⽇本地域理学療法学会 COVID-19 関連⽂献
No.11

COVID-19 とデジタル理学療法⼠の実践・遠隔医療の進歩【⽂献の概要】COVID-19 感染拡⼤により理学療法⼠にもソーシャルディスタンスが求められ、外出⾃粛により患者や利⽤者は必要な理学療法の提供を地域において受けることができない状況となった。このような特異的な状況下ではデジタル理学療法の実践が求められるが、遠隔医療を実践していく上で必要な体制が整っていないのが現状である。したがって、安全で効果的な遠隔医療を提供するための推奨事項を検討することが理学療法⼠にとって重要である。
本⽂献の⽬的は、デジタル理学療法における推奨項⽬を確認することと COVID-19 感染拡
⼤下における理学療法⼠による遠隔医療の進歩の⽅向性を提⽰することである。
【⽂献のカテゴリ】
Perspective (Point of View)【⽂献の内容】●デジタル理学療法の定義と⽬的（World Confederation for Physical Therapy と theInternational Network of Physiotherapy Regulatory Authorities の特別委員会の報告書より）

デジタル理学療法は、デジタル形式のコミュニケーションやデバイスを介して遠隔的に提供されるヘルスケアサービス、⽀援（support）、情報（information）と定義され、医療資源を管理し医療的ケアや情報へのアクセスを容易にすることで理学療法サービスの効果的な提供を促進することを⽬的としている。
デジタル理学療法は、医療へのリモートアクセスを増やすために遠隔医療を超えた地域基盤型サービス（e-visit、virtual check-ins1））を追加した理学療法⼠の実務の変⾰であり、個⼈⽤保護具を含む希少な医療資源を維持しながら医療を提供することができる。
また、特別委員会はデジタル理学療法サービスを利⽤する対象者をサービスユーザー（service user）と呼ぶこととし、医療提供者とサービスユーザーが同じ時間・同じ空間にいることを対⾯ケア（in-person care）と定義した。
１）e-visit、virtual check-ins：⽶国で利⽤されている医師によるオンライン診断のシステム。
クリニックなどに⾏くことなく、症状などを伝えるだけで軽度の問題（⾵邪など）に関する医学的アドバイスや治療プランを提供してもらえる。
●デジタル理学療法の実践において配慮する点デジタル理学療法の利点は利⽤者、提供者、社会性によって異なる点の配慮が必要である。
全ての利害関係者において共通の利点は、遠隔医療を介して安全で質の⾼い理学療法を提供するためにサービスユーザーと提供者の間に強い繋がりを築くことにより遠隔理学療法サービスへのアクセスがしやすくなることである。

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しかし、⽀払いガイドライン（payer guidelines）、法規制、患者プライバシーなどの問題も存在している（アメリカにおいては常にこういった問題への修正が求められている）。また、⾼齢者の中には機器に対する理解が乏しく使⽤⽅法を学んだことも少ないためデジタ
ル通信機器よりも電話などの機器を好む⼈もいる。
遠隔医療が医療提供の形として有益であることは広く認識されているが、COVID-19 感
染拡⼤下ではエビデンスも少数であるため特別委員会は特定の状況下でのデジタル理学療法の基準を推奨することは不可能であると考えている。したがって、エビデンスが確⽴されるまで理学療法⼠は WCPT/INPTRA によるデジタル理学療法ガイドラインをレビューするべきである 2)。
まとめると、ガイドラインでは理学療法⼠と利⽤者との強い繋がり、妥当性と再現性のあるエビデンス、デジタル理学療法の潜在的リスクよりも利益の⽅が⼤きいかどうかの検証することなどが求められている。
2）遠隔医療に従事する理学療法⼠のための WCPT/INPTRA によるデジタル理学療法ガイ
ドラインの要約
遠隔医療に従事する理学療法⼠は世界中のどこで遠隔医療を実施するとしても以下の項⽬を確認することが推奨される。
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デジタル理学療法はサービスユーザーと彼らのケアを最優先とし、可能な限り、それらのサービス提供の選択はサービスユーザーによってなされるものであるl

理学療法⼠は⾃分⾃⾝が⾏える⾏為の範囲と遠隔医療に関係する現在の法規制の枠組みを認識しているl

理学療法⼠はエビデンスを最新のものに更新し続け、急速にエビデンスが進展していることを認識しているl

理学療法⼠は関係者と協⼒し、デジタルサービス提供オプションの使⽤について合意・⽀援し、それに関係した潜在的な利益と制限について⼗分に理解しているl

理学療法⼠は、選択されたデジタル形式が理学療法サービスへのアクセスや情報と（もしくは）ケアの質を改善するということについて確信を持っているl

理学療法⼠は選択されたデジタル形式についての⼗分な知識と理解を持っているl

サービスユーザーもまた、選択されたデジタル形式の使⽤について、理解し信頼し⽀持しているl

⼀般的な適合性の観点から、特定のサービスユーザーがデジタルソリューションを使⽤することの適切性を確認するために⼗分な検討が⾏われているl

理学療法⼠はデジタルソリューションの効果をモニター・評価し続けているl

理学療法⼠はデジタル理学療法の結果や影響を共有できるように様々な利害関係者と協⼒する準備をしている●デジタル理学療法の今後の⽅向性

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著者らはデジタル理学療法を国内や国際的にも推進しているが各国で採⽤するためにはいくつかの問題が⽣じていると述べている。
1.

対⾯リハとデジタル理学療法の両⽅を実施するために必要な⼿順について、理学療法⼠が決める権限を持つべきなのか

2.

⼤多数の接続によりブロードバンド接続が制限されたときどんなことが起こり得るか3.

ステイホーム期間中の遠隔医療における医療提供者の役割とは何なのか

4.

社会的孤⽴おけるサービスユーザーの役割と理学療法⼠の関係とは何なのか

5.

適切な運動、動作、健康にとってのケアアプローチとは何なのか

6.

早期にデジタル理学療法が実現してしまった際の詐欺の発⽣や乱⽤をどう制限するか

7.

デジタルテクノロジーが制限される環境下で希少な資源を公平に分布させるには理学療法⼠は倫理的にどのように活動すれば良いのか

デジタル理学療法と遠隔医療を前進させるために、これらの問題への回答に今すぐ取り組んでいく必要がある。

【この⽂献から地域理学療法を展開する上で参考になること】
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遠隔で評価・診断・治療プランの提供を⾏うことで医療資源を節約しながら理学療法を進めることができる。

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デジタル理学療法を実現するためには、⽀払いガイドラインの設定や国ごとの法律、患者プライバシー保護のためのセキュリティ対策など解決しなければならない問題が存在する。

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デジタル理学療法は現状ではエビデンスも少ないため常に最新の情報を取り⼊れていく必要がある。

【出典】
Alan Lee. COVID-19 and the Advancement of Digital Physical Therapist Practice andTelehealth. Phys Ther. 2020 Apr 28. doi: 10.1093/ptj/pzaa079.
発⾏⽇：2020/8/11
⽂責：⽼年病研究所附属病院 藤井⼀弥