「研究フォーラム 2023」 基調講演抄録 （2023 年 11 月 20 日）

不登校の＜その後＞を生きる～居場所からの問い～
関西学院大学教授◆はじめに
私は横浜で、小学校 6 年間（1985 年～ 1991 年）
を学校に行かず家で過ごしました。なぜ学校に行かなかったのかは自分でもよく分かりません。もともと人となじみにくい子どもでした。自然が豊かな幼稚園には通いましたが、小学校は L 字型の鉄筋コンクリートの校舎。たくさんの子どもたちがいて「怖いな、変な詰め込まれ方をされてるな」という感じがありました。
学力不振やいじめなどわかりやすい理由はありませんでした。
その後、中学からは学校に行くようになりますが、管理的で自由がなく、きらいでした。それでも行ったのは、「やはり学校に行かなくては」という思いももちろんですが、成長して「もう学校に行っても自分で自分を守れる」という感覚があったからです。その後、大学に行き、社会学とフェミニズムに出合い、大学院に進学します。当時、私には不登校の経験が「問い」として残っていました。「なぜ学校に行かないだけであれほど異常視されたのだろう」「そもそも学校って何」という疑問に応えてくれたのが、この二つの学問だったのです。
私が小学校に行かなかった 1980 年代当時、学校の対応は登校強制が主流でした。布団を被って怯えている子どもに対して、親や教師が布団をはぎ取り、力づくでパジャマのまま車に積み込み、ランドセルと一緒に校門の前に放置するような話も稀ではありませんでした。子どもが学校に行かないのは、子ども本人や養育者の異常な性格のためであると、文部省が公式に打ち出していました。
当時は登校拒否と言われ、精神医療の領域で病気とされていました。1988 年 9 月の朝日新聞夕刊のトッ
プに、「30 代まで尾を引く登校拒否症 早期完治しな
いと無気力症に」という記事が出たことがあります。
私の母は親の会で「不登校は病気ではない」という思想に出会い、不登校を認めるよう態度を変えていまし
たから、この記事が出たときには、両親が九段下の教育会館で行われた抗議集会に参加していました。他にも、「不登校がうつるからうちの子と遊ばせないで」という言う保護者がいたり、「不登校は先祖の霊のたたり」などと宗教の勧誘があるような状況でした。有名な戸塚ヨットスクールで不登校などの子どもたちをスパル
タ教育と称して死に至らしめる事件が起きたのも、この時代です。

◆学校外の居場所「 親の会」 のインパクト
そうした中で私の母は、戸塚区の女性フォーラムで参加システム Ｎｏ .151 2024.3

貴戸理恵

やっていた不登校の親の会に行っていました。そこで「不登校は病気ではなく子どもが選んだ一つの生き方」と学び、家庭で私を受け入れました。世間では学校は絶対であるとされ、「不登校では将来社会に出て行けない」とされていました。でも親の会や、学校外の居場
所では、「そんなことはない。不登校でも人と関わって、学んで、社会に出ていくことができる」と言われていたのです。こうした言葉に、私はかなり救われました。
それは「不登校・フリースクール運動」と呼べるようなうねりを生み出していきました。
けれども大人になるにつれ、「不登校は子どもの選択、
不登校でも社会に出ていける」という言い方に、疑問を持つようになりました。私が大学を卒業したのは2001 年。フリーター、ニート、ワーキングプアなど「仕事が不安定な若者」が社会問題化する中で 20 代を過ごしました。「学校を卒業して正社員になる」というライフコースが揺らぎ、学校に行ったとしても、安定した就職ができるとは限らない時代になりました。
「不登校でも社会に出ていけるから大丈夫」という主張は、
うまく仕事を見つけていく不登校経験者にはよくても、
その後ひきこもったり無業になる存在を受け止めきれません。不登校・フリースクール運動の言葉は、そのままでは「不登校の後に社会から漏れ落ちた存在」を掬い取ることが難しくなっていました。それから私は、不登校後を無業に近い状態で過ごす人たちを受け止める場や思想をつくりたい、と思うようになりました。

◆ 1980 年代に学校を問い直すということ
ではなぜ、1980 年代には不登校・フリースクール
運動の言葉が力を持ち得たのでしょうか。
この時代には、学校に行かないことはそれだけで「社会からの漏れ落ち」だと思われていました。裏返せば、学校を問い直すことが、社会を問い直すことに直結していました。不登校・フリースクール運動の担い手た
ちは、不登校の子どもや親の権利を求めるだけではな
く、「豊かにはなったけど環境破壊が進んで、弱者を虐げて、子どもを管理するこの社会でいいのか」と問うたのです。
たとえば私の母は、近所の主婦たちと一緒に生活ク
ラブ生協で食材の共同購入に参加していました。チェ
ルノブイリ原発事故があった後には、放射能で汚染されて売れなくなった茶葉の瓶詰めが家にあったり、水俣病によって漁ができなくなった漁師の方たちが作った甘夏ミカンもありました。環境運動やフェミニズム
も身近でした。そういう一連の活動のなかに、不登校の子どもを受け止める態度もあったのです。社会全体

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「研究フォーラム 2023」 基調講演抄録 「不登校の＜その後＞を生きる ～居場所からの問い～」の空気感のなかに、不登校の親子を支える市民運動的な共同性があり、不登校の我が子を肯定することと、社会を変えることが結び付いていました。

◆ 1990 年代～「 制度 VS 非制度」 構図のゆらぎ
けれども 90 年代以降、こうした市民運動的な共同性はゆらいでいきます。それまでは、「制度 vs 非制度」、「保守伝統主義 vs 人権リベラル」という対立構図があって、運動的共同性は後者に位置づいていました。けれ
どもこれが崩れていくのですね。
例えば 2000 年代以降、教育の規制緩和の中で、フリースクールや居場所が徐々に制度に組み込まれていきます。通信制や全日制の定時制など多様な高校も増え、不登校でも進学し、就職するルートができていきます。そこでは、「とにかく学校に行け」でも「不登校を受け止めよう」でもない、「どんな経路をたどってもいいから能力を活かして自立せよ」というネオリベラ
ルな第三の立場が台頭します。ここには共同性がありません。不登校は「社会を問い直す足掛かり」ではなく、「個人で何とかする進路」の問題になります。
「自由」「多様性」という言葉は、
1980 年代には「ともに活動しよう」という共同性を意味していました。
でも今日では、「自己責任で自立しよう」というネオリ
ベラル至上主義に絡めとられているように思えます。
不登校・フリースクール運動の「不登校でも社会に出ていける」という主張も、こういう背景のなかで、ネオリベ的な響きを帯びていく状況があります。
もちろん、「不登校でも社会に出ていける」のはいいことですし、それを後押しする制度は重要です。でも私自身は、「共同性のなかで問題を捉える」方向性を、
この時代のなかで展望したいと思っています。具体的には、ひきこもりや無業など、制度から漏れ落ちた人たちを受け止める場づくりです。私の取り組みについては後でお話するとして、そこに行く前にいくつかデー
タをご紹介しておきます。

◆長期欠席のデータ
まず、長期欠席の出現率についてです。令和 4 年度の不登校の小中学生数は 29 万 9 千人と最多を更新し、不登校の出現率は 3.1％となりました。コロナ回避などを含めた長期欠席（年間 30 日以上）の出現率は 4.9％
で、クラスの 1 ～ 2 人は休んでいる状態。2010 年代は、不登校出現率は１％台、長期欠席率は 1 ～ 2％台でしたから、コロナ以降の増加は目覚ましいです。
ただし、「不登校が増えている、何とか子どもを学校に戻さなければ」と思うのは早計です。ほぼすべての小中学生が登校していたのは、義務教育 150 年の歴史のなかでも 1970 年代半ばの一時にすぎません。今
それを求めるのは、もう一度高度経済成長を求めるのと同じくらい無理なことです。
外国の状況は、たとえばアメリカ教育省のデータによれば、2015 － 2016 年に年間 15 日以上欠席した小中高の生徒は全体の 16％です。2022 ～ 2023
年のイギリスでは、小中学生の長期欠席率は 10.7％。
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背景には、人種間の不平等や経済的問題などが指摘されています。基準が違うので単純に比較できませんが、日本より多いでしょう。日本も欧米並みになってきている、といってもいいかもしれません。「子どもを学校に戻す」を目的にすると、1980 年代的な登校強制に舞い戻ってしまう危険があります。登校を阻んでいる
いじめや貧困といった問題を地道に解決し、残った長
期欠席についてはゆるやかに受け止めつつ、学習機会を保障していく態度が現実的だと思います。

◆不登校の＜その後＞
もう一つ、不登校経験者の進路に関する調査を紹介しましょう。不登校の追跡調査は、1999 年に 1 回目が行われ、中学 3 年時に不登校だった人が 20 歳になったときにどうしているかを聞きました。そうしたら、非就学・非就業が 22.8％で若者全体より高いこと、高校進学率が 65.3％と全体より低いことがわかりました。2 回目の 2011 年調査では、高校進学率は高校の多様化が進んだ結果 85.1％と改善された一方で、非就学・非就業は 18.1％とやはり全体より高い数値でした。ただし、これは「中３のときに不登校でも 8割は何とかなる」というデータでもあります。
また、「不登校の経験は進路上のリスク」ということが言えるわけですが、じゃあ学校に行っていれば OK
かと言えば、そうではありません。2022 年度の「労働力調査」を見ると、15 歳から 34 歳までに占める
非正規雇用者の割合は約 20％です。若者のキャリアがそもそも不安定になっているなかで、「不登校は進路のリスクを高める」といっても、程度の差にすぎません。

◆生きづらさの共同性をひらく
私がどんな取り組みをしているのかお話ししたいと思います。私はいま、大阪の NPO が主催する「生きづらさからの当事者研究会（通称、づら研）」のコーディ
ネーターとして、対話の場づくりに関わっています。
そこでは、月に一回、不登校や引きこもり、無業などを経験した 20 代から 60 代の人たちが集って、生きづらさの経験を共有しています。生きづらさを自認する人ならだれでも来ていいので、学校の先生や支援者、親の立場の人もいます。ねらいは学校に戻すとか、就職支援をすることではなく、生きづらさを他者と共有して、自己を探究することです。「不調さんを持ち寄ろう」「迷惑をかけることについて」など一回ごとにテーマを立ててみんなで話しています。
ある回で、「居場所」がテーマになったことがありました。その時の当事者研究の成果をご紹介します。居場所という概念は、1980 年代ごろから不登校支援の文脈で使われるようになりました。そこでは、学校復帰を目的とする通常の支援とは違って、「自分であることが受け止められる」ことが重視されました。「学校に戻れるようにがんばろう」と言われると、それ自体が「学校に行かない今のおまえはダメだ」というメッセー
ジを帯びる。だから「学校に行かなくても、ありのままでよい」と存在を受容することで、結果的に子ども参加システム Ｎｏ .151 2024.3

投は安定し、エネルギーを溜めて「次の一歩」を踏み出していく。そう考えられたのです。この居場所の特徴
として、新谷周平さんという研究者は「意図の間接化」
を挙げました。大人の側は「いつか社会とつながってほしい」と思って介入していますが、その意図を直接ぶつけるのではなく、目の前の子どもには「ありのままでいい」と言う、ということです。これはある意味、二枚舌ですね。
相手が子どもであれば、これはうまくいきます。子どもは成長や発達というプラスの変化に開かれていますから、「ありのままでいる」と「よい方に変わる」は両立しやすいためです。でも、づら研が対象としている大人の場合は、もうちょっと複雑です。働かない自分を「ありのままでいい」と受容されても、「本当にそのままでいいんだろうか」という問いが残り続けてしまうのです。
大人のための居場所とは、どういうものか。第一のやり方は、ひきこもり支援などでよくありますが、居場所を社会参加のための手段にしてしまう、というものです。たとえば、最初のステップとして当事者が集まるお茶会的なものに参加する。それができたら、就労支援に参加してみる、という具合に支援の階段を昇っていきます。そこでは目的は就労で、居場所は手段。
いわば「意図を直接化」してしまうわけですね。だけど「これだと結局ありのままを否定されることになってしまい、居場所にならない」というのが、づら研の話し合いで出てきた主張です。
第二のありうるやり方は、「目的設定自体をしない」というものです。本当に「ありのままでいい、働かな
くてもいいし、一生親元にいてもいい」として、介入の意図を無化する。このやり方はどうでしょうか。実はこれもまずくて、づら研では、「働かなくても OK だというコミュニティは一時的には良いけれど、その価値を共有しない人と話せなくなってしまう」などの意
見が出てきました。人がつながりのなかで生きている
以上、社会参加を想定せずに現状受容に特化するやり方は、難しいんですね。
話し合いのなかで出てきたのが、私が「居場所と社会の関係回復＝両立モデル」と呼んでいるあり方です。
居場所に関わりながら、同時にアルバイトをしてみた
り、就労支援に通ったりしてみて、疲れたらまた居場所に戻ってくる、ということですね。社会とのつながりを取り戻す事は、一直線には進みません。人とつながりながら、自分のペースで、タイミングを計りながら、
ゆっくりつながりを取り戻していく。それが現実的だと思います。
ついでに言うと、そこでは「ありのままでよい」と言っていればいつか社会に出ていく」とする「意図」は、だれの意図だったのかが問われていきます。それは、介入する側の意図であって、当事者の意図ではありません。上の「両立モデル」は、本人の人生を決める決定権を本人の手に取り戻し、「社会参加をどこかで念頭に置きつつ、いかにこの場を活用するか主体的に考える」というその人なりの居場所との付き合い方を考え参加システム Ｎｏ .151 2024.3

ることにつながります。
居場所はしばしば、「ありのままの私が受け入れられる場所」として理想化されています。子どものために少しでも理想に近い居場所を大人の責任として作っていくこと・作ろうとしていくことは、とても大切だと思います。ただ、私が対象とする大人の人たちにおいては、さまざまな居場所の限界を見据えながら、自分の生き方を探ることが重要になっている現実があります。それをやる人が集まり、対話を通じて「今は生きよう」と思える共同性を生み出す。づら研がそんな場であれたらいいと私は思っています。

◆居場所の制度化は可能か
最後に、制度の話をしたいと思います。2023 年現在、子ども家庭庁が子どもの居場所づくりに関する指針を出したり、文科省が COCOLO プランの中で居場所を重視するなど、居場所を制度に取り込んでいく方向性にあります。これ自体は望ましいと思います。
ただ、制度化するということは、税金が投入されるということです。するとどうしても、「どのくらい成果が出たか」と説明責任が問われます。制度化された居場所では「何人が利用したか」「利用した人の学校復帰率は高いか」など、効果を数値で示すことが求められるでしょう。果たしてそれで、居場所は居場所であり続けられるでしょうか？
森田次朗さんという研究者は、「フリースクールの現場では「生きづらさの仕分け」がなされるようになっている」と言っています。「発達障害なら医療や特別支援」「貧困を抱えているなら福祉」「うつなら心理支援」という具合に、子どものひとりの人間として見るのではなく、制度に当てはまる断片として見ていくような態度が強まっていると感じます。そうすると、子どもは「発達障害の子」「病気の子」などとレッテルを貼られ、色眼鏡で見られることになります。居場所がそこに並ぶ「多様な制度的支援の一つ」になったら？ 制
度化されて多様な担い手が参入し、営利企業が運営する居場所が「心を休めたい子は来てください、癒して学校復帰させますよ」と言い始めたら？ これは、悪夢だと思います。
一番大切なのは、制度から漏れ落ちた存在を、共同性の中で抱きとめることではなかったでしょうか。生活クラブも、不登校・フリースクール運動も、フェミ
ニズムも、障がい者運動も、生産性や営利には動かされない良心ある市民の活動によって、自前の共同性を生み出してきました。居場所にとって必要なのは、そ
ういう市民的共同性だと思います。制度化がそれを挫くものにならないよう、批判の目を光らせていかなけ
ればなりません。
（きど りえ）「研究フォーラム 2023」YouTube アーカイブ
https://www.youtube.com/watch?v=pi-Za9Zv1EQ

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