長期養成課程の指導員養成訓練修了者
短期養成課程の指導員養成訓練修了者（職業能力開発総合大学校の長が認める者）
免許職種に関し応用課程又は特定応用課程の高度職業訓練修了者
免許職種に関し専門課程又は特定専門課程の高度職業訓練修了者

合格と認められる科目について免除

免免許
許

溶
建職
職
接設

機

械種種

受験することができる者

科

ボイラー及び圧力容器安全規則による特別ボイラー溶接士免許又は普通ボイラー溶接士免許を有する者

科

建設業法施行令による建設機械施工の技術検定の合格証明書を有する者

冷 凍 空 調 機 器 科

高圧ガス保安法による第一種冷凍機械責任者、第二種冷凍機械責任者又は第三種冷凍機械責任者の免状を有する者

発

電気事業法施行規則による第一種ボイラー・タービン主任技術者又は第二種ボイラー・タービン主任技術者の免状を有する者

変電

送

電

電

気

配気科

電工科

事科

科

電 気 工 事 科
電子科

自 動 車 整 備 科

電気事業法施行規則による第一種電気主任技術者、第二種電気主任技術者若しくは第三種電気主任技術者の免状を有する者、航空機製造事業法施行規則の一部を改正する省令 ( 昭和五十四年通商産業省令第五十二号。以下この項において「昭和五十四年省令」という。) による改正前の航空機
電気事業法施行規則による第一種電気主任技術者、第二種電気主任技術者若しくは第三種電気主任技術者の免状を有する者、航空機製造事業法施行規則の一部を改正する省令（昭和 54 年通商産業省令第 52 号。
以下この項に製造事業法施行規則による電気機器国家試験の合格証を有する者又はエネルギーの使用の合理化に関する法律によるエネルギー管理士免状を有す
おいて「昭和５４年省令」という。
) による改正前の航空機製造事業法施行規則による電気機器国家試験の合格証をる者 ( エネルギー管理士の試験及び免状の交付に関する規則( 昭和五十九年通商産業省令第十五号 ) 第二十九条の表の試験区分の欄に掲げる電気分有する者又はエネルギーの使用の合理化に関する法律によるエネルギー管理士免状を有する者（エネルギー管理野専門区分のエネルギー管理士試験に合格した者又は同規則別表第一の研修区分の欄に掲げる電気分野専門区分のエネルギー管理研修を修了した士の試験及び免状の交付に関する規則第29 条の表の試験区分の欄に掲げる電気分野専門区分のエネルギー管理者に限る。以下この項において同じ。)
士試験に合格した者又は同規則別表第一の研修区分の欄に掲げる電気分野専門区分のエネルギー管理研修を修了
電気事業法施行規則による第一種電気主任技術者、第二種電気主任技術者又は第三種電気主任技術者の免状を有する者
した者に限る。
以下この項において同じ。
）
電気事業法施行規則による第一種電気主任技術者、第二種電気主任技術者若しくは第三種電気主任技術者の免状を有する者、エネルギーの使用の合理化に関する法律によるエネルギー管理士免状を有する者 ( エネルギー管理士の試験及び免状の交付に関する規則第二十九条の表の試験区分の電気事業法施行規則による第一種電気主任技術者、第二種電気主任技術者若しくは第三種電気主任技術者の免状を欄に掲げる電気分野専門区分のエネルギー管理士試験に合格した者又は同規則別表第一の研修区分の欄に掲げる電気分野専門区分のエネルギー管有する者、エネルギーの使用の合理化に関する法律によるエネルギー管理士免状を有する者(エネルギー管理士の試理研修を修了した者に限る。以下この項において同じ。)、建設業法施行令による電気工事施工管理の技術検定の合格証明書を有する者又は電気工験及び免状の交付に関する規則第二十九条の表の試験区分の欄に掲げる電気分野専門区分のエネルギー管理士試
事士法による第一種電気工事士の免状を有する者
験に合格した者又は同規則別表第一の研修区分の欄に掲げる電気分野専門区分のエネルギー管理研修を修了した者
電波法による第一級陸上無線技術士若しくは第二級陸上無線技術士若しくは第一級アマチュア無線技士若しくは第二級アマチュア無線技士の免許に限る。
以下この項において同じ。
)、
建設業法施行令による電気工事施工管理の技術検定の合格証明書を有する者又を有する者又は航空機製造事業法施行規則の一部を改正する省令( 昭和四十八年通商産業省令第七十一号。以下この項において「昭和四十八年省令」
は電気工事士法による第一種電気工事士の免状を有する者という。) による改正前の航空機製造事業法施行規則による電子機器国家試験の合格証を有する者
自動車整備士技能検定規則による一級大型自動車整備士、一級小型自動車整備士、一級二輪自動車整備士、二級ガソリン自動車整備士、二級ジー
ゼル自動車整備士若しくは二級二輪自動車整備士、自動車整備士技能検定規則の一部を改正する省令 ( 平成十二年運輸省令第三十五号。以下この令第７１号。
以下この項において「昭和４８年省令」という。
) による改正前の航空機製造事業法施行規則による電子機
項において「平成十二年省令」という。)
による改正前の自動車整備士技能検定規則による一級四輪自動車整備士又は自動車整備士技能検定規則の器国家試験の合格証を有する者
一部を改正する省令 ( 昭和五十三年運輸省令第二十三号。以下この項において「昭和五十三年省令」という。) による改正前の自動車整備士技能検定規則による二級三輪自動車整備士の技能検定の合格証書を有する者

自 動 車 車 体 整 備 科（※1）
自動車整備士技能検定規則による一級大型自動車整備士、一級小型自動車整備士、二級ガソリン自動車整備士、二級ジーゼル自動車整備士若し
くは自動車車体整備士、自動車整備士技能検定規則の一部を改正する省令 ( 平成十二年運輸省令第三十五号。以下この項において「平成十二年省令」という。) による改正前の自動車整備士技能検定規則による一級四輪自動車整備士又は自動車整備士技能検定規則の一部を改正する省令 ( 昭和
自動車整備士技能検定規則による一級四輪自動車整備士、二級ガソリン自動車整備士、二級ジーゼル自動車整備五十三年運輸省令第二十三号。以下この項において「昭和五十三年省令」という。) による改正前の自動車整備士技能検定規則による二級三輪自動士、二級三輪自動車整備士又は自動車車体整備士の技能検定の合格証書を有する者（※1）
車整備士の技能検定の合格証書を有する者

航 空 機 製 造 科

航空機製造事業法施行規則による航空機国家試験の合格証を有する者

航 空 機 整 備 科

航空機製造事業法施行規則による航空機国家試験の合格証を有する者及び航空法による一等航空整備士若しくは二等航空整備士又は航空工場整備士の資格についての航空従事者技能証明書を有する者

建築科
枠 組 壁 建 築 科
ブ ロ ッ ク 建 築 科
防水科
プ レ ハ ブ 建 築 科

建築士法による一級建築士又は二級建築士の免許を有する者

熱絶

測

縁
量科
科

エネルギーの使用の合理化に関する法律によるエネルギー管理士免状を有する者 ( エネルギー管理士の試験及び免状の交付に関する規則第二十九条の表の試験区分の欄に掲げる熱分野専門区分のエネルギー管理士試験に合格した者又は同規則別表第一の研修区分の欄に掲げる熱分野専門区分のエネルギー管理研修を修了した者に限る。以下この項及びボイラー科の項において同じ。)
又は同規則別表第一の研修区分の欄に掲げる熱分野専門区分のエネルギー管理研修を修了した者に限る。
以下こ
測量法による測量士又は測量士補の試験の合格証書を有する者の項及びボイラー科の項において同じ。
）

ボ

イ

ラ

ー

科

ボイラー及び圧力容器安全規則による特級ボイラー技士若しくは一級ボイラー技士の免許を有する者、電気事業法施行規則によるボイラー・タービン主任技術者の免状を有する者又はエネルギーの使用の合理化に関する法律によるエネルギー管理士免状を有する者

電気通信

科

電波法による第一級総合無線通信士、第二級総合無線通信士若しくは第三級総合無線通信士又は航空無線通信士の免許を有する者

臨

床検査

科

医師法による医師国家試験、歯科医師法による歯科医師国家試験又は獣医師法による獣医師国家試験の合格証書を有する者及び臨床検査技師等に関する法律による臨床検査技師の免許を有する者
公認会計士法による公認会計士試験の短答式による試験若しくは論文式による試験、公認会計士法の一部を改正する法律 ( 平成十五年法律第六十七号。以下この項において「平成十五年法律」という。) による改正前の公認会計士法による公認会計士試験の第二次試験若しくは第三次試験
又は税理士法による税理士試験に合格したことを証する書面を有する者及び商工会議所法に基づいて商工会議所が行う簿記に関する一級の技能の検定の合格証明書を有する者

事

務科

和裁

科

商工会議所法に基づいて商工会議所が行う和裁に関する一級又は二級の技能の検定の合格証書を有する者

科

情報処理の促進に関する法律施行規則によるシステムアーキテクト試験、ネットワークスペシャリスト試験、システム監査技術者試験若しくは応用
情報技術者試験、情報処理技術者試験規則等の全部を改正する省令 ( 平成二十八年経済産業省令第百二号。以下この項において「平成二十八年省令」という。) による改正前の情報処理技術者試験規則 ( 昭和四十五年通商産業省令第五十九号 ) によるシステムアーキテクト試験、ネットワークスペシャリスト試験、システム監査技術者試験若しくは応用情報技術者試験、情報処理技術者試験規則の一部を改正する省令 ( 平成二十一年経済産業省令第五十九号。以下この項において「平成二十一年省令」という。) による改正前の情報処理技術者試験規則によるアプリケーションエンジニア試験、テクニカルエンジニア ( ネットワーク ) 試験、システム監査技術者試験若しくは応用情報技術者試験、情報処理技術者試験規則等の一部を改正する省令 ( 平成十九年経済産業省令第七十九号。以下この項において「平成十九年省令」という。) による改正前の情報処理技術者試験規則によるアプリケーションエンジニア試験、テクニカルエンジニア ( ネットワーク ) 試験、システム監査技術者試験若しくはソフトウェア開発技術者試験、情報処理技術者試験規則の一部を改正する省令 ( 平成十二年通商産業省令第三百二十九号。以下この項において「平成十二年省令」という。) による改正前の情報処理技術者試験規則によるシステム監査技術者試験、アプリケーションエンジニア試験、ネットワークスペシャリスト試験若しくは第一情報処理技術者試験規則の規定によるシステム監査技術者試験、アプリケーションエンジニア試験、ネットワークスペ
種情報処理技術者試験又は情報処理技術者試験規則の一部を改正する省令 ( 平成六年通商産業省令第一号。以下この項において「平成六年省令」とシャリスト試験若しくは第一種情報処理技術者試験又は情報処理技術者試験規則の一部を改正する省令（平成６年通商産業省令第１号。
以下この項において「平成６年省令」という。
）による改正前の情報処理技術者試験規則による情報処理いう。) による改正前の情報処理技術者試験規則による情報処理システム監査技術者試験、特種情報処理技術者試験若しくはオンライン情報処理技システム監査技術者試験、術者試験の合格証書を有する者特種情報処理技術者試験若しくはオンライン情報処理技術者試験の合格証書を有する者

情報処理

建 築 物 衛 生 管 理 科

建築物における衛生的環境の確保に関する法律による建築物環境衛生管理技術者の免状を有する者