令和２年７月２日
全学内部質保証委員会決定
令和３年５月１９日
全学教育内部質保証委員会一部改正
令和４年５月１２日
全学教育内部質保証委員会一部改正

人文社会科学部社会学科

教育の質保証ガイドライン

人文社会科学部社会学科では、当該学部学科での教育プログラムにもとづいて修得した知識、技能及び態度等の評価を以下のとおり行います。また、教育プ
ログラムの内容、及び授業の方法が適切に実行されているかを以下のとおり検証します。
１． 評価の内容と方法（内容）
講義、演習、実習などの授業の種類別は、相対的なものであり、講義科目の中に演習的な要素が含まれたり、実習科目の中に講義的な要素が含まれる場合もあります。そのため、評価にあたってはカリキュラム・マップに示したとおり、各科目で個別に定めた達成目標とする各ディプロマ・ポリシーの要素を評価内容とします。すなわち、講義科目では、その学問分野で蓄積された専門知識やその学問分野の探求方法と、社会や他者に対する態度や姿勢が主な評価対象になります。また、実習・演習科目では、探求方法とその応用力、論理的・批判的思考力、権利と法の遵守を含む情報リテラシー、コミュニケーション能力を含む協働的対人関係能力、外国語等の読解力について主に評価します。
研究演習・卒業演習および卒業論文については、学修の集大成として幅広いディプロマ・ポリシーの要素を評価内容とします。
（方法）
講義、演習、実習などの授業の種類別は、相対的なものであり、講義科目の中に演習的な要素が含まれたり、実習科目の中に講義的な要素が含まれる場合も1

あります。また、同じディプロマ・ポリシーの要素でも、たとえば講義科目で扱われる探求方法については主にその知識の側面を、実習科目で扱われる探求方法については主に技能の側面を評価することになります。そのため、評価の方法
は、期末試験・期末レポート・小テスト・小レポート・実習レポート・プレゼンテーション・ディスカッション・課題への取り組み・口頭試問・実技の評価等、授業毎に個別の具体的な教育目標と授業展開の様式に沿った方法で行われます。
なお、卒業論文については、別に定める「社会学科卒業論文評価項目一覧」を用いた共通の枠組みに沿って、提出された論文及びプレゼンテーションに基づき実施される口述試験により評価を行います。
２． 評価の基準
筆記試験のみで成績評価を行う場合は、試験の点数を達成度とします。それ以外の場合は、科目毎に定めた達成度評価のための評価基準を用いて評価します。
評価基準については原則として事前に受講生に公表します。
科目の成績は、
「秀」
「優」
「良」
「可」
「不可」で表記され、「秀」「優」「良」「可」を合格とし、履修単位として認めます(各表記に対応する評点は、秀:100～90 点、優:90 点未満～80 点、良:80 点未満～70 点、可:70 点未満～60 点、不可:60 点未満です)。「不可」となった科目については不合格とします。
授業科目によっては、「合」及び「否」で表記する場合があり、「合」を合格とし、「否」を不合格とします。
また成績の評点は「GP(各科目のグレードポイント)=(評点-55)÷10」(但し、0.5 未満の場合は 0.0 とする。4.5 点満点)に換算し「GPA=Σ(GP×当該科目の単位数)÷履修総単位数」を算出して学生に提示します。なお、成績評価が「合」「否」「認定」の科目は GP 算定の対象としません。また、カリキュラム上の卒業要件科目でない科目も GP 算定の対象としません。
３． 教育プログラムの点検と評価
人文社会科学部社会学科の教育プログラムについての点検と評価を実施する
人文社会科学部内部質保証・教育企画委員会を設置します。当該委員会は、(1)
全学教育内部質保証委員会委員・副学部長、(2)全学教育内部質保証委員会委員・学務副委員長、(3)ＦＤ委員長、(4)授業改善実施委員で構成され、(5)学部長並びに(6)副学部長がオブザーバーとして参加します。
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教育プログラムの点検と評価として年に一度、別に定める「検証の手続きについての申し合わせ」に従い、IR 調査の結果等の分析による点検、その点検結果にもとづく評価を実施し、教育内容及び教育方法の改善案を作成し改善を実施します。また、その点検・評価の実施状況については、全学教育内部質保証委員会に報告を行い、教育内容及び教育方法の改善の PDCA サイクルの確認等を行います。

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人文社会科学部言語文化学科

教育の質保証ガイドライン

人文社会科学部社会学科では、当該学部学科での教育プログラムにもとづいて修得した知識、技能及び態度等の評価を以下のとおり行います。また、教育プログラムの内容、及び授業の方法が適切に実行されているかを以下のとおり検証します。
１． 評価の内容と方法
言語文化学科の授業では、多様な文化の理解、言語運用能力、問題の発見と探究のための思考力・表現力などの涵養に重点を置いています。これに対応して、評価の内容と方法を以下の様に規定します。
（内容）
講義科目では、知識と理解の定着度を主として評価します。演習科目では、知識とその応用力の達成度を評価し、さらに、学修態度と言語運用・表現能力についても評価します。卒業論文では、学修の集大成としての達成度を評価します。
（方法）
知識と理解については、主に筆記試験・課題レポートによって評価します。知識とその応用力については、筆記試験・課題レポートの他、授業中の課題遂行に関する平常点も考慮します。学修態度と言語運用・表現能力については、授業中の課題遂行・受講態度などによって評価します。卒業論文（学修の集大成）については、論文審査と口述試験によって、課題設定・分析探究・構成表現などの点から総合的に評価します。
２． 評価の基準
筆記試験のみで成績評価を行う場合は、試験の点数を達成度とします。それ以外の場合は、科目毎に定めた達成度評価のための評価基準を用いて評価します。
評価基準については原則として事前に受講生に公表します。
科目の成績は、「秀」「優」「良」「可」「不可」で表記され、「秀」「優」「良」「可」を合格とし、履修単位として認めます(各表記に対応する評点は、秀:100～90 点、優:90 点未満～80 点、良:80 点未満～70 点、可:70 点未満～60 点、不可:60 点未4満です)。「不可」となった科目については不合格とします。
授業科目によっては、「合」及び「否」で表記する場合があり、「合」を合格とし、「否」を不合格とします。
また成績の評点は「GP(各科目のグレードポイント)=(評点-55)÷10」(但し、0.5未満の場合は 0.0 とする。4.5 点満点)に換算し「GPA=Σ(GP×当該科目の単位数)÷履修総単位数」を算出して学生に提示します。
なお、成績評価が「合」「否」「認定」の科目は GP 算定の対象としません。また、カリキュラム上の卒業要件科目でない科目も GP 算定の対象としません。
３． 教育プログラムの点検と評価
人文社会科学部の言語文化学科の教育プログラムについての点検と評価を実施する人文社会科学部内部質保証・教育企画委員会を設置します。当該委員会
は、(1)全学教育内部質保証委員会委員・副学部長、(2)全学教育内部質保証委員会委員・学務副委員長、(3)ＦＤ委員長、(4)授業改善実施委員で構成され、(5)学部長並びに(6)副学部長がオブザーバーとして参加します。
教育プログラムの点検と評価として年に一度、別に定める「検証の手続きについての申し合わせ」に従い、IR 調査の結果等の分析による点検、その点検結果にもとづく評価を実施し、教育内容及び教育方法の改善案を作成し改善を実施します。また、その点検・評価の実施状況については、全学教育内部質保証委員会に報告を行い、教育内容及び教育方法の改善の PDCA サイクルの確認等を行います。

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人文社会科学部法学科

教育の質保証ガイドライン

人文社会科学部社会学科では、当該学部学科での教育プログラムにもとづいて修得した知識、技能及び態度等の評価を以下のとおり行います。また、教育プ
ログラムの内容、及び授業の方法が適切に実行されているかを以下のとおり検証します。
１． 評価の内容と方法（内容）
講義・演習の各科目においては、学科のディプロマ・ポリシーの要素を評価内容とします。
講義科目では、知識・理解、分析・思考力を主として評価します。
演習科目・卒業論文では、知識・理解、分析・思考力、態度・志向性を重視し、特に法律学・政治学に関する問題解決のための手法や表現能力を評価します。
（方法）
講義科目では、ディプロマ・ポリシーに沿って設定される、各科目の授業目標に応じて、筆記試験、レポート、小テスト等により評価を行います。
演習科目・卒業論文では、法律学・政治学に関する問題解決のための手法や表現能力を評価するため、ディプロマ・ポリシーに沿って設定される、各演習の授業目標に応じて、プレゼンテーション、ディスカッション、レポート等により評価を行います。
２． 評価の基準
筆記試験のみで成績評価を行う場合は、試験の点数を達成度とします。それ以外の場合は、科目毎に定めた達成度評価のための評価基準を用いて評価します。
評価基準については原則として事前に受講生に公表します。
科目の成績は、
「秀」
「優」
「良」
「可」
「不可」で表記され、「秀」「優」「良」「可」を合格とし、履修単位として認めます(各表記に対応する評点は、秀:100～90 点、優:90 点未満～80 点、良:80 点未満～70 点、可:70 点未満～60 点、不可:60 点未満です)。「不可」となった科目については不合格とします。
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授業科目によっては、「合」及び「否」で表記する場合があり、「合」を合格とし、「否」を不合格とします。
また成績の評点は「GP(各科目のグレードポイント)=(評点-55)÷10」(但し、0.5未満の場合は 0.0 とする。4.5 点満点)に換算し「GPA=Σ(GP×当該科目の単位数)÷履修総単位数」を算出して学生に提示します。
なお、成績評価が「合」「否」「認定」の科目は GP 算定の対象としません。また、カリキュラム上の卒業要件科目でない科目も GP 算定の対象としません。
３． 教育プログラムの点検と評価
人文社会科学部法学科の教育プログラムについての点検と評価を実施する人
文社会科学部内部質保証・教育企画委員会を設置します。当該委員会は、(1)全学教育内部質保証委員会委員・副学部長、(2)学務副委員長、(3)ＦＤ委員長、(4)授業改善実施委員で構成され、(5)学部長並びに(6)副学部長がオブザーバーとして参加します。
教育プログラムの点検と評価として年に一度、別に定める「検証の手続きについての申し合わせ」に従い、IR 調査の結果等の分析による点検、その点検結果にもとづく評価を実施し、教育内容及び教育方法の改善案を作成し改善を実施します。また、その点検・評価の実施状況については、全学教育内部質保証委員会に報告を行い、教育内容及び教育方法の改善の PDCA サイクルの確認等を行います。

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人文社会科学部経済学科

教育の質保証ガイドライン

人文社会科学部社会学科では、当該学部学科での教育プログラムにもとづいて修得した知識、技能および態度等の評価を以下のとおり行います。また、教育プログラムの内容、及び授業の方法が適切に実行されているかを以下のとおり検証します。
１． 評価の内容と方法（内容）
講義科目では、知識とその応用力を主として評価します。
実習・演習科目では、知識とその応用力を主として評価します。さらに、プレゼンテーション能力、ディスカッション能力、コミュニケーション能力についても評価します。
卒業論文では、現代社会・経済における諸問題について自ら考え、学んだ知識を活用して調査・検証しながら経済学・経営学の思考に基づき問題を論理的に解決する能力を評価します。
（方法）
知識とその応用力については、筆記試験や課題レポート等により評価します。
プレゼンテーション能力、ディスカッション能力、コミュニケーション能力は、レジュメの作成やレポート等の提出物、報告・討論内容、受講態度など総合的な学習態度によって評価します。また、チーム学習の成果は、成果発表会により評価します。
問題解決能力、応用力、論理的思考力ついては、期末レポート等または卒業論文の作成を通して総合的に評価します。なお、卒業論文については、論文審査と口述試験を行い評価します。
２． 評価の基準
筆記試験のみで成績評価を行う場合は、試験の点数を達成度とします。それ以外の場合は、科目毎に定めた達成度評価のための評価基準を用いて評価します。
評価基準については原則として事前に受講生に公表します。
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科目の成績は、「秀」「優」「良」「可」「不可」で表記され、「秀」「優」「良」「可」を合格とし、履修単位として認めます(各表記に対応する評点は、秀:100～90 点、優:90 点未満～80 点、良:80 点未満～70 点、可:70 点未満～60 点、不可:60 点未満です)。「不可」となった科目については不合格とします。
授業科目によっては、「合」及び「否」で表記する場合があり、「合」を合格とし、「否」を不合格とします。
また成績の評点は「GP(各科目のグレードポイント)=(評点-55)÷10」(但し、0.5 未満の場合は 0.0 とする。4.5 点満点)に換算し「GPA=Σ(GP×当該科目の単位数)÷履修総単位数」を算出して学生に提示します。
なお、成績評価が「合」「否」「認定」の科目は GP 算定の対象としません。また、カリキュラム上の卒業要件科目でない科目も GP 算定の対象としません。
３． 教育プログラムの点検と評価
人文社会科学部の経済学科の教育プログラムについての点検と評価を実施す
る人文社会科学部内部質保証・教育企画委員会を設置します。当該委員会は、(1)全学教育内部質保証委員会委員・副学部長、(2)全学教育内部質保証委員会委員・学務副委員長、(3)ＦＤ委員長、(4)授業改善実施委員で構成され、(5)学部長並びに(6)副学部長がオブザーバーとして参加します。
教育プログラムの点検と評価として年に一度、別に定める「検証の手続きについての申し合わせ」に従い、IR 調査の結果等の分析による点検、その点検結果にもとづく評価を実施し、教育内容及び教育方法の改善案を作成し改善を実施します。また、その点検・評価の実施状況については、全学教育内部質保証委員会に報告を行い、教育内容及び教育方法の改善の PDCA サイクルの確認等を行います。

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