有害化学物質使用作業場におけるMSDS (Meterial Safety Data Sheet) の活用状況に関する調査主任研究者
平成１１年度 岡山産業保健推進センター所長

内田玄桂

共同研究者
平成１１年度 岡山産業保健推進センター相談員 吉良 尚平、岸本 卓巳、武原 英樹
岡山大学医学部 関 明彦、秀衡 隆志、中山 祥嗣
調査研究期間 １１ 年１０月 １日～ １２ 年 ３月３１日-------------------------------------------------------------------------------調査研究結果の概要
岡山県下で危険有害化学物質取り扱いを行っている事業所に対して、MSDS 表示制度の理解、運用に関するアンケート調査を行った。

その結果、多くの事業所で化学物質の健康影響情報の収集を行っているとともに、半数の事業所では作業者も化学物質の毒性に関する問い合わせを行うなど、事業所の責任者や管理者、作業者ともに化学物質の健康影響に対して留意していることが伺えた。

そして、化学物質の健康影響情報のひとつであるMSDS 表示制度に関する認識も高いことがわかった。しかし、認識はしているものの実際には活用していない事業所も尐なくなく、その原因として、MSDS の言葉や内容・意味等がわかりにくいことと、それに伴って、解釈や対応策を検討することが困難であることが問題点として考えられた。

このため、MSDS が今後より一層活用されていくためには、講習会などを通じて MSDS の認識率をさらに上げていくこと、わかりにくい用語や内容の解説を行っていくことが大切であると考えられ、産業保健推進センターとしても講習会等を積極的に実施していく必要がある。

トータル・ヘルスプロモーション・プラン（THP）の実施状況に関するアンケート調査
主任研究者
平成１１年度 岡山産業保健推進センター所長

内田玄桂

共同研究者
平成１１年度 岡山産業保健推進センター相談員 吉良尚平、岸本卓巳
岡山大学医学部公衆衛生学教室 関 明彦、中山祥嗣-------------------------------------------------------------------------------研究の目的
昭和 63 年にトータル・ヘルスプロモーション・プラン（THP）が始動してから 10 年以上経過した現在、THP 事業がどのように理解・運用されているかを把握し、それをもとに現在の THP 事業が持つ問題点を検討し、さらに今後の THP の普及・発展に役立てることを目的として本調査を実施した。

研究の方法
調査は 1999 年 12 月に岡山県下の全事業所に対して質問紙郵送法で行った。質問内容は事業所の規模、業種、産業医の選任状況、THP の実施状況および THP を行っている事業所に対しては担当者や項目、効果など、THP を行っていない事業所に対してはその理由などである。
研究の結果と考察
3.1 回収率

アンケートを送付した 2,232 事業所のうち 914 社から回答を得た。回答率は40.9%であった。
3.2 THP の実施状況と事業所規模

THP の実施率、認知率はそれぞれ約 2 割、6 割であった（図 1）。事業所の規模が小さいほど THP の実施率、認知度が低いことが明らかになった。
また従業員の健康の保持増進に積極的に取り組んでいる事業所ほど THP 実施率が高いことが分かった。

3.3 THP の実施項目、担当者 健康測定、保健指導は 9 割前後、運動指導、メンタルヘルス
ケア、栄養指導は 7 割強の事業所で行われていた。産業医が 81.5%の事業所で、保健婦又は看護婦、衛生管理者又は衛生推進者がそれぞれ 49.5%、53.3%の事業所で THP に関わっていた。いずれにおいても産業医が重要な役割を担っていることが分かった。
3.4 THP の効果効果が出ていると回答した事業所は 1 割強しかなく、効果が出つつあると回答した事業所をあわせても 4 割に満たなかった。 しかし、THP を行ってよかった点としては、約 6 割の事業所が従業員の健康やライフスタイルに対する関心が高まったことを挙げたほか、4 割前後の事業所が個人レベルの指導により具体的なアドバイスができるようになった、事業主側の健康増進事業に対する関心が高まったと回答しており、THP 実施により一定の成果があがっていることが明らかになった。 これは目に見える形あるいは数値で表すことのできる効果としては明確にしえないものの、従業員個々人の意識レベルや指導内容の充実という形で THP 実施による成果が得られていることを示している。特に対象者個々人の健康に対する意識が向上することは、健康の保持増進のために極めて重要なことである。
3.5 THP 実施、継続の条件

THP をかつては行っていたが中止した事業所のうち約 2/3 ではその理由として経費がかかることを挙げた。一方現在 THP を行っている事業所が今後とも THP を継続する上で必要だと考える事柄は、適切な事後措置やスタッフの充実といった内容の充実が上位を占めてはいたが、費用の軽減化や国からの補助制度といった経費の捻出が重要であると考える事業所も約 1/4 に認められたことから、THP の実施・継続にあたって、実施経費の確保がひとつの因子となっていると考えられる。 また THP を行っていない事業所では、その理由として適当な指導者がいないことが約 1/4 で最も多かった。産業医を選任していない事業所に比べ、産業医を選任し、さらに産業医が熱心に活動している事業所ほど、適切な指導者がいないとする割合が低かった。反面、産業医の活動が熱心である事業所ではそうでない事業所に比べ、経費がかかると回答した割合が高かった。これは、THP の指導者として産業医を想定している事業所が多いことを反映していると考えられる。THP の実施・継続にあたっては、産業医をはじめ指導者の確保がもうひとつの因子となっており、実施経費、指導者ともに確保されてはじめて THP の実施が可能になる場合が多いことが示唆された。
3.6 THP の今後 現在 THP を実施している事業所は約 2 割であり、THP を実施していない事業所のうち今後 THP に取り組む予定であるとした事業所もわずかに 2％程度であった。
これに対し THP を行ったことのある事業所のうち約 2 割が THP を中止しており、THP の導入・実施状況は順調であるとは言いえない。 先に示したように THP の実施・継続には実施経費と産業医などの指導者の確保が必要となるが、昨今の経済不況下にあってこれらを確保し THP を行っていくことが容易でないこと、目に見える効果が短期間で必ずしも得られないことが THP の実施率が低い理由のひとつになっていると考えられる。 しかし今回の検討により THP の実施によって労働者自らの健康やライスフタイルに対する関心や事業主の健康増進事業に対する関心が高まったなどの成果が得られていることが明らかになった。このような労働者、事業主の健康に対する意識の向上は、これからの高年齢労働者割合の増加に伴う労働者の生活習慣病有病者率増加に対処するために極めて重要であると考えられる。したがって、今後さらに THP の実施が広まっていくように、特に実施率の低い中小企業を対象とした広報活動や、補助金などの経費面での措置、さらには指導者・スタッフの養成等を通じて、普及活動に力を入れていく必要がある。 3.7 産業保健推進セン
ターに対する要望

THP に関する適切なアドバイス、ビデオ教材等の貸し出しや講演会の開催などを望む声が聞かれた。今後 THP の普及・発展に対して産保センターがどのような役割を果たせるのか、引続き検討する必要がある。
まとめ
今回の調査により、THP をはじめとする健康増進活動への取り組みに事業所規模による差異が認められること、THP の実施にあたっては産業医の役割が大きいこと、THP の実施により労働者、事業主の健康に対する意識の向上が期待されること、THP を実施、継続していくためには実施経費や指導者の確保が課題となることなどが明らかになった。昨今の経済不況下にあって、現在の THP 実施率 2 割が急速に増加していくことは期待薄であるとも考えられる。しかしながら、今後さらにその必要性が高まるであろうと思われる労働者の健康対策、特に生活習慣病予防対策において、THP の果たす役割は大きいものと期待される。今回の調査結果をもとに今後 THP の実施率がさらに高まるように種々の方策を検討するとともに、普及活動に力を入れていく必要があると考えられる。