ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 10，No.2（2010）

わが国における歯科診療所の受療率と現在歯数の推移の関連−患者調査と歯科疾患実態調査の公表データを用いた分析−安藤 雄一 1），深井 穫博 2），青山

旬 3）

The relationship between the rate of estimated patients to dental clinics
and the mean number of tooth present by using national statistics
Yuichi Ando1），Kakuhiro Fukai2），Hitoshi Aoyama3）
国立保健医療科学院・生涯健康研究部，2）深井保健科学研究所，3）栃木県立衛生福祉大学校

1）

要 約
歯の喪失状況と歯科受診の関連の推移を検討することを目的に政府統計の公表データを用いて検討を行った。まず、患者調査の推計患者数と人口データを用いて受療率を年齢階級別に算出し、これと歯科疾患実態調査による一人平均現在歯数の関連の推移を検討した。受療率は高齢者層での増加が顕著で、現在歯数の増加と一致していた。さらに受療率と現在歯数の相関関係をみると、受療率は現在歯数に対して凸状の曲線を描き、受療率は現在歯数 15 前後においてピークを示した。また、受療率の年次推移を年齢階級別にみると、70歳以上の高齢者層では増加傾向が顕著だったが、それよりも低い年齢層では増加傾向が鈍化ないし減少し始めていることが示された。
目 的1990年 に Douglassら

は、わが国全体の推移を部分的に捉えたに過ぎなは “ more teeth, there-い可能性があり、Douglassら 1）が唱えた上記仮説

fore more dental demand theory”（現在歯が多いが日本に当てはまるか否かについて確定的なことほど歯科疾患も多いという仮説）を唱え、その後、はいえないと考えられる。

1）

これを実証する疫学調査結果も報告されていこれらの点について国全体の傾向を捉えるにる。また、わが国の国民健康保険や政府管掌保険は、患者調査による受診傾向と歯科疾患実態調査の受診率の推移を年齢階級別にみると高齢者層でによる歯の保有状況の推移を組み合わせてみるの

2 〜 4）

は受診率が増加傾向にあり 、その理由として高が好ましい。患者調査は歯科診療所を受診する患齢者層における現在歯数の増加による影響が考え者の国内代表サンプル、歯科疾患実態調査は住民られている 。しかしながら、これらの調査結果の国内代表サンプルであり、両データを用いるこ

5）6）とにより、現在歯数の状況と受診傾向との関連およびその推移を全国レベルでみることができる。
【著者連絡先】〒351-0197 埼玉県和光市南 2-3-6
国立保健医療科学院
生涯健康研究部・地域保健システム研究分野
安藤雄一
TEL：048-458-6283 FAX： 048-458-6288
E-mail： andoy@niph.go.jp

著者ら 7）は、本誌 9巻 2号において、患者調査の公表値を用い、推計患者数の推移は疾患量の推移と関連が強いことを示した。この報告では人口が加味されている推計患者数と疾患量を分析指標としたが、歯の保有状況と受診傾向の推移をより詳細に検討するには人口の要素を取り除いた変数
̶ 85 ̶

わが国における歯科診療所の受療率と現在歯数の推移の関連 −患者調査と歯科疾患実態調査の公表データを用いた分析−級別受療率を算出した。年齢階級の区分は、患者を用いて解析することが望ましい。
そこで今回、患者調査の公表値と人口データを用いて受療率を年齢階級別に算出し、これと歯科調査の公表値に応じた。
２）受療率と一人平均現在歯数の関連
年齢階級別に算出した受療率と一人平均現在歯疾患実態調査による一人平均現在歯数の関連の推数の関連を分析した。

移を検討することにした。

歯科疾患実態調査が行われた 1987 ・ 1993 ・
1999 ・ 2005 年について、各年齢階級の一人平均方 法

現在歯数をグラフの横軸、受療率を縦軸にプロッ

１．データソース
本分析では患者調査と歯科疾患実態調査の公表トし、両者の関連を検討した。

データを用いた。
結 果

患者調査は、1984〜 2008年のデータを用い、1984 〜 1993年は報告書 9 〜 12）から、1996 年以降は

図 1 に年齢階級別にみた受療率の推移（1984 〜e-Stat（http://www.e-stat.go.jp/）に収載されてい2008 年）を示す。小児では横ばい、若い成人層でるデータを用いた。

は減少傾向、35 〜 64 歳では横ばいであったが、歯科疾患実態調査は 1987・ 1993・ 1999・ 2005年のデータについて、報告書

13 〜 16）高齢者層では増加傾向が顕著であった。
図 2に一人平均現在歯数の推移を示す。ほとんに収載されてどの年齢階級で増加傾向にあり､とくに高齢者層いるデータを用いた。

では顕著だった。
図 3は、一人平均現在歯数を横軸、受療率を縦２．分析方法

軸にプロットし、両者の関連を年齢階級別に示し

１）受療率の算出
患者調査の歯科診療所に関する統計として公表た散布図であり、各年齢階級の推移が矢印で示さされているデータの大半は推計患者数で、受療率れている。受療率は現在歯数 15歯前後を頂点としに関する情報は乏しく年齢階級別にみた数値は公て凸型カーブを描いていた。各年齢階級の推移を表されていない 8〜 12）。しかし、推計患者数と所定みると、70歳以上では受療率が顕著な増加傾向をの人口データを用いれば、受療率の算出は容易で示したが、65-69歳では増加傾向が鈍化し、さらにあることから、歯科診療所の患者について年齢階その下の年齢層では緩やかな減少傾向を示した。

図1

年齢階級別に算出した受療率̶ 86 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

図2

Volume 10，No.2（2010）

一人平均現在歯数の推移（1987 〜 2005 年、歯科疾患実態調査：公表値）

図3

現在歯数と受療率の関連（1987 〜 2005 年）

ない状況では、現在歯数の増加に伴い受療率も高考 察
本分析から得られた結果は､Douglass（1990）

くなる傾向が顕著であり、Douglassらの仮説は全ら 1） が 唱 え た 仮 説 “ more teeth, therefore more

面的に支持される。渡辺ら 4）が行った静岡県の市dental demand theory（現在歯が多いほど歯科疾町村別データを用いた地域相関研究では、一人平患も多い）”を概ね支持するものといえる。しか

均現在歯数の多い市町村では歯科受診率が高いこしながら、その傾向は直線的ではなく、現在歯数とがパス解析により示されたが､現在歯数（65 歳を横軸､受療率を縦軸にして作図すると、現在歯以上を調査）の基礎統計量は平均値 9.5、標準偏数 15 前後を頂点とした凸型のカーブを描くことが差 2.2、range 3 〜 13と、本分析で示された凸型わかった（図 3）。すなわち、現在歯数が非常に少カーブの左側に相当する部分を説明し得たものと̶ 87 ̶

わが国における歯科診療所の受療率と現在歯数の推移の関連 −患者調査と歯科疾患実態調査の公表データを用いた分析−なり受診する割合が高まるが､喪失歯数が一定以みなすことができる。
今回示された結果は、国を代表するサンプルの上になると治療する歯も残り少なくなることから代表値を用いたマクロ統計的な分析によるもので受診率も低くなる、という歯を失うにつれて変化あるが、同様の結果は政府統計の個票データを用する歯科受診の変化が見て取れる。
一方、図 3 から読み取れるものは、時代的な変いたミクロ統計的な分析によっても得られている。図 4は、平成 22年度厚生労働科学研究「歯科化と推移であり、図 4 で示された横断的な関連が、疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適今までどのように推移してきたか、今後はどうの正な歯科医師数に関する研究」（研究代表者：安ような推移が予測されるかについて、有用な情報藤雄一）の一環として行われたもので、歯科を与えてくれる 19）。今回観察された傾向は歯科保受診の有無に対する現在歯数のオッズ比を示した健医療の将来的見通しに寄与するものと考えられものである。図の注釈に記したように分析方法にるので、今後も情報の蓄積・分析に努めて現状をは若干の違いはあるものの、①〜④のどのケース注意深く観察しつつ、将来を見通してていきたい。

17，18）

も現在歯数 10〜 19におけるオッズ比が最も高い値を示す凸型カーブを描いている。

本研究は､平成 22 年度厚生労働科学研究費補助

図 4 は、個人としてみた場合、現在歯数が増加金（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）することはあり得ず、喪失するという一方向のみ「歯科疾患等の需要予測および患者等の需要に基が生じることから､図中の棒の配置を現在歯数がづく適正な歯科医師数に関する研究」（研究代表多い群を左側に配置している。この図を個人の時

者：安藤雄一、H21 −医療−一般− 015）によっ系列として捉えると、歯の喪失がある程度進むとた。

喪失がなかった時期に比べて様々な治療が必要に

図4

政府統計の個票データを用いた各種分析による歯科受診の有無に対する現在歯数のオッズ比と 95%信頼区間【注】いずれもロジスティック回帰分析により得られたもの。現在歯数は①〜③は質問紙（該当する回答肢を選ぶ方式）、④は歯科医師による口腔診査。調整変数は、性・年齢階級､等価家計支出、配偶者の有無、医療保険加入状況が①〜④共通。この他の調整変数は、①〜③では口腔の自覚症状､健康度の自己評価、④では歯間部清掃、喫煙､未処置う蝕・歯周ポケットの有無。歯科受診については、①が過去１年間における受診経験の有無、②〜④が現在受診しているか否かを示すものであり、特定の一日を調査した患者調査と同一ではない。

̶ 88 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

文 献1） Douglass CW. Furino A . Balancing dental service
requirements and supplies: epidemiologic and demographic evidence. Journal of the American Dental
Association 1990 ；121 ：587-592.
2）Joshi A. Douglass CW. Feldman H. Mitchell P. Jette
A. Consequences of success: do more teeth translate
into more disease and utilization?. Journal of PublicHealth Dentistry 1996；56： 190-197.
3）安藤雄一．高齢者の健康診査における口腔状態の評
価：総括報告．In 8020者のデータバンクの構築について．厚生科学研究「口腔保健と全身的な健康状態の関係」運営協議会（座長：小林修平）編．（財）口腔保健協会．東京．2000．12-43頁．
4）渡辺 猛，安藤雄一，金崎信夫，埴岡 隆．高齢者の現在歯数と歯科医療費の関連 市町村別データによる検討．口腔衛生学会雑誌 2005；55： 32-40．
5）安藤雄一，深井穫博．医療費の三要素分析による歯科需要の検討 国民健康保険と政府管掌健康保険デー
タを用いた分析．In：厚生労働科学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）歯科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な歯科医師数に関する研究 平成 21年度 総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一）； 2010．39-48頁.
6）安藤雄一，深井穫博．歯科需要に関する各種全国統計データの相互関連性についての分析．In：厚生労働科学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）歯科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な歯科医師数に関する研究 平成 21年度
総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一）；
2010．75-86頁.
7）安藤雄一，深井穫博，青山 旬．患者調査にみる歯科患者の推移と疾患量との関連．ヘルスサイエンス･ヘルスケア2009 ；9（2）； 91-98．
8） e-Stat（ 政 府 統 計 の 総 合 窓 口 ）： http://www.estat.go.jp/（独立行政法人・統計センター Webサイト，2010 年4月5日検索）
9）厚生省大臣官房統計情報部．患者調査 昭和 59年（全国編）上巻 1986.
10）厚生省大臣官房統計情報部．患者調査 昭和 62年

Volume 10，No.2（2010）（全国編）上巻 1989.
11）厚生省大臣官房統計情報部．患者調査 平成 2年（全国編）上巻 1992.
12）厚生省大臣官房統計情報部．患者調査 平成 5年（全国編）上巻 1995.
13）厚生省健康政策局歯科衛生課：歯科疾患実態調査報告（昭和 62 年），口腔保健協会，東京，1987.
14）厚生省健康政策局歯科衛生課：歯科疾患実態調査報告（平成5 年）
，口腔保健協会，東京，1993.
15）厚生省医政局歯科保健課編：平成 11 年歯科疾患実態調査報告，口腔保健協会，東京，2001.
16）歯科疾患実態調査報告解析検討委員会（安藤雄一，南郷里奈，柳澤智仁，植野正之）．解説平成 17年歯科疾患実態調査．2007.口腔保健協会
17）安藤雄一，深井穫博，相田 潤，大山 篤，恒石美登里．歯科受診および治療中止・転医の要因〜平成11 年保健福祉動向調査と国民生活基礎調査のリンケージデータによる分析〜．In：厚生労働科学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）歯科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な歯科医師数に関する研究 平成 22年度 総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一）； 2011．55-69頁．
18）安藤雄一，深井穫博，相田 潤，大山 篤，恒石美登里．歯科の通院患者の特性 〜平成 17 年の国民生活基礎調査（世帯票）・国民健康・栄養調査（生活習慣票）・歯科疾患実態調査リンケージデータを用いた分
析結果〜．In：厚生労働科学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）歯科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な歯科医師数に関する研究 平成 22年度 総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一）； 2011．85-95頁．
19）安藤雄一，深井穫博，青山 旬．歯歯科診療所の患者数の将来予測 〜患者調査の公表値を用いた検討〜．In：厚生労働科学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業研究事業）歯科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な歯科医師数に関する研究 平成 22 年度 総括・分担研究報告書（研究代表者：安藤雄一）； 2011．159-183頁．

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わが国における歯科診療所の受療率と現在歯数の推移の関連 −患者調査と歯科疾患実態調査の公表データを用いた分析−

The relationship between the rate of estimated patients to dental clinics
and the mean number of tooth present by using national statistics
Yuichi Ando1），Kakuhiro Fukai2），and Hitoshi Aoyama3）
1）Dept. of Health Promotion, The National Institute of Public Health2）

Fukai Institute of Health Science3）

Tochigi Prefectural University School of Health and Welfare

In order to test "more teeth, therefore more dental disease" theory, we analyzed published government
statistics from 1984 to 2008.
After calculating the rate of estimated patients in each age group by using the published data of Patient
Survey, we compared this rate with the mean number of tooth present.
The rate of estimated patients increased in elderly age group, which consist with trends in the mean number of tooth present. The correlation between the rate of estimated patients and the mean number of toothpresent showed convex curve. And the value of the rate of estimated patients showed the highest score if
the value of the mean number of tooth present is around fifteen. Increase of the rate of estimated patients isvery clear in trends in older elderly group. However this tendency began to slow down in younger elderlygroup.
Health Science and Health Care 10（2）： 85 − 90，2010̶ 90 ̶