ウェブからの地質情報発信吉川敏之１）

１．研究成果の発信の経緯になることなどです．結局は，紙の地質図は専門家のみが知る存在から脱却できなかったというのが事実です．

産総研地質調査総合センターでは，前身の地質調査所

しかし，CD や DVD などの電子メディアでの出版が始ま（1882 年創立）時代も含めると，130 年以上にわたって日ると，情報の電子化が進みました．そして，ひとたび電子本の地質研究を進めてきました．地質という普段は見えな化された情報は，環境が整うにつれて今度はオンライン上いものが研究対象ですので，研究を続けている限り，時間に整備され，インターネットを通じて誰でも最新の情報をと共に情報量が増え，その精度や確度は向上していきます．

手に入れることができるようになりました．

すなわち，地質情報は蓄積型であるという特徴があります．

例えば文献目録は，当初冊子体の形で年一回出版されてまた，中には歴史的な価値のある資料もあったり，例えばいました．ところが，収録の間に合わなかった文献情報が火山の研究などでは噴火前後での地形・地質の変化を知る

翌年の巻に補遺として含まれたり，増え続ける文献の量にこともできたりします．

呼応して年々電話帳のように肥大していったり，必ずしもこれらの研究成果は，様々な地質情報として社会に還元利便性に優れるとは言い難くなっていました．このため，されてきました（第 1 図）
．情報の発信形態は，1980 年代

電子化の波が訪れたとき，他の研究成果に先駆けて真っ先までは紙の印刷物である地図や報告書という形でしたが，にフロッピーディスクでの配布が始まり，やがて CD-ROM

1990 年代以降，CD や DVD などの電子媒体での提供，次に代わりました．このとき，本棚のスペースが一気に片付

いでインターネットを通じてのウェブ配信が始まり，多様きましたし，もちろん検索も便利になりました．そして，化してきています（第 2 図）．

やがてオンライン化されて地質文献データベースとなり，地質図を例にとると，その出版は実に 100 年以上の歴更新・管理・検索の面で更に利便性の向上を実現したので史があります．それだけ使いやすいから続いてきた，またす．同じ時期に，多くのユーザーがインターネットを通じは使う人がいるから続けられてきたとも言えるかもしれま

た情報収集を利用するようになり，情報のウェブ発信は急せんが，実はどうしても解決できなかったいくつかの問題

速に市民権を得てきたと言えるでしょう．

点がありました．それは，購入先が限られること，出版数

地質図の場合でも，最初はデータ量が大きいために配信が少ないためやや高価になってしまうこと，いつかは絶版に不向きと言われていましたが，技術の進歩やインフラの第１図

いろいろな地質情報は大きく３種類に分けられる．

１）産総研 地質調査情報センター

第２図

多様化する地質情報の発信形態．

キーワード： 地質情報，地質図，オープンデータ，ウェブサービス，ウェブ発信

GSJ 地質ニュース Vol. 3 No. 3（2014 年 3 月） 79

吉川敏之

第３図

 0 万分の 1 日本シームレス地質図の公開当時のインデックス．データ量が多いため，全国を地域2毎に分けて表示するようにしていた．現在とはビューアも異なる．脇田ほか（2009）による．

第4図

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産総研地質調査総合センターの情報発信体系の再構築のイメージ．

GSJ 地質ニュース Vol. 3 No. 3（2014 年 3 月）ウェブからの地質情報発信整備によりウェブ配信が実現し，「知られざる地図」から脱却して社会進出を実現するところまで進化してきました．現在，利用が進んできている 20 万分の１日本シーム• 著作権法の認める範囲では自由に利用可• 申請が必要な場合も、クリエイティブ・コモンズ ライセンスを採用して自由度を確保

レス地質図は，2006 年から本格配信が始まっています（第3 図）．

原著作者のクレジットを表示すれば、申請なしで• 複製、頒布、展示できる• 営利目的で利用できる• 二次的著作物を作成できる

CC BY
（表示）

原著作者のクレジットを表示すれば、申請なしで• 複製、頒布、展示できる
営利目的で利用できる

２．情報発信の変化

CC BY-ND•（表示－改変禁止）2011 年 3 月の東日本大震災以降，「地盤」に対する市民の関心は明らかに変わりました．講演会やイベントにも一般の方の参加が目立つようになり，地質図のデータベース
アクセスは，震災前の 20 倍にも増えました．また，これ•※ 改変禁止のコンテンツでも、形式の変換（翻訳・ファイル形式等）一部の範囲を切り出して利用する場合• 改変部分が原著と明確に区別されている場合
→申請不要

第5図

も震災を契機としていますが，2012 年度以降，日本でも

 たに策定された地質情報の利用ガイドラインの概要．
新
詳しくは https://www.gsj.jp/license/（2014/01/20確認）を参照．

オープンデータ，すなわち公共データの開放が急速に進展

ェブ発信を停止せずに新しい体系へ移行しなければなりましつつあります．特に，産総研を所管する経済産業省はオせんし，不都合・不具合が生じないよう慎重に調整を進めープンデータに熱心で，Open DATA METI という独自の試る必要もありました．多くの作業を並行して行うなど工夫

験サイトを立ち上げたり，ワーキンググループを主催したはしましたが，結果として内規の改正に 3 ヶ月，クラウドり，積極的な活動を進めています．

への移植に半年など，どうしても時間はかかりました．ハ

地質調査総合センターでは，この地質情報に対する需要と期待の高まりを受け，対応を議論してきました．そして，ード面での整備がほぼ完了したのが，2013 年秋口のことです．

地質情報の発信体系を大きく見直し，ウェブからの発信をそして，2013 年 10 月には，利用ガイドラインを大幅定着させると共に，より強力に推進していくことにしましに見直しました．その概要をまとめたのが第 5 図です．最た．ちょうど，産総研内のデータベース管理体系が変わる

大の変更点は，申請不要な利用範囲がこれまでは著作権法ことにもなったため，その変革は多岐に及んでいます（第の権利制限規定（例外規定）のみであったのに対し，更に4 図）．初めは組織内部における体系の再構築から着手し，クリエイティブ・コモンズライセンスを採用したことです．

その後データベースの集約やサーバの統合など，目に見えこれにより，従来申請が必要だった利用の多くが，ライセる部分の変更として現れるようになりました．運用中のウンスの条件を守っていただくことで申請不要になります．

第6図

地質図の自由な利用例．

GSJ 地質ニュース Vol. 3 No. 3（2014 年 3 月） 81

吉川敏之

第 7 図 「子供向け地質図ビューア
（案）」．地質情報の新たな利用の一例．本画像は，国土地理院の地理院地図・数値地図を利用して作成．

また，地質調査総合センターの地球科学図の場合，ライセ情報を提供することも可能になります．もうひとつ，技術

ンスは CC BY-ND（表示－改変禁止）ですが，以下の場合の進歩の恩恵にあずかれます．配信技術は日進月歩ですのは申請を不要とする運用にしています．

で，近い将来にはより利便性が高まると期待されます．更・形式の変換（翻訳・ファイル形式の変換等）に，ウェブの場合は双方向性の強いメディアですので，ユ・一部の範囲を切り出して利用する場合ーザーニーズへのいち早い対応が可能になります．こうし・改変部分が原著と明確に区別されている場合て，これからも少しずつより良い情報発信を実現できるとこれにより，更に多くの利用で申請が不要になります．

考えています．

そのような例を第 6 図に示します．結果として，これまで日本の中ではオープンデータの動きもまだ始まったばか以上に，幅広く地質情報が利用されるようになることを期りです．しかし，この動きは様々な機関の活動を後押しし，待しています．

今後，数多くの利用可能な情報が提供されてくるでしょう．
地質図がこれらのデータと組み合わされて新しい価値を創３．これからの地質情報発信出したり，これまで使われていなかった地質情報が新たな利用分野に広がったりする日は，決してそう遠くないと思ウェブからの情報発信をより推進するという地質調査総合センターの取り組みは，まだ道半ばです．一般の方の目います（第 7 図）．引き続き，地質調査総合センターの地質情報の整備と発信にご期待ください．に見える変化が現れるようになったのが 2013 年秋以降ですし，そもそも情報の内容を短期間で大幅に変えることは

文

献困難です．従来，専門家の利用を想定して作られてきた情報は，必ずしも利用しやすいとは言えません．今後，ユー

脇田浩二・井川敏恵・宝田晋治（編）（2009）20万分

ザーの拡大・多様化を見込んだ様々な改善が必要になるとの1日本シームレス地質図 DVD版．数値地質図G–16,認識しています．

産業技術総合研究所地質調査総合センター．

それでも，ウェブからの情報発信を推進することで，幾つかのメリットが生まれます．
ひとつは改訂の迅速化です．
場合によっては，地震や火山噴火等が起きた際に，直ちにYOSHIKAWA Toshiyuki (2014) Web service of theGeoinformations of GSJ.
（受付：2014 年 1 月 20 日）

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