事例⑤

特集

IRで教学をマネジメントするFD連携型IRの進化基盤システムを構築し「先回り」の支援をめざす
島根大学
データ分析に基づく教育プログラムの開発やFD活動を進めてきた島根大学は、2013年度からI RとFDの体制を改編。新設の教学企画 IR 室を含め、教学関連センターの機構化により、全学的な教学支援に積極的に乗り出している。めざす将来像に応じた主体的学修を学生に促す新システムの構築に取り組んでいる。

増員などをすでに検討しているという。

「上昇後下降」など複数のパターンに意／不本意）であると分析。それを前提として FD・教育改善部門が FD強化策を提案した実績を持つ。
他にも、2012年度までの教育開発

試 験 な ど）の 推 移 を「上 昇」「下 降」

将来像の提示により学生の主体性を引き出す分け、学習意欲・態度（授業の理解度、各種サポート制度の活用状況、目標など）との関係性を調べた。するセンターには、評価部門が担当した調2014 年度以降には、KPI を応用しと、パターンごとに「サポート制度の査の結果を、FD・教育改善部門が具て学生の数年後の姿を予測するデータ活用度が低い」「大学院進学に対する体策に結びつけた事例が多数ある。

分析システムの構築が検討されてい興味が強い」など、成績以外に共通性2009 年度は、前年度に実施した入る。問題が起きる前の「先回り」ととが出ることがわかった。

学時調査の結果を用いて、全学部の初もに、支援に対して受動的な学生の姿年次教育プログラムを改善。受講の前勢を改善する狙いがある。

新システムは、基盤システム上のデータのうち単位修得状況や各種の成後に学生に自身の能力を評価させ、効参考にするのは、必要なデータを入績から、なり得る可能性の高いパター果を検証した。伸ばしたいと考えてい力すると、統計を基に将来の可能性をンを学生に提示する。
「留年する可能る能力が上がらないなど、思うような表示する「エスティメーター」システ性が高い」「今後は専門科目の能力が結果が出なかった学部・学科には、依ムだ。すでにアメリカでは実用化されさらに伸びる」といったことがわかる

頼に応じてコンサルテーションを施しており、「初年次末に、補講プログラという。情報を見た学生を適切なプロ欠、単位修得の状況など、部署ごとにI R 室は基盤システムを使って、入た。週に 1 度のペースで議論を重ねた

ムの受講数、修得単位数、奨学金受給グラムに誘導する目的で、学内の各種異なる形式で管理しているデータを基

試倍率、在学者数、教員数、留年率、結果、データによる教育改善の重要性の有無などを入力すると、翌年の修了支援プログラムに通じた「学修コン盤システムが自動的に取得し、統一し就職率などの教学関連の基礎データをが浸透。
「データの活用に消極的だっ率が表示される」「性別、人種、入試シェルジュ」も配置する。

2012 年 度 ま で、島 根 大 学 の I Rとた形式に置き換える。利用頻度の高いまとめたファクトブックを作成する予たある学部は、その後自主的に教育成の得点などを入力すると卒業率が表示「学生がめざす姿に向けて、主体的FDを主導してきたのは教育開発セン加工・分析については、計算や表示が定だ。これを、財務諸表の教育版とい果の計測を行っている」と、森朋子教される」といったシステムがある。に努力し、自らの可能性を広げられるターだ。教育プログラムの改善を学部自動処理されるように登録しておき、う意味を込めて「教育諸表」と名付け、育開発センター長は成果を述べる。にコンサルテーションする FD・教育

統計の知識がない人でも迅速にデータ「項目を定型化し、定期的に発行する改善部門、学生調査を行う評価部門、を入手できるようにする。

調査・分析だけではなく提案を行う機能も

I R室は、新システムの運用に向けように育成したい。これまでの周回遅2012 年 度 末 に は 教 員 対 象 の ア ンて、学生の修学状況のパターン化を行れのデータ整理や対症療法によるピンことによって経年比較が容易にできケート調査を開始した。指導を阻害すう予定だ。パターン化は、過去に教育ポイントの課題解決を超えて、学生の共通教育を担当する全学共通マネジメ

I R室は、単純作業の労力削減に加る」「教学の改善・悪化状況が一目でる要因や、より良い指導を行うための開発センターが行った分析を応用す

学習姿勢そのものを変える力が新しいント部門の 3 部門で構成されていた。

え、利用の度に申請が必要だった他部わかる」といった、財務諸表に倣った要望などを聞き、教育改善に役立てる。同センターは、ある分野の新入生

I Rにはある」と肥後功一理事・副学長

このうち評価部門が、2013年度か署のデータを自由に扱えるようになる特徴を持たせたいとしている。

る。結果を参考に、教養教育の TA のについて、成績（入学時テスト、定期は語った。

ら教学企画 I R 室（以下、I R室）としため、複数のデータを組み合わせた複「国立大は私立大に比べてデータのて独立。一般的な I Rの問題点を、成雑な分析を行いやすくなる。

整備、活用が遅れている。卒業後の支生・修了生調査結果を整理・分析した

地元・島根への人材送り出しの鍵を探り出す

績低下や留年といった「結果」が出て2012 年度までの評価部門の活動は援も含めたエンロールメント・マネジから対策を講じる「周回遅れ」の支援

基本的に他部署・組織の依頼を受けてメントなど、データを使っての積極的にあると考え、これを解決するためののものだったが、独立後は I R室が独な戦略を打ち出さなければいけない」

地域社会に貢献する人材の育成をめ学している」との推測はあった。しかとがわかった。加えて、他学部と比較

ざす A 学部は、島根県で就職・進学し、その検証ができておらず、施策にしたところ、県外出身者の残留率（島布石としての独立である。

自に分析したデータを根拠に、他部と学長をはじめ現執行部は考えている。

する学生を増やしたいと考えていた。

つなげられないため、IR 室が分析を根県内で就職・進学する割合）の低さ

署・組織に問題を指摘する機能も持

かねてから「島根県出身者は県内で、行った。

が目立った。

種委員会、入学・キャリア・学生支援

つ。指摘により、教学面に改善の必要

他県出身者は出身県に戻って就職・進などのセンター、学部・学科など各部が生じた際は、教育開発センターがサ署・組織からの依頼に応じて、さまざポートする。
「特に学部・学科は自治まな部署に点在したデータを手作業で意識が強いため他部署からの意見が受評価部門の時代を含め、I R 室が力収集、分析していた。これを改善する

け入れられにくいが、I Rデータを示を入れているのが KPI（Key Perfor -ため、「教学 I R基盤システム（以下、しながらの協議によって、話を聞いてmance Indicators）と呼ばれる、 指基盤システム）」の開発を行っている。

もらいやすくなった。学部・学科とは標に対して影響の大きい因子 の発見

基盤システムは、2013年度内に完別の視点から問題の予兆を察知し、早だ。例えば 2012年度には、ある分野成予定だ。完成後は、I R 室が行っために対策を講じられるようにしたい」の学生の 3 年次前期の単位修得状況を調査の結果に加え、入試の得点や出と松田岳士教学企画 I R室長は語る。

指標とした場合に、KPI は専門基礎教

従来の評価部門は、大学執行部や各図表

ところ、A学部の推測どおりであるこ

全学で実施した 2012 年度の卒業

A学部
島根

近畿

その他

島根

80.0

2.917.1

島根以外

9.2

16.9

73.8

近畿

0.0

90.9

9.1

（％）

畿出身者について比較したところ、B

B学部

進路（県・地域）

IR 室は、県外出身者の残留率が比較的高い B 学部に着目。なかでも近学部別学生の出身地と進路（県・地域）の関係

出身地︵県・地域︶

2013 10-11 月号

調査・分析をFDに生かす
これまでの取り組み出身地︵県・地域︶

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育科目の修得単位数と、入学意識（本進路（県・地域）

島根

近畿

その他

島根

78.9

2.6

18.4

島根以外

38.9

12.1

49.0

近畿

40.6

43.8

15.6（％）※2012年度の卒業生について分析。近畿は、大阪、京都、兵庫、奈良、滋賀、和歌山の各府県を指す。

学 部 の 40．
6 ％ に 対 し、A 学 部 で は0％と、差が著しいことがわかった（図表）。
IR 室からは「特に、近畿出身の学生に対する働き掛けが、残留率改善の鍵になるのでは」とのアドバイスがなされた。

2013 10-11 月号

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