ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 21，No.2（2021）

わが国における歯科受診・受療行動の実態
安 藤 雄 一The status of dental check-up and dental visit in Japan
Yuichi Ando

キーワード：歯科健診（検診）、受診・受療行動、歯科医療機関、政府統計
要 旨
歯科健診（検診）と歯科医療機関への受診・受療行動について政府統計を用いて概説した。歯科健診（検診）の実施状況をライフステージ別にみると、小児期では手厚く行われ、乳幼児・児童・生徒の全数近くが受診し、手厚く実施されている状況にあるが、成人期以降の年齢層における受診率は低く、手薄な状況にある。歯科医療機関への受診頻度は、国民の2人に一人近くが年1回、6人に一人程度が月一回、歯科受診している（医療給付実態調査）。特定日に歯科受診している国民は約1%であった（患者調査）。日を特定せずに「いま」とすると約8%が歯科受診していた（国民生活基礎調査）。人口あたりでみた受診回数が最も多いのは男女ともに70歳代で、歯科受診者は年10回近く歯科受診していた（NDBオープンデータ）。人口あたりでみた受診回数の地域（都道府県）差が大きい歯科診療行為として在宅医療と周術期口腔機能管理料を例示した。

はじめに受診と受療という文言については、健診（検本稿では、歯科健診（検診）［注1］と歯科医療診）では受療という表現が用いられない、また、機関を訪れる行動、すなわち受診・受療行動につ一般の人は受療という表現を用いない、といったいて、政府統計を用いて今まで示されていなかっ違いがあるものの、辞書による意味はほぼ同じでた知見を中心に概説する。

ある［注2］ことから、本稿では受診と受療を一括し、受診・受療行動と称する。

【著者連絡先】〒351-0197 埼玉県和光市南2-3-6
国立保健医療科学院・生涯健康研究部
安藤雄一
TEL：048-458-6283 FAX：048-468-7985E-mail：ando.y.aa@niph.go.jp
受付日：2021年11月7日 受理日：2021年11月28日

健診（検診）の受診行動
歯科健診（検診）の実施状況をライフステージ
別にみると、小児期では手厚く行われている反面、成人期以降の年齢層では手薄な状況にある。
１）小児期
小児期では、乳幼児に対して母子保健法による̶ 55 ̶

わが国における歯科受診・受療行動の実態

1歳6ヶ月・3歳児健診等が市町村の義務として、歯科医療機関への受診・受療行動児童生徒等に対して学校保健法による学校健診が

１）公的統計による歯科医療機関への受診頻度

学校の義務として実施され、歯科健診も含まれて

表2は歯科医療機関への受診頻度に関する公的いる。表1は地域保健 ･健康増進事業報告に示さ統計の結果を一覧したものである。年単位（一年れている乳幼児歯科健診結果 1）における対象人あたり）と月単位（一ヶ月あたり）については医員と受診実人員から受診率を示したものであり、療給付実態調査で、日単位（一日あたり）につい1歳6ヶ月児・3歳児ともに9割を優に超える受診率ては患者調査で報告されている。このほか時期的を示しているが、医療機関で実施される場合は8なものを厳密に定義しない「いま」の状況が国民割弱程度とやや低い。学校健診の受診率は公表さ生活基礎調査と患者調査で報告されている。

れていないが、学校現場で行われるため児童・生徒のほぼ全数が受診していると考えられる。

図1〜図2に医療給付実態調査の結果を示す。このうち図1は各保険における実人数でみた受診率を月単位（2019年3月）と年単位（2018年度）で２）成人期以降示したものであり、月単位でみた歯科の受診率は成人期以降で義務として実施される歯科健診

後期高齢者医療で20%強、それ以外で10%台半で（検診）は、労働安全衛生法に基づいて酸等を取あり、年単位では後期高齢者医療で50%強、それり扱う業務に従事する労働者に対して行われる特以外で40%台前半〜半ばであった。図2は年単位

殊歯科健診のみであるが、対象となる事業場におでみた受診率の推移（2009〜2018年度）を示した

ける実施率は3割強と低い2）。これ以外に行われてもので、歯科のみが増加傾向にあった。

いる歯科健診（検診）は努力義務として実施され

図3は2018年6月1日に行われた国民生活基礎調ているもので、市町村が行う歯周病検診の受診率査において「歯科に入院中又は通院中（訪問歯科は5%にも満たない3）。後期高齢者健診のなかで歯診療含む）」と回答した割合を年齢階級別に示し

科健診が行われているが、その実態は明らかではたものであり、全年齢の8.0%が通院中と回答し、ない4）。

概ね高齢者ほど高い傾向を示した。この質問紙調

表1

乳幼児歯科健診の受診率（地域保健・健康増進事業報告、2014〜2019年度）

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表2

Volume 21，No.2（2021）

歯科受診の頻度に関する公的統計一覧

制度図1

▼

月単位・年単位でみた受診率（患者割合）〜医療給付実態調査、保険・診療種類別〜

図2

診療区分・制度区分別にみた各年度における受診率（患者割合）の推移〜医療給付実態調査報告：2009〜2018年度〜
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わが国における歯科受診・受療行動の実態

図3 「歯科に入院中又は通院中（訪問歯科診療含む）」の割合（国民生活基礎調査、2018年）

図4

歯科関連傷病の人口あたり総患者数と総患者数（患者調査、2017年）

査では期間をとくに指定しておらず、「いま」の状況を示したものと言える。

数は調査日現在において継続的に医療を受けている患者数を平均診療間隔から算出したもので、図4は同じ2017年に行われた患者調査における「いま」の受診状況を示したものと言えるが、全歯科関連傷病の総患者数（表2）と人口あたり総く調査方法が異なる国民生活基礎調査（図3）と患者数を示したものであり、人口あたり総患者数数値が近似している点が興味深い。のグラフ形状は図3の国民生活基礎調査と似ており、全年齢でみた数値も8.1%と近似していた。患

２）NDBオープンデータによる年間歯科受診回数

者調査は調査日に医療機関を受診した患者数を調と地域差査するものであり、これを人口換算した値が推計

歯科レセプト情報（歯科診療行為）はNDB

患者数、人口10万人あたりの推計患者数が受療率［注3］オープンデータ5）として各診療行為の算定として示され、歯科診療所の受療率は1.1%（人口件数が性・年齢階級別および都道府県別に公表さ10万人あたりでは1,064）であった（表2）。総患者れているが、この利便性を高めたExcelファイル

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Volume 21，No.2（2021）［注4］が国立保健医療科学院の「歯科口腔保健の間10回近く受診していることが分かる。また同じ情報提供サイト（通称：歯っとサイト）」より提

70歳代でも推移は70〜74歳と75〜79歳では全く異供されている

6，7）。以下、これを用いて算出したなる。70〜74歳における減少は他の年齢階級の傾ものを示す。

向とは様相が異なるが、これは2014年4月以降に①年間歯科受診回数

70歳になった人から医療費の自己負担割合が従前

歯科医療機関への年間受診回数は初診料・再診の1割から2割に上がった影響と考えられる。一料・歯科訪問診療料の算定件数から知ることがで方、75歳以上では自己負担割合増加の影響を受け8）きる 。図5は2015〜2019年度におけるこれらの算ておらず（従前と同じ1割）、歯数増加の影響10）な定件数を人口9）除した年間歯科受診回数の2015〜どで回数が増加したと考えられる。

2019年度における推移を性・年齢階級別に示した

図6は図5の2019年度における受診回数の内訳をものである。年齢階級別にみると70歳代が最も回初診料・再診料・訪問診療料に関する診療行為別数が多く、人口あたり年間平均受診回数は5回弱に示したものである。全体的に受診回数の多寡はであるが、後期高齢者の年間でみた受診率が約5再診回数の多寡によるものであることが分かる

割（図2）であるため、70歳代の歯科受診者は年が、80歳以上では訪問診療の多寡による影響が大図5

人口あたり年間歯科受診回数の推移（NDBオープンデータ、2015〜2019年度）

図6

人口あたり年間歯科受診回数の内訳（NDBオープンデータ、2019年度）
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わが国における歯科受診・受療行動の実態

きく、とくに女性で顕著であることが窺える。

たもので、地域差が非常に大きいこと、またその②地域差内訳についても地域差があることが窺える。このNDBオープンデータの「歯科診療行為」では都道府県別データが公表されており、地域差を知る

地域差は、都道府県の取り組み11）による影響が大きいと思われる。

ことができる［注5］が、ここでは地域差が大きい歯科診療行為として「在宅医療」と「周術期口おわりに腔機能管理料」を例示する。

歯科の受診・受療行動は、国民の健康行動や歯図7は「在宅医療」に関する歯科診療行為の人科医療のパフォーマンスを把握ために不可欠の指口あたり件数が多い都道府県順にソートしたもの

標であり、多面的に俯瞰する必要があるため、本で、都道府県による差が非常に大きいことが分か稿ではなるべく多くの公的統計を紹介した。今る。

後、これらの情報を系統的に把握できる体制構築

図8は周術期等口腔機能管理料の人口あたり件数が多い都道府県順にソートし、その内訳も示しに務めるとともに、地域差について更に検討していきたい。

図7 「在宅医療」に関する歯科医療行為の人口あたり件数（NDBオープンデータ、2019年度、都道府県順にソート）

図8 周術期等口腔機能管理料の人口あたり件数とその内訳（NDBオープンデータ、2019年度、都道府県順にソート）̶ 60 ̶

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【注】
・注1．
「健診」とは健康づくりの観点から経時的に値を把握することが望ましい検査群で、「検診」とは疾患自体を確認するための検査群とされ、検査ごとに健診か検診かを区別することは困難とされている12）。そのため、両者を総称する場合、本稿では「健診（検診）」と呼ぶ。
・注2．広辞苑第7版では「受診」は「診察を受けること」とされ「受療」は載っていない。大辞林4.0では「受診」「受療」ともに「診察を受けること」とされている。
・注3．厚生労働省が行っている電子化されたレセプト情報と特定健診・特定保健指導情報を収集したデータベース。
・注4．NDBオープンデータで公表されているExcelファイルを用いると図5〜図8のそれぞれを作成するのに数時間を要すると思われるが、「歯っとサイト」のExcelファイル6）を用いれば数分で済む。
・注5．2019年度（第6回NDBオープンデータ）は二次医療圏別データも公表されている。

文 献1）国立保健医療科学院．歯っとサイト（歯科口腔保健情報提供サイト）−全国乳幼児歯科健診結果．
https://www.niph.go.jp/soshiki/koku/oralhealth/infantcaries.html
2）厚生労働省．第31回保険者による健診・保健指導等に関する検討会．資料2．
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000200938.html
3）矢田部尚子，古田美智子，竹内研時，須磨紫乃，渕
田慎也，山本龍生，山下喜久．歯周疾患検診の推定受診率の推移とその地域差に関する検討．口腔衛生会誌

Volume 21，No.2（2021）

2018；68（1）：92-100．
4）厚生労働省．高齢者の特性を踏まえた保健事業ガイ
ドライン第２版．8頁．
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000204952̲
00001.html
5）厚生労働省．NDBオープンデータ．
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000177182.html
6）国立保健医療科学院．歯っとサイト（歯科口腔保健情報提供サイト）−［Excel見える化］NDBオープンデータ．
https://www.niph.go.jp/soshiki/koku/oralhealth/data8.html
7）安藤雄一，福田英輝，田野ルミ，NDBオープン
データ・歯科医療行為の「Excel見える化データ」の作成．日本歯科医療管理学会雑誌 2021；56（1）：29．
8）恒石美登里．人口１人あたりの歯科受診回数は75〜
79歳で最も多く年間4.6回．日本歯科評論 2019；79（1）：166-167．
9）総務省．住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数．
https://www.soumu.go.jp/main̲sosiki/jichi̲gyousei/daityo/jinkou̲jinkoudoutai-setaisuu.html
10）安藤雄一，深井穫博，青山 旬．わが国における歯科診療所の受療率と現在歯数の推移の関連 患者調査と歯科疾患実態調査の公表データを用いた分析．ヘルスサイエンス・ヘルスケア 2010；10（2）：85-90．
11）上川克己，深井穫博．広島県歯科医師会における周術期口腔機能管理推進における取り組み．The Quintessence 2021；40（9）：2244-2245．
12）厚生労働省．第１回健康診査等専門委員会（2015年

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11月18日）資料2-1．
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000104592.html

わが国における歯科受診・受療行動の実態

The status of dental check-up and dental visit in Japan
Yuichi Ando
（Deparsment of Health Promotion, National Institute of Public Health）

Key Words : dental check-up, dental visit, dental clinic, national statistics

We have outlined the status of dental check-up and dental visit in Japan by using national statistics. Most
Japanese children received dental check-up annually, however Japanese adults didn t have enough opportunity to receive dental check-up. The rate of Japanese visiting dental clinics once a year was about half, andwhose rate visiting once a month was about one sixth (Statistics of Medical Benefit). About 1% of the people
visited dental clinic on a specific day (Patient Survey). Approximately 8% Japanese answered visiting dental
clinic now (Comprehensive Survey of Living Conditions). The number of dental visits per capita was highest
in their 70s, who visit dental clinic nearly 10 times a year (NDB open data). Home medical care and perioperative oral function management fees were illustrated as examples of dental practices that vary greatly byregion (prefecture) in the number of dental visit per capita.
Health Science and Health Care 21（2）：55−62，2021

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