参考指標

世界企業時価総額ランキング（出典）三菱UFJモルガン・スタンレー証券『マーケットの歴史』（最終閲覧日：2019年12月16日）
https://www.sc.mufg.jp/products/sp/intro201712/index.html

30

参考指標

IMD世界競争力ランキング• IMD「世界競争力年鑑」日本の総合順位の推移（出典）IMD 「世界競争力年鑑」 各年版より三菱総合研究所作成
https://www.mri.co.jp/knowledge/insight/20201008.html

31

参考指標

科学技術に関する国民意識調査（出典）科学技術に関する国民意識調査－新技術の社会受容性－ 2020 NISTEP調査資料296 https://doi.org/10.15108/rm296
32

参考指標

国際的に注目される研究領域（サイエンスマップ）への参画数、参画割合

700
600

領域数

500
400
300
200
100
15%～

14～15%

13～14%

12～13%

11～12%

10～11%

9～10%

8～9%

7～8%

6～7%

5～6%

4～5%

3～4%

2～3%

1～2%

～1%0

日本の論文シェア（整数）
コアペーパ

サイティングペーパ

サイティングペーパ（Top10%）※2013～2018 年の 6 年間に発行された論文の中で、各年、各分野(臨床医学、植物・動物学、化学、物理学など22分野2)において、被引用数が上位1％であるTop1％論文(約 9.3 万件)を用いて分析されている。
(出典） 文部科学省 科学技術・学術政策研究所, サイエンスマップ2018, NISTEP REPORT No. 187, 2020年11月（元データ：クラリベイト社
Web of Science）をもとに内閣府が加工・作成。

33

参考指標

特許に引用される論文数

注:1)サイエンスリンケージデータベース(Derwent Innovation Index(2020年2月抽出))には日本特許庁は対象に含まれていないので、論文を引用している日本のパテントファミリー数は過小評価となっている可能性がある。
2)オーストラリア特許庁のデータをパテントファミリーの集計対象から除いているので、オーストラリアの出願数は過小評価となっている。
3)パテントファミリーからの引用が、発明者、審査官のいずれによるものかの区別はしていない。
4)整数カウント法を使用した。
5)論文は1981-2015年、特許は2008-2015年を対象とした。
資料：
欧州特許庁のPATSTAT(2019年秋バージョン)、クラリベイト・アナリティクスWeb of Science XML(SCIE, 2019年末バージョン)、クラリベイト・アナリティ
クス Derwent Innovation Index(2020年2月抽出)を基に、科学技術・学術政策研究所が集計。
(出典） 文部科学省 科学技術・学術政策研究所, 科学技術指標202034

参考指標

被引用数Top10％補正論文数、総論文数に占める割合

注：
分析対象は、Article, Reviewである。年の集計は出版年（Publication year, PY）を用いた。被引用数は、2019年末の値を用いている。
また、上記は整数カウント値。
資料：
クラリベイト・アナリティクス社 Web of Science
XML (SCIE, 2019年末バージョン)を基に、科学技術・学術政策研究所が集計。
(出典） 文部科学省 科学技術・学術政策研究所,
科学技術指標2020

35

参考指標

総論文数に占める被引用数Top10％補正論文数の割合

注：
分析対象は、Article, Reviewである。年の集計は出版年（Publication year, PY）を用いた。被引用数は、2019年末の値を用いている。
また、上記は整数カウント値。
資料：
クラリベイト・アナリティクス社 Web of Science
XML (SCIE, 2019年末バージョン)を基に、科学技術・学術政策研究所が集計。
(出典） 文部科学省 科学技術・学術政策研究所, 科学技術指標2020

36

参考指標

総論文数及びその国際シェア

注：
分析対象は、Article, Reviewである。年の集計は出版年（Publication year, PY）を用いた。被引用数は、2019年末の値を用いている。
また、上記は整数カウント値。
資料：
クラリベイト・アナリティクス社 Web of Science XML (SCIE, 2019年末バージョン)を基に、科学技術・学術政策研究所が集計。
(出典） 文部科学省 科学技術・学術政策研究所, 科学技術指標2020

37

参考指標

国際的に注目される研究領域（サイエンスマップ）への参画数、参画割合

700600

領域数

500
400
300
200
10015%～

14～15%

13～14%

12～13%

11～12%

10～11%

9～10%

8～9%

7～8%

6～7%

5～6%

4～5%

3～4%

2～3%

1～2%～1%0

日本の論文シェア（整数）
コアペーパ

サイティングペーパ

サイティングペーパ（Top10%）※2013～2018 年の 6 年間に発行された論文の中で、各年、各分野(臨床医学、植物・動物学、化学、物理学など22分野2)において、被引用数が上位1％であるTop1％論文(約 9.3 万件)を用いて分析されている。
(出典） 文部科学省 科学技術・学術政策研究所, サイエンスマップ2018, NISTEP REPORT No. 187, 2020年11月（元データ：クラリベイト社
Web of Science）をもとに内閣府が加工・作成。

38

参考指標

人口当たりの博士号取得者数【図表3-4-4】 主要国の博士号取得者数の推移（出典） NISTEP 科学技術指標2020
39参考指標

民間企業を含めた全研究者に占める女性研究者の割合

（人）

（%）

200,000

20
18.0

180,000

18160,000

158,927
16140,000

14120,000

1210.8100,000
80,0001078,700

860,000

6

40,000420,000

20

2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019

女性研究者数(人）

全研究者に占める女性研究者の割合(％)

0（年度）(出典）総務省「科学技術研究調査」

40大学本務教員に占める女性研究者の割合【全大学】女性教員数【国立大学】女性教員数【全大学】女性教員比率【国立大学】女性教員比率

令和2年度

0%

平成30年度

0

平成28年度

5%

平成26年度

10,000平成24年度

10%

平成22年度

20,000平成20年度

15%

平成18年度

30,000平成16年度

20%平成14年度

40,000平成12年度

25%

平成10年度50,000

平成8年度

30%

平成6年度

60,000

平成2年度

(人)

平成4年度

参考指標

(出典） 文部科学省 『学校基本調査』より内閣府が作成。

41参考指標博士後期課程在籍者に占める女性の割合（分野別）

60%

50%

40%

30%

20%

10%

0%
2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2011年度

2012年度

2014年度

2015年度

2016年度

教員）理学系

教員）工学系教員）農学系

教員）保健すべて教員）人文系

教員）社会系

博士）理学系

博士）工学系

博士）農学系

博士）保健すべて博士）人文系

博士）社会系

2017年度教員については、文科省「大学における教育内容等の改革状況について」大学院博士課程学生については「学校基本調査」を基に内閣府作成
42

生活費相当額程度を受給する博士後期課程学生

主要指標

博士課程学生一人あたりの受給額
平成27年度時点

平成24年度時点

生活費相当額受給者
7,527人 10.2％

180～240万円未
満1,920人 2.6%

240万円以上…

生活費相当額受給者
4,160人 10.1％

生活費相当額受給者
5,326人 10.4％

受給額不明
341人
0.5%

180～240万円未満 240万円以上
3,891 人7.6%
1,435 人 2.8%

120～180万円未満
3,527人 4.8%

120～180万円未満
2,233 人 4.4%

60～120万円未満
5,228人 7.1%

60～120万円未満
3,805 人 7.5%

60万円未満17,350人
23.5%

平成30年度時点

受給なし
40,002人
54.1%

受給額不明
292 人
0.6%

180～240万円未満
1,039人 2.5%240万円以上
3,121人 7.6%

受給額不明 1,357…

120～180万円
未満 1,877人
4.5%

受給なし
26,645 人
52.2%

60～120万円未
満 2,633人 6.4%

60万円未満12,723 人
24.9%

60万円未満8,725人 21.1%

受給なし 22,531
人 54.6%(n=41,283)(n=51,024)(n=73,975)※貸与型奨学金を除く※授業料減免を含む※貸与型奨学金を除く※授業料減免を含む※貸与型奨学金を除く※授業料減免、JASSO奨学金の返還免除を含む※ 回答から漏れていた特別研究員（ＤＣ）の受給者が「受給なし」に分類されていたため、実際は年間240万円を受給しているものと仮定して、補正している。
出典：平成25年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業
出典：平成28年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業「博士課程学生の経済的支援状況と進路実態に係る調査研究」「博士課程学生の経済的支援状況に係る調査研究」（平成26年5月 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング）（平成29年3月 株式会社インテージリサーチ）

出典：令和元年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業「博士課程学生の経済的支援状況に係る調査研究」（令和2年3月 株式会社リベルタス・コンサルティング）

43

主要指標

産業界による理工系博士号取得者の採用者数(出典）文部科学省科学技術・学術政策研究所『民間企業の研究活動に関する調査報告 2019』，NISTEP REPORT，No.186

44

主要指標

大学における女性研究者の新規採用割合• 研究者（女性大学教員）の採用（自然科学系）（出典）内閣府「令和2年度 女性の政策・方針決定参画状況調べ」
https://www.gender.go.jp/research/kenkyu/sankakujokyo/2020/pdf/5-5.pdf
45

主要指標

大学教員のうち、教授等（学長、副学長、教授）に占める女性割合

0%

20%

40%

60%

80%

100%

学長

12.8%

87.2%

[N=副学長

14.1%

85.9%

[N= 1,569]

教授

17.8%

82.2%

[N=69,870]

女性773]

男性（注）数値は各年度の5月1日現在。
（出典）文部科学省「学校基本調査」を元に作成。
46