスもしくはロンドンの銀行の休業日、ロンドン証券取引所の午後休業日または12月24日においては、購入･換金のお申込みはできません。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。

購入･換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所および商品市場等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入･換金のお申込みの受付けを中止す
ることおよびすでに受付けた購入･換金のお申込みの受付けを取消すことがあります。

信託期間[為替ヘッジあり]
2011年12月28日(当初設定日)から無期限とします。
[為替ヘッジなし]
2019年9月19日(当初設定日)から無期限とします。

繰上償還

各ファンドにつき、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には信託が終了(繰上償還)となる場合があります。

決算日

毎年7月15日(休業日の場合は翌営業日)とします。

収益分配※ファンドには収益分配金を受取る｢一般コース｣と収益分配金が税引後無手数料で再投資される｢自動けいぞく投資コース｣があります。
ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみのお取扱いとなる場
合があります。

信託金の限度額

各ファンドにつき1兆円とします。

公告

日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、かつファンドに係る知れている受益者に交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に限りNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合
わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

年1回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。

12ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用2.2%(税抜2.0%)の手数料率を上限として、販売会社が独自に定める率を購入価額に乗じて得た額とします。

購入時手数料(詳しくは、販売会社にてご確認ください。)

購入時手数料は、投資信託を購入する際の商品等の説明や事務手続等の対価として、販売会社に支払う手数料です。

信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日、信託財産の純資産総額に年0.539%(税抜0.49%)の率を乗じて得た額とします。
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は当該終了日の翌営業日)および毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
［運用管理費用（信託報酬）の配分(税抜)および役務の内容］

運用管理費用（信託報酬）

投資対象とする投資信託証券

委託会社

販売会社

受託会社

年率0.15%

年率0.3%

年率0.04%ファンドの運用とそれに伴う調査、受託会社への指図、各種情報提供等、基準価額の算出等

購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続等ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行
等

フィジカル･ゴールド･ファンド

純資産総額の年率0.34%(上限)

ショートタームMMF JPY

純資産総額の年率0.3%(上限)※上場投資信託証券につきましては銘柄毎に異なります。上記の報酬率等は、今後変更となる場合があります。

最大年率0.879%(税抜0.83%)程度

実質的な負担その他の費用・
手数料（注）組入上場投資信託証券により変動する場合がありますが上記最大年率を超えないものとします。2024年1月
末日現在の組入状況および投資先ファンドにおいて適用されている報酬率に基づいた試算値は、「為替ヘッジあり」
は年率0.75％（税込）程度、「為替ヘッジなし」
は年率0.76%（税込）程度です。
(この値はあくまでも目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組入状況により変動します。)

信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.055%(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。
当該諸費用は、監査法人に支払うファンドの財務諸表の監査に係る費用、目論見書、運用報告書等法定の開示書類の作成等に要する費用等です。
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
)
が、そのつど信託財産から支払われます。
また、
フィジカル・ゴールド・ファンドについては、申込み・買戻し時に取引コスト相当額が申込価格に付加または買戻価格から控除され、当該ファンドの信託財産に留保されます。
投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金・監督当局に対する年次費用、
弁護士への
報酬、
監査費用、
有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。

※当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

税金

換金（解約）時
および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合
少額投資非課税制度「NISA」
は、
少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した
公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外貨建資産への投資により外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は、2024年1月末日現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
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