東急建設技術研究所報 No. 44

U.D.C 627.221.13

海洋環境下に約 20 年間暴露した
再生骨材コンクリートの耐久性要約：

鈴木将充 ＊

前原聡＊

早川健司 ＊

伊藤正憲 ＊

海洋・港湾構造物への再生骨材コンクリートの適用性に関する研究の一環として，再生骨材の品質やセメント種類の異なる再生骨材コンクリートの海洋環境下における長期暴露試験を行った。長期暴露試験は 2 つのシリーズに分けて行い，その試験体は，普通ポルトランドセメントと比較的低品質な再生細骨材および粗骨材を用いた
0.5 t 型の消波ブロック，普通ポルトランドセメントおよび高炉セメント B 種，再生細・粗骨材の品質を変化させた ϕ100 mm×200 mm の円柱供試体とした。暴露環境は，飛沫帯を模擬した海水散布と乾燥を繰り返し行った。暴露後は，圧縮強度，塩化物イオン濃度等の測定を行った。
この結果，0.5 t 型の消波ブロックでは，暴露に伴う内部の圧縮強度および静弾性係数の変化率は普通コンクリートと同程度であることが確認された。ϕ100 mm×200 mm の円柱供試体では，表面の劣化による圧縮強度の低下は普通コンクリートと同様の傾向を示し，その変化率は高炉セメント B 種を用いることで小さくできることが確認された。

キーワード：

海洋環境，長期暴露，再生骨材コンクリート，高炉セメント B 種

目

1．はじめに3．実験結果と考察

2．実験概要

4．まとめ

次：

表1

1．はじめに使用材料（シリーズⅠ）

コンクリート構造物の解体に伴い発生する建設廃棄物，特にコンクリート塊の再利用・再生利用は，環境保全，資源の有効利用，処分場の残余容量などの事情から取り組むべき重要な課題として認識されている。このような状況を鑑み，環境省および国土交通省は，資源循環型社会の形成に資する政策・施策を行ってきた。これによって，コンクリート塊の再利用・再生利用は，平成 24 年度の再資源化

表2

骨材の物理的性質（シリーズⅠ）率は約 99% にまでなっている。しかし，それらのほとんどは道路の再生路盤材として用いられており，道路建設需要の減少，コンクリート生産に必要な資源の枯渇問題から，コンクリート用骨材として積極的な利用が社会的に求められている 1), 2)。再生骨材の利用を目指し，2005 年〜2007 年にかけてコンクリート用再生骨材に係る JIS の制本論では，海洋環境下に約 20 年間暴露した試験体を対定，2014 年に日本建築学会より再生コンクリートの設計・象として実施した強度や塩化物イオン浸透などの試験結果製造・施工指針が発刊されたが，平成 29 年度のコンクリについて述べる。

ート用砕石の出荷量 95,882 千トンに対し，コンクリート用再生骨材の出荷量は 127 千トンであり，普及が十分に進

2．実験概要んでいるとは言い難い 3)。

長期暴露試験は 2 つのシリーズに分けて行った。なお，筆者らは，コンクリート用再生骨材の活用方法として，両シリーズとも比較用として普通コンクリートの試験体も海洋・港湾構造物への再生骨材コンクリートの適用性に関する研究をこれまで実施してきている含まれている。

4)〜6)。この中で，海シリーズⅠは，普通ポルトランドセメントと比較的低品水の作用を長期に渡り受けた場合の再生骨材コンクリート質の再生骨材を用いた 0.5t 型の消波ブロックを試験体との耐久性の把握を目的とした海洋環境下における暴露試験した。

を行っている。
＊技術研究所シリーズⅡは，普通ポルトランドセメントおよび高炉セ

土木研究グループ

9東急建設技術研究所報 No. 44

表3使用材料（シリーズⅡ）

表4

骨材の物理的性質（シリーズⅡ）

表5

骨材の組合せおよびコンクリートの配合（シリーズⅠ）

表6

骨材の組合せおよびコンクリートの配合（シリーズⅡ）

メント B 種，品質の異なる数種類の再生骨材を用いたて再生骨材 M，RSⅢ，RGⅢが再生骨材 L に相当するもの

ϕ100 mm×200 mm の円柱供試体とした。

である。

2.1

使用材料

2.2

コンクリートの配合

シリーズⅠの使用材料を表 1，骨材の物理的性質を表 2両シリーズの骨材の組合せおよびコンクリートの配合をに示す。使用した再生骨材の原コンクリートは，東京都江表 5，表 6 に示す。基本的に，普通コンクリートの W/C

戸川区の再生骨材製造工場に各種解体現場から持ち込まれは 55% とした。再生骨材の品質によって異なるが，再生た廃コンクリートである。再生骨材の製造工程は，ジョー

骨材コンクリートの圧縮強度は同一 W/C の普通コンクリ

クラッシャーで前処理した後，コンペラブレーカーおよびートより低下する傾向にある 4)〜6)。暴露試験では，概ね同スーパーサンダーを使用し，微粒分はエアーセパレータに等の強度レベルでの比較とするため再生骨材コンクリートより除去した。再生粗骨材の品質は，JIS A 5022 付属書 A

W/C を 50% とした。なお，シリーズⅡの再生細・粗骨材における再生粗骨材 M 相当，再生細骨材の品質は，JIS A

RSⅢ‑RGⅢを使用したケースの W/C は 50%，55% とし5023 付属書 A における再生細骨材 L に相当するものであた。表内には，各配合の再生骨材コンクリートとしてのる。

JIS 区分を参考として記している。また，相対品質値法 1)

シリーズⅡの使用材料を表 3，骨材の物理的性質を表 4で各種性能（圧縮強度，乾燥収縮，中性化など）の評価軸に示す。再生骨材 RSⅠ，RSⅡ，RGⅠは，再生骨材製造として用いられる骨材の相対吸水率を併記している。基本

工場に集積された廃コンクリートを 2 次破砕処理まで行い的には，相対吸水率が大きい程，低品質な骨材を使用して分級したもの，再生骨材 RSⅢ，RGⅢは，実験のために作いるコンクリートとなる。

製した原コンクリート（W/C 45%，σ 28 49 N/mm 2）を 1

2.3次破砕処理のみ行い分級して製造したものである。再生骨シリーズⅠの 0.5 t 型の実物大消波ブロックは，実機プ

材の品質は，RSⅠ，RSⅡ，RGⅠが JIS による区分においラントで容量 2 m 3 の強制二軸ミキサで練混ぜ，小型アジ10試験体の作製

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テーター車で運搬を行い，シュートにより打ち込み，内部振動機を用いて締固めを行って作製した。
シリーズⅡの ϕ100 mm×200 mm の円柱供試体は，室内で容量 100 リットルの強制練りミキサで練混ぜ，供試体を作製した。
2.4

暴露条件

シリーズⅠの暴露環境は，護岸付近の海上大気中（A）と，3 時間の海水散布と 9 時間の乾燥を繰り返す飛沫帯を

図1

コア採取概要模擬した環境（S）であり，NC55 および RC50 を 1 体ずつ，計 4 体暴露した。暴露期間は，約 19.3 年間である。
シリーズⅡの暴露環境は，シリーズⅠの飛沫帯を模擬した環境（S）であり，暴露期間は約 18.1 年である。なお，両シリーズとも，暴露期間のうち 1.9 年の海水散布停止期間を含んでいる。
2.5

試験項目

シリーズⅠは，図 1 に示すように 0.5 t 型の実物大消波

図2

塩化物イオン濃度測定箇所

ブロックから，ϕ68 mm×延長約 500 mm の円柱コアを採取，切断して各種試験を行った。
シリーズⅡは，劣化の進行が著しい試験体もあり，図 2に示すように試験に応じた切断等の前処理を行い，各種試験を行った。
2.5.1

圧縮強度試験・静弾性係数試験圧縮強度試験は JIS A 1107，静弾性係数試験は JIS A1149 に準拠して行った。なお，ひずみの測定は，ひずみゲージ（ゲージ長 60 mm）を使用した。シリーズⅠでは，

図3電極の設置方法

表面および側面から 100 mm 以深のコアを対象とした。シリーズⅡの円柱供試体は，劣化の進行が著しい上下約 25オン濃度を測定した。シリーズⅠは，表面から 100 mm のmm ずつ切断し，円柱供試体の載荷面にひび割れや欠けがコアを使用し，上下部それぞれ 5 mm ずつ除去し，表面か発生しているものは，石膏によりキャッピングを行い，試ら 5〜95 mm の範囲を 10 mm 間隔に切断し，計 9 箇所の験した。

測定を行った。シリーズⅡは，図 2 に示すように供試体表

2.5.2

超音波試験

層部分と中心部分の計 2 箇所から 10×20×40 mm に切りシリーズⅠのコア深さ方向の品質を評価するため，NDIS出して測定を行った。

2426‑1 に準拠して試験を行った。測定は，発信用と受信塩化物イオンの見掛けの拡散係数は，シリーズⅠは，用の 2 つの ϕ12 mm 小型探触子を用い，コア側面に探触JSCE‑G 573 に準拠し，全塩化物イオン濃度分布のから子を挟むように設置して測定を行った。測定箇所は，特にFick の拡散方程式の解で回帰した結果から求めた。シリ劣化の進行が著しいと予測される表面側の 0〜50 mm 部分ーズⅡは，表面部分と中心部分の 2 箇所のみで測定したたを 5 mm 間隔で，50 mm 以降を 20 mm 間隔で測定した。

め，既往の研究 7)を参考に式(2.5.3空隙率)から見掛けの拡散係数を推定した。
=(6.93×1/ρ 0.692)×3.1557

空隙率は，上水道水で飽和させた後の質量（表乾質量）
および容積（表乾容積），105℃で 49 日間乾燥させた後のここで，()

2：見掛けの拡散係数の推定値（cm /年）
ρ：電気抵抗率（Ω･m）

質量（乾燥質量）を測定し，算出した。シリーズⅠは，表面から 100 mm のコアを深さ方向に半分に切断して測定を行った。シリーズⅡは，圧縮強度試験用に切断した円柱供

3．実験結果と考察試体の下部で測定を行った。
2.5.4

3.1

電気抵抗率

シリーズⅠ

0.5 t 型実物大消波ブロック

写真 1 に暴露後の試験体外観を示す。暴露後の試験体表

電気抵抗率は，JSCE‑K 562 を参考に，交流印加電圧面には，骨材の露出が確認されたが，普通コンクリートと100 V，低周波数 0.01 Hz，高周波数 1.28 kHz の 2 電極方

再生骨材コンクリートで顕著な差は認められなかった。

式で測定を行った（図 3）。測定は，両シリーズともに，3.1.1

圧縮強度試験前の試験体で行った。

図 4 に圧縮強度の経時変化を示す。圧縮強度は，各コア

2.5.5

塩化物イオン濃度

圧縮強度・静弾性係数の経時変化の平均値を示している。材齢は，1 年，3 年の結果を併記

塩化物イオン濃度は，JIS A 1154 に準拠し，全塩化物イしている。なお，NC55（A）は過去の試験を実施してい11東急建設技術研究所報 No. 44

写真 1

暴露後の試験体外観（シリーズⅠ）

図4

圧縮強度の経時変化（シリーズⅠ）

図5

静弾性係数の経時変化（シリーズⅠ）

図6

図7

図8

超音波伝搬速度（シリーズⅠ）

塩化物イオン濃度分布（シリーズⅠ）

相対吸水率と空隙率・電気抵抗率の関係（シリーズⅠ）ないため，材齢約 20 年の結果のみとなる。圧縮強度の経大きい値を示しており，図 4 の静弾性係数の試験結果と対時変化は，普通コンクリート，再生骨材コンクリートとも応している。に増加する傾向を示した。材齢 1 年と材齢約 20 年の結果

各試験体の表面から 100 mm までの超音波伝搬速度は，を比較すると，NC55（S）で 115%，RC50（S）で 122%，圧縮強度・静弾性係数試験を実施した表面から 100 mm 以RC50（A）で 123% と若干の差がみられるが，普通コンク深と同等以上であった。海水が作用する場合，劣化は表層リートと再生骨材コンクリートで概ね同様の傾向を示し部から進行すると考えられるが，今回，表層部で劣化進行た。に伴う超音波伝搬速度の低下はみられなかった。

図 5 に静弾性係数の経時変化を示す。静弾性係数は，圧3.1.2

塩化物イオン浸透抵抗性

縮強度と同様に各コアの平均値を示しており，材齢 1 年，

図 7 に塩化物イオン濃度分布を示す。塩化物イオン濃度

3 年の結果を併記し，NC55（A）は材齢約 20 年の結果のは，海上大気，飛沫帯の暴露条件で共に，普通コンクリーみとなる。静弾性係数の経時変化は，普通コンクリート，トと比較して再生骨材コンクリートの方が大きい結果とな再生骨材コンクリートともに低下する傾向を示した。材齢った。なお，飛沫帯における見掛けの拡散係数は，NC55

1 年 と 材 齢 約 20 年 の 結 果 を 比 較 す る と，NC55（S）で（S）は 0.68 cm 2/年，RC50（S）は 0.99 cm 2/年となり，再77%，RC50（S）で 72%，RC50（A）で 86% と な り，そ生骨材コンクリートの方が大きくなった。の変化率は普通コンクリートと再生骨材コンクリートで同

図 8 に相対吸水率と空隙率・電気抵抗率の関係を示す。

程度であった。

空隙率は，相対吸水率が大きい程，大きくなる傾向を示し

図 6 に超音波伝搬速度の結果を示す。普通コンクリート

た。電気抵抗率は，セメントペースト部や骨材界面の組織の超音波伝搬速度は，再生骨材コンクリートより全体的にが緻密化すると電流の媒体となるイオンの移動が妨げられ

12

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写真 2

暴露後の試験体外観（シリーズⅡ）

図 10

相対吸水率と中心部塩化物イオン濃度の関係（シリーズⅡ）

図9

圧縮強度の経時変化（シリーズⅡ）

図 11

相対吸水率と見掛けの拡散係数推定値の関係（シリーズⅡ）て大きくなるが，相対吸水率が大きい程，電気抵抗率が小さくなった。これらの結果より，既往の促進試験 7)と同様に，再生骨材コンクリートでは塩化物イオンの浸透抵抗性が低くなったものと考えられる。
シリーズⅠで圧縮強度・静弾性係数試験を行ったコア供試体は，表面から 100 mm 以深の範囲であり，塩化物イオン濃度は 10 kg/m 3 未満，かつ乾湿繰返しを受けにくい状態であった。このことから，再生骨材コンクリートを海洋環境下に長期間暴露した場合，普通コンクリートと同様に海水の作用によって表面に骨材の露出等の劣化が生じるが，内部への海水の作用は緩やかであり，圧縮強度および
図 12

静弾性係数の経時変化，即ち海水の作用の影響程度は概ね同じであることが確認された。
3.2

シリーズⅡ

中心部塩化物イオン濃度と材齢 3 年に対する圧縮強度変化率の関係（シリーズⅡ）

ϕ100 mm×200 mm 円柱供試体

写真 2 に暴露後の試験体外観を示す。暴露後の試験体

図 11 に相対吸水率と電気抵抗率から推定した見掛けの拡は，上下部もしくは一方で骨材の露出や断面欠損が確認さ散係数の関係を示す。再生骨材コンクリートは，相対吸水れた。

率が大きくなると見掛けの拡散係数の推定値が大きくなっ

図 9 に圧縮強度の経時変化を示す。材齢は，0.5 年，1.5た。また，普通ポルトランドセメントと比較して，高炉セ年，3 年の結果を併記している。圧縮強度の経時変化は，メント B 種を使用することで塩化物イオン浸透抵抗性は普通コンクリート，再生骨材コンクリートともに低下する大幅に改善された。

傾向を示した。これは，長期間の海水の作用により生じた

図 12 に中心部塩化物イオン濃度と材齢 3 年に対する圧縮円柱供試体の表面付近の劣化が影響した可能性が考えられ強度変化率を示す。材齢 3 年と材齢約 20 年の結果を比較す

る。

ると，N55‑NS‑NG で 64%，N50‑RSⅢ‑RGⅢで 56%，BB50‑

図 10 に相対吸水率と中心部の塩化物イオン濃度の関係

RSⅠ‑RGⅠ で 73%，BB50‑RSⅡ‑RGⅠ で 68%，BB50‑を示す。各試験体とも表層部と中心部で塩化物イオン濃度

RSⅢ‑RGⅢで 63%，BB55‑RSⅢ‑RGⅢで 69% となり，低を測定したが，両者とも同程度であったため，中心部の塩品質な再生骨材の方が低下しやすい傾向を示した。また，化物イオンを示している。中心部の塩化物イオン濃度は，全体的に中心部の塩化物イオン濃度が大きくなると，圧縮相対吸水率が大きい程，大きくなり，比例関係にあった。

強度の変化率が大きくなる傾向を示した。高炉セメント B13

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種を用いた再生骨材コンクリートの圧縮強度の変化率は，( ) 0.5 t 型消波ブロックから採取したコアを用いた試

普通ポルトランドセメントを用いた普通コンクリートと同験結果より，再生骨材コンクリートは，長期間の海程度以上であった。

水の作用により，表面に骨材の露出等の劣化が生じシリーズⅡで各種試験を行った円柱供試体は，直径 100るが，表面から 100 mm 以深の内部での海水の作用mm の小型供試体であり，その塩化物イオン濃度は 10〜は緩やかであり，圧縮強度および静弾性係数の変化

45 kg/m 3 程度と相当量浸透しており，かつ乾湿繰返しを率は普通コンクリートと同程度であることが確認さ受けていた状態であった。このことから，再生骨材コンクれた。

リートを海洋環境下に長期間暴露した場合，海水の作用に()

ϕ100×200 mm の円柱供試体を用いた試験結果よより表面に骨材の露出や断面欠損等の劣化が生じ，また，り，再生骨材コンクリートは，長期間の海水の作用海水の作用により圧縮強度が低下するが，高炉セメント Bにより，表面付近の品質は低下し，圧縮強度が低下

種を用いることで圧縮強度の変化率を小さくすることが可するが，高炉セメント B 種を用いることで圧縮強能であることが確認された。

度の変化率を小さくできることが確認された。
これらの結果より，再生骨材コンクリートは，セメント4．まとめの種類，水セメント比，相対吸水率を考慮することで，海海洋環境下における約 20 年間の暴露試験より得られた

洋・港湾構造物の無筋コンクリート構造物に十分に適用で知見を次に示す。
謝

きるものと考えられる。

辞本研究は国立研究開発法人港湾空港技術研究所，東洋大学と共同で実施した研究成果の一部であり，多大なご指導，ご協力をいただいた国立研究開発法人港湾空港技術研究所材料研究グループの山路徹領域長，与那嶺一秀研究官，田土弘人氏，東洋大学の福手勤教授，伊藤史弥氏，山口寛人氏に深く感謝いたします。ここに記して謝意を表します。
参考文献
1) 日本建築学会，「再生コンクリートを用いるコンクリートの設計・製造・施工指針（案）」，2014.10
2) 国土交通省，平成 24 年度建設副産物実態調査結果概要，2014.3
3) 経済産業省，平成 29 年砕石等統計年報，http://www.meti.go.jp/statistics/sei/saiseki/result‑2.html
4) 伊藤正憲，福手勤，田中淳，山路徹：海洋環境下における再生コンクリートの適用性に関する研究，港湾技術研究所，第 37
巻，第 4 号，pp. 149〜pp. 171, 1998.125) 早川健司，山路徹，濵田秀則：海洋環境下における再生コンクリートの耐久性に関する研究，港湾技術研究所報告，第 39 巻，第 2 号，pp. 153〜pp. 177, 2000.66) 早川健司，山路徹，濱田秀則，伊藤正憲：海洋環境下に暴露した再生コンクリートの強度特性，コンクリート工学年次論文集，
Vol. 23, No. 1, pp. 265〜270, 2001.77) 皆川浩，久田真ほか 4 名：コンクリートの電気抵抗率と塩化物イオンの見掛けの拡散係数との関係に関する基礎的研究，土木学会論文集 E, Vol. 66, No. 1, pp. 119〜131, 2010.3

DURABILITY OF RECYCLED AGGREGATE CONCRETEEXPOSED TO MARINE ENVIRONMENT FOR ABOUT 20 YEARS
M. Suzuki, S. Maehara, K. Hayakawa, and M. Ito
As a study on the applicability of recycled aggregate concrete to ocean and harbor structures, long‑term exposure tests
in the marine environment aimed at grasping the durability of recycled aggregate concrete were conducted. The long‑term exposure test was divided into two series. For the test specimen, a 0.5 ton type wave block using OPC and recycled
aggregate, a column specimen using BB and recycled aggregate were used. In the exposure environment, seawater
spraying for 3 hours and drying for 9 hours were repeated in order to simulate the splash zone. After the exposure,compressive strength, chloride ion concentration, etc. were measured.
As a result, it was confirmed that the rate of change of the internal compressive strength and Youngʼs modulus
associated with exposure in the 0.5 ton type wave block was about the same as that of ordinary concrete. For column
specimens with ϕ100 mm×200 mm, the decrease in compressive strength due to surface deterioration showed the sametendency as ordinary concrete, and it was confirmed that the rate of change can be reduced by using blast furnace cement
B type.

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