「人間と環境」投稿規定
2023 年 12 月 11 日改定

１．投稿者の資格
本誌への投稿者は，本会会員に限る。ただし，共同執筆者には会員以外の者を含むことができるが，筆頭著者および責任著者は本会会員に限る。なお，編集委員会が認めたときは，会員以外からの特別寄稿を受けることがある。
２．報文の種類
環境科学の関連分野の「原著 (Original Paper)」，「研究ノート (Research Note)」，「総説(Review)」および「特別報告 (Special Report)」とし，未発表のものに限る。ただし，報文の一部が本学会予稿集または他の学会の研究発表会に類似する査読なしの速報として発表された 2 ページ以内のものについてはこの限りではない。原著は独創的内容と価値ある結論を含むものとし，研究結果の速報や調査報告は研究ノートとする。総説は設定した表題に関連した分野を広く概観し，解説したものとする。特別報告は以上の分類に入り難いが，編集委員会が掲載価値あると認めた研究・解説などとする。
３．資料の種類
環境科学の関連分野の「国内外の環境問題のとりくみ (Case Studies on Environmental
Issues Inside and Outside Japan )」，「環境談話室 (Discussions on Environment)」，「本の紹介 (Book Review)」，「ミニコラム (Column)」，「お知らせ(Notification)」」および「会報(News)」とし，環境問題のとりくみに資するものとする。
４．報文の書き方
報文の用語は原則として日本語または英語とする。日本語原稿の図表の説明は英語でも可とする。1 原稿の量は，原著は刷り上がり 16 ページ以内，研究ノートは 8 ページ以内，総説および特別報告は 16 ページ以内（1 印刷ページは日本語 1,600 字，英語 800wordsに相当）とする。これよりも超過した場合は，超過１ページあたり白黒印刷では 3,000 円を著者負担とする。なお，製版・印刷に多額の費用を要する図表は，その実費を著者負担とする。
（a）原稿は，A 4 判 Word ファイルにページ番号と行番号（文頭から連続連番）を付し，1 段組みとする。日本語原稿は新かな使い，常用漢字を用い，生物和名はカタカナ表
記，句点は丸（。
），読点はカンマ（，）とする。言語にかかわらず数字はアラビア数字，学名はイタリック指定とする。

（b）報文記載の順序は，報文の種類指定，表題，英文表題，著者名（所属），英文著者名（英文所属），和文摘要（原稿の言語にかかわらず必須），英文摘要（日本語原稿においても原著では必須，他は推奨）（以上，英文原稿では英語記述を先に書く。），本文，謝辞，注，文献とする。また，所属機関名およびその郵便番号と所在地，著者のE-mail アドレスを原稿 1 枚目に書く。なお，共同執筆の場合には，責任 著者（Corresponding author）の連絡先を記載すること。原稿の言語にかかわらず，摘要の下に和・英双方のキーワードをそれぞれ 5 つ程度記すこと。
（c）報文本文は，章および節以下に区切る．章には半角アラビア数字＋全角ピリオド「１．
，２．
，・・・」
，節には半角アラビア数字＋半角ピリオド＋半角アラビア数字＋全角スペース「1.1 ，1.2 ,・・・」，さらに項をおく場合は「1.1.1 ，1.1.2 ,・・・」の番号をつける。なお，見出しはゴシック体表記とする。
（d）注はページごとに入れるのではなく，謝辞の後，文献の前に一括して入れること。
（e）引用文献は，本文の最後に著者の姓の頭文字のアルファベット順にまとめ，各文献は下の例にしたがって記載する（雑誌の場合，○巻に加え基本的に○号まで記載し，誌名を略さない）。
論文
Coase, R. H. (1960) The Problem of Social Cost, Journal of Law and Economics, 3(October), 1-44.
石川可奈子・辻村茂男・中原紘之・熊谷道夫（2003）アオコの空間的分布と集積特性――琵琶湖南湖北山田漁港での調査事例，陸水学雑誌， 64（3），171-183.
Swaney, J. A. and Evers, M. A. (1989) The Social Cost Concepts of K. William Kappand Karl Polanyi, Journal of Economic Issues, 23(1), 7-33.
高田秀重（2000）人為起源分子指標――環境汚染化学と地球科学への応用，海洋， 32（9），598-605.
単行本
Alexander, M. (1999) Biodegradation and Bioremediation, 2nd edition，San Diego:
Academic Press.
彼谷邦光（2001）「飲料水に忍びよる有毒シアノバクテリア」，裳華房．
章または分冊Arrow, K. J. (1999) Discounting, Morality, and Gaming, in Portney, P. R. and Weyant,
J. P. (eds.), Discounting and Intergenerational Equity, Washington, DC: Resources
for the Future, 13-21.
加藤英孝（2004）土壌中の硝酸性窒素移動の時間スケール，独立行政法人農業環境技術研究所編「農業生態系における炭素と窒素の循環」，養賢堂，90-113．
（f）インターネットによる情報は，注に記載するか，または引用文献のあとに，論文・単行本等の文献とは 1 行空けて区別し，下記のように一括して記載する。いずれの場
合も，URL と最終閲覧年月日を明記する。
農 林 水 産 省 （ 2011 ） 森 林 の 除 染 実 証 試 験 結 果 に つ い て （ 第 二 報 ），http://www.rinya.maff.go.jp/j/press/hozen/111227_1.html，2012 年 1 月 5 日閲覧．
災害廃棄物安全評価検討会・環境回復検討会（2011）第 1 回合同検討会 議事要旨，
http://www.env.go.jp/jishin/rmp/conf/g01-yoshi.pdf，2012 年 1 月 6 日閲覧．
（g）図はそのまま写真印刷できるように明瞭に描く。原則として黒白印刷とする。カラー印刷の場合には実費を著者負担とする。
（h）図と表はそれぞれ通し番号をつけ，本文とは独立にし，各図・表ごとに 1 ページずつ用いる。
（i）英文原稿においては，投稿前に英文校正を受けることを強く推奨する。
５．資料の書き方
資料の用語は原則として日本語とする。図表の説明は英語でもよい。記載の順序は，資料の種類指定，表題，著者名（所属），本文，文末に必要に応じて引用文献や脚注を記述する。
また，所属機関名およびその郵便番号と所在地，著者の E-mail アドレスを原稿 1 枚目に書く。なお，共同執筆の場合には，責任著者（Corresponding author）の連絡先を記載すること。1 原稿の量は，原則として刷上り８ページ以内（1 印刷ページは日本語 1,600 字，英語800Words に相当）とする。その他の要領は，報文の書き方に準ずる。
６．原稿の受付
原稿は，下に示す「投稿先 E-mail アドレス」への電子投稿とする。なお，原稿を送付して 2 週間経過しても「原稿受領」という連絡が届かない場合は，投稿先 E-mail アドレスまで再度ご連絡をお願いしたい。
投稿先 E-mail アドレス： jaes-toukou@jaes.sakura.ne.jp
送信するファイルは，①著者名の入った原稿のファイル，および②原著と研究ノートについては，査読者に回覧するため著者名を削除した原稿のファイル，③投稿票（日本環境学会ウェブサイトに掲載），である。①と②については，それぞれファイル名に「著者名入り」「著者名なし」と記入し区別する。
査読を経て改稿された原稿を送信する場合は，①～③の他，④修正前原稿における指摘箇所と修正後原稿における行番号を明記した査読者への返答ファイルを添付する。これには，著者名を記載しない。

７．原稿の査読編集委員会は，受け付けた原著と研究ノートについて，２名以上の専門家に査読を依頼する。査読は匿名審査とする。査読の審査項目は，①先行研究，②全体の構成（課題設定，考察，結論），③文章表現（明快さと正確さ），④図表，⑤摘要，である。内容に問題があると判断された場合は，編集委員会がその旨を著者に伝え，修正を求める。受理できないと判断された報文は，理由を明記して著者に返送する。総説も専門家に査読を依頼する。
８．校正掲載が決定した報文および資料の著者校正は，初校に限る。初校校正が著者の手もとに届いた場合，速やかに校正し，指定された期日までに，著者は原稿とともに初校校正刷を編集委員会宛に返送しなければならない。校正時の文章，図表の追加，削除，変更は認めない。
９．別刷
別刷の費用は著者負担とする。別刷希望部数を校正時に，印刷会社へ連絡すること。
10．発行予定日
第 1 号の発行予定は 2 月上旬，第 2 号は 6 月上旬，第 3 号は 10 月上旬とする。原稿の締め切りの目安は，各号の発行 2 ヶ月前である。
11．掲載原稿の著作権と電子利用
本学会に投稿される報文・資料等の著作物（本学会発行の出版物に投稿される論文，解説記事等および本学会に投稿される研究報告，シンポジウム・全国大会などの予稿等を含む）の著作権は，日本環境学会に帰属する。
本学会に投稿される報文・資料等の著作物の二次的利用については，次の場合を想定している。これ以外の場合は，日本環境学会事務局に問い合わせること。
（１）著者による電子的利用については，著者本人ならびに所属機関が著者の著作物の全文を著者のプライベートもしくは所属機関のホームページに掲載する場合，下記の条件の下で掲載を許諾する。
（a）論文誌発行後であり，出版社版 PDF の掲載であること（発行された紙版をスキャンして作成したものも可）。著者の最終版は不可。
（b）権利表示，出典の明示（著者名，表題，『人間と環境』巻，号，頁，発行年など），学会トップページへのリンクをすること。
（c）著者個人のサーバおよび所属機関のサーバなど，著者本人の責任が及ぶウェブサイト内部であること。
（２）著者が他の報告書などで著作物の全文を掲載する場合は，出版社版 PDF(または発行された紙版をスキャンして作成したのも可)の原稿とともに権利表示，出典の明示（著者名，表題，『人間と環境』巻，号，頁，発行年など），学会トップページの URLを明示すること。また，著作物の一部を掲載する場合は，該当部分の抽出画像およびテキスト情報の両方において，権利表示，出典の明示（著者名，表題，『人間と環境』
巻，号，頁，発行年など），学会トップページ URL を明示すること。
（以上）