Vol.27

TOSHIN Hearing NEWS2024 年 3 月発行

難聴がもたらす死亡リスクと補聴器でそれを予防できる可能性

近年、難聴に関する医学研究がすすみ、QOL の低下、うつ病、認知症、死亡率など健康上の不利益に対して難聴が大きく関与していることが明らかになってきています。「The Lancet Healthy Longevity」2024 年 1 月号に「聴力低下があると死亡リスクは 40％高くなり、補聴器の継続的使用により、そのリスクは 24％低下する」という論文が掲載され、聴覚関係者の注目を集めています。
論文を発表したのは南カリフォルニア大学ケック医学校の Janet Choi 医学博士を中心とした研究グループで、調査は 1999 年から 2012 年の間に米国国民健康栄養調査（NHANES）に参加し、聴力検査による聴力値、補聴器の使用状況、死亡率、および共変量に関する完全なデータを有する 20 歳以上の成人 9,885 人（平均年齢 48.6 歳、女性 51.0％、1,863 人が難聴）を基に行われました。※補聴器の使用についてはインタビューに基づいて 3 つのグループ（補聴器常用者、不定期使用者、非使用者）に分類されています。
この統計解析の結果、死亡リスクは健聴者に対して難聴者の方が有意に高い傾向にあり、中等度以上の難聴は軽度の難聴よりも死亡リスクが高いという用量反応関係も明らかになりました。また、難聴者の間では、人口統計学的属性や聴力レベル、病歴を考慮しても、補聴器の常用者は補聴器の非使用者に比べて死亡リスクが低く、一方で補聴器の不定期使用者と補聴器の非使用者の間では、死亡リスクに有意な差は認められませんでした。Choi 博士は、「研究結果は、補聴器を常用することが人々の健康を守り、早期死亡を予防する可能性を示唆するもので、非常に興味深い」と大学のニュースリリースで見解を述べています。
世界保健機関（WHO）が 2021 年 3 月に発表した「World Report on Hearing」では、現在世界に 15 億人以上いる難聴者の数は、2050 年には 25 億人に達すると予測されており、補聴器への期待は今後ますます高まることは明白です。他方、難聴者が補聴器を常用していくためには医科的診断と聴力検査を基にした適切な補聴器フィッティングが不可欠で、耳鼻咽喉科医や認定補聴器技能者・認定補聴器専門店の役割もより重要になると思われます。

※2007-08 年の NHANES は、青少年のみで聴力測定データが収集されたため除外。死亡状況は、2019 年 12 月 31 日までの NHANES データとNational Death Index の死亡診断書記録の確率的照合により判断されました。

全国の自治体における成人に対する補聴器購入費助成制度の実施状況

日本補聴器販売店協会が全国の自治体における成人に対する補聴器購入費助成制度の実施状況（2023 年 12 月 1 日現在）を調査し発表しました。それによると実施している自治体数は 237 にのぼり、2023 年 6 月から半年で 86 の自治体が新たに購入費助成制度を導入し今後も拡大すると予想されますが、全国の 2023 年 12 月 1 日現在の自治体数 1,741 に対して 13.6％でしかないため、まだまだ普及していると言い難い状況であると言えます。都道府県別では新潟県が 30 市町村と最も多く、続いて東京都 26、北海道 22 でしたが、占有率では新潟県が 100％、鳥取県が 47.4％、東京都が 41.9％でした。全く実施されていない都道府県は、青森、石川、福井、広島、山口、徳島、香川、愛媛、佐賀、大分の 10 県でした。今後、市や区など人口の多い自治体の導入が進めば人口割の普及率が大幅に上昇すると考えられます。制度の内容について、対象年齢は 65 歳以上が 155 件と最も多く、次いで 18 歳以上が 45 件、70 歳以上が 8 件でした。助成限度額については 30,000 円とする自治体が最も多く、50,000 円、20,000 円と続き、最も高額な限度額は東京都港区の 137,000 円で、最も低額な限度額は 10,000 円でした。非課税世帯など世帯収入により支給の有無や金額が異なるなど自治体によって要件が大きく異なり、購入過程についても補聴器相談医や認定補聴器専門店、および認定補聴器技能者の関わりを明記している自治体はまだまだ少なく、補聴器相談医の受診を必須とする自治体は 15 件 6.3％、認定補聴器技能者からの購入は 28 件 11.8％、認定補聴器専門店からの購入は 12 件 4.4％でした。
関西エリアの実施状況

目次
1 難聴がもたらす死亡リスクと補聴器でそれを予防できる可能性
2 全国の自治体における成人に対する

滋賀県（５）

長浜市 / 東近江市 / 豊郷町 / 甲良町 / 多賀町

京都府（２）

京丹後市 / 精華町

大阪府（４）

泉大津市 / 貝塚市 / 交野市 / 岬町

兵庫県（８）

明石市 / 相生市 / 加西市 / 養父市 / 朝来市 / 多可町 / 稲美町 / 新温泉町

奈良県（４）

桜井市 / 香芝市 / 三郷町 / 斑鳩町

和歌山県（４）和歌山市 / 紀美野町 / 印南町 / すさみ町

補聴器購入費助成制度の実施状況鳥取県（９）境港市 / 岩美町 / 三朝町 / 湯梨浜町 / 琴浦町 / 北栄町 / 日吉津村 / 大山町 / 日野町

3 補聴効果測定装置「HF-06」を発売

島根県（１）

益田市

岡山県（３）

備前市 / 瀬戸内市 / 吉備中央町

高知県（４）

土佐清水市 / いの町 / 仁淀川町 / 四万十町

4 店舗紹介TOSHIN Hearing NEWS

補聴効果測定装置「HF-06」を発売
リオン（株）は補聴効果測定装置 「HF-06」 を 2024 年 1 月 29 日に発売しました。本製品は、補聴器によって聞こえがどの程度改善しているか、客観的に測定することができます。補聴器の適合について医学的見地から示された「補聴器適合検査の指針（2010）」の検査用音源※１を搭載し、医療機関における補聴器診療をサポートします。機器本体は小型で省スペース化と自由度の高い機器配置を可能にするとともに、データの印刷や入出力を備え、補聴器診療・補聴器フィッティング現場での使いやすさを追求しています。
一人ひとりの聞こえに合った最適な補聴器をご使用いただくためには、聴力検査・測定結果に基づいた補聴器の調整とともに、装用効果（補聴器による効果）の確認が重要です。適切に装用効果が得られているかを客観的に測定しその結果によって補聴器の再調整が可能となります。調整と効果測定を組み合わせることで、適切な補聴器フィッティングが実現し、補聴器ユーザーの満足度が高まります。日本は欧米諸国と比較して、補聴器普及率や難聴者の補聴器に対する満足度が低い※２という現状を改善するため、補聴効果測定装置「HF-06」は医療機関における効果的で効率的な補聴器診療を促進する製品であり、耳鼻咽喉科医師や補聴器調整の専門家をサポートします。リオン（株）は難聴の発見から解決まで、一気通貫で聞こえの価値を提供する、聴覚ヘルスケアのエキスパートブランド「リオネット」を新たに展開しており、聴覚検査機器、補聴器、双方の開発視点から、聞こえに不安や悩みを抱える方の満足度向上につながる本製品の開発をしました。
※１ 著作権は一般社団法人日本聴覚医学会に帰属します。
※２ 参考：JapanTrak2022

店舗紹介
トーシン・津山補聴器センター

トーシン・滋賀補聴器センター

2024 年 1 月 30 日 新規オープン

2024 年 2 月 16 日 移転リニューアル

津山市近郊のお客様の利

店舗面積拡大のため、今ま便性を向上するために、津での店舗の隣の区画に移転

山市船頭町 国道 429

しました。広さは約２倍にな号線 今津屋橋北詰 船りましたので、お客様にゆった

頭町交差点北西角に新りとくつろいでいただける空間

規オープンしました。になりました。

住所：〒708-0034
岡山県津山市船頭町 74-2
国藤ビル 1 階
TEL：086-831-3311
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営 業 時 間：午前 10 時～午後 4 時
定 休 日：日曜・祝日・第 2 土曜日

住所：〒520-0047
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明日都浜大津 1 階
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定 休 日：日曜・祝日・第 2 土曜日

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