３.てんかん地域診療連携体制整備事業の 2021 年活動報告
国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター病院 てんかんセンター
特命副院長、てんかん診療部長、外来部長、てんかんセンター長
中川 栄二
てんかんは、小児から高齢者まで、どの年齢でも誰でもが発症する可能性がある患者数の多い病気（0.8～１％：日本約 100 万人）である。特に高齢者の発症率は高く、高齢者人口の増加しているわが国では、今後更にてんかん医療の必要性が増加することが予想される。てんかん患者の 7〜8 割は適切な内科的・外科的治療により発作が抑制され、日常生活や就労を含む社会生活を営むことが可能である。しかしながら、わが国では成人てんかんを診る専門医が不足しており、てんかんに対する知識不足と偏見から、患者の社会進出が妨げられている。成人科は、脳神経内科・脳神経外科・精神科で三分され、小児科と脳神経外科の専門医比率が高く、成人科の専門医が少ないのが現状である。また、てんかん専門医の極端な地域偏在が認められている。（図 1、2、3）

会員の専門割合2021/9/1現在

てんかん専門医の専門割合2021/9/1現在

2020.92021.92020.92021.9

小児科

1327

1357

小児科

391

428

精神科

473

472

精神科

99

98

神経内科

553

563

神経内科

86

104

脳神経外科

549

558

脳神経外科

140

163

基礎・医師以外

141

145

基礎・医師以外

合計

3043

3095 （人）

合計

0

0

716

793

2021年度日本てんかん学会社員総会資料より作成

図 1．日本てんかん学会

会員数・専門医数の変化（2021年9月現在）
中川栄二．精神科．36（6）2020.

図 2.

日本てんかん学会会員構成

（人）

診療科

会員数（人）

専門医数（人）

小児科

1356

428

精神科

472

98

脳神経内科

563

104

脳神経外科

557

163

基礎・医師以外

145

0

計

3093

793

54

2

てんかん学会会員数・専門医数（2021年9月1日現在）

58

38

922414 2371438142427 76 2627 1610 17 2447336 42 20
111 385316 5 61512 1010

図 3.

110
中川栄二．医療の広場．2022.

都道府県別のてんかん専門医

Ⅰ． てんかん地域診療連携体制整備事業
てんかんの患者は約 100 万人と推計される一方、地域で必ずしも専門的な医療に結びついておらず、治療には精神科、脳神経内科、脳神経外科、小児科など複数の診療科で担われているが、まだまだ連携がとりづらい状態にある。また、一般医療機関・医師にてんかんに関する診療・情報などが届きにくく、適切な治療が行われにくい環境に置かれている。こうした背景を踏まえ、平成 27 年（2015 年）度から厚生労働省が 8 つの都道府県で地域拠点機関を選び「全国てんかん対策地域診療連携整備体制モデル事業」が開始された。地域でてんかんに関わる医療機関の調整役となる専門医療機関を整備し、てんかん患者・家族が地域で安心して診療できるようになること、治療に携わる診療科間での連携が図られやすいようにする
こと、行政機関（国・自治体）が整備に携わることで、医療機関間だけでなく多職種（保健所、教育機関等）間の連携の機会を提供することを目指してモデル事業が開始された。モデ
ル事業での実績を踏まえて平成 30 年（2018 年）度より本事業となった。てんかん整備事業
では、てんかん専門の医療機関・専門医が全国的に少ないことが課題の一つであるため、てんかんの専門医療機関数の増加、まずは 3 次医療圏（都道府県）の設置を目指し、てんかん拠点病院を設置する自治体に対して国庫補助（事業予算の半額補助）が行われている。同年には、てんかん地域連携診療拠点機関として全国で 13 機関が設置された。主な事業内容として、てんかん患者・家族の治療および相談支援、てんかん治療医療連携協議会の開催・運営、てんかん診療支援コーディネーターの配置、医療従事者（医師、看護師等）等向け研修、市民向け普及啓発（公開講座、講演、リーフレットの作成等）が行なわれた。令和元（2019年）年度には、てんかん地域連携診療拠点機関は 15 施設になり、令和 3 年（2021 年）度には、てんかん支援拠点機関は 23 施設になった。本事業は、ピラミッド型の医療連携体制ではなく、複数の医療機関が横に連携して、それぞれ専門とする領域でてんかん診療を支えるコンソーシアム型の連携体制構築を目指している。（図 4、5）

てんかん地域診療連携体制整備事業
厚生労働省社会・援護局 障害保健福祉部 精神・障害保健課

てんかん患者が、地域において適切な支援を受けられるよう、てんかん診療における地域連携の在り方を提示し、てんかん拠点医療機関間のネットワーク強化により全国で均一なてんかん診療を行える体制を整備。
現状と課題
平成３０年度からの第７次医療計画により、各都道府県において、多様な精神疾患等に対応できる医療連携体制の構築に向けて、「良質かつ適切な精神障害者に対する医療の提供を確保するための指針」を踏まえて、多様な精神疾患等ごとに医療機能を明確化することとされており、国が国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センターをてんかん全国支援センターに指定し、都道府県において、てんかんの治療を専門的に行っている医療機関のうち、１か所をてんかん支援拠点病院として指定し、各都道府県のてんかんの医療連携体制の構築に向けて、知見の集積やてんかん診療のネットワーク作り等を引き続き進めていく必要がある。

地域
てんかんの特性や支援方法に関する知識が浸透するように取り組むとともに、市町村、医療機関等との連携を深化し、患者・家族への相談支援や啓発のための体制を充実すること等により、適切な医療につながる地域の実現を目指す。

患者・家族会

医療機関
地域連携体制

都道府県（精神保健福祉センター、保健所）・てんかん支援拠点病院

住民

第７次医療計画に基づいて、「都道府県拠点機能」「地域連携拠点機能」「地域精神科医療提供機能」を有する医療機関を指定し、都道府県との協働によって、てんかんに関する知識の普及啓発、てんかん患者及びその家族への相談支援及び治療、他医療機関への助言・指導、医療従事者等に対する研修、関係機関との地域連携支援体制の構築のための協議会を開催する。また、てんかん診療支援コーディネーターを配置し、てんかん患者及びその家族に対し、相談援助を適切に実施する。

都道府県（精神保健福祉センター）
てんかん支援拠点病院

市町村
バックアップバックアップ

国・全国拠点（てんかん全国支援センター）
各てんかん診療拠点機関で得られた知見を集積し、てんかん診療における地域連携体制モデルを確立すると共に、都道府県・各診療拠点機関への技術的支援を行う。

国全国拠点（てんかん全国支援センター）

期待される成果
1. 地域住民や医療従事者に対して、てんかんに関する正しい知識の普及 2. てんかん診療における地域連携体制構築、てんかん診療の均てん化

図 4．てんかん地域診療連携体制整備事業

二次・三次診療X大学病院
てんかんセンター
てんかん地域診療拠点

Y大学病院
精神科、小児科、脳神経内科、脳神経外科

総合病院
精神科、小児科、脳神経内科、脳神経外科

一次診療
一次診療
てんかん治療医療連携協議会
クリニック
小児科、内科、脳神経外科

クリニック
精神科

障害児（者）施設

診断・治療・リハビリ
・てんかん精査・てんかん外科治療
・精神医学的対応
・発達評価、発達障害対応
・遺伝学的対応・就学・就労支援相談

てんかん協会
てんかん患者会

地域病院
小児科

療育センター
発達・発達障害行政・福祉
中川栄二．精神科．36（6）2020.
中川栄二．CLINICIAN．20（681）；2020.

図5

てんかん地域診療コンソーシアム

Ⅱ． 厚生労働省：てんかん地域診療連携体制整備事業概要
わが国のてんかん医療は、これまで精神科、脳神経内科、脳神経外科、小児科など数多くの診療科により担われてきた経緯があり、その結果、多くの地域で、どの医療機関がてんかんの専門的な診療をしているのか、患者ばかりでなく医療機関においても把握されておらず、一般の医師へのてんかん診療に関する情報提供や教育の体制も未だ整備されてはいない状況が続いている。 このような現状を踏まえ、てんかん対策を行う医療機関を選定し、選定した都道府県において、てんかんの治療を専門的に行っている医療機関のうち、１か所を「てんかん支援拠点機関」として指定し、専門的な相談支援、他の医療機関、自治体等や患者の家族との連携・調整を図るほか、治療や相談支援等に携わる関係機関の医師等に対し、てんかんについての助言・指導や地域におけるてんかんに関する普及啓発等を試行的に実施し、集積した知見の評価・検討を行うことで、てんかん診療における地域連携体制の確立を行うことを目的とするものである。てんかん支援拠点機関の選定都道府県は、厚生労働省と協議の上、てんかんの治療を専門に行っている管内の医療機関のうち、次に掲げる要件を全て満たす医療機関１箇所を支援拠点機関として指定されている。
① 日本てんかん学会、日本神経学会、日本精神神経学会、日本小児神経学会、又は日本脳神経学会が定める専門医が１名以上配置されていること ② 脳波検査やＭＲＩが整備されているほか、発作時ビデオ脳波モニタリングによる診断が行えること ③ てんかんの外科治療のほか、複数の診療科による集学的治療を行えること、がてんかん支援拠点機関の要件である。
てんかんに関する医療・支援ニーズの高さに比べ、専門医療機関・専門医の少なさ、地域による医療の均てん化などが課題であり、課題に対応するため、平成 27 年（2015 年）度からてんかん地域診療連携体制整備事業に基づくてんかん拠点機関の整備が開始され、現在47 都道府県のうち 23 自治体で設置が行われている。（図 6）

図 6．てんかん診療全国拠点機関及びてんかん診療拠点機関

本事業の主目的であるてんかんの医療均てん化に向けたてんかん拠点機関の整備を進めるためには、①拠点機関の「数」を求めるだけなく、「質」も求める形へ ②第７次医療計画の拠点病院整備の基準として整備を進めていく ③てんかん学会やてんかん協会と連携した取組の更なる構築 ④広く一般国民に対して病気の正しい知識と理解を進める力へ、などについて取り組む必要がある。また、てんかんは患者・家族だけでなく広く国民がその病識や生活上の注意点が理解されていれば十分社会生活が営める病気であるにも拘わらず、病気に対する誤解や偏見によって、その活動や生き方が否応なく狭められている。本事業は義務的事業ではなく裁量的補助事業であることから、地方自治体の予算措置はハードルが高いのが現状である。そのため、引き続き本事業の実績と効果を挙げるとともに、広く国民や社会に目に見える形でその成果をアピールしていくことが必要である。
Ⅲ．てんかん診療支援コーディネーター
本事業において、てんかん診療支援コーディネーターが最も重要な役割を担う。てんかん診
療支援コーディネーターの要件は、てんかん診療に従事する者であって、精神障害者福祉に理解と熱意を有すること、てんかん患者及びその家族に対し、相談援助を適切に実施する能力を有すること、医療・福祉に関する国家資格を有することである。業務としては、医療機関や精神保健福祉センター、管内の医療機関、保健所、市町村、福祉事務所、公共職業安定所等との連携・調整を図ることである。てんかん診療支援コーディネーターの目的・業務を明確にし、てんかん整備事業を推進するために令和 2 年（2020 年）度よりてんかん診療支援コーディネーター認定制度を開始した。
（図 7、8、9）（１）てんかん診療支援コーディネーターの定義（役割）てんかん診療拠点施設において、てんかん診療が円滑に行われるような医療側と患者側の間の調整（要件）以下のすべての要件を満たすものである
１）てんかん診療（拠点施設）に従事するもの
２）社会保険制度、社会福祉制度に関する基本的な知識をもつもの
３）てんかんに関する基礎知識をもつもの
４）患者側の不安や心理的ストレスに対する初歩的な心理相談能力をもつもの
５）医療・福祉に関する国家資格を保有するもの（業務）ⅰ）てんかん患者及びその家族への専門的な相談支援及び助言ⅱ）管内の連携医療機関等への助言・指導ⅲ）関係機関（精神保健福祉センター、管内の医療機関、保健所、市町村、福祉事務所、公共職業安定所等）との連携・調整ⅳ）医療従事者、関係機関職員、てんかん患者及びその家族等に対する研修の実施
ⅴ）てんかん患者及びその家族、地域住民等への普及啓発（２）てんかん診療支援コーディネーター認定制度（目的）てんかん地域診療の裾野を広げるため、てんかん患者・家族と医療機関、福祉、行政機関との橋渡しを行う（対象）
てんかん地域診療拠点機関ならびに連絡協議会に属する協力機関・施設（医療、福祉、行政）において、てんかん診療に携わる何らかの国家資格を有するもの（認定のための基本）基本ポイント（研修会：3 時間以上の講義）② てんかん地域診療連携体制整備事業が行う研修会（年 2 回開催）
② 日本てんかんセンター連絡協議会（JEPICA）が行う総会 2 日間への参加③ 地域てんかん診療拠点機関が行う研修会④ てんかん学会、国際抗てんかん連盟関連の学会、地方会
上記 3 回の講座受講で初回認定証を発行する。以降 3 年間に上記の研修会、学会に 6 回以上の参加を基本とする。3 年ごとに更新する。2020 年度から認定証を発行している。
（３）2021 年度てんかん診療支援コーディネーター研修会①2021 年 8 月 8 日（日）10 時開始 ZOOM ウエビナー開催（46 名参加）
１．全国てんかん地域診療支援整備事業の現況 外来部 中川栄二
２．小児のてんかん外科 脳神経外科 岩崎真樹
３．PNES（心因性非てんかん性発作）のマネジメント 精神科 谷口 豪
４．小児期のてんかんの特徴とその対応 小児神経科 齋藤貴志
５．てんかんに関する遺伝の基礎 小児神経科・遺伝カウンセリング室 竹下絵里
６．てんかん患者が歯科にかかるとき 歯科 福本 裕
７．ケトン食の患者さんへの導入について 栄養科 斎藤隆夫・小児神経科 住友典子
８．てんかんと精神看護「不安の強い方への対応」 看護部 佐伯幸治
②2021 年 12 月 12 日（日） 10 時開始 ZOOM ウエビナー開催（73 名参加）
1.全国てんかん地域診療支援整備事業の現況 てんかんセンター 中川栄二
2．新しいてんかん分類に基づくビデオ脳波で見る発作の実際 小児神経科 住友典子
3.てんかん外科の基礎と新しい外科治療／脳神経外科 飯島圭哉
4．てんかんのトランジション（精神科の立場から）精神科 谷口 豪
5．移行期医療：脳神経小児科の視点から 小児神経科 本橋裕子
6．移行期医療：脳神経内科の視点から 脳神経内科 森まどか
7.てんかんと整形外科 整形外科 松井彩乃
8．てんかんへの心理社会的支援 臨床心理部 梅垣弥生

認定番号第２１００１号

てんかん診療拠点機関支援コーディネーター
認

定証

〇〇 殿

貴殿をてんかん診療拠点機関支援コーディネーターとして認定します

2021 年 2 月 13 日

てんかん地域診療連携全国拠点
国立精神・神経医療研究センター病院

特命副院長、てんかんセンター長
中川

図 7.

栄二

てんかん診療支援コーディネーター受講証書・認定証

てんかん診断・治療支援

療育・就学・就労支援
患者・家族
てんかん家族会

一次医療
かかりつけ医

療育
発達支援

二次医療
神経専門医
精神専門医

てんかん診療支援
コーディネーター

就学支援
就労支援

行政・福祉支援三次医療
てんかん専門医

職業訓練
行政関連機関
生活・社会訓練

救急医療・リハビリテーション

福祉機関

併存症治療

中川栄二．精神科．36（6）2020.
中川栄二．CLINICIAN．20（681）；2020.

図 8．てんかん診療支援コーディネーターの役割

一次医療
かかりつけ医

てんかん診療拠点病院（てんかん支援拠点施設）（厚労省事業）

二次医療
神経専門医
精神専門医

三次医療
てんかん専門医
包括的てんかん専門医療施設（ てんかん学会）

初期てんかんの診断・治療

てんかん診療支援コーディネーター
難治性てんかんの相談
併存症状（精神症状、発達障害）の相談
療育、就学、就労支援
診断・治療方針が確定・状態が安定
思春期・成人の移行期支援

難治性てんかんの精査
併存症に対する包括的ケア

精密な診断、薬物・非薬物治療、外科治療

図 9．てんかん診療支援の流れ

Ⅳ．全国てんかん診療ネットワークの構築
てんかん診療ネットワーク（ECN-Japan）は、よりよいてんかん医療の推進を目的として、厚労科研の大槻班と日本医師会及び日本てんかん学会の共同調査を基に作成された全国の主なてんかん診療施設のリストを掲載したサイトであったが、厚生労働省の研究班が終了したため、全国てんかんセンター協議会（JEPICA）が活動を引き継ぎいだ。
その後、令和 3 年（2021 年）度から、てんかん地域診療連携体制整備事業が本事業を継続発展させて、新たに、『てんかん支援ネットワーク』として広く一般に公開することになった。
てんかん診療ネットワークは、これまで分かりにくかったてんかん医療へのアクセスを明らかにすることで、てんかん医療及びてんかんに関わる様々な問題の解決が図られ、我が国の実情に即したてんかんの地域診療連携システムが実現することをめざしている。現在、946施設が登録され、診療科ごとの全掲載数は 1059 で、小児・小児神経科 365、脳神経外科 254、脳神経内科 245、精神科 174、てんかん科 5、その他 16 機関となっている。
（2022 年 3 月現在）
（図 10）

図 10. てんかん支援ネットワーク
NCNP てんかん全国支援センター ホームページより

Ⅴ．まとめ
てんかん地域診療連携体制事業とは、各都道府県でてんかん地域診療拠点機関を指定し、専門的な相談支援、他の医療機関、患者の家族との連携・調整を図り、てんかんに関する普及啓発活動を行うことを目的とする事業である。本事業の中で、てんかん診療支援コーディネーターが、てんかん患者およびその家族への相談支援や助言、医療従事者、関係機関職員、てんかん患者および家族に対する研修の実施、てんかんの普及啓発活動の中心となる重要な役割を担っている。引き続き、てんかん診療支援コーディネーター認定制度を発展させ、てんかん地域診療連携体制整備事業を全国すべての都道府県に設置されるように活動を行っていきたい。

（参考資料）（1）てんかん学会社員総会資料 専門別会員・専門医数の推移．2021；13-14.
（2）中川栄二．てんかん地域診療連携体制整備事業．よりそうてんかん医療－No One Alone－．クリニシアン．2020；68（5-6）：10-16.
（3）中川栄二．
【てんかん診療連携の現状と課題】てんかん地域診療連携体制整備事業．精神科 2020； 36（６）：459-464.
（4）中川栄二．てんかんの理解を広げる取り組み てんかんコーディネーターの新たな役
割．クリニシアン 2021；68（8-9）：416-422.
（5）国立精神・神経医療研究センター病院．患者のギモンに答える！
てんかん診療のための相談サポート Q&A．診断と治療社．2021.
（6）中川栄二．精神・神経トピックス てんかん地域診療連携体制整備事業の現況．医療の広場 2022；62（1）：25-27.
（７）NCNP てんかん全国支援センター ホームページ