2 遺跡情報の構造
2.1 遺跡情報の特徴
どういう情報が遺跡に関する情報と考えるかは、遺跡情報の利用目的や利用方法によって変わってくるし、時代による変化もあろう。しかし、遺跡に関する情報の特徴を把握していなければ、情報の適切な利用ができないば
かりか、関連分野で進んでいる標準化の動きへの対応策も検討できない。遺跡の情報には一度しか取得できな
いものが多い。唯一の機会に取得に失敗すれば再現できない情報が多いと言える。
遺跡情報がどのような構造をしているか考えることは、遺跡情報にどのようなメタデータを付与するのかということに強くかかわっている。
メタデータとは、データのデータであり、http://www.kanzaki.com/docs/sw/ によれば、「情報の中身を全部読まなくても選択や収集などの処理を効率的に行えるよう、タイトル、作者、作成
日といった基本情報を、すぐに扱える形で提供しようというもの」である。つまり、通常データが備えていると考えられる属性の部分集合である。外形的なデータや要約的なデータを含む。
電子化・情報化の進展度合いからみれば、遺跡情報には、現時点でかなりの部分がすでに電子化されたもの、近々電子化されようとしているもの、当面電子化が不可能なもの、の 3 種があると言うこともできる。本稿で問題とするのは、電子化されたものと、近々電子化されようとしているものである。
個々の例ではなく情報の種類としてこの区分を考えるならば、かなりの部分電子化されたもの 目録的な情報、報告の本文、写真

近々電子化されようとしているもの

遺構図

当面電子化が不可能なもの

遺跡を訪れた時のあたりの雰囲気、土器の感触といった例をあげることができるだろう。
近年、最初から電子的な形で採取される情報が増えて来ており、既存資料の電子化も少しずつ進んでいる。しかし、「電子化」はゴールではない。「電子化」のみではだめで「情報化」がなくては、データは活用できないただの数字の羅列に終わってしまう。

情報の寿命ということから考えると、遺跡情報のもとになる遺跡そのものは、時の流れの中で形成され、少しずつ変質しながら地中で待っている。発掘調査をはじめとする調査があって初めて、一挙に情報が発生し収集される。
そして、考古学者の感覚からすれば、遺跡情報は永久に蓄積され続けるものであって、過去の調査によるものだからといって捨て去ってよいものではない。これらは、遺跡以外が持つ情報とはいささか異なる特徴であろう。

2.2 遺跡の定義
2.2.1 遺跡とは
遺跡情報を記述する前提として遺跡の定義が必要である。田中琢によれば、遺跡とは、地球上に残る過去の人間活動の痕跡。人間活動のすべての痕跡が遺跡となるのではない。
そのなかで考古学研究の資料や文化財行政の対象となったものが遺跡である。
（『日本考古学事典』2002）
遺跡の定義は社会情勢や学問の進歩によって変化してきている。
「遺跡」という言葉を聞いた印象は、考古学者にとっても、一般の人にとっても徐々に変化しているのである。

遺跡に類するもの
発掘調査では遺構や遺物が検出されていない場合でも、遺跡に類するものとして情報の収集が必要な場合がある。遺構遺物が発見されなかったのが、遺構面まで届いていなかったためか、遺構と遺構の間の空
閑地を発掘したためかなどを検証しないと、遺跡ではないと断定できない。調査に関する情報はもちろんであるが、その場所に関する情報を参照する必要性がある以上、遺跡ではなかったという確実な情報は大切である。
遺跡に類するものには、遺跡の可能性がある場所と、遺跡ではない場所とがある。具体的には、次のよ
うな種類が考えられる。これらについては、表 14 に述べている遺跡種別の表記に反映すべきである。
類似

例 : 自然地形の高まりを古墳と判断していた場合

周辺

例 : 周知の遺跡の近接地・隣接地で遺構の広がりが想定されたが発掘の結果は遺構・遺物が検出されなかった場合。
推定

例 : 周知の遺跡からは離れているが遺跡があると推定される場合。

誤認

例 : 誤認や無知・歪曲により遺跡としている場合

捏造

例 : 捏造により遺跡とされていた場合

2.2.2 1 件の遺跡とはデータベースを構築する際には、何をもって 1 件の遺跡とするかが示されなくてはならない。遺跡の同定と同一性の判断であり、何をもって 1 レコードとするかという問題である。
古墳や墓の場合
遺跡にはひとつ、ふたつと数えやすいものと、そうでないものとがある。数えると言う行為そのものが正しい行為かどうかはここではひとまず置いておくとしても、比較的計数しやすい遺跡として古墳や窯がある一方、集落などでは計数が困難な場合がある。古墳は 1 基 1 基を独立した存在として扱うことが多い
のに、方形周溝墓はまとめてひとつの遺跡とすることが多い。盛土を有する墓という形態は類似しているが、現地表面で認識しやすいかどうかや研究史から扱いに差があるのであろう。
旧石器時代、縄文時代の墓は単独で検出されない限り周辺の遺構と合わせて 1 件の遺跡として扱う。
弥生時代の墓は墳丘の有無だけではなく、立地などから独立性が高いものを 1 件として取り扱い、その他のものは周辺の遺構と合わせて 1 件の遺跡とする。
古墳の計数は通常、墳丘をひとつの単位としており、主体部ごとに別の遺跡とすることはない。問題が生じるのは、埋葬が墳丘外に行われる場合である。周溝内であれば、周溝のその部分がどの古墳に属する

のかを決定して、独立しては扱わない。単独で墓が形成されている場合は、対象となる墓や周囲の古墳などをカバーする古墳群ないし遺跡を定義し、その要素として扱う。古墳群を定義するとそれは後述の「集合」の扱いであるから、遺跡を定義したときとは構造が異なる。古墳群内の要素たる個別の遺跡として、古墳以外の要素を暗黙で意味すると解釈するのも一案である横穴は個々の横穴を 1 件の遺跡として扱う。
奈良時代以降の墓については、独立して形成されているものは 1 件の遺跡とし、集合しているものは全体を 1 件の遺跡として扱う。やぐらについても横穴と同様にできるだけひとつひとつの単位を 1 件の遺跡として扱うべきであろう。

複合遺跡の場合ここで言う複合遺跡とは、同一の平面位置に時代や種別を異にする遺跡が重複している場合である。
基本的に遺跡の種別や時代が大きく異なる場合は、個々の遺跡を独立した遺跡として扱い、近接する場
合は同一の遺跡として扱う。
種別が同じ遺跡の場合 集落遺跡が重複している場合は同一の遺跡として扱われていることが多い。古墳
時代前期の集落と奈良時代の集落が同じ場所に重なっている時には、古墳時代後期の遺構が欠落していても同一遺跡扱いとなる。
旧石器時代と室町時代であっても同一遺跡とされていることがあるが、こういった存続期間に極端な差がある例では別遺跡とする方が望ましいであろう。
古墳の上に中世の墓が築かれている場合は、別の遺跡として扱う。ただ、横穴式石室内から中世の遺物が発見されるが明確な遺構がない場合では、古墳 1 件として、出土遺物の中に中世のものも合わせて記述することが多い。
種別の異なる遺跡の場合 種別の異なる遺跡の複合は、別遺跡とすることが望まれるが実際の扱いはさまざまである。これは、遺跡の種別の概念そのものがあいまいであることにも原因がある。
窯跡とその近くから発見された建物跡とは同じ遺跡として扱う方がよいのかどうかには、いろいろな考
え方がある。例えば、瓦製作工程を考えて、それぞれの遺構を有機的にとらえて、建物跡と窯跡を同一遺跡として扱うことも可能である。

広域遺跡の場合
地理的に広い場所を占めている遺跡、広域遺跡ではほかの遺跡とは違った問題が生じる。
都城について、平城京をとりあげてみる。平城京の範囲内には、平城宮や寺院が含まれている。平城宮については、平城京とは地理的に重複しないと考えることもできるが、寺院の範囲はどのように扱えばよいであろうか。平城京では存続期間を限定して考えることができるので、710 年から 784 年ないし平安前期までをひとつの区切りとできる。この期間内であれば、まず平城京の構成要素として考え、独立性の高い寺院に関してはそれぞれ別遺跡としても認識すべきであろう。地理的範囲と時代範囲が限定的であるか
ら、地理的に重複する旧石器時代の遺跡や中世の砦などは別遺跡として取り扱う。
条里も広域にまたがる遺跡である。
条里であるか否かの認識が問題となるが、遺跡として認識されれば、地理的な広がりのまとまりごとに別の遺跡として取り扱うのが適当であろう。条里ほど広域でなくても一般的に水田や畑の広がりの範囲を確定するのは困難である。
古戦場も遺跡として登録されることがあるが、戦い範囲の限定は難しいことが多い。
道路は、幅に比べて長さは極めて長い場合がある。例えば、東海道はひとつの遺跡と考えるべきだが、通過する市町村ごとにも登録が必要であろう。

2.3 遺跡の階層性
遺跡群
遺跡の中には、個々の遺跡の集まりを群としてひとまとまりに扱うべきものがある。これらは、群集遺跡あるいは遺跡群と呼ばれることが多い。最も顕著なものは、古墳群や横穴群、窯跡群である。
こういった遺跡群は、構成要素である個々の遺跡の位置がたまたま近くにあった、というだけではなく、相互に何らかの関連があって、近くに存在していることが多い。このため、遺跡データベースでの記述やそれに付随する地図上での表現に工夫が必要である。
ただ、遺跡群という名称は、時期を違える複数の遺跡が同じ場所に重複して所在している場合に群として扱っている場合もあり注意が必要である。

遺跡群の表現と扱い遺跡の存在位置を地図上に表記している遺跡地図において古墳群の範囲を表示するには、普通、個々の古墳位置を点として表現し、そのまわりを線で囲む。
簡単に分布範囲を囲んでいるだけの場合には、境界線にも、その内部を成す面にも特に意味はない。こういった例にあっては、古墳群の範囲を示す線引きは、古墳位置を表している点からの距離で定義するな
ど、純粋に数学的に行うことも可能であろう。
これとは別に、範囲の表示に意味がある場合も存在する。古墳群の範囲内ではあるものの、古墳を示す点ではない部分について、そこに古墳が存在している可能性がある場合は、可能性の高い部分を範囲に含めるといった考古学からの解釈を含んだ線引きをすることもできる。

点と点の間に、別種類あるいは関連する遺跡が存在する可能性がある場合も考慮しなくてはならない。
関連する遺跡の例として、個々の古墳と古墳との間に、同時代の墓道が検出された場合それはどこに属するのか。ある古墳に近い部分については、その古墳に帰属させることができようが、いくつかの墓道が集まってからでは、個々の古墳に含めてしまうには無理がある。古墳と密接に関係する遺構が広がっているのであれば、古墳群というものに、点としての古墳の集まりという以上の意味をもたせるのもひとつの解決方法である。
古墳と古墳の間から別の時期の遺構や遺物が検出された場合については、同一に論ずることはできない。
例えば、古墳の下層から弥生時代の住居跡が見つかった場合などは、別の遺跡として登録するのが、より良い方法であると考える。ただ、実際には、こういった別時代あるいは別種の遺跡についても、古墳ない
し古墳群に含めて登録され、報告も出されていることが多い。

階層性の考え方大規模な古墳群では、群全体に対する名称のほかに、支群にも名称が付与され、また、個別の古墳にも名前がつけられる。遺跡データベースにおいて、個々の古墳のみをレコードとして扱うことには、問題がある。
ひとつには、情報源の制約がある。奈文研では、奈文研版遺跡データベースを公表されている遺跡地図
や遺跡の発掘調査報告書などの記載事項から入力している。多くの遺跡では、発掘調査などの詳しい報告がなく、遺跡地図ないし文化財地図のみが関連文献となっている。遺跡地図においては、古墳群を群としてしか登録しておらず、個々の古墳についての記載がないものがみられる。個別の記述と群としての記述

の双方を活かすためには、どちらも遺跡データベースの中に記載することが望ましい。問題はそのやり方である。

普通に考えれば、群に関する記載があって、その中で個別の遺跡についての記述があるという階層性が良いように思う。遺跡の階層性自体をデータベースの階層性として実現するものである。理論的にはすっきりしているように思えるが、実現するのはいささかたいへんである。
検索対象を群や個別の遺跡、あるいは、個々の調査の記述のどこまでにするのか、その時の表示はどうするのかという問題がある。画面配置などの設計も難しいのではないか。限られたディスプレイの画面の中に、親である群についての情報も入れ、個々の遺跡についての情報についても、一覧と個別の詳細とを載せなくてはならない。
データ入力の手間も合わせて考えると、群に関する情報も個別の遺跡情報と同じレベルで扱うのが、いちばんであると考える。レコードの種別に関するフィールドを設け、そこに、「集合」なり「個別」なりの情報を入力する。こうすれは、データ入力の基礎資料が出版物である現状に最も対応しやすい。元の文献によって、古墳群としての記述しかない遺跡と、個々の古墳までの記述がある古墳群とが混じっており、均質な記載はもともと望みようがないからである。
集合

古墳群 など

支群○○古墳群◆◆支群 など

細群○○古墳群◆◆支群△△支群 など

個別

普通の遺跡

地区

○○宮◆◆◆地区 など

調査○○遺跡第 3 次 など

トレンチ○○遺跡第 3 次 A トレンチ など

例、平尾山古墳群平尾山支群第 5 支群 1 号墳の場合
集合

平尾山古墳群

支群

平尾山古墳群平尾山支群

細群

平尾山古墳群平尾山支群第 5 支群

個別

平尾山古墳群平尾山支群第 5 支群 1 号墳

調査の概念
遺跡そのものの階層性、すなわち、上記の「個別」
「細群」
「支群」
「集合」という流れは、いわば、個々の遺跡から上位への向きであった。これとは反対に、個々の遺跡よりも下位の概念も存在する。
下位の概念はふたつに分けて考えるのがよい。個別として扱うひとつの遺跡の中を地区に細分している場合がある。大規模な遺跡では、地区をさらに細分していることもあろう。例えば、平城京は、道路に囲まれた「坪」を単位とする多くの地区に分けることができ、その中には、貴族の居宅や寺院として、固有名がわかっているものもある。奈文研版遺跡データベースでは、「平城京」もひとつの遺跡として扱っており、また、各坪も「地区」という種別で 1 レコードとして扱われている。
こういった遺跡そのものの性質による細分とは異なるのが、遺跡の調査に関する情報である。
遺跡に関する情報は調査によって発生するのであるから、その詳しい説明は遺跡データベースの中において重要な情報であり、地理的な位置も適切に表現されなくてはならない。
ひとつの調査が複数遺跡にまたがるという事態も、比較的よく起こるが、遺跡データベース内に記述することが前提条件であるので、複数のレコードに、同じ調査についての記事を記述することで解決する。
よって奈文研版遺跡データベースにあっては、「調査」という種別は「個別」よりも常に下位の概念である。

問題は「地区」と「調査」の関係である。ひとつの地区が複数回調査されることも普通であるし、ひとつの調査が複数の地区にまたがることも多い。
例えば、奈文研の平城宮跡発掘調査部（当時）による第 190 次という調査は、平城京の左京三条二坊の一坪と二坪という、ふたつの地区にまたがっている。逆に左京三条二坊一坪は、第 190 次のほかにも第 195
次、第 197 次で調査され、左京三条二坊二坪は、第 112-3 次、第 118-15 次、第 178 次、第 184 次、第 186
次、第 219 次、303-8 次、329 次でも調査されている。
このため、地区に関するレコードでは、その地区についての、できるだけ多くの調査記録を参照して、まとめられるものは要約した記述が求められる。調査に関するレコードでは、詳細な調査成果について、地区ごとに分けた記述と、調査全体を総括する記述とが求められる。

遺跡の発掘調査は、トレンチと呼ばれる「穴」を掘ることが基本となる。トレンチという用語は比較的小規模で長細い形の「穴」をさすことが多いが、ここでは規模の大小や形状は問わない。
ひとつのトレンチが複数の遺跡にまたがって設定される場合がある。この時は、「調査」と「個別」との関係と同じく、遺跡データベースでの記述なのであくまでも、遺跡ごとに区切る。したがって、「トレンチ」という種別も、必ず「個別」よりも下位にくる概念である。ひとつのトレンチが、複数の地区にまたがる
事例も同様に扱うのがよいと考える。
トレンチという小さな単位を、「調査」の下位概念として考えなくてはならないのは、遺跡の調査では、実際に発掘する場所が、散らばっていて、調査ごとに、隣接地を順番に掘っていくというようなことは、むしろ例外に属するからである。

遺跡の位置表現奈文研版遺跡データベースに連動させるためにデータ入力を続けている遺跡地図の精度は 25,000 分の 1程度であり、遺跡の形状を詳しく示すには無理がある。遺跡に関する文字データの側では、「調査」といった、より大縮尺の地図でなくては表現できない情報も盛り込みはじめている。遺跡の階層性に対応した、
地図上での表現には工夫が必要である。さらに調査研究の進展による遺跡範囲の変更を遺跡地図にどのように反映させるのか研究が必要である。
遺跡位置の地図上の表現形について、色分けやポリライン、ポリゴンの使い分けも検討すべきである。
また、地図を解像度によって完全に分けてしまうといったやり方も考えられる。同じ遺跡であっても、縮尺や解像度によって、点で表現すべきことも、面あるいは立体として表現すべきこともあろう。

2.4 名称要素
遺跡名命名の原則
遺跡にはそれぞれに固有の名称を付与するべきである。少なくとも同一市町村内に同一名称の遺跡が複数存在しないことが求められる。
基本的に遺跡名は小字名といった地名から命名されるべきであろう。遺跡の範囲が広い場合はそれに対応した領域の地名を冠するのがよいと考えられる。数字のみの遺跡名は望ましくない。ただ、名称には学史的背景があるので、地名からの命名が常に最適であると一概には言えない。
遺跡名がない遺跡は、何らかの名称をつけるべきで、不明は許容できない。例えば、石棺が移設展示してあって、その出土地が不明の場合、出土地自体を遺跡として登録するには、詳細な場所の特定ができな
くても「○○石棺出土地」という名称にする。石棺そのものを遺跡とするには、「○○所在石棺」といった名称で登録することが考えられる。後者の名称をどのような移設遺構や遺物にまで適用できるかについては検討が必要である。
ただ、規模が大きいものや遺跡公園として活用されているものは登録すべきである。
分布調査の途中で認識された遺跡に、名称が付与されていないことがあるが、これらについても「○○
地内遺物包含地（仮称）」のように地名を組み合わせた名称をつけておくことが望まれる。その際、遺跡名として「新発見古墳」といった名前は望ましくない。新発見であることは他のフィールドに、「○○年分布
調査で新発見」のように記述すべきである。
遺跡の名称は、ほかの地名と同様に特定要素と総称用語で構成されることが多い。特定要素とは固有名詞に当たる部分であり、総称用語とは、
「遺跡」
「古墳」
「城」といった部分である。基本的には、すべての遺跡名は総称用語が付いた状態の全体を遺跡名とすべきである。よって、例えば「石舞台」とだけせずに、「石舞台古墳」が遺跡名である。

遺跡名に用いる文字
用字については 4 章の記述も参照のこと。
遺跡名に用いる文字は明確でありたい。英数字と若干の記号については JIS X 0201 が定める範囲の文字、
2 バイト文字については JIS X 0208 が定める範囲内の文字が望まれる。この範囲を逸脱すると、システム
によっては表現できない遺跡名が生ずることになる。ただ、固有名詞については、実際には JIS X 0208 の範囲に含まれない文字を使用している遺跡がいくつかあり、情報機器で用いられている文字コードの多くが Unicode 化している現状では、Unicode に定められている範囲の文字であれば、その使用は認められる。
一見共通に定められているようで実際は JIS X 0208 では機種依存コードである、丸付き数字、丸付き文
字、ローマ数字も遺跡名に含めないことが求められる。
JIS X 0208 内の文字であっても、ほかの文字と紛らわしいものは避けるか、注意して使用すべきである。
例えば、「－」には似た形のものがたくさんあり、「ダッシュ」を表わす時に用いる文字も数種ある。遺跡情報をパソ
コンで入力する際に、文字の形が似ているために間違って採用されて気づかないということがあり得る。
データベース検索時に特別の意味を持つことがある、 「※」「*」「#」といった文字の使用も望ましくない。
（ ）付きの遺跡名は、正式な名称を特定しづらくなることと、名称の発音を確定できないという点からも採用しないことを希望する。

遺跡名の別称遺跡が複数の名称を持つ場合がある。同一遺跡に対する別称と判断した場合は、それらの名称を併記す

べきである。ごく一部の人が用いている名称や、間違って広まっている呼び名などについての情報も収集すべきであるが、正式名称と同列には扱えない。

遺跡名の変更遺跡を発掘することによって、遺跡の想定範囲が変わり、遺跡の名称が変更されることがある。研究の進展により従来の名称が不適切と判断されて改名される場合もあるし、全国的にその遺跡を周知させようと、それまでの名称の先頭に町村名などを付加することも見受けられる。
また、市町村合併などによって遺跡の名称に重複が生じて名称変更が必要になることがある。同一市町村内において、同一名称の遺跡は適切でないからである。これらの事態に対応するため、どの遺跡を同一の遺跡として扱うかということとともに、遺跡名の履歴についても詳しい記録を作成し、改名の経緯を明らかにしなくてはならない。何を持って同一の遺跡と判断するかについての絶対的な基準はなく、個別に根拠を記述する必要がある。

他の地物に依存した遺跡名
遺跡地図や遺跡台帳に記載されている遺跡名の中には適切でないと考える例がある。ほかの地物に依存した名称には注意が必要である。
奈文研版遺跡データベースで検索すると、「裏山古墳」は、106 件あり、その中には、○○寺裏山古墳

34 件○○神社裏山古墳

22 件○○院裏山古墳4 件（内 1 件は、○○病院裏山古墳）○○宮裏山古墳3件等の例がある。神社や寺は存続時間が比較的長く、それを冠する遺跡名は、一般的には許容できるだろう。
学校を基点とする名称は、現地に到達するという目的であれば非常にわかりやすいが、地物の永続性は低くなる。遺跡データベースには、
パターン

小学校

中学校

高校・高等学校○○◆学校遺跡

158 件

109 件

49 件

○○◆学校校庭遺跡

53 件

23 件

14 件

○○◆学校裏遺跡

25 件

12 件

5件

○○◆学校傍遺跡

1件

0件

0件

○○◆学校横遺跡

3件

1件

1件

○○◆学校東遺跡

8件

6件

1件

○○◆学校南方遺跡

1件

0件

0件

○○◆学校北遺跡

4件

3件

3件

○○◆学校北方遺跡

2件

3件

0件

○○◆学校西遺跡

9件

4件

0件

合計

264 件

161 件

73 件

といった名称の遺跡が登録されている。ただ、学校名を含む遺跡名の表現はこれだけではない。また、このほか「大学」を含む表現には、校地遺跡や構内遺跡が多くある。
ちなみに、2012 年 5 月 1 日現在の全国の学校数は、小学校が 21,460 校、中学校が 10,699 校、高校が 5,022
校、短大が 372 校、大学が 783 校、となっており、

（平成 24 年度学校基本調査（確定値）、http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/kekka/k_detail/1329235.htm）、

単純に計算すると、遺跡名に「学校」がつく遺跡の数では、小学校が 81.3 校に 1 遺跡、中学校が 66.5 校に
1 遺跡、高校が 68.8 校に 1 遺跡であり、中学名を遺跡名に含む比率が高くなっている。
学校名以外には、「自動車教習所北遺跡」「自動車学校南古墳」というものも見られる。
○○センター遺跡という名称には、衛生センターや給食センターなどが含まれている。同様のものに○○保養所前遺跡などがある。
そのほかの地物では、「鉄塔」という語句を含む遺跡が 35 件あり、名称として適切でない場合がある。
「鉄橋」を含むもの（9 件）も同様である。
遺跡名に「付近」という語句を含む遺跡は 201 件登録されている。○○傍遺跡も 5 件ある。遺物の出土地で詳細な場所を特定できない場合が多いものの、遺跡の名称とするのは適切でない場合が多い。
個人の住居と関連した名称の遺跡も登録されている。○○宅内遺跡がその例で、現状との乖離が発生しやすいと考えられる上、個人情報保護との兼ね合いも考慮しなくてはならない。

遺跡と名乗っていない場合○○出土地、ないし○○出土地点の中には、○○土器出土地10 件○○青磁出土地3件○○陶器出土地

1件○○勾玉出土地

3件○○石器出土地3件○○石斧出土地6件○○銅鐸出土地185 件○○銅剣出土地35 件○○銅鉾出土地

6件○○銅矛出土地43 件○○銅戈出土地20 件○○銅鏃出土地

5件○○鏡出土地54 件○○銭出土地15 件○○蔵骨器出土地

34 件○○古瓦出土地

6件○○人骨出土地3件といった例がある。地名を付記している場合もあるが、○○出土地と遺物名だけの名前となっていて、遺跡名称としては不適切な例が見られる。これらの中には、遺物の正確な出土地点が不明の場合も含まれている。位置が特定できないと、地名からの命名が困難だが、小字が不明であれば大字を、大字も不明であれば市町村名を、市町村名が不明であれば都道府県名を活用して命名するのが良いと考える。

史跡・特別史跡などについて
遺跡の名称そのものとしては、「史跡○○」といった表現は採らない。
「史跡」や「特別史跡」はいわば肩書きであって遺跡名そのものには含まれないと考えるからである。
例

特別史跡平城宮跡 → 平城宮跡

地点名称について○○遺跡 Loc.1 といった表現は、○○遺跡第 1 地点 の方が望ましい。ただ、学史的に重要な遺跡もあり、両者の表現を別称として併記する。また、「○○第 1 遺跡」という表記と「○○遺跡第 1 地点」という表記が実際の例では、同じ様に扱われていることが多い。

参考文献
ナフタリ・カドモン 2004 『地名学 地名の知識、法律、言語』

2.5 位置要素
遺跡の位置
遺跡は不動産文化財であり、地表あるいはその近くに存在している実体である。従って、地球上のどこであるかという位置の情報を有している。遺跡の位置の表現には、相対的な位置参照である地名や住居表
示による表記と、絶対的な位置参照である経緯度などによる表記との両方を用いる。
相対位置表示にせよ絶対位置表示にせよ、遺跡のどこを表現しているのかに留意する。点で表現する場
合と範囲の外郭線を示す場合が多いが、面での表現もあるし、対象物は立体的なので三次元的な表現もあり得る。また、位置情報の精度にも注意が必要である。

絶対位置参照遺跡の位置は絶対位置参照でも示されなくてはならない。
位置を記述する際の座標系や表現方法には、測地座標系、平面直角座標系、メッシュコード、場所情報
コード、Ｎコード（http://www.ncproject.jp/main.htm 参照）、ロカポ（LocaPoint、http://www.locapoint.com/jp/参照）などがある。遺跡に関しては一般には経緯度か平面直角座標系での記述が用いられている。
日本の測地座標系は、現在は世界測地系に基づいている。世界測地系は地球を扁平な回転楕円体として測量の基準とするもので、経緯度を用いれば地球上のどこでも共通の体系で位置を表現できる。ただ、楕
円体上の位置で表現されるため、地点間の距離などの計算は複雑となる。
平面直角座標系は日本を 19 の座標系に分けるもので、沖縄と離島を除くと 13 の座標系を用いている。
平面直角座標系では、平面上に位置などを投影しているので、南北方向のX軸と東西方向のY軸は直交し、取り扱いが簡単となる。また、測量範囲が狭い場合は十分な正確さで表現することができ、広く用いられている。ただ、座標系と座標系の間では当然境目が生じ、境目を越えて比較するのは困難となる。
メッシュコードは統計に用いるために指定された規格（JIS C 6304 後に JIS X 0410）である。基準地域
メッシュは経度幅 45 秒、緯度幅 30 秒となり、ほぼ 1km 四方の区画となる。
日本における測量の基準点は明治時代に原点が定められて用いられてきていたが、近年の測量成果に基づいて、地球規模での座標系に合致するように改訂された。このため、遺跡の位置を表している値が、日
本測地系によるものか、世界測地系（測地成果 2000）によるものであるのかについて常に注意しておかな
くてはならない。

相対位置参照遺跡の位置は相対位置参照でも示されなくてはならない。
遺跡の所在する地名を表記する。住居表示が実施されていない地域では、地名と地番によって表現する
が、住居表示が実施された地域では、｢町名｣、｢街区符号｣、｢住居番号｣での組み合わせで表す場合がある。
所在地に関する通称や俗称についても得られる情報があれば記載すべきである。ただし、同じフィールドで扱うべきとは限らない。

位置を主体とする考え方
この他に、位置を主体とする考え方も可能である。地表面に設定したある区画の属性のひとつとして、遺跡範囲の内か外かを判断するもので、土地条件と同じように扱うやり方である。解像度によって、遺跡の有無、遺構の有無、遺物の有無に応用可能である。

標準地域メッシュコードを例に挙げれば、
1 次メッシュコード

5235

宮都

あり

2 次メッシュコード

5235-06

奈良時代の宮都あり

5235-05

奈良時代の宮都なし

5235-0635

大極殿あり

3 次メッシュコード
といったものである。
ただし、

1 次メッシュコードは緯度を 40 分に区分、経度を 1 度ごとに区分するもので、国土地理院発行の 20 万分の 1 地勢図の図郭に相当。
2 次メッシュコードは、1 次メッシュを東西・南北と 8 等分したもので、区画の大きさは緯度方
向が 5 分、経度方向が 7 分 30 秒で、2 万 5 千分の 1 地形図の図郭に相当。
3 次メッシュコード（基準メッシュコード）は、2 次メッシュを東西・南北に 10 等分したもので、図郭の大きさは、緯度方向が 30 秒、経度方向が 45 秒である。
すなわち、地表面に設定された区画に対して、属性のひとつとしての遺跡や遺構の有無を示すもので、メッシュを細かく取っていけば、規模の小さな地物の有無についても表現できる。
「これはどこ」ではなく「ここは何」という視点である。土地利用や土地条件などの様々な属性を合わせて分析すれば利用価値が高いと考えている。

2.6 調査要素
遺跡情報として、その遺跡に対する調査研究の履歴がある。遺跡として初めて記載されるのは、分布調査の成果であることが多いと考えられる。発掘を伴わない測量調査であっても、発掘調査と同様の記録が必要である。試掘調査は、一般的に調査面積が少なかったり、調査区が小さい面積のトレンチに分割されている場合が多いだけで、調査目的は同じではないにしても地面に働きかける行為は、発掘調査（本調査）と同じである。
発掘の調査成果については、遺構要素と遺物要素に分けて別に記述するのが適切であり、調査要素として扱うのは以下の情報である。

調査位置

適切な縮尺の地図上に表現できる情報としての記録。分布調査であれば、実際に踏査した範囲が必要。発掘調査であれば、実際に土を動かした範囲だけではなく、開発の事前調査の場合、事前協議対象範囲や開発予定範囲などに関する情報も、公表の可否は別として記録すべきである。発掘した部分については、調査深度の情報も重要である。

調査面積

対象区域の正確な位置情報があれば計算できる。実際に地面を掘った面積でなく開発対
象面積を調査面積として提示している例があるので注意が必要である。調査対象とした遺構面そのものへの到達面積が示されることが理想的である。掘削深度の情報も求めら
れる。

調査期間

調査に至るまでにかかった日についても記録は必要であるが、実際に発掘調査していた日付が必要である。もちろん休日や天候による休みもあるわけで、厳密にどの日とどの日が実働日であったのかという詳細な記録と、まとめとしての記録は分けて考える。

調査の経過

公開可能な情報であるか否かは別として、調査に至った事情を詳しく記録しておくこと
は、遺跡の保護のために後々大切な情報であると考える。対外交渉や費用の記録などがこれにあたる。また、発掘調査のどの部分にどのくらいの日数・費用を要したのかも重要である。経過そのものは、調査日誌として公表されている場合が多い。学問的には、「ある仮説を立てて、ひとつの調査方法を採用したものの予期した遺構が検出できなかったので、別の推理から深掘り位置を変更して進めた」といった記録が後に活用可能な形で示されると役立つと思う。

調査主体

調査した機関名や機関に関する情報。

調査者

調査した個人名、調査のどの部分をどれだけ担当したのかが明確なことが望ましい。

調査位置を記録するための、測量の規準となった点に関する情報、測量手順や使用機器なども詳しく記録しなくてはならない。この場合、測量精度なども記録する。発掘調査そのものについても調査の質に関する情報も取り扱うことが望まれるが、客観化は難しい。微細遺物検出のために発掘排土をふるいがけしたのなら、ふるいの種類と作業手順の情報とともに、ふるいがけした土がどの範囲なのか記録して、そうでない部分との遺物検出精度の違いを提示すべきである。

2.7 遺構要素「遺跡を構成する主要な要素には遺構・遺物・遺物包含層」があるとされている（田中琢「遺跡」『日本
考古学事典』、2002）。遺物包含層を遺構の一種であるととらえれば、遺跡は遺構と遺物で構成されると単純化でき、遺跡そのものについての情報も遺構に関する要素と遺物に関する要素に分けて考えることができる。
遺構要素は、遺構それぞれについて下記のような情報を記録する。
検出位置

適切な縮尺の遺構図に位置を描画することが可能な精度での遺構の位置情報。遺構を構成する要素間の関係を明確に示すものであり、地球上での位置を特定できる座標に変換できる 3 次元的な位置情報であること。

検出面

遺構として認識した面とその特徴、相対深度など、認識するに至った特徴。

検出日

遺構として認識した日、掘り上げた日など。

材質

遺構を構成する素材。特に石・レンガなどを用いている場合には記述する。

形状

本来あった元々の形状をどこまで認識できるか。形を示し得る座標情報だけではなく、言葉で形を言い表すことが望ましい。

構造

形成時の構造と機能時の構造がある。すべてが遺存しているわけではなく、検出時の状況としてより客観的に認識できる部分と、状況からの推定や類例からの推測による部分とを区別して記録する。

構築方法

構造と同様に記録する。

種別や用途の認識 調査者として柱穴と認識しているかどうかなどとその根拠。
存続期間時期の推定を根拠とともに示す。可能性の幅を示すとともに精度に留意する。

形成時期時期の推定を根拠とともに示す。可能性の幅を示すとともに精度に留意する。

機能していた時期 時期の推定を根拠とともに示す。可能性の幅を示すとともに精度に留意する。
変容

埋没後の変形・変質など。

現状

調査後破壊されたのかどうか。埋め戻した場合は、その手法、遺跡公園化された場合はその利用状況など。

遺物との関係遺構の中でどのような遺物がどのように検出されたのか。

また、ひとつの遺構と、ほかの遺構との関係も重要な情報である。遺構の構造をどのように記録するか
は、構造に対する調査者の認識に依存する部分が大きく、できるだけ客観的な記述が必要である。
また、これらに情報の品質に関する情報を付加する。どういう方法で記録したのか、写真があるのか、あるならば元の記録装置・媒体や解像度がどのくらいなのかといった情報も今後ますます大切になってくると考えられる。

2.8 遺物要素
遺物は、もともとは遺跡の中でその構成要素として存在していたため、遺跡の中での状況、遺構の中での状況に関する情報を持っている。
出土位置

適切な縮尺の遺構図に位置を描画することが可能な精度での遺物の出土位置。遺構との関係やほかの遺物との関係を明確に示し、地球上での位置を特定できる座標に変換できる 3 次元的な位置情報であること。

出土遺構

遺構の仮番号、報告書での番号など。

出土層位

層番号、層準、層相、構成物質など。

地層中での状態

層理と平行、立った状態、裏面が上など。

出土日

検出日、取り上げ日。

出土状況

どういう状況下で発見されたのか、偶然、粗掘り時、調査員による精査中など。

遺構との関係遺構との先後関係。

ほかの遺物との関係 ある遺物と並んで、下から、混じり合ってなど。
取り上げ精度にかかわることもここに含められる。ふるいがけや浮遊選別などを行っているのかいないのかは、遺物の種類によっては採集される量に大きな影響を与える。

遺物は、遺跡から取り出して整理室、研究室や展示室へと移動することも可能である。遺物それ自身が本来持っている情報には、認識される種別

様々な視点からの大分類。

材質、製作法大分類、石材種や樹種がわかる場合はそれを記録。

形式、形状、構造

形、大きさ、重さなど。

型式、様式

型式名、様式名、生産地など。

接合関係

土器の破損と石器の剥離工程では接合の意味が異なることに留意する。

現状

復元、破損、劣化、紛失、盗難といった情報、貸借関係など。

といったものがある。
また、現在位置、保存処理や整理作業の進行状況、保管や展示・貸し出しなどの管理情報も必要である。
特定の遺物では、関係する研究の状況、見学者による評価などの情報も発生する。これらは参考資料要素
として記述する場合もある。

要素間の関係
個々の遺物の相互関係は、時間軸に従うと次のように整理できる。
遺跡化以前にあった関係（想定を含む）

例 石斧が柄に装着されていた。

遺跡における関係

例 石斧が柄と同じ土坑から出土。

発見後の関係例 石斧と柄は別々に保管。

関係の記述をどのように行うのかには、大量の遺物を扱う時にどうするのかなど課題が多い。独立した個体のデータそれぞれにリンク先を示すようなやり方がよいのか、別のモデルを考える必要があるのかな
ど検討が必要である。
また、これらにも情報の品質に関する情報を付加するべきである。

2.9 参考資料要素
参考資料要素とするものは、それぞれの遺跡や遺跡群に関する文献や調査記録などの資料である。調査機関によって公表されている情報と他の機関による情報とがあり、性状から、報告書といった刊行物、イ
ンターネットなどでの電子的な形での紹介、学会や講演会・現地説明会などでの口頭発表などがある。また、直接には公表されない原資料である実測図や写真といった調査成果についての情報も存在する。
多くの場合、参考資料そのものは調査機関内では個別に書庫や資料庫に保管されているので、資料に至る道筋が示されればよい。そこで、必要となるのは、各資料のメタデータであり、資料の形状

媒体の種類（紙、電子的データなど）、大きさ、材質、書籍か CD か、量など。

作成者、作成日

作成機関、作成個人、作成日、変更日など。

内容

種類（実測図、点群データなど）、フォーマット、記入媒体（顔料性インク、鉛筆など）、
使用ソフトウェア（作成用、閲覧用）、記載されている内容、遺構要素や遺物要素への
参照など。

保管場所

資料へのアクセス方法（書架の位置、資料ケースの番号、URL など）、権限（公開、制限付き公開、非公開など）、保管方法、保管期限、責任など。

現状

媒体の劣化、巻いて保存など。

といった観点からなる。
精度についての情報も盛り込む。その内容としては、古い資料で位置に関する記述精度が低い、などが考えられる。
外部機関の参考資料については、資料への参照となる書誌的情報を記録しておく必要がある。他機関発行の文献資料でそれを所蔵している場合は、保管場所など当該資料にたどり着く道筋の提示が求められる。

特定の遺跡や遺物ではそれらについて言及する文献などが極めて多くなることがある。正しい研究もあれば、二次的な引用のみの紹介であったり、憶測あるいは悪意に基づく批判記事であることもある。こういった被参照情報の収集は、適切な電子化・情報化が成されて解析用のツールが整備されないと、多大な労力が必要になると予想されるものの、可能な限り実物を収集したり、参照を記録したりして整備に努め
なくてはならない。

2.10 遺跡情報の地域性
遺跡情報は地域的な特性を持っている。逆に言えば、「所変われば品変わる」のことわざが示すように、
地域性そのものが遺跡の価値を高めている。
時代区分の地域性に関しては表 15 の別表も参照のこと。
遺構の中には地域的に限定した分布を示すものがある。これらについては、その地域や当該遺構の専門家が採用している名称を採用すべきである。遺物についても同様である。ただ、その用語の構成法などに問題がある場合は一般的な名称と併記する。
地域的な偏在を示す遺構・遺物とは別に、遺構や遺物に対する用語に地域性が見られることがある。これらについては、論理的名称であれば別称として採用することは可能であろう。

地域的な事情により、遺跡の認定に差があることがある。特に古い時代の遺跡についてや、新しい時代の遺跡については、遺跡として登録されるか否かに差があることがある。旧石器時代の遺跡の登録が進んでいなかったり、明治時代以降の遺跡については、特定の種類の遺跡のみが登録されるという傾向が認められる。また、時代が下る遺構のどこまでを考古学上の調査対象とするかは調査機関による差が大きく、全国的に統一した検索を行い得る状況にはない。

地域性というのではないが遺跡の範囲や形状については、遺跡情報を取り扱う機関による差が大きい。
遺跡の範囲を幾何学的な円や楕円で表すところもあれば、微細な地形や土地利用の境界線に沿うような複雑な形態をとるところもある。遺跡や遺跡の範囲の定義に決定的なものがない現状では、こうした差が生じることは仕方がないとも言えるが、市町村界で遺跡形状が大きく変わるのは望ましくない。

これらの地域差・機関差を認めつつ、それによる悪影響を受けないデータベースを構築する必要がある。
情報の典拠を示して、差が生じている要因をはっきりさせることがデータの正しい解釈への第一歩であろう。

2.11 データベース化の問題点
遺跡情報の多くはデータベース化して公開することが求められるが、データベースを構築するにあたって一般的な問題として検討が必要な問題点がいくつかある。

あいまいさ
分類という行為においては、対象物を区分する上の判断を伴う。分類基準が適切でないと、分類自体が意味をなさない。基準が適切でもどの範疇に入れるべきか迷う対象物は存在する。適合性の度合いと基準の的確性について常に注意が必要である。
「その他」に属するものが多すぎるのは問題である。分類した後の処理についても気を配らなくてはならない。また、時期によって判断の結果が変わることもあり得る。

典拠の明示
出典に関する情報はできる限り表示すべきである。理想的にはさかのぼって典拠を示さなければならな
いが、原典資料が明示されていない文献もある。また、出典があるにしてもデータベースに入力するにあ
たっての字句の改変などが生じるので、それについての注意を明記する必要があろう。典拠を示す場合どのようなフィールドに記載するか、また、個々の事実に対してどこまで明示するのかに留意する。
典拠資料間に矛盾があった場合どのように処置するか、多くがケースバイケースであると考えられるが原則を決めておく必要がある。典拠それぞれの精度の問題があるし、地域による情報の粗密の差はたいへんに大きい。

文字コード
データを作成するには、あるフォーマットに従ってデータ化するのであるが、基本的なこととして文字コードの問題がある。遺跡に関する情報でも JIS X 0208 で定義されている文字以外の文字の扱いをどうするのかを示さなくてはならない。奈文研のデータベースにおける解決策は 4 章に示す通りである。
問題は、より多くの文字を包含する文字コードが一般化した時に、現存するデータベース内のデータをどうするかという点にある。現在 JIS X 0208 の範囲内の文字で入力されているものを Unicode に変換する
だけでは対応策として不十分である。JIS X 0208 にはない文字を入力するために文字の置き換えを行った
部分については、Unicode 化する時に再入力するかどうか、方針を定めなければならない。新規のコード体系において文字が定義されているのであれば、再入力が理想ではあるが、どの字を置き換えたのかは原典に遡らなければ不明であることが多く、調査の作業量は膨大なものとなる。文字コードは将来にわたって不変という保証はなく、長期的な視点から文字コードの変更にどう対処するつもりなのか、方針を決めておかなくてはならない。
マイクロソフト社は、Windows のシフト JIS と Unicode の変換テーブルを作成する際に次の文字を本来の割り当てとは違う似た文字に割り当てたため、正当な割り当てを行うシステムとの間で文字ばけを生じることなった。これらの文字の使用には注意が必要で、用いないことが望ましい。
字形

文字名

JIS X 0208 区点番号

本来の Unicode

Windows での Unicode

～

波ダッシュ

01-33

301C

FF5E

―

ダッシュ（全角） 01-29

2014

2015

‖

双柱

01-34

2016

2225

－

負符号

01-61

2212

FF0D

3 報告書抄録データベースと遺跡データベース
3.1 奈文研が公開するデータベース http://www.nabunken.jp
奈文研では長年にわたって調査研究成果を様々な形で公開してきている。発掘調査の現地説明会、講演会、資料館での展示、出版物などであり、データベース化しての公開もその一環である。本書で詳述する、
報告書抄録データベースと遺跡データベース以外では、2013 年 3 月時点で、木簡データベース

全国の木簡で成果が公表されているもの

木簡画像データベース[木簡字典]

木簡の文字ごとの情報

木簡人名データベース

木簡に現れる人名

全国木簡出土遺跡・報告書データベース

木簡に関する文献

墨書土器画像データベース[墨書土器字典]

墨書土器の文字ごとの情報

陶硯データベース出土した陶硯に関する情報

地方官衙関係遺跡データベース

郡衙と考えられる遺跡などの詳細情報

古代寺院遺跡データベース

寺院に関連する遺跡遺構の詳細情報

官衙関係遺跡整備データベース

遺跡整備の手法

遺跡の斜面保護データベース

遺跡整備での斜面への処置

発掘庭園データベース【日本語版・英語版】

発掘で検出した全国の庭園

所蔵図書データベース

奈文研所蔵の発掘調査報告書関係

薬師寺典籍文書データベース

薬師寺所蔵文書

大宮家文書データベース

奈良市大宮家所蔵文書があり、また、庭園に関する用語事典も公開している。いずれも、インターネット経由で登録や課金なしで利用可能である。
これらのデータベースの多くも遺跡に関する情報を含んでいる。例えば、木簡データベースには、遺跡名、発掘次数、所在地、調査主体のフィールドがあり、ほかにも木簡の出土地点に関するフィールド、
出土日に関係するフィールドがある。
発掘庭園データベースには、
庭園名称、所在地、遺跡種別というフィールドを設けている。
複数のデータベースに分散している遺跡情報や位置情報を効率的に検索して活用できる仕組みの開発
研究が必要となろう。

3.2 報告書抄録データベースの構築
全国各地で発行される発掘調査報告書の数は膨大でその全容を捉えるのは容易ではない。奈文研では、1977 年度発行の発掘調査報告書に関する情報を『埋蔵文化財ニュース 20』として 1979 年 6 月 30 日に刊行したのを皮切りに、都道府県・市町村教育委員会の協力を得て 1990 年度分までの 14 年間については、冊子体で発行者、書名、遺跡名・時代・種別、出版年月の情報提供を行っていた。一覧は以下の通り。
1977 年度分

20 号

1979.6.30

1978 年度分

26 号

1980.8.30

1979 年度分

32 号

1981.7.30

1980 年度分

38 号

1982.8.31

1981 年度分

42 号

1983.7.30

1982 年度分

47 号

1984.10.15

1983 年度分

52 号

1985.12.2

1984 年度分

57 号

1987.2.24

1985 年度分

60 号

1988.2.1

1986 年度分

64 号

1989.2.0

1987 年度分

67 号

1990.3.14

1988 年度分

76 号

1992.12.z

1989 年度分

77 号

1993.12.24

1990 年度分

82 号

1996.12.2

資料の作成には、各地への照会とデータの照合に多大な時間を要するのと、データベース化の要望が多くなったため、1991 年分からはデータベース化に力を注ぐことになった。
発掘調査報告書は、遺跡に関する最も詳しい情報を公表するものであるが、詳しいがゆえに大部となって内容の把握が困難になってきている。詳しい情報は詳しい情報として必要であるものの、それとは別に報告書の全体像を簡単に理解できるような要約も必要であるという認識がなされるようになっていた。
奈文研では、1992 年 1 月 10 日に「発掘調査報告書データベース項目検討会」を開催し、奈文研と併行してデータベース化を検討していたいくつかの県の担当者と意見交換を行った。その後、文化庁記念物課
長名で 1994 年 4 月 27 日付け都道府県あてに「埋蔵文化財発掘調査報告書の抄録の作成について」という依頼（6 保記第 16 号）が出された。抄録の作成添付については、全国埋蔵文化財法人連絡協議会（以下、全埋協）
・都道府県教育委員会・市町村教育委員会などの協力によって、現在では大半の発掘調査報告書に採用されている。
抄録のデータベース化については、奈文研と全埋協との間でたびたび協議し、全埋協参加機関が発行する発掘調査報告書の抄録については全埋協がデータベースを作成し、他の報告書については奈文研がデー
タベースの作成を行うことで開始した。このデータベースを公開するにあたり、奈文研は都道府県教育委員会に対して管下機関も含めて、抄録のインターネット上での公開に対する著作権に関する了解をとる作業を行った。
その後、全埋協所属機関以外でもデータベース作成の気運が高まってきた。文化庁は、都道府県教育委
員会の文化財担当課長に対して、2003 年 12 月 16 日付けで、記念物課長名の「報告書データベースの作成について」という依頼（15 財記念第 67 号）をだし、これにより電子化されたデータの収集が本格化した。
奈文研は、2003 年度末に新しいソフトウェアを導入して公開データベースの本格利用に対する備えとした。現在、都道府県教育委員会などから届くデータの書式統一や構造の確認などを行って、順次登録公開
しており、公開件数は 2013 年 3 月現在 74,000 レコードを越えている。
用字・用語・書式については、情報提供機関のやり方を尊重するのが大原則であるが、検索の効率化を可能とするため、4 章で述べるようにある程度の統一を図っている。この統一作業は、電子的な情報収集となった現在でも、手間がかかる作業であることに変わりはなく、1 年分のデータの調整に 10 ヶ月ほどの時間を要している。

遺跡データベース+ID：Integer+市町村ID：Integer+種別：種別+名称（漢字）：String+名称（かな）：String+所在地コード：所在地コード+所在地コード：String+主な時代：主な時代+指定区分：指定区分+日本測地系北緯：Real+日本測地系東経：Real+世界測地系北緯：Real+世界測地系東経：Real+時代・遺跡種別：時代・遺跡種別+面積：Integer+群集遺跡ID番号：Integer+遺構概要：遺構概要+遺物概要：遺物概要+発掘概要：発掘概要+その他概要：その他概要

遺構概要+内容：String

遺物概要+内容：String≪enumeration≫
種別
+集合
+支群
+細群
+個別
+地区
+調査
+トレンチ

発掘概要
+内容：String

その他概要+内容：String≪enumeration≫
所在地コード+札幌市=01100+札幌市中央区=01101+札幌市北区=01102+・・・≪enumeration≫
主な時代+旧石器=10+縄文=20+弥生=30+古墳=40古墳 40+・・・≪enumeration≫
指定区分+国指定特別史跡=11+国指定史跡=12+都道府県指定史跡=13+市町村指定史跡=14≪enumeration≫
時代・遺跡種別+縄文集落=2001+縄文洞穴=2002+縄文貝塚=2003
+・・・

図1

遺跡データベースのUMLクラス図

表10

報告書抄録データベースのフィールド構成
記載内容

項目名
書名ふりがな

書名の読み。

書名

図書に表示されていて、それによって図書が同定識別される固有の名称。

副書名

書名に対してそれを補記するような名称が付けられていれば、その名称。
巻次【廃止】

書名に対して同定識別するために与えられている番号あるいは名称。→【書名に含める】

シリーズ名

いくつかの著作からなる数冊の図書で、各図書にそれぞれの書名があるとき、そのグループ全
体につけられた包括的な名称。

シリーズ番号シリーズを構成する個々の図書に与えられている番号。

編著者名

その図書の著作者、あるいはその著作に関与した副次的な著者（編者、訳者など）の個人名または団体名。

編集機関

図書の編集について責任がある個人あるいは団体の名称。

発行機関

図書の出版、頒布、発行などについて、責任がある個人あるいは団体の名称。

発行年月日

図書の属する版が最初に発行された年（西暦）月日。

作成機関ID

全国埋蔵文化財法人連絡協議会に加盟している法人については会員番号、その他の法人については総務省の定める都道府県コードまたは市町村コード。

郵便番号

報告書発行時点での編集機関の郵便番号。

電話番号

報告書発行時点での編集機関の電話番号。

機関所在地

報告書発行時点での編集機関の所在地。

報告順位

当該報告書で複数の遺跡または調査が記載されている場合、当該遺跡または調査が報告書内で記載されている順。

遺跡名ふりがな

遺跡の名称の読み。

遺跡名

遺跡の名称。

所在地ふりがな

遺跡の所在地の読み。

遺跡所在地

遺跡の所在地。

市町村コード遺跡が所在する市区町村について総務省の定めるコード。

遺跡番号

市町村教育委員会などが定めた遺跡の番号で、市町村ごとに登録される固有の番号。

北緯（日本測地系） 遺跡の代表値の座標で、日本測地系（改正前）による値。
東経（日本測地系） 遺跡の代表値の座標で、日本測地系（改正前）による値。
北緯（世界測地系） 遺跡の代表値の座標で、世界測地系（測地成果2000）による値。
東経（世界測地系） 遺跡の代表値の座標で、世界測地系（測地成果2000）による値。
調査期間

実際に発掘調査をした期間。

調査面積

実際に発掘調査をした面積。

調査原因

発掘調査をするに至った原因。

種別

遺跡の種別。

主な時代

遺跡が存続している主な時代。

遺跡概要

遺跡の種別、時代、遺構、遺物。

特記事項

遺跡概要について特に注記するべき事柄。

要約

遺跡についての要約。

3.3 遺跡データベースの構築
構想と設計、提供開始
1987 年度 文化庁は全国文化財データベース構築計画を開始。
1988 年度 予備調査の第 1 年、文化庁管下機関で基本構想・基本計画の立案。
当初の構想では、文化財を「不動産文化財」と「動産文化財」とに分け、不動産文化財全国センターシス
テムを奈良国立文化財研究所（当時）に、動産文化財全国センターシステムを東京国立博物館に設置することになっていた。
不動産文化財の基本理念の検討、建造物データベースに先行して、まず遺跡データベースの構築を進めることになり、項目検討を行うとともに教育委員会・埋蔵文化財センターなど関連する組織における情報
処理の動向を調査した。
1989 年度 1990 年 2 月 27 日には全国から関係者を集めて「全国遺跡データベース検討会」を開催、広域遺跡の扱いなどについて検討。
1990 年度 概念設計、動産文化財部門を担当する関連機関との打ち合わせ。
1991 年度 基本設計、入力用ワークシートの作成。入力部分のアプリケーション作成。
1992 年度 奈文研ローカルシステムの設計。1992 年 9 月に、それまでの検討成果を『埋蔵文化財ニュース 75 号』として公表。
1993 年度 センターシステムのプロトタイプの設計。テストデータを追加入力するためのアプリケーションを作成した。また、外部委託で、各種データベースマネージメントソフトウェアについて性
能評価を実施、サーバ機器の性能評価を参考にしてプロトタイプ用のハードウェア、ソフトウ
ェアを決定した。データベースマネージメントソフトウェア上での遺跡データベースの構築とテスト運用を外部委託で行い、検索応答速度、ユーザインターフェイスについて評価を行った。
1994 年度 センターシステムプロトタイプを施行。デジタル電話回線（ISDN）を導入。
1995 年度 年度末の補正予算により構想実現へ。
1996 年度 データ入力の開始。文化庁版全国遺跡地図から外注入力。外注は効率が悪く精度も低く費用もかかった。1996 年 11 月、試験版の公開。
第 2 代システム
試験版では、簡単な検索機能しか提供できなかった。これは、ハードウェア、ソフトウェアのバージョンの齟齬によって、当初のシステム案では完成にいたずらに時間と費用がかかるためである。そこで、代替案を提示することにし、ハードウェアは既設のものを活用することで費用を抑え、別のソフトウェアによって全文検索を行うこととした。採用したソフトウェア自体は強力であったが、十分なサポートが受けられない状態が続きシステムは完成しないままになってしまった。

第 3 代システム
そこで、より安価に確実な結果を出すためサーバを PC とし OS に Windows を採用した。データベース
エンジンも変更してデータを移行した。今回は文化財にも詳しい業者が担当することになり、システムの設計・改良が軌道に乗るようになった。
これらシステム入れ替えの期間にもデータ入力は営々と続けていた。ハードウェアも廉価な PC にした
ため更新が比較的容易になった。いかに高度な機器でも情報関係機器の進歩はあまりに速く、常にシステ

ムを最適な状態に保つには多大な予算と知識が必要で、変更の多いものほど簡単に扱えることが望ましい。
整備にもっとも時間と労力がかかるのはデータそのものであり、かつデータそのものが重要で引き継いでいくべき資産である。
新しいシステムでのデータベースの公開は、1999 年 9 月 28 日に開始し、ハードウェアの更新（省電力
で廉価なサーバの導入）、OS の更新、アプリケーションの改良（項目の変更、セキュリティ強化）、デー
タの更新・入力を続けている。2013 年 3 月現在で、登録している遺跡情報は全体で、47 万 7000 件を越えている。

データソース
文化庁文化財保護部が発行した全国遺跡地図については、データ入力会社に外注して一括入力したが、その後の入力資料は個別に対応することになった。データベースへの入力は単純な文字入力ではなく、資料に記載されている内容について理解し、関連する参考資料を調査した上で行わなくてはならず、奈文研
内部で行うのが最も効率的で高品質であることが判明したためである。入力業者が行った入力の多くの部分が入れ直しとなって、経費的にも時間的にも損失が大きかった。
データベースの情報源は大きく 3 つに分けることができる。
1 遺跡地図2 遺跡地名表
3 発掘調査報告書（報告書抄録）
遺跡地図は都道府県教育委員会、市町村教育委員会が発行する遺跡に関する包括的な情報源として最も大切なものである。地域によって精度、更新頻度が異なり、近接自治体との情報格差が存在する。地図が付加されていて位置情報の取得も可能な資料である。
遺跡地名表には、遺跡地図と同等のひとつの地理的範囲に対して包括的にすべての遺跡を網羅するものと、特定の主題に基づいて集成したものとがある。後者には、たとえば、銅鐸出土地名表や前方後円墳集成といったものがある。
扱われている種類の遺跡については、非常に網羅性が高くまた情報も詳細である。
ただ当然、適切な地名表が公刊されていない分野も多く、分野間の情報格差は大きい。
発掘調査報告書は遺跡に関する最も詳しい情報源である。ただし基本的に個別の資料であり全国の遺跡データベースを作成に利用するためには、内容を理解できる者が要約してデータ化しなくてはならず、労力がかかる。そこで、発掘調査報告書に添付してもらっている抄録を活用し、データベースへのデータ追加を行っている。抄録の整備は、報告書抄録データベースだけではなく、遺跡データベースにも大きく貢献している。

表11

遺跡データベースのフィールド構成

フィールド名

記載内容

ID

総務省の定める都道府県コード（数字2桁）、市町村コード（数字3桁）と市町村ID（数字6桁）を合わせた11桁の数字。

市町村ID

市町村教育委員会などが定めた遺跡の番号で、市町村ごとに登録される固有の番号。

種別

レコードの性質によってなされた階層的な区分。

名称（漢字）

遺跡の名称。

名称（かな）

遺跡の名称の読み。

所在地コード遺跡の所在する市区町村について総務省の定める都道府県コード（数字2桁）と市区町村コード（数字3桁）を併用した5桁の数字。

所在地

遺跡の所在地を示す郵便住所や地名。

主な時代

遺跡が存続している主な時代のコード（数字2桁）。

指定区分

史跡に指定されている遺跡についての種別コード（数字2桁）。

日本測地系北緯 遺跡の中心座標で、日本測地系（改正前）による値。
日本測地系東経 遺跡の中心座標で、日本測地系（改正前）による値。
世界測地系北緯 遺跡の中心座標で、世界測地系（測地成果2000）による値。
世界測地系東経 遺跡の中心座標で、世界測地系（測地成果2000）による値。
時代・遺跡種別 時代（数字2桁）と遺跡種別（数字2桁）を組み合わせたコード（数字4桁）。
面積

遺跡の面積の実数。単位は基本的に平方メートル。

群集遺跡ID番号

群集遺跡とは、古墳群、横穴群、窯跡群などを指し、群全体が遺跡名をもつものを言う。群集遺跡
IDは個々の遺跡を包括する遺跡群のレコードのRecNo。

遺構概要

遺跡で検出された遺構についての記述。

遺物概要

遺跡で検出された遺物についての記述。

発掘概要

発掘歴、発掘期間、発掘原因の記述。

その他概要

参考文献など遺構、遺物、発掘歴に属さないが、記載が必要な事項についての記述。