奥村組技術研究年報 No.50

2024 年 9 月

拡散溶出試験における有害物質溶出モデルの考案－固相内拡散を考慮したモデルにおけるパラメーターの影響－
Developing a New Toxic Substance Elution Modelfor Semi-dynamic Leaching Tests- Impact of Parameters in a Model Incorporating Solid-phase Diffusion 鈴木奨士 ＊小河篤史 ＊ ＊清水祐也 ＊ ＊要 旨地盤および地盤材料の安全性評価においては、有害物質溶出挙動の把握が重要である。数値解析による溶出挙動の推測手法としては、固相内拡散と吸脱着平衡を組み合わせた D F －K d モデルが考案されている。本研究では、D F －K d モデルに粒間拡散を接続した物質溶出モデル（DKD モデル）を作成し、各種パラメーターが拡散溶出試験のバルク水濃度に与える影響を数値解析により検討した。
その結果、固相内拡散係数は長期的な物質溶出に寄与し、経過時間と溶出フラックスの関係から得られる溶出機構を判断するための近似直線の勾配に影響を与えることが明らかになった。DKD モデ
ルは拡散溶出現象の様々な挙動を再現できることから、拡散現象による有害物質溶出挙動の把握や難透水層からの長期溶出挙動の予測への利用が期待される。
キーワード：固相内拡散係数、分配係数、拡散溶出試験、難透水性材料、数値解析

１． まえがき

有害物質の長期的な溶出挙動は、実現場での実験的把

我が国では自然由来の重金属含有土壌を含む地層が存握が理想的だが、結果が得られるまでに長期間を要する。

在するサイトで開発行為が行われるケースが珍しくない。

一方で、対策設計・施工においては短期間での評価が求

このような潜在的にリスクを含む地盤や地盤材料に対しめられている。そのため、規模を小さくした簡易実験でて、人への健康被害等を防止するために、有害物質溶出パラメーターを取得し、数値解析により推測される。例に関する安全性評価を適切に行う必要がある。なかでも、えば、盛土や埋め立て後の降水による有害物質の地下水溶出特性や地盤および地下水中での移動性を把握し、長浸出については、移流分散解析によりシミュレーション期的な予測をすることが重要とされている

1)。

され、有害物質が井戸水等人間の生活圏に到達するまで有害物質の長期溶出挙動の把握方法として、雨水曝露の時間やその時の濃度が推測される。一般的に、数値解試験 2)やカラム試験 3)、シリアルバッチ試験 4)等がある。

析によるシミュレーションは、固体粒子表面の吸脱着平これらの試験はそれぞれ適した対象試料や長所短所があ衡のみが考慮されている 6)。しかし、吸脱着平衡には経る。シリアルバッチ試験の一種である拡散溶出試験は、過時間による反応の変化が考慮されていないため、固液固体試料と溶媒を接触させ所定の日数に溶媒を入れ替え接触が数分間と数年間で液相濃度は変わらないことになることで、有害物質の濃度の変化を捉える試験である 5)。

る。また、固体表面から有害物質が溶出すると、固体内標 準 試 験 と し て 、 オ ラ ン ダ の NEN7345 や 米 国 の部と固体表層で濃度差が生じ、有害物質は固体内部からANS16.1、Method1315 等が代表的である。これらの試験は、コンクリート固化体や建設ブロック等の成形体を試験対象とする。また、容器に試料を充填してその上部に水を入れ、その水を入れ替えることにより、カラム試験では実施が困難な難透水性材料に対しても試験が可能である（図－１）。難透水性材料での拡散溶出試験は、汚染された難透水層から直上の帯水層（砂礫層）への有害

図－１ 拡散溶出試験による物質溶出の内訳

物質溶出を模擬した試験法である（図－２）。
 ＊ 技術本部技術研究所環境研究グループ＊＊

技術本部技術戦略部環境ソリューション室- 67 -

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図－２ 拡散溶出試験と二段階拡散モデル（DKD モデル）の概要
固体表面に拡散移動し、新たに溶出する可能性がある。
このような現象を固相内拡散と呼ぶされ飽和状態である。この構図は供試体を難透水層、水7)。

を帯水層と想定している。数値計算のため、供試体を水固相内における拡散現象は、金属等に関して多く報告

平方向に任意の厚さに層分割する。各層は固相と液相でされており 8)、物質溶出に関する研究も報告されている構成され、固相は任意の厚さにセル分割し液相に接する7)、9)。肴倉ら 7)は、固相内拡散と吸脱着平衡を接続したセルを吸着セルと呼ぶ。本モデルでは、固相内拡散係数物質移動モデル（DF－Kd モデル）を提案し、DF－Kd モが十分に小さく粒子径の影響が生じないことを仮定して、デルで一次元移流分散解析を行った。その結果、既存の板状として計算を簡略化した。

モデルでは表現することができなかった濃度ピークや低ｂ．吸脱着平衡濃度での溶出が長期間にわたって続くテーリングを表現

吸着セルと液相では吸脱着平衡が成立している。固液できることを示した。固相内拡散は、液相での拡散と比間では、吸着セルからの物質溶出と液相中から吸着セル較して非常に遅いと考えるが、実現場での時間規模を考への物質吸着が起こっているが、吸脱着量が同じになる

慮すると、物質溶出に影響を与える可能性はある。特に、と、見かけ上、液相の濃度に変化がなくなる。この状態固液接触時間が長い条件下では固相内拡散の影響を受けを吸脱着平衡という。この平衡時における固体への吸着ると考えられる。そのため、前述の汚染された難透水層量に関する係数を分配係数という。分配係数は吸着等温直上の帯水層への物質溶出に関して、長期間に渡る固液式から得られ、ラングミュラ型やヘンリー型などの式が接触が想定され、固相内拡散を受けやすいと言える。し知られている。固体への吸着量は液相の濃度に比例するかしながら、そのような状態に近い拡散溶出試験においヘンリー型の場合、式(1)の関係が成立している。て、固相内拡散を考慮した解析的検討は行われていない。

𝑞

𝐾 𝐶

1

拡散溶出試験は水の流れによって物質が運ばれる移流が、ここで、q は吸着量（mg/kg）、Kd は分配係数（L/kg）

ないため、物質溶出には、固相内拡散、吸脱着平衡、粒CL は間隙水濃度（mg/L）を表す。1 つの層について、水間拡散（粒子間の拡散）が関わっていると考えられると接触する前後の物質収支は式(2)で表現でき、式(1)お（図－１）。

よび(2)から、式(3)が得られ、水に触れた直後の液相濃度が求められる。

そこで本研究では、拡散溶出試験のシミュレーション

𝑀 𝑚を想定した固相内拡散と吸脱着平衡および粒間拡散を接続した二段階拡散による有害物質溶出モデル（以下、𝐶「DKD モデル」）を作成し、難透水性材料を充填した試

𝑀 𝑚

𝐶 𝑉2𝑀
𝐾3𝑅

MT は 1 層あたりの吸脱着に関わる物質の総量（mg/kg）、料からの有害物質溶出挙動を数値解析し、バルク水濃度や間隙水濃度への各種パラメーター（固相内拡散係数、MAL は吸着セル濃度
ms は 1 層あたりの固相重量（kg）

DF や分配係数 Kd）の影響を検討した。

、VL は 1 層あたりの（mg/kg）、mAL は吸着層重量（kg）
間隙水体積（L）、RLS は一層あたりの液固比である。図２．計算方法－３に吸脱着平衡および二段階拡散のモデル詳細を示す。

2.1 DKD モデル（図－３（a））、式(4)が求められる。また、間隙水濃度

ａ．モデル構築のイメージ

Cpre は式(5)によって求められる。

MT は吸着層および間隙水中の物質総量を表すことから

本報では、固相内拡散、吸脱着平衡、粒間拡散による𝑀𝑀

DKD モデルを提示する。DKD モデルは拡散溶出試験のシミュレーションとなる。図－２に DKD モデルの概要𝐶を示す。円筒容器の下部に供試体（難透水性材料）、そ_𝑚

𝐶𝑚𝑀
𝐾𝑅𝑉45

ここで、MAL_pre は吸脱着平衡反応前の吸着セル濃度の上に水（バルク水）があり、供試体の間隙は水で満た- 68 -奥村組技術研究年報 No.50

2024 年 9 月（mg/kg）、C は後述する吸脱着反応前の間隙水濃度（mg/L）である。上付きの(n)は計算回数を表す。そのため、式(4)の C (n-1)は後述する前計算時の粒間拡散後の間隙水となる。吸脱着反応後、吸着セルから間隙水へ物質が溶出するため吸着セル濃度は変化する。式(6)より、吸脱着直後の間隙水濃度から吸脱着反応直後の吸着セル濃度 MAL（mg/kg）が算出される。
𝐾 𝐶 𝑚𝑚ｃ．固相内拡散

6𝑀

吸脱着平衡後、吸着セル濃度が変化し、吸着セルとそれに隣接するセルとの間に濃度差が生じる。そのため、固相内は固相内拡散が起こり、単位時間単位面積あたり

図－３ 吸脱着平衡および二段階拡散のモデル詳細の移動量（溶出フラックス）（mg/m2/s）は濃度勾配（mg/m3/m）に比例するという、フィックの第一法則が成り立つ（式(7)）
。したがって、固相内拡散係数の単位は m2/s となる。
𝐽

𝜃𝐷𝑑𝐶𝑑𝑥,𝐶𝐶,

𝐶𝐷 ∆𝑡𝐶∆𝑥𝐷 ∆𝑡𝐶∆𝑥伴い液相濃度は徐々に変化するため、式(8)が成立する。
𝜕 𝐶
𝜕𝑥𝐶,

𝐷 ∆𝑡𝐶∆𝑥𝐶_2𝐶,,,𝐶,14,15𝐶16ここで、DE は粒間拡散係数（m2/s）、Δx は層間距離数、C は濃度、x は表層までの距離である。物質移動に

𝐷𝐶7

ここで、J はフラックス、𝜃は間隙率、De は有効拡散係

𝜕𝐶𝜕𝑡𝐶（m）である。CBL_pre は VL と同体積の直上バルク水濃度（mg/L）、CBL は直上バルク水が希釈され濃度が均一に8なったバルク水濃度（mg/L）、C や Cpre の下付き数字や式(8)の拡散方程式を差分法により離散化し計算した。

アルファベットは層の位置を表す番号である。C0 や式(9)～(12)に固相および吸着セル濃度の計算式を示す。

Cpre,0 はバルク水から最も離れた層であり、Cp はバルク𝑀

𝑀_𝐷 ∆𝑡𝐹∆𝑧𝐹𝐹

𝐷 ∆𝑡𝐹
∆𝑧2𝐹

𝐹10𝐹𝐹

𝐷 ∆𝑡𝑀
∆𝑧2𝐹

𝐹11𝐹

𝐷 ∆𝑡𝐹
∆𝑧𝐹

水直下の層である。なお、直上バルク水および最下層は、9𝑀層に挟まれていないため計算式が異なる（式(13)、(15)）
。バルク水濃度 CBL はバルク水体積 VBL を用いて式(17)より計算した。

𝐶
12𝐹

_𝑉

𝑉𝐶𝑉𝑉

_17

VBL_pre は直上バルク水体積（L）であり、VBL_pre = VL であ

ここで、F は固相内拡散に関与する物質濃度（mg/kg）、DF𝐶る。以上の設計のもと、常に吸脱着平衡を成立させつつ、は固相内拡散係数（m2/s）、Δt は刻み時間（s）、Δz

固相内および粒間拡散により CBL を繰り返し計算した。

はセル間距離（m）である。F の下付きの数字やアルフ

2.2 拡散溶出試験の再現計算

ァベットはセルの位置を示す番号である。F0 は間隙水拡散溶出試験において、固相内拡散係数（DF）等のから最も離れたセルであり、Fk は吸着層に隣接するセパラメーターが有害物質溶出に与える影響を数値解析にルである（図－３（b））。なお、F0 および Fk はセルに挟より検討した。表－１に数値解析における各パラメータまれていないため、計算式が異なる（式(11)、(12)）
。

ーの設定条件を示す。解析条件は、小河ら 5）が実施しｄ．粒間拡散た実験条件に近づけ、直径 0.1 m の円筒状カラムの下部

本報における粒間拡散とは、拡散現象により供試体中に含水比 55%の湿潤試料を 1 kg、高さ 0.08 m に設置し、の粒子間を物質が移動することを指す（図－１）。吸脱

3 日間養生した。なお、この含水比の設定は、試料の液着平衡反応後の間隙水濃度を算出後、式(13)～(16)によ性限界値の 1.1 倍であり、3 日間の養生は、試料と水をり層間の液相での物質移動（粒間拡散）を計算した。計馴染ませるためである。この間、吸脱着平衡および固相算方法は固相内拡散と同様である。

内拡散による土粒子から間隙水への物質の溶出も考慮し

𝐶𝐶,

𝐷 ∆𝑡𝐶
∆𝑥2𝐶,

𝐶,

た。湿潤試料は鉛直方向から加圧する圧密試験を行い、13- 69 -奥村組技術研究年報 No.50

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その際に間隙水が排水されるため供試試料の含水比および厚さが変化する。したがって、本報では、圧密試験後の供試体の含水比および厚さの変化も考慮し、含水比は30%、厚さは 0.06 m とした。供試体の上部にはカラムの断面積の 9 倍量のバルク水 706.5 mL を設け、一層の厚さを 5.0×10-4 m とし、0.06 m の供試体を 120 層に分割した。また、分割した各層における固相内拡散について
は、土粒子を、図－２に示すように 1 次元の板状としてモデル化し、土粒子の大きさに相当する固相厚さ（吸着層含む）HS は、土粒子の平均半径から 2.2×10-5 m とした。吸着セル HAL の厚さは 5.0×10-7 m、板状に設定した固相の 1 セルの厚さを 5.0×10-7 m とし、44 セルに分割した（吸着層含む）。固相内の物質濃度 F は、各パラメ

図－４ 溶出機構と勾配との関係

ーターの影響を見るため枯渇しない十分な濃度である

けるフラックスに対応する時刻は式(20)で求めた。

50.0 mg/kg とした。刻み時間を 200 s とし、1、2、4、8、𝑡

16 日目にバルク水の水入替えを再現するため、上記日√𝑡√𝑡
220数のバルク水濃度を 0 mg/L となるよう設定した。拡散以上より、log𝑡 および logJi を求め、両者の関係から溶溶出試験は 32 日目で終了させ、1、2、4、8、16、32 日出機構を判定した。各画分の Ji と𝑡 との関係を両対数グ目の水入替え直前の CBL を算出し、それぞれの CBL を第ラフにプロットした。図－４に溶出機構と勾配との関係

1~6 画分とし、F1~F6 と表記する。

を示す。溶出機構が拡散律速の場合、log𝑡 および logJi

DKD モデルにおける各パラメーターの影響を検討すの近似直線の勾配は-0.5 を示す。本解析では 1、2、4、るため、Kd を 0.01~100.0 L/kg、DF を 1.0×10-25~10-18 m2/s

8、16、32 日目の CBL を求めたので、いずれの画分におの範囲でそれぞれ計算した。Δx は 5.0×10-4 m とし供試いても、CBL がほぼ一定となる場合、CBL は経過時間の体を 120 層に分割した。Kd を変えて解析を行う際は、DFみに依存し、近似直線の勾配は-1.0 となる。また、溶解の影響が小さくなるように DF は 1.0×10-25 m2/s とし、DFが律速となる場合は、フラックスは時間に比例するため、を変えて解析を行う際は、Kd は 0.01 L/kg とした。また、一定となり勾配 0 のグラフが描かれる。いずれの溶出機

DE は 1.0×10-10 m2/s とした。

構においても、拡散溶出試験の期間内に供試体の底部ま2.3 拡散律速の判定で間隙水中の物質移動が及ぶと、勾配は下方向に曲がる。

DKD モデルの数値解析により算出された CBL から、さらに、本研究の数値解析で得られた CBL から溶出フラ単位面積あたりの溶出量 qi を式(18)によって算出した。

ックスを求め、Kd、DF のパラメーターが変化した時、また、時間あたりの溶出量（溶出フラックス）Ji は式

経過時間と溶出フラックスの関係から得られる近似直線(19)から算出できる。の勾配がどのように変化するのか検討した。

𝑞𝐽𝐶𝑉𝐴

18𝑞𝑡𝑡

３．結果および考察

19

図－５に CBL から得られた溶出フラックスに及ぼす各ここで、Ci は各画分の CBL、A はカラム断面積、ti-ti-1 はパラメーター（DF、Kd）の影響を示す。経過時間と溶各画分の水入替えまでの時間である。水入替えまでにお記号
Hs
HALmALΔzΔxΔtFDEKdDF

表－１ 各パラメーター設定条件
名称
値
固相厚さ
2.2×10-5吸着セル厚さ
5.0×10-7
吸着層重量1.2×10-5
セル間距離
5.0×10-7
層間距離
5.0×10-4
刻み時間
200
固相濃度
50.0
粒間拡散係数
1.0×10-100.01~100.0
分配係数
固相内拡散係数
1.0×10-25~10-18

出フラックスの関係から得られた近似直線は表－２、３にまとめた。DF が大きくなると、いずれの時間でも溶出フラックスは大きくなったが、その増加程度は経過時

単位mmkgmms
mg/kgm2/s
L/kgm2/s

間により異なった（図－５（a））。DF が 1.0×10-25 m2/sから 1.0×10-17 m2/s に大きくなると、𝑡̅ = 0.3 では約 6.8倍増加したのに対して、𝑡̅ = 23.3 では約 22.6 倍増加した。
そのため、DF が大きくなるにつれて、経過時間と溶出フラックスから得られる近似直線の勾配は-0.488 から0.220 と緩やかになった（表－２）。固相内拡散を考慮しないと、吸着セル由来の物質のみが間隙水およびバルク水へと移動する。一方、固相内拡散を考慮すると、固相- 70 -

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図－５ 𝐶 から得られた経過時間と溶出フラックスの関係（（a）：𝐷 の影響、（b）：𝐾 の影響）表－２ 近似直線の勾配と決定係数（𝐷 変化時）
DF（m2/s）
勾配
決定係数（R2）-25-0.488
0.999
1.0×10-0.488
0.999
1.0×10-23-0.483
0.999
1.0×10-21-0.313
0.960
1.0×10-19
1.0×10-17-0.2200.915

表－３ 近似直線の勾配と決定係数（𝐾 変化時）
Kd（L/kg）
勾配
決定係数（R2）
0.01-0.488
0.999
0.1-0.486
0.999
1.0-0.475
0.996
10.0-0.424
0.972
100.0-0.278
0.864

内に含まれる物質も溶出する可能性があるため、溶出ポテンシャルは多くなる。したがって、実現象の時間スケールで考えた場合、DF が非常に大きいと早期に固相内の物質は溶出しきり、枯渇すると考えられる。また、
DF = 1.0×10-20 m2/s のような固相内からの物質供給がほとんど効いていない非常に小さい DF でも、固相内から時間をかけて吸着層へ移動し、長期間に渡って物質が溶出し続ける可能性がある。
Kd が大きくなると、いずれの経過時間でも溶出フラ

図－６ 層分割数変化時の近似直線勾配の変化

ックスは小さくなったが、その減少程度は経過時間により異なった（図－５（b））。Kd が 0.01 L/kg から 100.0
L/kg に大きくなると、𝑡̅ = 0.3、1.5 では、約 1/35 に減少したのに対して、𝑡̅ = 2.9~23.3 では約 1/19 減少した。そのため、Kd が大きくなるにつれて、経過時間と溶出フラックスから得られる直線勾配が-0.488 から-0.278 と緩やかになった（表－３）。よって、式(8)の拡散係数 D の内訳は式(21)のように示され、拡散係数 D は粒間拡散DE、遅延係数 R で表現される。
𝜕𝐶𝜕𝑡𝐷 𝜕 𝐶𝑅 𝜕𝑥

図－７ 𝐾 と各画分の𝐶 との関係
21

ラックスが増加し、勾配は-0.424 から-0.494 となり、拡また、式(22)より遅延係数 R には Kd が含まれている。

散律速の勾配 -0.5 に近づいた。したがって、DE や Kd𝑅

1𝜌
𝐾𝜃には、その値によって必要なΔx が存在することが示唆22された。
Kd の変化範囲によって、CBL の変化量も異なり、例えそのため、理論上、Kd は溶出フラックスの増減には影響するが、溶出機構には影響を及ぼさないと考えられる。

ば Kd = 1.0~5.0 L/kg と 1.0～5.0 L/kg は、CBL の変化量にしかしながら、Kd が大きい条件下では勾配への影響が大きな差が生じた。Kd が関わる計算式（式(5)）を、見られた（図－５（b））。そこで、図－５（b）の Kd =Cpre と Kd の分数関数と考えると、曲線のグラフが描ける。

10.0 L/kg において、総分割数を変化させ経過時間と溶出Cpre は CBL を算出する式と関係があることから、実際にフラックスの関係を確認した（図－６）。総分割数を120 から 480 に細かくすると、𝑡̅0.25、1.46 の溶出フ

この曲線は、Kd が小さい範囲（例えば Kd < 2.0）での変Kd と CBL の関係を見ると、図－７のような曲線を描いた。

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化ほど、CBL の変化量は大きくなり、その変化量は DF の影響を大きく受けた。一方、Kd が大きい場合、吸脱着平衡で物質は吸着セルに留まり MAL が変化しにくい。そのため、固相内と吸着セルの間の濃度勾配が大きくならず、DF が大きくても CBL に大きな変化がなかったと推察する。Kd は取得方法、試料や対象物質によっても大きく異なる。例えば、既往の研究報告では、まさ土や珪砂、砂質土では 0.01~21 L/kg9)、10)、粘性土でも 1.5～81.0 L/kgと数値に大きな幅がある 11)、12)。本研究の解析では、Kdが小さいほど CBL に影響を与え、特に Kd < 2.0 L/kg でCBL の変化が顕著であった。難透水性である粘性土の Kdが CBL に大きく影響を与える範囲（Kd < 2.0）にある可能

図－８ DKD モデルで得られる拡散溶出試験の物質性もあり、Kd は溶出機構には影響しないが、CBL 全体の溶出挙動のまとめ濃度に関しては重要なパラメーターと考える。

由来砒素の挙動評価」、地盤工学ジャーナル、Vol.15、No.4、pp.675-682、2020

４．まとめ4) 中村謙吾、保高徹生、三浦俊彦、井出一貴、西田憲
本研究では、固相内拡散と吸脱着平衡および粒間拡散司、「自然由来のヒ素含有土からの長期溶出特性の検を接続した物質溶出モデル（DKD モデル）を作成し、討」、第 24 回廃棄物資源循環学会講演集、pp.559-560、

固相内拡散係数 DF、分配係数 Kd のパラメーターを変化

20135) 小河篤史、高井敦史、肴倉宏史、目黒

させ、拡散溶出試験における溶出挙動を数値解析した。

緑、勝見

数値解析の結果、Kd および DF は拡散溶出試験の挙動に武、「自然由来の重金属等を含有する粘土の拡散溶出影響を与えることが明らかになった。図－８に本研究で特性に及ぼす温度の影響」、地盤工学ジャーナル、
Vol.17、No.2、pp.181-194、2022

得られた各パラメーターによる溶出挙動の影響をまとめ

6) 江種伸之、「移流分散方程式で用いられる遅延係数にた。得られた知見は下記のとおりである。
ⅰ．Kd が大きくなると溶出濃度は全体的に低くなり、DF が大きくなると溶出濃度は全体的に高くなり、ついて」、地下水学会誌、Vol.64、No.3、pp.215-223、2022
7) 肴倉宏史、細野賢一、河原裕徳、横山裕之、「固相内長期的な物質溶出に寄与することが示唆された
ⅱ．Kd は固相と吸着セルの濃度差を支配する重要な拡散と吸脱着平衡を接続した物質移動モデルの作成

パラメーターとして考えられ、Kd が大きい場合と各パラメーターが有害物質挙動に及ぼす影響」、地は、DF による影響を受けにくいことが示された

盤工学ジャーナル、Vol.17、No.3、pp.267-275、2022

ⅲ．DKD モデルは、拡散溶出試験におけるあらゆる

8) 中嶋英雄、「固体における拡散」、まてりあ、Vol.36、
No.9、pp.851-853、1997

溶出挙動を表現でき、有害物質の長期溶出挙動の

9) 奈佐原寅太郎、肴倉宏史、加藤智大、高井敦史、勝予測が期待される
今後の課題として、拡散溶出試験の実験的検討による

見 武、「固相内拡散を考慮した固液間物質移動モデ解析値およびモデルの妥当性の検証がある。その他に、

ルに関する実験的検討」、地盤工学ジャーナル、

本研究のモデルの有効性を高めるために、各パラメータ

Vol.18、No.4、pp.381-393、1987

ーを迅速かつ簡易的に取得する手法の開発が求められる。

10) Sakanakura, H., Ito, K., Tang, J., Nakagawa, M., Ishimori,H.: Determining adsorption parameters of potentially【参考文献】

contaminant-releasing materials using batch tests with1) 駒井 武、「地盤環境における有害化学物質の移流分

differing liquid-solid ratios, materials, Vol.14, No.10, pp.
2534, 2021.

散シミュレーション」、安全工学、Vol.36、No.6、

11) 三浦拓也、遠藤和人、山田正人、「失敗しない土壌

pp.422-426、1997
2) 乾 徹、片山真理子、勝見 武、高井敦史、嘉門雅の吸着試験方法の提案と適用性評価」、地盤工学ジャーナル、Vol.17、No.3、pp.331-339、2022

史、「屋外曝露試験による自然由来重金属を含有する

12) 森下智貴、大坪政美、Li, L.、東 孝寛、「海成粘土

岩石の長期溶出挙動評価」、材料、Vol.63、No.1、pp.73-78、2014の鉛吸着・移動特性に及ぼす塩類の影響」、農業農村

3) 片山潤一、乾 徹、勝見 武、高井敦史、「カラム浸工学会論文集、No.276、pp.7-13、2011

透試験による長期通水を行った海成堆積岩中の地質- 72 -