大規模水門における温度ひび割れ対策の実施と ICT の活用について- 一関遊水地舞川水門新設工事 Measures to Prevent Thermal Cracking of Concrete and Efforts to the Productivity
Improvement Using ICT in the Large Water Gate Construction
金本和憲*1

為石

Kazunori Kanemoto

牛嶋 浩一朗*3

Masahiro Tameishi

西岡Koichiro Ushijima

昌宏*1
勲

藤原祐一郎*2

Yuichiro Fujiwara*3

Isao Nishioka

要旨
舞川水門の躯体構造物は、コンクリートの施工時において温度応力による有害なひび割れの発生が懸念された。そのため、3 次元温度応力解析を行い、本構造物に対して有効なひび割れ対策方法の検討を行った結果、パイプクーリングを主体とした複数の対策を組み合わせることにより、ひび割れの発生を抑制できることが判った。実際の施工では、検討結果を基に対策を実施し、ひび割れの発生を抑制することができた。また、本工事は ICT 活用工事に指定されており、水門全体を対象とした 3 次元出来形管理や、躯体構築後の築堤盛土を対象とした ICT 機器による施工を行うことにより、安全で確実な管理と作業日数の短縮が可能となった。
本報告では、複合的なひび割れ対策を必要とした本体壁の施工と ICT を活用した施工・管理について報告する。
キーワード：温度ひび割れ、温度応力解析、パイプクーリング、膨張材、ひび割れ誘発目地、ICT、ICT 土工

本報告では、温度ひび割れ対策を選定する過程からその１．はじめに対策を実施した結果と、あわせて ICT を活用した施工・管理について報告する。

北上川中流部の岩手県南部に位置する一関・平泉地区は、その地理的特性から古来より水害に悩まされている。1947（昭和 22）年のカスリン台風および 1948（昭和 23）年のアイオン台風の洪水による大水害に見舞われ、これらの水害を契機に一関遊水地が計画され、1972（昭和 47）年に事業着手された。遊水地は、市街地を洪水から守る周囲堤と、中小洪水時には遊水地内に洪水が入ることを防ぎ水田等を守る小堤からなり、第 1・第 2・第 3 の 3 つの遊水地で構成されている。
舞川水門は第 3 遊水地に構築されるものであり、全長109m、最大幅 60m、堰柱高さ 23m、コンクリートの総使用量

写真 1が 25,000m3 の大規模水門である。竣工時の水門全景を写真

水門全景（竣工時）

1 に示す。

２．温度ひび割れ対策検討

舞川水門は特に本体部の壁厚は 4.5m と厚く、暑中を含む期間に施工を行うことから、有害なひび割れの発生が懸念2.1

された。そこで、著者らは 3 次元温度応力解析を実施し、

図 1 に、舞川水門の一般図を示す。本構造物は、本体部本体構造物におけるひび割れ対策の有効性を確認した 1)。と翼壁部 5 ブロック(川表 A、B、 川裏 A、B、C)の合計 6 ブ

また、本工事は ICT 活用工事に指定されており、水門構ロックで構成される。本体部は、厚さ 4.0m の底版上に厚さ造物および築堤盛土を対象に 3 次元モデルを活用した。ICT4.0～4.5m の壁状の堰柱と胸壁を構築するため、底版コン

土工としては、ICT 建設機械による築堤盛土の施工を行い、クリートと前リフトによる外部拘束にともなう貫通ひび割品質管理として GNSS(全球測位衛星システム)を用いた締れの発生が懸念された。また、部材厚が大きいため、部材固め管理や、地上型レーザースキャナー（以下、TLS）を用の内外の温度差による内部拘束にともなうひび割れが発生いた出来形管理を行った。
*1

技術本部 土木技術部

本体部の概要*2

技術本部 技術企画部*3

東北支店 土木部― 13 ―

鴻池組技術研究報告する恐れもあった。そして、打込み期間は、1 月中旬から同

2.3

2020

ひび割れの解析手法

年 10 月まで長期にわたるため、特に夏期に施工するリフト

コンクリートの温度は非定常熱伝導解析を、応力はコンについては、ひび割れ発生に対して注意が必要であった。

クリートの温度およびヤング係数の変化を考慮した応力解析を、いずれも三次元有限要素法を用いて実施した。解析プログラムは、｢ASTEA-MACS ver9.2.6｣を使用した。
2.4

解析モデル

図 2 に、水門本体の解析モデルを示す。構造物の対称性から本体および翼壁それぞれ軸対称 1/2 モデルとした。また、モデル化する地盤とメッシュの分割については、コンクリート示方書に準拠し、モデル化する地盤の深さは10.0m、幅は構造物の 2 倍である 62.0m とした。
2.5

解析ケース

表 1 に、解析ケースの一覧を示す。本構造物のように部材厚さが大きい場合、水和熱による温度上昇が大きくなるため、その温度を抑制する対策が最も効果的であると考えられた。そこで、セメントの水和熱を抑制する対策として
図 1 舞川水門一般図(平面図、側面図)

は、低熱ポルトランドセメントのように水和熱が小さい結合材の使用、もしくは、打込み後のコンクリートを冷やす

2.2

ひび割れの照査方法

ことで温度の上昇量を低減することのできるパイプクーリ

ひび割れの照査は、2012 年制定 コンクリート標準示方ングが有効と考えた。

書【設計編】(以下、コンクリート示方書)に記載の方法により、式(1)に基づき照査を行った。

込み量が非常に大きく（約 5,500m3)、セメントの変更によ

Icr(t)≧γcr
ここに、水和熱の小さい結合材を使用する場合、コンクリート打(1)る費用が過大となる。一方、パイプクーリングの場合、配Icr(t)：ひび割れ指数

置の工夫によってはその費用がコンクリート量に左右され

γcr：ひび割れ発生確率に関する安全係数

にくく、確実に大断面での温度上昇を抑制でき、かつ実績

本検討では、温度ひび割れの制御水準を、「ひび割れの発生を許容するが、ひび割れ幅が過大とならないように制限したい場合」とし、安全係数γcr を 1.0 以上とした。

も多い対策工法であることから、本工法を基本の対策とした。基本対策である①パイプクーリングのみでは、目標のひび割れ指数を満足できない場合、その他の対策として表1 に示す②～⑤の対策を併用することで検討を行った。

4.0m

本体
22.5m（1～19LIFT）

地盤
10.0m

45.0m

62.0m
図 2 解析モデル― 14 ―

大規模水門における温度ひび割れ対策の実施と ICT の活用について

表1
解析ケース

対策解析ケース一覧
A

無対策

2.6.5B

C

DE

F①パイプクーリング

-

○

○

○

○

○

②打設高さの抑制(1.5m→1.0m)

--

○

○

○

○

③膨張材使用

---

○

○

○

----

○

○

-----

○

④ひび割れ誘発目地の設置⑤クーリングパイプの配置見直し

2.6を参考に表 3 に示す値を用いた 2)。また、地盤の側面は断熱境界とし、下面は岩手県一関市の過去 3 年間の年平均気温である 12.0℃を固定温度境界とした。
表3

熱伝達率 2)

対象箇所
地盤,既設底版表面

境界種別露出面側面

合板上面

湛水

解析条件

2.6.1

熱伝達境界

コンクリ－トの境界部における熱伝達率は、前述の指針

コンクリートの配合

表 2 に、コンクリートの配合を示す。設計基準強度は2

熱伝達率（Ｗ/ｍ ℃）
一定値
14
打設～材齢7日
8
材齢7日以降14
打設～材齢7日
8
材齢7日以降14

24 N/mm2、セメントは高炉 B 種とした。膨張材を使用するケースは、単位セメント量を膨張材の使用量で置換した。

2.6.6

パイプクーリング

クーリングパイプには直径 25.4mm の使用を想定し、隣り表2配合表合うパイプとの間隔を 500mm（パイプとコンクリート表面間は 1,000mm）、1 系統のパイプ延長は 150m 以下とした。解3W/B(％)

単位量(kg/m )セメント 膨張材 細骨材 粗骨材

水標準53.816129908101053

打込み直後から材齢 5 日までとした。なお、移流拡散機能対策53.8161279208101053を用いて冷却水と水和熱の授受による冷却水温の上昇をス

析上の通水温度は 15.0℃、通水量は 15L/min、通水期間はB=セメント+膨張材

2.6.2

テップ毎に算出することで、パイプ経路による冷却効果の減少を考慮した。

コンクリートの打込み工程

コンクリートの打込み工程は、実際の工程に合わせ、1 リ
フト目の打込み日を 1 月中旬、最終の 19 リフトを 10 月中旬とする約 10 ヶ月間とした。なお、解析期間は最終リフト打込み後、60 日までとした。
2.6.3

2.6.7

誘発目地

ひび割れ誘発目地は、ボンドリンク要素を用いた離散ひび割れモデルとし、ボンドリンク要素に作用する引張応力が設定した引張強度を超えた時、ボンドリンク要素が切り離される挙動をひび割れ発生とした。また、設置する誘発

気温および打込み温度

外気温は、図 3 に示すように本現場の位置する岩手県一関市（気象庁観測地点）での過去 3 ヶ年（2015～2017 年）の月別平均気温を直線補間して用いた。また、コンクリー
トの打込み温度は、打込み日の外気温+5℃とした。

目地の断面欠損率は、コンクリート示方書に準拠して 50%以上とすることから、目地部のボンドリンク要素における引張強度の低減係数を 0.5 として設定した。
2.72.7.1

解析結果と対策の検討
無対策時におけるひび割れ予測（ケース A）

図 4 に無対策の場合（ケース A）における最高温度の分布を、図 5 に最小ひび割れ指数の分布を示す。各リフトの断面中心部の最高温度は、3～4 月で 43.5～55.4℃、夏期と図32.6.4なる 6～8 月では 62.6～68.5℃となる。断面中心部の各リ
一関市の月別平均気温（2015～2017 年）

フトの最小ひび割れ指数は 0.35～0.68 といずれも 1.0 を大きく下回る結果であり、一般に温度ひび割れに対して有物性値

コンクリートおよび地盤の熱特性および力学特性については、コンクリ－ト示方書および「マスコンクリ－トのひび割れ制御指針 2016」2)に準拠した。膨張材を使用した対策配合の膨張ひずみは、同指針の算定式（解 4.2.10）を適用した。

利な時期である冬期においても 0.5 未満となる箇所が生じた。断面厚さ 4.5m の一般部より、水門ゲート設備が設置される断面厚さ 2.7m の断面減少部の方が、各リフトとも 1～2 割ほど値が小さくなる傾向にあった。これは、断面減少部が本体堰柱壁の中央部に位置し、かつ断面厚さが小さくなっていることにより、底版コンクリートおよび既設リフ― 15 ―

鴻池組技術研究報告2020

トによる拘束が強まり、発生する縦断方向の引張応力が大容積当りのパイプの必要延長を低減することができる。本きくなったためと考えられる。

体 部 で は ク ー リ ン グ パ イ プ 総 延 長 を 約 170,000m か ら

また、中心部のみならず表面部における全断面において、140,000m に減少することができた。打込み高さを低くする

ひび割れ指数 1.0 以下の箇所が見られることから、外部拘ことで、ケース B と比較し、部材内部温度は最大 9.0℃、束による貫通ひび割れ、および、内部拘束による表面ひび平均で 2.6℃低減することができた。それにともないひび割れが多数発生する可能性が高いと予想された。

割れ指数も改善されたが、各リフトのひび割れ指数は、0.56～0.77 と照査基準である 1.0 を満足しなかった。

図4

最高温度の分布（ケース A・無対策）
図6

最高温度の分布（ケース B）

断面減少部

断面減少部
一般部

一般部

断面減少部

断面減少部
一般部

一般部

本体堰柱壁中央部
縦断方向○：抽出節点

最小ひび割れ指数の分布（ケース A・無対策）○：抽出節点

図7
パイプクーリングと打込み高さの抑制（ケース B お31000を示す。各リフトの断面中心部の最高温度は、3～4 月で23000

8@500=4000

33.1～36.7℃、さらに夏期となる 6～8 月では 42.4～47.2℃
面中心部の各リフトの最小ひび割れ指数は 0.1 程度向上し19@500=4500となり、ケース A と比較し概ね 20℃低下した。そして、断たものの、0.44～0.77 といずれも 1.0 を大きく下回る結果

1クーリングパイプ
φ25.4mm10665であった。

12135

そこで、ケース C では 1 リフトあたりの打込み高さをに、打込み高さを 1.5m とするとクーリングパイプを 2 段配置する必要があったが、打込み高さを 1.0m とすることで 1リフト当り 1 段のパイプ配置となり、コンクリートの単位― 16 ―8200

9@500=4500

3@500=1500

1-1断面1.5m から 1.0m に低くすることで、部材内部温度のさらなる低減を図った。図 8 に示すクーリングパイプ配置のよう

4000

11000

おける最高温度の分布を、図 7 に最小ひび割れ指数の分布

40004500

図 6 にパイプクーリングを実施した場合（ケース B）に15500

よびケース C）

ケース B(打込み高さ 1.5m)

9@500=4500

2@500=1000

2.7.2

最小ひび割れ指数の分布（ケース B）

18002700

図5ケース C(打込み高さ 1.0m)

図 8 クーリングパイプ配置概略

大規模水門における温度ひび割れ対策の実施と ICT の活用について

2.7.3

膨張材の使用（ケース D）

そのため、堰柱と胸壁の境目にひび割れ誘発目地を設置し本工事では、環境負荷低減目的のため、標準配合のセメて、合力として部材に作用する応力を分散させた。

ントが高炉 B 種となっているが、高炉 B 種を用いたコンク

図 11 にひび割れ誘発目地を採用した場合（ケース E）にリートでは、セメントの水和熱によるコンクリート温度がおける最小ひび割れ指数の分布を示す。部材内部温度はケ高いほど若材齢における自己収縮速度が大きく、また長期ース D と同じであるが、最小ひび割れ指数は大幅に改善さ

材齢における自己収縮ひずみも大きくなる2)。本解析結果

れ、a 部では 1.01～1.71、b 部では 1.05～1.42、新たに照において、各リフトの最小ひび割れ指数の材齢は 5 日前後査断面とした隅各部においては 1.20 以上となり、断面内部と若材齢のものが多く、自己収縮量が大きくなる材齢と一ではいずれの箇所においても 1.0 を上回った。

致する。このことから、コンクリートの自己収縮により生幅員方向じる引張応力が温度応力をさらに増加させるため、その低縦断方向減が重要であると考えられた。そこで、表 2 に示すように混和材として膨張材を添加した配合を対策に追加した。
図 9 に膨張材を使用した配合における（ケース D）の最小ひび割れ指数の分布を示す。解析の結果、発生引張応力は 0.8～1.2N/mm2 低減され、最小ひび割れ指数は、0.2～

ab0.4 程度良化し 0.73～1.23 となった。しかし、5 月までに打込みを実施する 9 リフトの一般部（幅 4.5m）では、目b； 発生する温度応力標とするひび割れ指数 1.0 を満足することができたが、そ図 10 発生応力のベクトル

れ以降に打込みを行うリフトや、断面減少部（幅 2.7m）
では、ほぼ全リフトにおいて目標とするひび割れ指数 1.0

隅角部

断面減少部
一般部

断面減少部
隅角部 一般部を満足することができなかった。
断面減少部
一般部

断面減少部
一般部

Icr=0.83(表面部)○：抽出節点

図 11 最小ひび割れ指数の分布
2.7.5

パイプ配置の見直し（ケース F）○：抽出節点ケース E にて、断面内部ではいずれの箇所においても最

図 9 最小ひび割れ指数の分布（ケース D）

小ひび割れ指数が 1.0 を上回ったが、表面付近において 1.0を下回る箇所が確認された。そこで、クーリングパイプ配2.7.4

ひび割れ誘発目地の検討（ケース E）

置を見直し、パイプとコンクリート表面の距離を 1,000mm

前述の対策では、目標とするひび割れ指数 1.0 を満足すから 500mm としたケース F の解析を行った。その結果、部ることができないリフトや部位があることから、追加の対材表面温度は 4.1℃低減され 36.2℃に、最小ひび割れ指数策としてひび割れ誘発目地の設置について検討を行った。

が最も小さい 0.83 であった箇所が 0.52 良化し、1.35 とな

ひび割れ誘発目地の設置位置は、図 10 に示す発生応力のベった。ケース F にて、断面内部・表面部全ての箇所においクトルに基づき検討を行った。具体的には、堰柱においてて目標とするひび割れ指数 1.0 を上回ったため、本構造物縦断方向に引張力が生じた場合、a 部は断面が減少していの施工案としてケース F を採用した。

るためより大きな応力が生じる。そこで、断面減少部を挟む形でひび割れ誘発目地を設置し、発生引張応力の低減を３．温度ひび割れ抑制対策の実施図った。また、b 部は堰柱と胸壁の境目となる隅角部であり、堰柱で生じる縦断方向の応力と胸壁で生じる幅員方向3.1の応力が合力となり、大きな応力が発生する箇所であった。

― 17 ―

クーリング設備

図 12 に水門本体のパイプ配置（平面図）を示す。クー鴻池組技術研究報告

リングパイプの配置系統は片側 4 箇所に設置するひび割れ

3.42020

温度計測結果誘発目地の位置を考慮し、川表および川裏側の左右胸壁に温度計測結果として、図 13 に 5 月に打込みを行った本体各 1 系統、堰柱部は片側 3 系統とし合計 10 系統とした。

第 5 リフトの温度履歴を、図 14 に 7 月に打込みを行った

実際に配置したクーリングパイプは、打込み日の変更や本体第 12 リフトの温度履歴を示す。

気温の変動などにより打込み温度が解析時より高くなる場

なお、実施工では全リフトにおいて、解析条件（φ：25.4mm）

合もあることなどを想定し、解析時より直径の大きなφより径の大きなクーリングパイプ、通水量を多くできる設

34mm の一般構造用炭素鋼鋼管(STK400-E-G)を使用した。

備を採用した。

クーリング水は地下水を使用し、解析時に設定した通水温

第 5 リフトでは、前述のようにクーリングパイプ径を大度である 15℃以下となるように、冷却能力 75kW の空冷チきくし、通水量を解析時より 4 割程度多い 22L/min で実施

ラーユニットを冬期は 1 台、夏期は 3 台使用することとしした。その結果、コンクリートの打込み温度が解析時よりた。また、各リフトの打込み前には系統毎に通水試験を実5℃高い 18℃であり、かつ日平均気温が解析時より 5℃程度施し、通水量およびパイプ継手部からの漏水の有無の確認高かったにも関わらず、ピーク時までの温度履歴を解析結を行った。

果とほぼ一致させることができた。

8@500=4000

暑中時の打込みとなった第 12 リフトでは、解析時のひび
410009915

3217506@500=
30004500750

図 126いように管理する必要のあるリフトであったが、第 5 リフトと同様にクーリングパイプ径を大きくし、通水量を多くすることにより、解析値より低い温度での管理を行った。

7535

胸壁部
7511000500； 温度計測位置

321

表 4 に各リフトにおけるコンクリート内部最高温度比較
6410008200

4000； ひび割れ誘発目地

割れ指数が 1.06 であり、特にピーク温度が解析値を超えな

576@500=45007450

12135

23000
15500

3.210250

4100

10665

堰柱部

6@500=3000
4000500

一覧表を示す。各リフトにおけるコンクリート内部最高温度は、実測と解析の最大差が 4 リフトにおける 5.8℃であり、打込み温度や外気温が解析条件より高いリフトについ； 温度センサーても、管理値を上回らないように施工を行うことができた。

パイプ配置平面図

コンクリート打込み時の状況を写真 2 に示す。本体工事
では 1m のリフト高さの中央にクーリングパイプを配置す

計測計画

クーリング管理のため、各リフトの打込み毎に、コンクリート内部 4 箇所（断面上部、断面中央、断面下部およびることにより、パイプ位置を確認しながら締固め作業を行うことができ、バイブレーターをパイプに当てるなどしてクーリングパイプ近傍）、コンクリート表面部、クーリング
パイプの入口と出口における各々の温度と外気温の計測を行うこととした。また、現地で計測した各温度はクラウドサーバーへ送信し、リアルタイムで離れた事務所のパソコンやスマートフォンでも確認できるようにした。
3.3

クーリング管理

パイプクーリングの管理については、各リフトで計測されるコンクリートのピーク温度を管理対象とした。ピーク

図 13 第 5 リフト温度履歴

温度は、打込み当日のコンクリート温度や外気温の影響を受けて解析値を上回る可能性が考えられたため、計測温度をリアルタイムで確認し、解析値を大きく逸脱しないよう、通水量・通水温度を調節した。通水は原則打込み時から開始し、コンクリートの内部温度がピークに達した後、過冷却で温度勾配が急激とならないように、そのピーク温度から 5～10℃低下した後に停止した。その後は、再上昇した温度がピーク温度を超えないように管理を行った。
図 14 第 12 リフト温度履歴― 18 ―

大規模水門における温度ひび割れ対策の実施と ICT の活用について

ついて、横断図では不明瞭な部分の把握が容易になる。本

表 4 各リフトにおけるコンクリート内部最高温度比較一覧表
リフト
1リフト
2リフト
3リフト
4リフト
5リフト
6リフト
7リフト
8リフト
9リフト
10リフト
11リフト
12リフト
13リフト
14リフト
15リフト
15'リフト
16リフト
17リフト
18リフト
19リフト

内部最高温度（℃）
解析
実測
22.4
24.0
26.2
27.0
29.6
32.0
33.2
39.0
36.6
38.0
40.2
43.0
41.3
40.0
42.7
42.0
43.1
44.0
44.9
44.0
47.3
46.0
49.1
48.0
49.2
53.0
48.9
46.0
46.2
47.0
45.8
48.0
45.8
40.0
44.3
46.0
42.9
36.0
33.9
34.0

現場では数量のチェックに使用し、平均断面法により算出

実測-解析

される全体土量との差が 277m3（誤差 1.0%以内）であった

1.60.82.45.8
1.42.8-1.3-0.7
0.9-0.9-1.3-1.1
3.8-2.90.8
2.2-5.8
1.7-6.90.1

ことから、当初想定の土量が妥当であることを確認できた。

図 15 3 次元設計データ（築堤盛土）
4.2

ICT 機器による施工と出来形管理

本現場における築堤盛土（盛土量約 35,000m3）について、作成した 3 次元設計データを用いて、ICT 建設機械により施工を行った。
盛土材の敷均しには、3 次元マシンガイダンスブルドーザを使用した。ブルドーザの排土板の位置･標高をリアルタイムに取得し、表示される 3 次元設計データとの差分を基に排土板を制御して敷均しを実施した。法面整形では 3 次
元マシンコントロールバックホウ（以下、MC バックホウ）を使用した。バックホウのバケットの位置・標高をリアルクーリングパイプ
写真 2タイムに取得し、表示される 3 次元設計データとの差分をコンクリートの打込み状況

基にバケットを誘導して法面整形を実施した。
写真 3 に MC バックホウによる法面整形状況を示す。MC発生する漏水を起こすことなく、また、漏水が発生した場

バックホウの導入により、安全で確実な管理が実施可能と合でも直ちに目視確認できるなどの利点があった。

なった。また、丁張り等の作業も削減でき、作業予定期間2 ヶ月間のうち、約 1 割程度短縮することができた。

４．ICT を活用した施工・管理
本工事では、ICT、BIM/CIM などの現場の生産性向上に繋がる新技術を積極的に導入し、施工および施工管理の効率化を図ってきた 3～5)。その一例として、3 次元出来形管理や、躯体構築後の築堤盛土を対象とした ICT 土工による施GPS アンテナ工管理について紹介する。
4.1

3 次元設計データの作成

写真 3MC バックホウによる法面整形状況

最大で 100 万点/秒を照射可能な TLS（TrimbleTX-8）を使用して築堤盛土の起工測量を実施し、3 次元設計データ

写真 4 に回数管理による築堤盛土の転圧状況（車載モニを作成した。なお、点群密度は「地上型レーザースキャナター）を示す。ICT 建設機械により施工した盛土の品質管ーを用いた出来形管理要領（土工編）(案) 」（2020 年 3 月、理は、GNSS を用いた締固め管理を実施した。具体的には、車載モニターに、色別で表示される転圧回数を直接確認し3国土交通省）に準拠し、1 点以上/0.25m とした。
図 15 に、作成した 3 次元設計データを示す。3 次元設計データを活用することで盛土の最終仕上がり形状や範囲にながら施工することで、人為的なミスによる転圧過不足を防止し、試験盛土で決定した管理基準を確保した。

― 19 ―

鴻池組技術研究報告2020

群データを活用することで、任意の部位・位置についても適切に確認することができた。
赤：転圧 5 回

５．おわりに
写真 5 に、最終リフトまで構築された本構造物の全景を

青：転圧 6 回示す。ひび割れ検査の結果から、0.2mm を上回るひび割れ
写真 4は発生していない。構造物の形状等も考慮した複合的な対回数管理による転圧状況（車載モニター）策案の適用と、打込み当日のコンクリート温度や気象条件

図 16 に出来形合否判定総括表の例を示す。本総括表は、
法面等の部位毎に 1 枚で、出来形管理資料として机上検査の影響まで考慮した適切なパイプクーリングの温度管理を行うことにより、有害なひび割れの発生を抑制できた。に供する資料である。出来形管理として、TLS 計測を行いまた、躯体構築後の築堤盛土については、ICT 土工を実作成した出来形点群データと 3 次元設計データとを比較し施したことによって、安全で確実な管理を行うことができた出来形合否判定総括表を作成し、各ポイントにおける較ただけでなく、従来必要であった丁張り等の作業手順を省差が規格値以内であることを確認した。

略することにより施工の効率化を図ることができ、盛土部分の施工に要する日数を約 1 割削減できた。
本工事は、技術的難易度が高かったが、適切なひび割れ対策と ICT の活用により、高品質な構造物を施工することができた。また、紹介した事例以外にも、CIM モデル活用やウェアラブル端末による遠隔検査、鉄筋の機械式継手採用などの創意工夫による施工および施工管理の効率化により、工事期間において週休 2 日を達成することができた。本事例が、今後同種工事を行う際の一助となれば幸いである。

図 16 出来形合否判定総括表（一例）
4.3

水門構造物の出来形管理水門構造物を対象として TLS を用いた出来形管理を行った。点群密度は、誤差を小さくするために 1 点以上/0.0001m2と設定した。
写真 5 水門全景

図 17 に、作成した 3 次元点群データを示す。3 次元点群データと出来形図における直接測定値とを比較した。その参考文献

結果、直接測定値と 3 次元計測値との差はおおむね 5mm 以

1)

金本和憲、為石昌宏、牛嶋浩一朗：大規模水門の温度ひび割内に収まり、最大でも 20mm 程度であり、3 次元計測の精度れ対策について、令和元年度土木学会全国大会第 74 回年次学として良好な結果が得られた。通常、出来形管理は特定の術講演会講演概要集、Ⅴ-381、2019.9

部位・位置について直接測定して確認を行うが、3 次元点

2)

日本コンクリート工学会：マスコンクリートのひび割れ制御
指針 20163)

藤原祐一郎ほか：i-Construction への取り組み事例、鴻池組
技術研究報告、Vol.29、pp.17-24、2019.7

4)

秋田満留、松田岳人、牛嶋浩一朗：一関遊水地舞川水門新設
工事における ICT・CIM 活用事例、令和元年度土木学会全国大会第 74 回年次学術講演会講演概要集、Ⅵ-398、2019.9

5)

牛嶋浩一朗：「週休二日」を目標でなく常識に！先端技術を積極活用して、建設現場の魅力を高める、Ace 建設業界、Vol.104、
pp.32-37、2019.12

図 17 3 次元点群データ― 20 ―