xi回 想一般社団法人 日本溶接協会
顧問

宮田 隆司

日本溶接協会が創立 70 周年を迎えられましたこと，誠に喜ばしく，心よりお祝い申し上げます。この機会に回想をというお話をいただきましたが，協会の活動についてはこの記念誌で詳細に紹介されることと思いますので，本稿では，私が直接関わった範囲で，正史では触れられない人との出会いや事業展開の背景などを思い起こしたいと存じます。
〇鉄鋼部会：
溶接協会と初めて関わりを持ったのは，1966，1967 年頃の鉄鋼部会だと記憶しています。当時，木原博先生が鉄鋼部会の技術委員長，東大の金沢武先生，飯田国広先生，安藤良夫先生，阪大の渡辺正紀先生，佐藤邦彦先生，東工大の田村博先生，船舶技術研究所の池田一夫氏（後，神戸製鋼），小倉信和氏（後，横浜国大教授）らが各委員会の委員長を務められ，金沢研究室に配属になったばかりのころから，委員会に提出する資料作成や WES 規格原案に関わる試計算をやらされ，委員会にも陪席，末席に座っておりました。
記憶しているのは，低温用鋼の材質判定基準（旧 WES136，現 WES3003）の試計算で，計算尺，タイガー計算機からようやく卓上計算機，大型電子計算機へ移行し始めた時代，随分と時間をかけて計算した覚えがあります。
WES136 は，日本で初めて破壊力学を取り入れた画期的な規格でありました。
当時，川崎重工の野田工場長で，後に社長になられた大庭浩氏の委員会でいろいろ作業をしたのもこの頃です。個性豊かな先生方に鍛えられ，学術的な面はもちろん，お酒の飲み方（飲まれ方？）など良き時代の貴重な体験，勉強をさせていただきました。
〇溶接管理技術者認証事業：
1972 年に名古屋大学に赴任しました。この年は，溶接協会が溶接施工技術者資格認定制度（現在の溶接管理技術者資格認証制度）を開始した年であり，この制度の実質的推進者で，責任者でもあったのは名古屋大学の益本功先生でありました。正に，飛んで火に入る夏の虫，所属研究室は違うにも拘わらず，認証試験関係のお手伝いをすることとなりました。当時，試験問題は協会事務局にも極秘に，名古屋で作成，印刷し，数名の事務局員が益本先生宅まで受け取りに来るか，車で東名高速を御殿場まで行き，東京から来た事務局に引き渡すなど，個人商店的運営をしておりました。この事業が今や，技能者認証事業と並んで財政的には溶接協会を支える二大事業となったことを思えば，先生の先見性と情熱に敬意を表するばかりです。
当時の関係メンバーは西口公之先生（阪大），高木乙磨呂先生（鉄鋼短大），野村博一氏（日本鋼管），広瀬衛氏（元 三菱重工），尾上浩氏（元 三菱重工），玉置維昭先生（三重大），沓名宗春先生（名大）らで，その後も一貫して管理xii

技術者認証事業を支えていただくことになりました。益本先生が亡くなって30 年近く立ちますが，亡くなる直前，病床で技術者認証事業をくれぐれもよろしくと言い残されたことを鮮明に覚えています。
管理技術者認証事業を組織化し，恒常的に運営可能な体制への移行を先導したのは西口先生であり，ISO，IIW 等の国際規格，資格との整合を進めた中心は野村博一氏でした。JICA の支援で行っていた溶接研修コースが，国際資格取得コースとして過去に遡って認知され，さらに JWES 資格からの国際資格取得への移行措置の実現，東南アジア諸国での JWES 資格認証事業の普及など，事業発足当時には想像できなかったような発展を遂げたことには感慨深いものがあります。
〇 JAB 認定と溶接協会改革：
1990 年代終わり頃には，溶接協会の技能者，管理技術者認証事業が JAB（日本適合性認定協会）の認定を受けました。規定類，認証品質マニュアル等の整備，運営・管理体制の再編，特に認証業務と教育・研修の独立性の担保など，担当職員と連日泊まり込みに近い突貫作業を行ったことを覚えています。
JAB 認定のコストパフォーマンスが今でも議論になりますが，協会事業の公的認知という意味があったことと，公平，公正，透明性の確保など JAB の掲げる理念を外圧として活用し，協会の体制改革に着手できたことは大きな成果であったと思います。当時，技能者認証委員長であった野本敏治東大教授と摺り合わせを行った後，協会役職者に対して 70 歳定年制を導入したのもこの流れでした。
〇溶接会館建設：
藤田譲前会長時代から長年の懸案でありました溶接会館は，理事会の承認を経て 2009 年に建設を決断，土地を取得し，2012 年 3 月に竣工いたしました。
会長職を拝命した 2004 年当時は，技能者の受験者数が年々右肩下がりに落ち込み，企業でいうところの事業の損益分岐点の予測と対応策の検討を迫られていた時期で，固定経費を抱え込むことのリスクと相まって会館建設など困難と考えていました。幸い，2004 年を底として技能者受験者数は右肩上がりに回復し，管理技術者事業も順調に推移したため，協会の将来的発展，基盤強化のためにも本格的拠点が必要と判断し，建設に至ったものであります。ただ溶接協会が存続する限り，協会の要員認証事業の恒久的継続は社会的責務であり，協会の財務基盤をより一層強化する必要があります。
〇協会の国際化と情報化時代への対応：
協会の理事会メンバーとなった 2000 年以降，国際化と情報化への対応は急務と考え，そうした動きに賛同し，活動を進めました。これは，人口減すなわ
ち労働人口の急減とインターネット社会の到来という時代への対応であり，日本という国の将来のあり方と深く関わる問題でもありました。日本の経済成長にとって，外国人技術者，技能者の受け入れ拡大，要員の門戸開放は将来的に必至であり，協会の存立基盤にも国際性を持たせる必要があると考えていました。2002 年にシンガポールで IIW の国際シンポジウムが開催されたとき，野村博一氏，井上誠一氏（元千代田化工），シンガポール溶接協会会長の Ang

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Chee Pheng 氏らが中心となってアジア溶接連盟（AWF）設立へ向けた話合いが行われました。日本側の参加者は阪大の牛尾誠夫先生，堀川浩甫先生はじめ ISO 関係者を含めて 10 名ほどだったと思います。当時，国際社会（溶接に関して）において EU 諸国と北米地域，アジアという三極構造が既に形成されていましたが，規格類，国際資格ルール等に関して日本を含めたアジア諸国の発言力は溶接市場規模に比較してはるかに小さく，中国，韓国，インドにはドイツが，東南アジアには英国，フランス，米国が影響力を行使するという状況下で，これを何とか打破したいというのが参加者の願いでした。準備段階を経て，2004 年に大阪で開催された IIW 年次大会で，中国，インド，韓国を含めた 10 カ国，40 名ほどの代表が集まり，AWF の設立に合意，同年 10 月にはマニラで設立総会を開催しました。各国の国内事情もあって，AWF は当初期待したほどの強固な組織とはなっていませんが，欧米諸国，特に EWF（ヨーロッパ溶接連盟）や米国に強いインパクトを与え，オブザーバーを派遣するほどの関心を集めたことは一つの成果であったと思います。
情報センターの拡充を含めて協会機能の情報化は現在の IoT，AI 社会の到来をみれば，その必要性は自明のことであったと思います。今後も，産業構造の変化（日本は現状，乗り遅れていると感じますが）に直結していくと思われますので，協会としても情報を発信するという限定的なことばかりでなく，AI 社会にどう対応して行くか，溶接界全体で考えていく必要があると思われます。時間はあまりありませんが。
最後に，最近大変嬉しく思ったこと。十数年ぶりに溶接協会の職員方と接する機会を持った方が，「昔と比べて協会の職員方は随分変わりましたね。主体性をもって生き生きと仕事をしている」と言われたことです。企業，大学等の溶接人材が減少する中，基本的にボランティア活動に依存する学協会ではそれにも限界が来ています。職員方のスタッフとしての機能の拡大，協会内専門人材の育成を是非お願いしたいと思います。また，本稿でご紹介した方々以外にもこれまで大変多くの方々に協会を支えていただきました。誠にありがとうございました。粟飯原周二現会長のもと，今後も皆様，関係各位のご支援により，協会が発展していきますことを祈念しております。