Chapter 11

湾岸系放送局の歴史と構造
政治との関係に着目して

千葉 悠志

I. はじめに
本章は、20 世紀前半に始まる湾岸諸国の放送史を踏まえたうえで、とくにその資本が投下された放送局（以下、湾岸系放送局）をとりまく現在の状況と、その政治的役割を明らかにすることを目的とするものである。具体的には、湾岸諸国のなかでもアラビア半島に位置するサ
ウジアラビア、クウェート、バハレーン、カタル、UAE、オマーンの 6 カ国、およびそれらの資本が投下されたメディアを取り上げて論じる。サウジアラビアを除くと、これらの国々が独立したのは 1960 年代以降のことであり、それゆえ他国と比べて放送の開始も必然的に遅れた。しかし、1970 年代に入ると豊富なエネルギー資源から得られる莫大な資力により、湾岸諸国の経済は長足の進歩を遂げ、その成長戦略の一環として富の一部をメディア分野にも振り向け始めた。その結果、1970 年代以降になると、湾岸資本の新聞や雑誌が中東で広く出回るようになり、さらに 1990 年代に衛星放送が登場すると、湾岸系放送局が中東の政治社会に大きな影響を及ぼすようになった。
さて、湾岸メディアのひとつの特徴として、その多くが自国ではなく他国に拠点を置いていることが挙げられる。例えば、1970 年代半ば以降は、民間メディアへの制約が多い中東ではなく、ヨーロッパに拠点を置いて、アラビア語の雑誌や新聞を発行し、それを各国に流通させる湾岸系の出版社／新聞社が登場した。また、1990 年代になるとイギリスやイタリアに放送局が立ち上げられ、それらは衛星を経由して中東向けのテレビ・チャンネルを流すようになった。情報流通の観点から言えば、それによって国境の意味がますます希薄化した。さらに、
2000 年代初頭には、民間向けに放送特区を開設する国が現れたことで、放送局の大半が中東域内に拠点を移すか、あるいはそこで新たに立ち上げられるようになった。ただし、特区はどの国にもあるわけではないため、例えばサウジアラビア資本の放送局であれば、その拠点は特区を設けている UAE やヨルダンに置かれることになる。このことは、なにも湾岸メディアに限った話ではないが、それでもやはり湾岸メディアにとりわけ顕著に見られる特徴だと言えるだろう。
それでは、湾岸メディアを分析する際には、いかなる点に留意すべきか。ここでは 3 点ほ
197

アラビア半島の歴史・文化・社会
1ど指摘しておきたい。 第 1 に、湾岸メディアは基本的には、所在地の影響よりも、国境を越えて行き来する資本の影響を強く受けるため、その分析にはトランスナショナルな視点が肝要と2なる。第 2 に、メディアの背景にある政治の動きを踏まえることが重要である。 昨今の中東ではメディア同士の競争が激化し、メディアにも経済の影響が強く及ぶようになった。しかし、権威主義体制が大半を占める中東においては、メディアは今なお「政治の道具」としての側面が強く、基本的には経済よりも政治の論理が優先される傾向にある。第 3 に、中東メディアの研究は政治学、メディア・コミュニケーション研究、歴史学などの交錯地点に成り立っており、特定のディシプリンの分析枠組みを無批判に援用するだけでは、中東メディアの実像を適切に捉えることが難しいことが挙げられる。したがって、その分析にあたっては学際的なアプローチが求められるのである。これらを踏まえたうえで、本章では具体的に以下を明らかにする。まず、衛星放送開始以前の湾岸諸国における放送の導入と発達の歴史を、トランスナショ
ナルな視点を意識しながら明らかにする（第 II 節）。次に、衛星放送が登場する 1990 年代以降の中東における放送状況を概観したうえで、とくに湾岸系放送局がいかに、そしていかなるプロセスで中東の視聴者に影響を与えているのかを解明する（第 III 節）。最後に、以上を踏
まえたうえで、現在の湾岸系放送局の政治的役割を、「体制の擁護者」と「現状の改革者」という二つの側面から明らかにする（第 IV 節）。

II. 歴史のなかの湾岸メディア
1. 湾岸地域における放送の導入
中東における放送の開始時期は諸説あるが、A. A. アブドの研究によると、その嚆矢は 1925
年のエジプトとアルジェリアで流されたラジオであり、 それに続いてモロッコ（1928 年）、
チュニジア（1935 年）、イラク（1936 年）、レバノン（1938 年）、リビア（1939 年）でも次々と3

ラジオ放送が行われるようになった［al-ʿAbd 2008］。 湾岸地域では 1925 年に、ヒジャーズ地方を手中に収めたイブン・サウードが、その広範な領土を効率的に統治すべく、ラジオの技術
4的前身である無線通信の導入を試みている。 しかし、ラジオの政治的利用に当時熱心だったのは、中東の政府や政治家よりも、むしろこの地域に地政学的な関心を抱いていた西洋列強であった。とくに 1930 年代に入ると、イタリア、ドイツ、イギリスが対中東戦略を優位に進めるべく、中東向けのアラビア語ラジオ放送を開始した。また、その支配下に置かれていた地域
でも、ラジオ放送／中継用の基地がつくられたり、ラジオ受信機が街頭やカフェなどに設置されたりした。
湾岸地域では、現在のバハレーンで 1940 年に流されたラジオが恐らく最初のものだと考えられる。これは、この地域を保護国としていたイギリスが、ナチス・ドイツによる中東向けのラジオ放送へと対抗する目的で開始したものであった［Hamod and Parsigian 1994; Allday
52014］。 外国の政府や企業によらない、現地の人々の手によるラジオ放送が開始されるのは第二次世界大戦以降のことであり、それ以降になると中東諸国が西洋列強の影響を脱し、自国の国家建設を進める目的から、ラジオ放送を開始するようになった。湾岸諸国の場合、第二次世
198

湾岸系放送局の歴史と構造

界大戦直後に既に独立国家となっていたのはサウジアラビアだけであり、同国は他の湾岸諸国と比較した場合に早くからラジオ放送を開始した。それに対して、他国でのラジオ放送が開始されたのは、1960 年代以降のことであった。
ただし、初期のラジオの放送内容を取り上げてみると、それはクルアーンの朗誦を繰り返し流すような単調なものであって、ラジオの有効活用が図られていたとは言い難い状況にあった［Mohammed 2013］。また、受信に必要な機器の普及率も低く、影響力についてもそれほど大きくなかったというのが通説である。こうした状況に変化が生じるのは、1950 年代半ば以降のことであり、そこには以下に見ていくような、当時の中東をとりまく政治状況の変化が深く関係していた。
2. 近代化政策と情報主権確立の試み―域内冷戦と放送の発達
湾岸地域における放送が発達する背景には、国内的要因と国外的要因の双方が深く関わっていた。ここでは、湾岸諸国のなかでは最も建国が早かったサウジアラビアに焦点をあてて、放送の導入がいかに政治と深く結びついていたのかを見ていくことにしたい。他の中東諸国と比べた場合、同国におけるラジオ放送の開始はやや遅く、1949 年になってようやく初のラジ
オ放送が流された。その際、監督責任を担ったのは、のちの国王ファイサルであった［Boyd1993: 139］。つとに知られるように、彼の治世中（1964–1975 年）には、教育制度や行政制度の改革、さらに社会的インフラが次々に導入されるなど、サウジアラビアの近代化が大いに進められた。なかでも情報通信関連インフラの確立はファイサルにとっての優先事項であったよ
うで、既に国王就任以前から導入計画に深く関わっていた。そして、そのリーダーシップはテレビの導入の際にも遺憾なく発揮された。
1950 年代以降、世界各国でテレビ放送が開始されるようになり、中東でもイラク、エジプ
ト、シリアなどがいち早くテレビを導入した。一方、サウジアラビアの場合、テレビの導入には保守層からの強い反発があった。画面から映し出される映像が、イスラームの禁じる偶像崇拝にあたるのではないかというのが理由であった。実際には、それ以前にも同国では駐留アメ
リカ軍やアラムコが独自にテレビ放送を流していたが、それでも政府がテレビ放送を公的に流すことに対しては強い批判があった。しかしながら、ファイサルはテレビが「宗教、国家、国民に貢献するもの」だと強調し、1962 年にはその開始を宣言した［al-Khdair 2019］。これに対して実験放送が行われた際には、導入反対派の一部がテレビ局を襲撃し、放送機材の破壊を行6うという事件も起きた。ファイサルはこれを武力で制圧したのちテレビ放送を開始した。
これ以外にも、ファイサルの治世中には、通信社（Saudi Press Agency, 略称 SPA）が設立（1970 年）されたり、またラジオ放送の数が増やされたりしている。もっとも、ファイサルがなぜこうしたメディア改革を次々と進めたかを理解するには、同国の国内事情以上に当時の中東の域内情勢を理解することが必要となるだろう。つまりは、1950 年代から 1960 年代にかけての共和制国家と王制国家の対立構造こそが、サウジアラビアにおけるメディアの発達を後押した可能性が高いのである。当時、中東ではエジプト、シリア、イラクなどで革命が起きて、共和制の国家が次々と誕生していた。なかでも、エジプトでナセルが大統領（在任 1956–1970
199

アラビア半島の歴史・文化・社会年）に就任すると、彼は短波ラジオを用いて、その共和革命の理念を他国にも広げようとした
7［千葉 2014］。 これに対して危機感を露わにしたのが王制の国々であった。とはいえ、どの国もエジプトに対抗できるだけの放送設備を備えておらず、エジプトから流れ込む放送の脅威に晒され続けたのである。この苦い経験があったことで、サウジアラビアや他の王制諸国が、メディアの重要性を痛感し、メディア分野への投資を積極的に行うようになったのであった。
3. 国際的な情報発信能力の強化とそのイニシアティブをめぐって
1970 年代以降、湾岸諸国はエネルギー資源の高騰から得られる豊富な資金をもとに、急速に経済力を高めた。すでに国内のメディアに対する投資を行っていたサウジアラビアや、それに次いで独立を果たしたクウェート、さらにイギリスの保護国から外れるかたちで誕生した
UAE、カタル、オマーン、バハレーンも、国家建設の一環としてメディア部門へと資金を投じるようになった。それによって、各国では最新の放送設備が導入され、さらに一般家庭においてもラジオ受信機やテレビ受像機が次々と普及していった（図 1、図 2）。

700600
サウジアラビア

500

台

UAE

400

カタル

300

バハレーン

200

オマーン

100

クウェート

0
1970年

図1

1975年

1980年

1985年

1990年

1000 人あたりのラジオ受信機数の変遷（1970–1990 年）（出典）［UNESCO 1992］をもとに筆者作成

1000
800

台

サウジアラビア
UAE

600

カタル

400

バハレーン
オマーン

200

クウェート

0
1970年

図2

1975年

1980年

1985年

1990年

1000 人あたりのテレビ受像機数の変遷（1970–1990 年）（出典）［UNESCO 1992］をもとに筆者作成

200

湾岸系放送局の歴史と構造

ただし、この時期以降になると国際的な情報発信力の重要性が認識されるようになったことから、湾岸諸国のなかには国内のメディアだけでなく、海外のメディアに投資する国も現れた。とくに 1975 年にレバノンで内戦が生じ、それに伴いレバノン系のジャーナリストが西洋へと移住したことの意味は大きかった。理由は、これを好機と捉えた湾岸の王族（とりわけサ
ウジアラビアの王族）たちが、西洋に移住したジャーナリストたちを雇用し、ロンドンやパリに出版社／新聞社を設立したり、既にあったものを買収したりしたためである。そこで編集さ8れた雑誌や新聞は、中東各地で出回り、「汎アラブ誌／紙」として知られるようになった。 な9

かでも、サウジアラビア資本が投下された「シャルク・アウサト」や「ハヤート」 には、欧米で教育を受けたジャーナリストが多く雇用されたことから、高クオリティーの紙面づくりがな
され、中東屈指の「高級紙」として各国で読まれるようになった。また、この時期の西欧におけるアラブ系ジャーナリストたちの活動は、1990 年代以降の衛星放送が登場してからも大いに活かされた。
出版に限らず、その後に訪れる衛星放送時代と関係するのは、衛星の打ち上げに関する一連の動きである。中東では、第三次中東戦争（1967 年）におけるアラブ側の大敗を機に、国際的な情報発信能力を高める必要性が説かれるようになった。その結果、情報関連の国家間組織がいくつも設立された［千葉 2012］。なかでも、1969 年に設立されたアラブ諸国放送連合では、衛星の打ち上げに関する立案がなされ、1976 年には実際にアラブ衛星コミュニケーショ
ン機構（以下、ARABSAT）がつくられた［Kurdāsh and al-ʿAbd 2005: 125］。その際、計画の初段階からイニシアティブを握ったのが湾岸諸国であった。図 3 が示す通り、ARABSAT の設立
時には、サウジアラビア、クウェート、カタルの 3 カ国がその 5 割の資本を拠出した（図 3）。
その後も湾岸諸国の出資比率が増やされたことで、1990 年頃までには湾岸諸国のシェアが 7
割近くにまで達した（図 4）。

その他合計
28%

サウジ
アラビア
30%

ヨルダン 4%

その他合計
19%

UAE 5%
カタル
10%

エジプト 5%

クウェート
カタル
12%
リビア
8% イラク9%8%

図3

ARABSAT の資本構成（1976 年）（出典）［Sakr 2001: 160］

サウジ
アラビア
37%

リビア
11%

図4

クウェート
14%

ARABSAT の資本構成（1990 年以降）
（出典）
［Sakr 2001: 160］

衛星が打ち上げられたのは、ARABSAT の設立から 10 年ほど経過した 1985 年のことであり、その後も数年間は衛星が有効活用されない状況が続いた。しかし、ひとたび利用の段階に
201

アラビア半島の歴史・文化・社会

なると、放送用のトランスポンダが優先的に湾岸諸国に割り当てられたことで、湾岸諸国に有利な体制が築かれた。

III. 衛星放送時代の到来と湾岸系放送局の政治性
1. 衛星放送時代への移行
1990 年の湾岸危機の際、エジプト政府はクウェートに派兵された自国兵士向けに、それまで有効活用されていなかった ARABSAT の衛星を用いて、エジプト衛星テレビ・チャンネル10（Egyptian Satellite Channel, ESC）を開始した。 その後はエジプト政府に続くかたちで他国政府も衛星放送を開始するようになるが、この時期の衛星放送を牽引したのは、国営の放送局ではなく、欧米に拠点を置いた民間資本の衛星放送局であった。これらの放送局が欧米に拠点を置いた理由は、当時の中東では、民間放送の活動を認める国がほとんどなかったためである。
1991 年には、サウジアラビア資本の中東放送センター（Middle East Broadcasting Center, 以下MBC）がロンドンで設立された。放送開始からほどなくして始まった中東和平合意の様子を詳細に伝え、またその翌年にはアルジェリアでの軍事クーデターの様子を多面的に報道したことで、同局はそれまでの地上波放送との違いを視聴者へと印象づけることに成功した［保坂2005: 63］。
その後、イタリアから同じくサウジアラビア系のアラブ・ラジオ・アンド・テレビジョン（Arab Radio and Television, 以下 ART）や Orbit が立て続けに放送を開始した。これらは MBCとは違って、基本的に政治に関わる内容を扱わず、娯楽に特化した放送局であった。当時、中東で衛星放送を受信できるのは、富裕層や外国人駐在員の自宅、あるいはホテルのような一部施設に限られていた。しかし、衛星放送を通じて流される番組は、いずれも従来の国営放送から流される地上波の番組と比べて、娯楽性に富み、刺激的であったため、多くの人びとがこぞってその電波を受信しようとした。そして、この視聴者の需要に応えるように、1990 年代
中葉以降は、多数の衛星放送局が立ち上げられた。
その後、中東諸国のなかに民間放送局の活動を認める国が現れたことから、それまでヨー
ロッパに拠点をおいていた衛星放送局が、 中東へと拠点を移すようになった。 とくに放送特区を設けた、 エジプト、 ドバイ、 ヨルダンには多くの民間放送局が集まった。 さらに、
ARABSAT だけでなく、エジプトが所有する NILESAT が新たに打ち上げられたこと、またデジタル技術を搭載した衛星が増えたことなどから、放送に必要なトランスポンダの数が著しく増え、衛星放送を開始する際の（技術・費用面での）参入障壁が著しく低下した。これにより、多くの民間企業が衛星放送事業に参入するようになると、中東は世界的に見ても「衛星放送過密地域」となった。1990 年代末頃には 100 チャンネル程度に過ぎなかったチャンネル数が、現在では 1000 を越えるまでに増えた。
一方、視聴者側に目を転じると、中国製の安価なパラボラアンテナや受像機が各国で出回るようになったことで、衛星放送の視聴が容易になった。もちろん、中東といっても経済格差が大きいため、衛星放送の受信率にも国ごとに差がある。しかし、中東がそれ以外の地域と比べ
202

湾岸系放送局の歴史と構造て衛星放送を視聴することが多いことは、様々な調査で示されている。例えば、図 5 は、テ
11

12

レビが設置されている家庭において、IPTV、 DTT、 地上波テレビ、衛星テレビ、ケーブルテ
レビの 5 つのうち、どれを用いて番組を視聴することが多いのかを、「世界の平均」と「中東13の平均」にそれぞれ分けて示したものである。 世界的に見ると、ケーブルテレビを利用している家庭が多く、衛星放送と地上波放送はそれぞれ同程度となっていることが分かる。それに対して、中東の場合、衛星放送が 8 割近くを占めている。最近では、インターネットやス
マートフォンの普及も著しいが、それでも中東では今なお衛星放送が人々の主要な情報源としてあり続けている。

世界の平均 3.80% 14.60%

21.40%

23.20%

36.90%
0.20%

3.10%
中東の平均

79.10%

16.50%

1.20%
0%

10%
IPTV

図5

20%

30%

40%

DTT

地上波テレビ

50%

60%

衛星テレビ

70%

80%

90%

100%

ケーブルテレビ

テレビが設置されている家庭での主要なプラットフォーム（2014 年）（出典）［Northwestern University in Qatar 2019: 47］

2. 湾岸系衛星放送局の政治・社会への影響力
衛星放送が登場した当初、一部ではこれが中東におけるグラスノスチ（情報自由化）となることで、民主化が促されるのではないかと考えられることもあった。確かに、2011 年には、
チュニジア、エジプト、リビア、イエメンで長期独裁政権が次々と崩壊しており、その過程に衛星放送が深く関わった。しかし、その後の中東情勢を見れば一目瞭然のように、これによって民主化された国はチュニジアだけで、それ以外の国では権威主義体制が復活したり、内戦が勃発したりといった問題が続いている。そして、一連の過程を通じて中東の衛星放送が必ずしも「民衆側」につくわけではなく、むしろそれらはあくまで「所有者」の利害や利益を体現する存在であることが露呈した。とりわけ、「アラブの春」のような大規模な政治騒乱が発生した際には、メディアが「政治の道具」となる傾向が顕著であった。
ただし、衛星放送の影響力といっても、それは視聴率に比例しており、放送局ごとに違いがある。視聴率が高ければ高いほど、影響力は大きく、中東では基本的に湾岸系放送局が高い視聴率を誇る傾向にある。このことは具体的な調査結果にも表れている。例えば、表 1 は、フランスの調査会社の IPSOS の調査で判明した、中東 5 カ国（サウジアラビア、カタル、UAE、
14

レバノン、エジプト）の視聴率上位のテレビ・チャンネルを示している。 ここからは、サウ203アラビア半島の歴史・文化・社会

ジアラビア資本のチャンネルが、実に全体の半数を占めていることが分かる（例外はエジプトであるが、それでもエジプトのチャンネル以外では、サウジアラビアのチャンネルが 3 割を占めていることが分かる）。とくに、MBC や Rotana などの娯楽系放送局が流すチャンネルは、どの国でも見られている。また、ニュースに関しては、MBC 傘下のアル゠アラビーヤや、カタル系のアル゠ジャズィーラが、中東を代表する放送局として各国で広く視聴されている。

表1

各国における視聴率上位のチャンネル（2015 年）

サウジアラビア

カタル

UAE

レバノン

エジプト

1位

MBC1
（サ）

MBC 1
（サ）

MBC 1
（サ）

MBC 4（サ）

Al Hayat（エ）

2位

Al Arabiya
（サ）

Al Jazeera（カ）

MBC 4
（サ）

MBC 2（サ）

MBC Masr
（サ）

3位

MBC 4
（サ）

MBC 2
（サ）

Rotana Khaleejiah（サ）

Zee Alwan
（イ）

CBC
（エ）

4位

MBC 2
（サ）

Qatar TV 1（カ）Rotana Cinema（サ）

Al Mayadeen（レ）

Al Nahar（エ）

5位

Saudi TV 1（サ）Asianet Middle East（イ）

Dubal Al Oula（U）

Al Arabiya
（サ）CBC Sofra
（エ）

6位

Rotana Cinema（サ）

ZEE TV（イ）

Dream 2（エ）

Fox Movies
（米）

CH 1
（エ）

7位

Ronata Khaleejiah（サ）

MBC Action
（サ）

Abu Dhabi TV
（U）

MBC Action
（サ）Dream 2（エ）

8位

MBC Drama（サ）

Al Arabiya
（サ）

MBC 2
（サ）

Rotana Cinema（サ）

MBC 2（サ）

9位

MBC Action
（サ）

Asianet News（イ）

Al Arabiya
（サ）

Zee Aflam（イ）

Rotana Cinema
（サ）

10 位

Dubai TV（U）

MBC 4
（サ）

Al Bedaya
（サ）

Al Jazeera
（カ）

Sada El Balad（エ）

University 2016: 51］をもとに筆者作成。元となる IPSOS のデータは参照できなかっ（出典）［Northwestern
た。なお、チャンネル名の表記は、出典資料に書かれているものを用いている。
（注）括弧内の（サ）はサウジアラビア資本、（U）は UAE 資本、（エ）はエジプト資本、（レ）はレバノン資本、（イ）インド資本、（米）アメリカ資本を意味している。

3. 影響力の行使プロセス
さて、湾岸系放送局は、政府と人びととの結節点であるがゆえに、常に政府からの影響を受けやすい存在でもある。例えば、中東メディアに関する初期の研究として知られる W. A. ルーの研究では、中東各国のメディアが、その所有形態に応じて「動員（mobilization）型」「忠臣（loyalist）型」「多様（diversity）型」、またそれらに属さない「移行（transition）型」の 4 つに分類されている［Rugh 1979; Rugh 2004］。湾岸諸国のメディアはほぼ全て「忠臣型」に分類され15ている。 というのも、大部分のメディアが王族や体制の受益者によって所有されているため、
どのメディアも基本的には「国益」に敏感であり、政府の意向に背くような報道を行うことがないためである。
204

湾岸系放送局の歴史と構造

もっとも、湾岸系放送局にも民間だけではなく国営のものも存在している。例えば、サウジアラビアの場合、図 6 に示すように国営のサウジ放送機構がラジオやテレビを流しており、テレビだけでも 7 チャンネルを放送している（これらは地上デジタル放送で流されると同時に、衛星放送でも流されている）。サウジ放送機構は、情報省の指導・監督を受けており、基本的にこれらはサウジアラビア政府の広報チャンネルとして機能している。一方、UAE やヨルダンの放送特区に拠点を置いた、サウジアラビア資本の民間放送局のほうが、全体的に見れば圧倒的に多い。通常、放送局の所有者の大部分は、サウード家の一員であるか、あるいは現体制下で成功した企業家であるため、放送局の所有者たちは政府からの圧力を受けずとも、政府に忖度し、自主検閲を自身に課す傾向にある。したがって、そうしたメディアが多ければ多いほど、またそれらの影響力が大きければ大きいほど、サウジアラビア有利のメディア状況が形成されるのである。換言すれば、国営か民間かに関わらず、湾岸系放送局はソフト・パワーの源泉となっているのである。

UAE 国内（放送特区）

サウジアラビア国内

ヨルダン（放送特区）

サウジアラビア政府
（影響）

（影響）

メディア省
（監督）

（影響）

（影響）

（要請）
（忖度）

（影響）

企業家α

企業家β

企業家γ

（王族）

（王族）

（受益者）

（所有）

（所有）

（所有）

放送局γ

放送局α

放送局β

■ラジオ部門チャンネル A

チャンネル H

チャンネル L

■国際ラジオ部門

チャンネル B

チャンネル I

チャンネル M

■テレビ部門チャンネル C

チャンネル J・7 チャンネル（地上波＆衛星）チャンネル D

チャンネル K

総合放送、宗教専門放送、チャンネル E

スポーツ放送、ニュース専チャンネル F門放送、文化専門放送、等

チャンネル G（国営）サウジ放送機構

（影響）

（影響）
（影響）

（影響）

中東の視聴者

図6

放送局を経由した影響力行使の構図（サウジアラビアの場合）（出典）筆者作成

IV. 湾岸系放送局の政治的役割
最終節となる本節では、湾岸系放送局の政治的役割について検討したい。湾岸系放送国が、各国のソフト・パワーの源泉であることは既に述べたとおりである。例外がないわけではない
205

アラビア半島の歴史・文化・社会

が、基本的に湾岸系放送局の大部分は、体制からの恩恵を享受してきた企業家によって所有されているため、「体制の持続」を強く望んでいる。その一方で、放送局を所有する企業家のなかには、単にこれをビジネスとしてだけでなく、特定の意図から運営している者も少なくない。つまりは、現状に働きかけるための手段として放送が用いられているのである。その意味
では、湾岸系放送局には「体制の擁護者」と、「現状の変革者」という二つの顔がある。そこで、最終節となる本節では、湾岸系放送局のこの二つの側面を論じることで、その政治的役割を明らかにしたい。
1.「体制の擁護者」としての役割
中東で衛星放送局が現れた当初、反体制派が衛星放送を利用し、自国の体制転換を呼びかけるというケースがいくつか見られた。例えば、1997 年にロンドンから開始されたアラブ・
ニュース・ネットワーク（Arab News Network, ANN）はシリアの反体制派が所有する放送局で16あり、 また最近では 2013 年以降、エジプトでの活動が禁じられたムスリム同胞団が、トルコやヨルダンなどから衛星放送を流している。一方、湾岸系放送局のなかには、反体制的な放送局があまり見当たらないのが現状である。例えば、カタルのアル＝ジャズィーラは 1996 年の登場以来、中東における報道の自由を体現する放送局として知られる一方、自国の政府に対する批判をほとんど行うことがなかった。また、アル＝ジャズィーラのライバル局として知られるアル゠アラビーヤにしても、常にサウジアラビア政府の「国益」を意識した報道を行い、そこにサウード家の批判を期待することはできない。これら以外にも、例えば 2012 年に開始されたスカイ・ニュース・アラビーヤ（Sky News Arabiya）は、アブダビ首長国の政府系公社が設立したもので、それゆえ UAE 政府や、その同盟国であるサウジアラビア政府に対する批判的報道は控えられる傾向にある。
このように、湾岸系放送局は、その資本の拠出者／拠出企業の政府と深く結びついていることから、「体制の擁護者」としての役割を果たしてきたが、近年では政府がより放送局に介入するケースも増えている。例えば、2017 年のサウジアラビアにおける汚職撲滅運動では、
MBC の所有者のワリード・アル゠イブラーヒームや、ART の所有者の故サーリフ・カーミ
ル、Rotana の所有者で世界的な富豪としても知られるアル＝ワリード・ビン・タラールなど
が、サウジアラビア国内で逮捕され、軟禁状態に置かれた。彼らは、その後しばらくして釈放されているが、その際には政府との何らかの「取り決め」がなされたというのが通説である。
例えば、それから数ヶ月後の 2018 年 2 月には、サウジアラビア政府が MBC 株式の 6 割を取得したことが発表された。MBC のチャンネルで働くジャーナリストのなかには、これ以降は
17「上からの締め付け」がきつくなったと回顧している者もいた。 2020 年 2 月には、MBC が現在の活動拠点としているドバイのメディアシティから、リヤドで建設中のメディアシティへと本社を移す計画を発表しており、これを政府による統制の強化として見ることもできる。
また、政府擁護をあからさまに行わない放送局であっても、存在自体が体制の持続に貢献していると考えられるものもある。例えば、今日の中東で人びとに人気なのは映画やドラマ、音楽、バラエティ、スポーツなどの娯楽コンテンツである。こうした娯楽コンテンツが中東の放
206

湾岸系放送局の歴史と構造

送空間を席巻することによって、人びとの「政治離れ」が進んだり、また政府への批判の声を耳にする機会が減ったりするなどの効果が生じる可能性を指摘した研究もある［Hammond2008］。このことを踏まえるならば、必ずしも政治的話題を扱う放送局のみが政治的役割を果たしているわけではなく、娯楽系であっても批判的言説の「隔離線（cordon sanitaire）」となることで、体制の維持に貢献していると考えることができるのである。
2.「現状の改革者」としての役割とはいえ、放送局がすべて「現状の追従」を行うものであるとみなすことは間違いであろう。なぜならば、放送局の所有者のなかには、単に収益を目的としたビジネスとしてではな
く、「現状」に対する何らかの働きかけを目的として、それを開始した者たちが少なくないか
らである。したがって、「現状の改革者」としての側面についても見ていく必要がある。
例えば、1991 年にロンドンで設立された MBC の場合、その放送は基本的にリベラル色が強いことで知られている。MBC の所有者ワリード・アル゠イブラーヒームは故ファハド国王（在位 1982–2005 年）の義理の兄弟にあたる人物であり、MBC の設立も彼の意志というよりも、むしろサウジアラビア政府による対保守派政策の一環であったと推察する研究もある。いずれにせよ MBC の登場が、サウジアラビアの視聴者の意識変革を促すことや、あるいは人々を「外の世界」に触れさせることを念頭に置いて開始されたものであることは確かなようで、実際に同局がそうした目的に少なからず貢献してきたことが指摘されている［AlSaied 2015］。
同様に、世界的な富豪であるアル゠ワリード・ビン・タラールや彼が投資する放送局も、「放18送≒改革のエージェント」論の説得力を高めるのに一役買っている。 彼の所有する Rotana から流されるドラマやミュージック・ビデオからは、露出度の高い服装の出演者が登場するなどしており、こうした番組自体を「ハラーム」として捉える者もいる［Mellor 2008: 362］。しかし、娯楽系のコンテンツが数多く流されることで、かつてであれば「ハラーム」と見なされていたような番組も、次第に当たり前のものとして受け入れられる「心理的障壁の低下」効果が生まれているとも考えられよう。
一方、「現状改革」は必ずしもリベラルな方向だけを向いているものではない。現代が「脱宗教的」になりつつあるとの認識から、宗教教育を重視しようと放送を行うものも近年では増えているためである。例えば、サウジアラビア資本のマジュド・ネットワークは、中東最大手の宗教系放送局であり、宗教に関する複数のチャンネルを衛星で流している。また、マジュド
以外にもサウジアラビア資本のチャンネルとしては、リサーラやイクラアが有名であり、これらを通じて中東には越境的な宗教言説空間が創出されている。こうした宗教系放送局／チャンネルの登場は、人びとに宗教をより身近なものとして感じさせることを可能にするものである
一方で、そうしたチャンネルを通じてしばしば極端なメッセージが広まったり、それが過激派の温床になったりするなどの問題も指摘されている。少なくとも、サウジアラビア系の放送局の増加や、その影響力の拡大が、湾岸域内のみならず、中東の政治や社会へと与える影響は小さくないのである。

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アラビア半島の歴史・文化・社会

V. おわりに
本章では、湾岸諸国における放送の発達史を踏まえたうえで、とくに衛星放送時代の湾岸系
放送局をとりまく今日的状況や、その政治的役割を検討した。それによって、湾岸系放送局の実態をより浮き彫りにすることができた。もっとも、本章では具体的な放送局や放送内容に関する分析までは行っておらず、さらにその放送局の政治的役割に関しても今後より掘り下げて検討していく必要があると考えている。とくに、2010 年末に生じた「アラブの春」以降、中東における政治秩序の揺らぎとともに、湾岸情勢にも少なからず動きが生じている。例えば、サウジアラビアとイランの対立の深刻化や、2017 年 5 月以来のカタル危機など、湾岸情勢か
ら目が離せない状況が続いている。本章で扱った湾岸系放送局は、そうした政治の動態に深く関わっており、したがって同地域の政治とメディアとの動向を今後も注視していく必要があると言えるだろう。

註1

中東のメディアに関する研究は、欧米におけるジャーナリズム研究の発達が見られる 19 世紀後半以降に中東でも始まり、そして 20 世紀前半には大学にジャーナリズムに関する学部や学科が設けられるようになった（詳細については［千葉 2014］の序章を参照されたい）。その後、印刷物の発行部数や、ラジオやテレビから流される放送内容の数量的分析といった、より「科学的」視点を意識したコミュ
ニケーション研究が盛んに行われるようになったことから、中東の大学でも倫理的な意味合いが強い
ジャーナリズムではなく、コミュニケーションを名称に冠した学部・学科が増えた。ただし、当時の学問の背景には「国民国家の形成」「近代化の推進」といった政治社会的要請が存在し、それゆえ多くの研究は国境を越えた情報の流れや、メディアの結びつきに対してそれほど意識的ではなかった（このあたりの事情は、U. ベックの論じた方法論的ナショナリズムの問題と重なる）。そのため、湾岸諸国のメディアについての研究を行うにあたっては、『オマーン・メディアに関する研究』［al-ʿAbd 1998］や、『アラブ首長国連邦におけるジャーナリズム』［Shāhīn 2017］などの、現地のメディアに関する詳細な研究を参照しつつも、トランスナショナルな視点を活かした研究が必要だと思われる。

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中東のメディアを分析するうえでの方法論的ナショナリズムの問題に関しては、［Kraidy 2012］を参照。

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ただし、ラジオ放送の開始時期をめぐっては、それをアマチュア無線家による実験的なラジオ放送までをも含めるか、政府による公式の、あるいは外国企業との半官半民の放送の開始を、その起源とするかなどで、様々な説があり統一的な見解があるわけではない。

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1920 年代にのちのサウジアラビアでは建国の祖となるイブン・サウードが、ラジオの技術的前身となる無線通信を導入することで、領土の効率的統治を行うとした。その際、無線通信の導入に宗教的理由から反対したウラマーがいたため、イブン・サウードは彼らを説得するべく一種の「公開実験」を行うことで、彼らの反対を退けたとされる［Boyd 1993: 138–139］。

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当時の湾岸諸国におけるナチスのラジオ放送と、イギリスがそれに対抗するために行ったラジオ政策に関しては［Allday 2014］に詳しい。

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保守派からの反発にも関わらず、実際にテレビが導入されたことは一見ファイサルが進めた近代化改革の成功のようにも思われる。だが、テレビ導入に際して生じた緊張は、その後も火種となってくすぶり続けた。1975 年、テレビ局襲撃事件の実行犯の実弟であるファイサル・ビン・ムサーイドがファイサ
ルを暗殺した。奇しくもこの事件は、サウジアラビアにおける国営テレビ放送開始からちょうど 10 年

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湾岸系放送局の歴史と構造目にあたる年に起きた［Boyd 1993: 147–148］。なお、［Khdair 2019］の記事は当時のサウジアラビアのテレビ放送に携わった関係者へのインタビューが含まれており、当時の同国のテレビ放送の様子を知ることができて興味深い。
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ナセル時代のエジプトのラジオ放送として有名なのは「アラブの声」であるが、それ以外にもいくつかの放送が他国でも聴かれていた。

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もっとも、こうしたことが可能になったのは、ファックスや印刷技術の向上といった技術的進歩があっ

9「ハヤート」に関しては、資金不足を理由に 2018 年以降は完全オンラインへと移行していた。その後、たためでもある
ロンドンからドバイへの移転計画なども進めていたが、2020 年 3 月以降はウェブサイトも閉鎖し廃刊となった［Middle East Eye 2020］。
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その理由は、自国兵士がイラクのプロパガンダに晒されることをエジプト政府が恐れたためであった。

11

インターネット・プロトコル TV（Internet Protocol television）の略。

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地上デジタル TV（digital terrestrial television）の略。

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元となる［Northwestern University in Qatar 2016: 47］では、中東のどの国の平均かは記されていない。

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中東では一般に視聴率に関する調査があまり行われていないのが現状である。ただし、2000 年代以降になると中東でもメディア産業が発達してきたこともあり、欧米のメディア調査会社が中東でも政府の許可を得て視聴率調査を実施したり、また中東のメディア調査会社が設立され、同様の調査を行ったりするようになった。

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ただし、ルーの類型論に対する批判もある。これに関しては、［Mellor 2005］を参照。
1997 年 8 月、Hotbird を用いて、ロンドンから、ANN（シリア系衛星放送チャンネル）が開始された［Rugh 2004: 219; Sakr 2001: 15; Kraidy and Khalil 2009: 155］。

172019 年 9 月に実施した MBC に勤めるジャーナリストへのインタビューに基づく。

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彼は、2015 年にバハレーンでニュース専門チャンネルのアル゠アラブも設立した。彼は、これを中東の報道をより自由にするための一環として位置づけていたが、報道初日にバハレーンの反体制派を番組に出演させたことが当局の逆鱗に触れ、放送から数時間後に電波が遮断された。ただし名目は、放送申請手続きの不備とされている。

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※本稿は、以下の研究助成の成果の一部である。日本学術振興会・科学研究費（19K20527,
19H04374）、公益財団法人電気通信普及財団・研究調査助成（通常枠・人文学・社会科学分
野・2019 年度）「中東地域における情報社会の展開とその歴史的基層に関する研究」（研究代
表者：千葉悠志）。
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