Ⓒ日本臨床微生物学会 2018

［原著］

北陸地区における薬剤耐性グラム陰性桿菌の動向調査
坂上有貴子 1）23）・片山雪絵 2）23）・加藤 稔 3）23）・金谷和美 4）23）・小路聡美 5）23）・辻田由加利 6）23）
中河竜也 7）23）・中野晃子 8）23）・中野悦子 9）23）・中村政雄 10）23）・中室智恵美 11）23）・新川晶子 12）23）
西尾史朗 13）23）・野原麻香 14）23）・藤田郁夫 15）23）・舛岡久美子 16）23）・松村隆弘 17）23）・宮前慎一郎 18）23）
森田絹代 19）23）・谷内忠信 20）23）・山口麻衣子 21）23）・薄田大輔 3）22）23）・河合泰宏 3）22）23）・飯沼由嗣 3）22）23）
1）

公立松任石川中央病院医療技術部検査室2）

医療法人社団浅ノ川浅ノ川総合病院検査部

3）

独立行政法人国立病院機構七尾病院研究検査科

4）

金沢医科大学病院中央臨床検査部

5）

金沢医科大学氷見市民病院中央臨床検査部

6）

富山県厚生農業協同組合連合会滑川病院臨床検査部

7）

富山県厚生農業協同組合連合会高岡病院臨床検査部

8）

加賀市医療センター検査室

9）

国民健康保険小松市民病院中央検査科

10）

富山市民病院中央研究検査部

11）

公益社団法人石川勤労者医療協会城北病院検査部

12）

石川県立中央病院医療技術部検査室13）

独立行政法人国立病院機構金沢医療センター臨床検査科

14）

公立南砺中央病院検査室

15）

公立宇出津総合病院中央検査室

16）

羽咋郡市広域圏事務組合公立羽咋病院臨床検査科

17）

金沢赤十字病院検査部

18）

珠洲市総合病院臨床検査科

19）

公立能登総合病院臨床検査部

20）

市立輪島病院検査部

21）

独立行政法人地域医療機能推進機構金沢病院臨床検査科

22）

金沢医科大学臨床感染症学

23）

北陸耐性菌サーベイランス研究会（平成 29 年 11 月 15 日受付，平成 30 年 3 月 5 日受理）

著者連絡先：（〒920-0293）石川県河北郡内灘町大学 1-1
金沢医科大学臨床感染症学
飯沼由嗣
TEL: 076-218-8452
FAX: 076-218-8453
E­mail: yiinuma@kanazawa-med.ac.jp

日本臨床微生物学雑誌

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2018. 31

坂上有貴子・他

204

北陸地区の extended-spectrum β-lactamase（ESBL）産生腸内細菌科細菌，薬剤耐性緑膿菌の分離状況を把握するためのサーベイランス調査を 2011 年から 2016 年の 6 年間にかけておこなった。ESBL 産生菌の 2011 年から 2016 年分離率推移は，Escherichia coli では 6.5 から 15.7％と著明な増加を示し，Klebsiella pneumoniae でも 1.1 から 2.8％ と増加傾向を示した。一方，

K. oxytoca は 1.2〜2.9% および Proteus mirabilis は 0.5〜2.0％ で推移しており，変化は明らかでは無かった。Pseudomonas aeruginosa の耐性菌分離率の推移はカルバペネム系薬およびキノロン系薬の 2 剤耐性菌は 2.0〜4.4％ で推移していた。Multi-drug resistant P. aeruginosa（MDRP）は 1.4 から 0.2％ と年々減少が見られた。2013 年以降カルバペネム系薬の Clinical andLaboratory Standard Institute（CLSI）Document M100-S22，2012 を採用する施設が増加したが，それに伴う耐性菌分離率の上昇は認められなかった。北陸地区における地域サーベイラ
ンスによる，耐性菌の検出動向の把握は，各施設における感染対策を見直す契機となるだけでなく，地域包括的な耐性菌の感染制御を行う上で重要であると考えられた。
Key words: 地域サーベイランス，ESBL 産生腸内細菌科細菌，メタロ―β―ラクタマーゼ，
多剤耐性緑膿菌（MDRP）

序

434 床（200 床未満 4 施設，200 床以上 2 施設），中央

文

薬剤耐性菌の増加は感染症診療の大きな脅威の 1 つ

地区は 243〜835 床（200 床未満 0 施設，200 床以上 7となっている。薬剤耐性菌の分離状況を把握するた施設），加賀地区 246〜344 床（200 床未満 0 施設，200

め，厚生労働省の院内感染対策サーベイランス事業

床以上 3 施設），富山地区 190〜613 床（200 床未満 1（Japan Nosocomial Infection Surveillance：JANIS）ほ施設，200 床以上 4 施設）である。

か，様々な形で全国的な薬剤感受性サーベイランスが行われている。また，薬剤耐性菌の分布状況は地域や施設間で異なることが報告されており，より正確な状
況把握のため地域におけるサーベイランスの重要性が指摘されている１）〜５）。そこで我々は北陸地区における薬剤耐性菌の検出と耐性動向を監視し，耐性菌の伝播拡散防止を目的に 2011 年北陸耐性菌サーベイランス
研究会を設立した。今回 2011 年から 2016 年の 6 年間
におけるグラム陰性桿菌の薬剤耐性菌の分離状況についての調査をおこなったので報告する。なお本研究は
金沢医科大学医学研究倫理審査委員会の承認を得て実
施された。
材料と方法
1．研究期間および対象施設
研究期間は，2011 年 1 月から 2016 年 12 月とした。
対象施設は，北陸耐性菌サーベイランス研究会の参加施設のうち，入院施設がある 21 施設（表 1）とした。
このうち，2012 年から石川県 3 施設，富山県 4 施設が，2013 年から石川県 2 施設，富山県 1 施設が参加となっており，対象施設の地域別内訳では，能登地区
6 施設，中央地区 7 施設，加賀地区 3 施設，富山地区
5 施設である。2016 年は能登地区 1 施設が不参加となり，20 施設の参加となった。病床数は，能登地区 120〜
32

日本臨床微生物学雑誌

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No. 3

2018.

2．対象菌種および薬剤感受性検査

Escherichia coli，Klebsiella pneumoniae ，Klebsiella
oxytoca ，Proteus mirabilis ，Pseudomonas aeruginosaを対象とし，1 患者，初回検出 1 株を年毎に集計した。
E. coli, K. pneumoniae，K. oxytoca ，P. mirabilis については extended-spectrum β-lactamase（ESBL）産生菌の分離率を，P. aeruginosa については 2 系統の抗緑膿菌薬耐性および Multi-drug resistant P. aeruginosa （MDRP）の 分 離 率 お よ び Metallo-β-lactamase（MBL）の産生菌の分離率を調査した。なお，2 系統の薬剤耐性については，比較的分離頻度が高いと想定される，カルバペネム系薬（CRB），キノロン系薬（FQ）の 2 剤耐性のみを対象とした。薬剤感受性試験は全施設で微量液体希釈法による最小発育阻止濃度（MIC）
法で判定をおこなっており，自動測定機器使用が 19
施設，用手法が 2 施設であった（表 2）。
3．判定基準ESBL 産生菌の判定は Clinical and Laboratory Standard Institute（CLSI）Document（M100-S20）に準拠し行った。スクリーニング基準として，E. coli, K.
pneumoniae，K. oxytoca に つ い て は cefpodoxime（CPDX）の MIC 値が 8 μg/ml 以上または ceftazidime（CAZ），aztreonam（AZT），cefotaxime（CTX），ceftriaxone（CTRX）のうちいずれかの MIC 値が 2 μg/ml

北陸地区の薬剤耐性菌検出状況
表 1.

mm 以上拡張した場合 ESBL 産生菌と判定した。K.

参加施設（21 施設）

oxytoca においては，染色体性の K1β―ラクタマーゼ

能登地区
公立宇出津総合病院＊＊
市立輪島病院
珠洲市総合病院＊＊独立行政法人国立病院機構七尾病院＊＊＊
公立能登総合病院
羽咋郡市広域圏事務組合公立羽咋病院

産生菌が存在するが，今回の調査では上記の基準を満たした場合，ESBL 産生菌とし集計を行った６）。

中央地区
石川県立中央病院
医療法人社団浅ノ川浅ノ川総合病院＊
金沢医科大学病院
金沢赤十字病院
公益社団法人石川勤労者医療協会城北病院
独立行政法人地域医療機能推進機構金沢病院
独立行政法人国立病院機構金沢医療センター
加賀地区
加賀市医療センター＊
公立松任石川中央病院
国民健康保険小松市民病院＊
富山地区
公立南砺中央病院＊＊
金沢医科大学氷見市民病院＊
富山県厚生農業協同組合連合会高岡病院＊
富山県厚生農業協同組合連合会滑川病院＊
富山市民病院＊＊
2012 年より参加
不参加＊＊

2013 年より参加

＊＊＊

205

P. aeruginosa の耐性菌の判定は，各施設で使用している CLSI Document の基準に準拠して実施した。
CRB の耐性基準は，2013 年以降は，旧基準（M100-S
21）と し て imipenem（IPM）ま た は meropenem（MEPM）の MIC 値が 16 μg/ml 以上，新基準（M100S22）として MIC 値 が 8 μg/ml 以 上 を 耐 性 と し，採用基準を記載して集計を行った。MDRP は JANIS の薬剤耐性菌判定基準に準拠し，CRB の何れかが耐性
かつ amikacin（AMK）の MIC 値が 32 μg/ml 以上か
つ FQ の何れかが耐性とした。MBL の確認 は MBL阻害剤である sodium mercaptoacetic acid（SMA）あるいは EDTA を用いて行い，CAZ または CRB 単独の阻止円より拡張が認められた場合 MBL 産生陽性と
判定した。
結

果

1．ESBL 産生腸内細菌科細菌の検出状況と年次推移
各調査年毎に総分離株数，ESBL 産生菌株数，分離割合を示す（表 3）。すべての調査年において，E. coli
2016 年のみにおける ESBL 分離率が最も高く，
分離率推移は 6.5〜
15.7％ と年々増加傾向を示した。2016 年において E.

coli は全施設で 7,084 株分離され，そのうち 1,111 株⬟Ⓩᆅ༊

（15.7％，施設毎 9.8〜27.6％）が ESBL 産生菌であ った。K.

pneumonia e に お け る ESBL 分 離 率 推 移 も1.1〜2.8％ と増加傾向を示しており，特に 2015 年か୰ኸᆅ༊

らは 2％ を超えていた。2016 年において 2,411 株分離
ᐩᒣᆅ༊され，ESBL 産生菌は 68 株で，分離率は 2.8%（施設
毎 0〜7.3%）であった。K. oxytoca は分離率 3％ 未満

ຍ㈡ᆅ༊

で推移し，増加傾向は見られなかったが，15％ を超える高い分離率を示す施設も見られた。2016 年において，757 株 分 離 さ れ，ESBL 産 生 菌 18 株，分 離 率
は 2.4%（施 設 毎 0〜17.6％）で あ っ た。P.

以上，P. mirabilis については CPDX，CAZ，CTX の
う ち い ず れ か の MIC 値 が 2 μg/ml 以 上 を 対 象 と した。確認試験は Double-Disk Synergy Test（DDST）
またはクラブラン酸存在下の MIC 値が CAZ およびCTX 単独のものと比較し 3 管差以上の改善が認められた場合，あるいはクラブラン酸存在下のディスクの阻 止 円 が CAZ お よ び CTX 単 独 の も の と 比 較 し 5

mirabilis
は 2011 年 に お い て ESBL 産 生 菌 は 2.0% で あ っ たが，2011 年以降は 2％ 未満で推移し，増加傾向は見られなかった。2016 年において，438 株分離され，ESBL 産生菌 2 株，分離 率 は 0.5%（施 設 毎 0〜5.7%）であった。
各菌種毎の ESBL 産生菌の分離施設の割合を図 1に示す。E. coli は 2011 年から 2016 年まですべての施設で分離されていた。K. pneumonia e は 60％ から
89.5% と 増 加 傾 向 で あ っ た。 K. oxytoca は 最 低
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2018.

33

坂上有貴子・他

206
表 2.

薬剤感受性試験測定方法および使用機器
使用機器

施設数

自動機器
Walk-Away（BECKMAN COULTER）
Walk-Away（BECKMAN COULTER）
・BD フェニックス（BD）
Walk-Away（BECKMAN COULTER）
・MIC2000（栄研化学）
AUTO SCAN（BECKMAN COULTER）
VITEK2（SYSMEX bioMérieux）
BD フェニックス（BD）
IA20MIC mkII（栄研化学）

10
1
1
1
4
1
1

用手法
ドライプレート2

表 3. E. coli, K. pneumoniae, K. oxytoca, P. mirabilis の ESBL 産生菌分離数および分離率

E. coli

菌種

K. pneumoniae

K. oxytoca

P. mirabilis

分離率
分離率
分離率
分離率
総分離数 ESBL（%）
総分離数 ESBL （%） 総分離数 ESBL （%） 総分離数 ESBL （%）（株） （株） （施設毎） （株） （株）（施設毎） （株） （株） （施設毎） （株） （株） （施設毎）
（%）
（%）
（%）
（%）
2011 年

3613

235

6.5
1368
（1.7 〜 13.4）

15

1.1（0 〜 3.6）

344

6

1.7
（0 〜 11.4）

299

6

2.0
（0 〜 8.9）

2012 年

5716

614

10.7
1972
（3.2 〜 22.5）

35

1.8（0 〜 6.2）

465

6

1.2
（0 〜 8.7）

405

7

1.7
（0 〜 7.1）

2013 年

6816

751

11.0
2429
（3.3 〜 22.4）

36

1.5（0 〜 4.2）

666

19

2.9
（0 〜 20.0）

517

4

0.7
（0 〜 5.6）

2014 年

6855

901

13.1
2293
（7.1 〜 22.6）

35

1.5（0 〜 5.3）

594

12

2.0
（0 〜 20.0）

455

8

1.8
（0 〜 12.5）

2015 年

7099

1032

14.5
2255
（7.4 〜 31.4）

52

2.3（0 〜 6.8）

646

14

2.2
（0 〜 15.0）

466

6

1.3
（0 〜 9.1）

2016 年

7084

1111

15.7
2411
（9.8 〜 27.6）

68

2.8（0 〜 7.3）

757

18

2.4
（0 〜 17.6）

438

2

0.5
（0 〜 5.7）

30.0％〜最高 55.5% で推移していた。 P. mirabilis は地区の 2015 年 4.5％ が最も高く，中央地区および加2011 年から 2015 年は最低 15.0〜最高 25.0% で推移し

賀地区では比較的高い分離率で推移していた。K. oxy-

toca における ESBL 産生菌分離率推移は能登地区，ていたが 2016 年は 5.3％ と減少した。
2．地域別 ESBL 産生菌の検出状況と年次推移

中央地区，加賀地区，富山地区でそれぞれ 5.8〜2.0%，

地域別の ESBL 産生菌の分離率を図 2 に示す。E.coli

0.8〜2.3%，0.8〜1.4％，1.0〜3.2％ で あ っ た。分 離 頻における ESBL 産生菌分離率推移は能登地区，中央

度は 6 年間で能登地区の 2011 年 5.8％ が最も高かっ地区，加賀地区，富山地区でそれ ぞ れ 4.3〜12.1%，

た。分離率は他の菌種と比較して年毎の変動が比較的

7.7%〜18.0%，6.8％〜12.9％，8.8〜16.3％ であり，2014

大きかった。P. mirabilis における ESBL 産生菌は，6年からは全ての地区で 10％ を超えていた。分離率は，年間で加賀地区の 2011 年 5.6％ が最も高く，以下富加賀地区の 2015 年および中央地区の 2016 年における山地区の 2012 年 3.7%，能登地区の 2011 年 3.6% の順

18.0％ が 最 も 高 か っ た。K.

pneumonia e に お け るに高かったが，それ以外は 3％ 以下で推移していた。

ESBL 産生菌分離率推移は能登地区，中央地区，加賀2015 年においてすべての ESBL 産生菌で加賀地区の地区，富山地区でそれぞれ 0.5〜2.2%，1.1〜3.9%，3.6〜

分離率が最も高かったが，2016 年は減少した。

2.7％，1.1〜1.6％ であった。分離頻度は 6 年間で加賀34

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2018.

北陸地区の薬剤耐性菌検出状況

図 1.

図 2.

207

ESBL 産生菌分離施設の割合

地域別・菌種別の ESBL 産生菌分離率，A：E. coli ，B：K. pneumoniae ，C：K. oxytoca ，D：P. mirabilis（▲：能登地区，■：中央地区，●：加賀地区，×：富山地区）

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2018.

35

坂上有貴子・他

208
表 4.

カルバペネム系薬およびキノロン系薬耐性 P. aeruginosa， 多剤耐性緑膿菌の分離数及び分離率

総分離数

CRB, FQ CRB, FQ CRB, FQ
CRB, FQ
MDRP MDRP MDRP
MDRP
MBL
MBL
2 剤耐性菌 2 剤耐性菌 2 剤耐性菌 2 剤耐性菌
旧基準 新基準 合計（株）分離施設数 産生菌 非産生菌
旧基準
新基準
合計（株） 分離施設数（株） （株）（分離率）（施設割合） （株） （株）（株）（株） （分離率） （施設割合）

2011 年

1608

63

−

63
（3.9%）

11/11（100%）

22

−

22
9/11
（1.4%） （81.7%）

3192012 年

2087

93

−

93
（4.4%）

14/17（82.4%）

25

−

25
9/17
（1.2%） （52.9%）8172013 年

2221

66

15

81
（3.6%）

18/21（85.7%）

12

1

13
10/21
（0.6%） （47.8%）

3102014 年

2085

35

18

53
（2.5%）

16/21（76.2%）

3

4

7
5/21
（0.3%） （28.3%）

2

52015 年

1843

0

36

36
（2.0%）

16/21（71.4%）

0

9

9
5/21
（0.5%） （28.3%）

092016 年

1845

0

56

56
（3.0%）

17/20（85.0%）

0

4

4
4/20
（0.2%） （20.0%）

22

CRB：カルバペネム系薬，FQ：キノロン系薬，MDRP：Multi-drug resistant P. aeruginosa , MBL：Metallo-β-lactamase
旧基準：CRB 系薬の耐性基準 IPM または MEPM が 16 μg/ml 以上（CLSI Document M100-S21, 2011 以前）
新基準：CRB 系薬の耐性基準 IPM または MEPM が 8 μg/ml 以上（CLSI Document M100-S22, 2012 以降）

3．CRB・FQ

2 剤 耐 性 P.

aeruginosa お よ び

MDRP，MBL 産生菌の検出状況と年次推移
各年毎の P. aeruginosa 総分離数，CRB および FQの 2 剤耐性菌分離数，MDRP 分離数，分離施設数を
表 4 に示した。CRB の採用基準は 2013 年では新基準
3 施設，旧基準は 17 施設，2013 年間に旧基準から新基準に変更した施設は 1 施設であったが，2014 年においては新基準 18 施設，2014 年間に旧基準から新基準に変更した施設が 3 施設あり，2015 年以降はすべての 施 設 で 新 基 準 が 採 用 さ れ て い た。2016 年 の P.

aeruginosa は 1845 株分離され，CRB および FQ の 2剤耐性菌は 17 施設（分離施設割合 85.0％）より 56 株

nosa および MDRP の分離率を図 3 に示す。CRB，FQ
aeruginosa 分離率推移は能登地区，中央地
区，加賀地区，富山地区でそれぞれ 3.4〜3.1％，4.2％〜
4.1%，4.0〜2.3％，2.2〜1.7％ であった。分離率は 6 年間で能登地区の 2013 年 6.8％ が最も高く，富山地区
は比較的低い分離率で推移していた。2016 年には中央地区で増加を示 し た。MDRP は 能 登 地 区 2011 年
2.1% か ら 2016 年 0.3％，中 央 地 区 1.1% か ら 0.1％，
富山地区 2012 年 1.4% から 2016 年 0.4% と減少傾向を示していた。加賀地区は 0％ から 0.9％ と低く推移していた。2013 年以降はすべての地域で 1.0% 以下の分離率で推移していた。
耐性 P.

の分離があり，分離率は 3.0% であった。MDRP は 4
施設（20.0％）より 4 株の分離があり，0〜8 株であり，

考2013 年以後は 0〜3 株で推移していた。MDRP のうち

薬剤耐性菌の増加に対して，新たな抗菌薬の開発は察

MBL 産生菌は 2 株，MBL 非産生株は 2 株であった。

減少傾向にあり，国際的な問題となっている。このま6 年間の CRB および FQ の 2 剤耐性菌分離率の推移

ま対策がおこなわれなければ，2050 年には薬剤耐性

は 最 低 2.0％〜最 高 4.4% で 推 移 し て い た が，MDRP（AMR）によってなくなる年間人数が癌の死亡患者数

は検出株数が 22 から 4 株，分離率が 1.4 から 0.2％ とをはるかに上回るとの試算がある。AMR が医療の脅減少し，分離施設も減少した。特に MBL 非産生菌は威となる中で，世界的な取り組みがなされている。

19 株から 2 株へと激減した。一方で，MBL 産生菌分WHO は 2011 年 の 世 界 保 健 デ ー で AMR を 取 り 上

離数は 0〜8 株であった。CRB の新基準採用によるげ，AMR は国際社会の大きな課題であると警告しCRB および FQ の 2 剤耐性菌や MDRP 分離率の上昇た。2015 年 5 月 WHO 総会では AMR のグローバル・は認められなかった。

アクション・プランが採択された７）。我が国において

4．地域別 CRB・FQ 2 剤耐性 P. aeruginosa およ
地域別に CRB および FQ の 2 系統薬耐性 P. aerugi36

日本臨床微生物学雑誌

Vol. 28

も，WHO が掲げた AMR に対するグローバル・アク
ション・プランへ の 対 応 と し て，2016 年 4 月 AMR

び MDRP 検出状況と年次推移

No. 3

2018.

アクションプランが決定された８）。この中には 6 項目

北陸地区の薬剤耐性菌検出状況

図 3.

209

地域別のカルバペネム系薬およびキノロン系薬耐性 P. aeruginosa および多剤耐性緑膿菌（MDRP）分離率，A：カル
バペネム系薬およびキノロン系薬耐性 P. aeruginosa ，B：MDRP（▲：能登地区，■：中央地区，●：加賀地区，×：
富山地区）の目標が掲げられ，動向調査・監視もその 1 つとなっ

生 K. oxytoca は，分離率 3％ 未満で推移したが，15％ている。国家的なサーベイランス事業として，院内感を超える高い分離率を示す施設も見られ，施設内伝播染対策サーベイランス事業（JANIS）が行われているの可能性も疑われた。P. mirabilis の ESBL 産生菌はが，その分布は地域特性があると考えられ，地域サー

調査期間中 10% 以下の分離率であった。佐賀県の報

ベイランスによる経時的データの蓄積は，その地域に

告１０）16.6％（2006 年）と の 比 較，ま た JANIS 公 開 情

おける耐性菌動向の把握のため非常に重要な情報とな

報の 2016 年データからは，CTX 耐性率が，全国平均る。北陸地区における薬剤耐性菌のサーベイランスは21.6％ に対 し て，石 川 県 9.0％，富 山 県 1.0％ と 非 常

これまでに報告がなく，今回の調査研究は同地区の薬に低率であった。

剤耐性菌の動向を把握するための有用な情報と考えられる。

このように，今回の調査で北陸地区における ESBL
産生菌は，すべての菌種で他地域からの報告よりも低

今回の調査で，全国で近年増加してきている ESBL

い 分 離 率 で あ り，JANIS 公 開 情 報 か ら 推 定 さ れ る

産生菌，特に E. coli は北陸地区においても同様な増ESBL 産生菌の分離率も全国平均より低いものと推定

加傾向を示した。サーベイランス事業を開始した 2011

された。その要因について，増加傾向が明らかな ESBL

年の分 離 率 は 6.5％ で あ っ た が，2016 年 に は 15.7％

産生 E. coli について，2016 年の JANIS 公開情報からにまで達していた。しかし 2011 年の分離率 6.5% は，CTX 耐性率で近隣の地域との比較を行った。北陸 3

長崎県の報告９）10.9％（2009 年），佐賀県の報告１０）18.4％

県では，石川県（23.8％）は富山県（16.8％）および

１１）（2011 年）と比較すると低かった。JANIS 公開情報

福井県（15.4％）よりも高く，北陸 3 県と直接接するの 2016 年データからは，特に本邦で大多数を占める

県では，岐阜県（29.1％），滋賀県（26.6％）はより高CTX-M 型 ESBL 産生菌の動向を反映すると考えられ率であったが，長野県（19.9％），新潟県（22.4％）はる CTX 耐性率が，全国平均 26.0％ に対して，石川県

石川県よりも低率だった。また大都市圏との比較で23.8％，富山県 16.8％ とやや低い値となっている。近は，東京都（26.0％），大阪府（30.3％）は高率であり，

年 E. coli では CTX-M-15 産生 ST131 O25：H4 を示

愛知県（21.7％）は低率だった。JANIS データの CTX

す多剤耐性クローンの世界的な流行が問題となってい耐性率が本サーベイランスでの ESBL 分離率よりもる１２）。当地区においても菌株の遺伝子解析を含めた継高値を示しているのは，公開情報で用いられている基続的なサーベイランスが重要であると考えられる。

準である CLSI2012 では腸内細菌科細菌の CTX 耐性

K. pneumoniae の ESBL 産生菌は北陸地区ではやや増加傾向にあった。しかし，北陸地区の 2011 年分
離率 1.1％ は佐賀県の報告 8.2％（2011 年）と比較す
ると低く，JANIS 公開情報の 2016 年データからは，CTX 耐 性 率 が，全 国 平 均 8.9％ に 対 し て，石 川 県
5.7％，富山県 2.3％ とともに低率であった。ESBL 産の判定基準が MIC≧4 μg/mL となっており，耐性菌の中には ESBL 産生以外の耐性機序の菌も含まれているためと推定される。施設数は限られるものの，本サーベイランスデータは実際の ESBL 産生菌分離率をより正確に反映しているものと考えられる。
ESBL 分離率上昇の要因としては，分離率の高い地
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域から北陸への耐性菌の流入及び施設内伝播が主に関制が関連した可能性が示唆される。今後は抗菌薬使用

連すると考えられる。JANIS データにおいて 200 床

状況を含めた耐性菌の動向調査が必要と考えられる。

以上と 200 床未満を比較すると ESBL 産生菌を反映

耐性菌サーベイランス研究会の集計結果は毎年研究する CTX 耐性菌は，E. coli，K. pneumoniae ともに会を開催し，発表および各施設へのデータのフィード

200 床未満で耐性率が高かったが，当地区では 200 床

バックを行っている。これは参加各施設だけでなく，以上の施設が多い中央地区および加賀地区が比較的高地域における耐性菌の感染対策の改善強化に有効な情い分離率であった。ESBL 産生菌の保菌および感染リ報であると考える。また，近年北陸地区は海外を含め

スク因子は，高齢者，尿道カテーテルの使用，入院歴，多くの地域の観光客が増加している。人の移動に伴うキノロン系薬や第 3 世代セファロスポリン系薬抗菌薬

耐性菌の移動の頻度が増し，耐性菌の増加が危惧されの使用，ICU への入室などが報告されている１３）。北陸ている。今後，継続的なサーベイランスを行うことに新幹線の金沢延伸にともなう薬剤耐性菌の分離率の変より，新規耐性菌を早期に発見できると考える。さら化，地域特性や施設特性による分離率の差など，関連に参加施設を増やし，耐性菌や微生物検査に関する多する要因も含めたより質の高いサーベイランス調査のくの情報を共有すること，薬剤耐性菌の確実な検出の実施を目指して行きたいと考えている。

ための内部精度管理の推奨，地域における感染制御連P. aeruginosa は，医療関連感染の原因菌として非常に重要な病原体である。北陸地区の 2011 年の分離率は，MDRP は 1.4％，CRB および FQ の 2 剤耐性菌
は 3.9％ であった。長崎県の報告９）では MDRP は 1.0％
（2009 年）で あ り，佐 賀 県 の 報 告１０）で は MDRP は0.3%，CRB および FQ の 2 剤耐性菌は 0.8％（2011 年）であった。北陸地区は他地域と比較するとやや高い検出率であったが，MDRP 分離率は調査期間 6 年間で1.4% から 0.2%，分離施設割合は 81.7％ から 20.0％ と大きく減少していた。カルバペネム系薬の CLIS 判定
基準が 2012 年に変更となり，新基準採用の影響による耐性菌の増加が懸念されていたが，今回の調査では増加は認められなかった。P. aeruginosa 分離数は調
査期間中年々減少しており，P. aeruginosa による感染症および保菌の減少が伺われる。JANIS の公開情報においても，MDRP 分離施設は 2011 年 58.8% から2016 年 30.2％ で，同時期の分離患者率も 0.18％ から
0.06% と減少していた。
P. aeruginosa は薬剤の 分 解（β ラ ク タ マ ー ゼ など），薬剤の透過性の低下（ポーリンの減少，消失），
薬剤の排出（efflux pump），および薬剤作用点の変異（ジャイレースの変異など）など薬剤耐性機序を同時に作用されることにより多くの抗菌薬に耐性を獲得している。 それらはポーリンの減少による薬剤透過性の低下や efflux pump による薬剤排出機構の亢進に代表される内因性の耐性獲得機構と MBL 遺伝子やアミノグリコシド修飾遺伝子に代表される菌体外から伝達性プラスミドを獲得することによる外因性の耐性獲得機構がある１４）。また，長期間抗菌薬に曝露されること
で内因性の耐性を獲得しやすくなる。今調査で，北陸地区の MDRP の非 MBL 産生菌の経年的な減少が明らかであり，抗緑膿菌薬の適正使用による選択圧の抑携の強化および知識および技術の向上に努めていきた

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い。
利益相反：申告すべき利益相反なし
文献1）蜂谷 勤，久保惠嗣，柳沢英二．2004．長野県下の基幹病院における肺炎球菌，インフルエンザ菌，緑膿菌の分離状況と各薬剤感受性の検討．Jpn J Antibiot 57: 157-171.
2）木村公重，藤上良寛，重森千夏，他．2007．広島県
内における主要グラム陰性桿菌の薬剤感受性サーベ
イランス成績．医学検査 56: 170-176.
3）西尾久明，末吉範行，山元桂，他．2009．滋賀県

感染制御ネットワーク事業における耐性菌サーベイ
ランス―基質拡張型 β―ラクタマーゼ産生グラム陰性桿菌について．環境感染誌 24: 170-176.
4）溝上幸洋，田崎賀子，川崎達也，他．2009．熊本県
下 12 施設における薬剤耐性菌について．医学検査 58:
22-26.
5）金谷和美，泉谷奈美，小林治，他．2015．北陸地

区における偏性嫌気性グラム陰性桿菌の薬剤サーベ
イランス．日臨微誌 25: 35-41.
6）日本臨床微生物学会 検査法ガイド等作成委員会．
2017．耐性菌検査法ガイド．日臨微誌 27: 23-51.
7）WHO: Global Action Plan on Antimicrobial resistance, 2015 http/www.wpro.who.int/entity/drug̲res
istance/resourece/global̲action̲plan̲eng.pdf
8）国際的に脅威となる感染対策閣僚会議，2016 薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン 2016-2020．http/www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Ke
nkoukyoku/0000120769.pdf
9）赤松紀彦，栁原克紀，松田淳一，他．2012．長崎県

北陸地区の薬剤耐性菌検出状況

211における薬剤耐性菌調査ネットワークの設立と耐性

epidemic resistance plasmids and international high-菌サーベランス（2006〜2009 年）．日臨微誌 22: 66-71.

risk clones in the spread of multidrug-resistant En-10）清祐麻紀子，永沢善三，堀田多恵子，他．2014．佐

terobacteriaceae. Clin Microbiol Rev 28 (3): 565-591.

賀県における抗菌薬耐性菌の検出状況（第 2 報）―

13）Goulenok, T, A Ferroni, E Bille, et al. 2013. Risk fac-

2007〜2012 年における抗菌薬サーベランス報告．臨tors for developing ESBL E. coli : can clinicians pre-床病理 62: 546-550.

dict infection in patients with prior colonization? J11）院内感染対策サーベイランス事業 検査部門 公開情報
https://janis.mhlw.go.jp/report/kensa.html
12）Mathers, AJ, G Peirano, JD Pitout. 2015. The role of

Hosp Infect 84 (4): 294-299.
14）中村彰宏．2015．多剤耐性菌の検査と感染制御 多剤耐性緑膿菌（MDRP）．臨床と微生物 42: 543-567.

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A survey of trends in drug-resistant gram-negative bacilli in the Hokuriku District of Japan
Yukiko Sakagami 1) 23) , Yukie Katayama 2) 23) , Minoru Kato 3) 23) , Kazumi Kanaya 4) 23) , Satomi Komichi 5) 23) ,Yukari Tsujita 6) 23) , Tatsuya Nakagawa 7) 23) , Akiko Nakano 8) 23) , Etsuko Nakano 9) 23) , Masao Nakamura 10) 23) ,Chiemi Nakamuro 11) 23) , Akiko Niikawa 12) 23) , Shiro Nishio 13) 23) , Asaka Nohara 14) 23) , Ikuo Fujita 15) 23) ,Kumiko Masuoka 16) 23) , Takahiro Matsumura 17) 23) , Shin-ichiro Miyamae 18) 23) , Kinuyo Morita 19) 23) ,Tadanobu Yachi 20) 23) , Maiko Yamaguchi 21) 23) , Daisuke Usuda 3) 22) 23) ,Yasuhiro Kawai 3) 22) 23) , Yoshitsugu Iinuma 3) 22) 23)
1)

Department of Clinical Laboratory, Pubulic Central Hospital Matto Ishikawa

2)

Department of Clinical Laboratory, Asanogawa General Hospital3)

Department of Clinical Laboratory, National Hospital Organization Nanao National Hospital

4)

Department of Clinical Laboratory, Kanazawa Medical University Hospital

5)

Department of Clinical Laboratory, Kanazawa Medical University Himi Municipal Hospital

6)

Department of Clinical Laboratory, Kouseiiren Namerikawa Hospital

7)

Department of Clinical Laboratory, Kouseiiren Takaoka Hospital

8)

Department of Clinical Laboratory, Kaga Medical Center

9)

Department of Clinical Laboratory, Komatsu Municipal Hospital

10)

Department of Clinical Laboratory, Toyama City Hospital

11)

Department of Clinical Laboratory, Jouhoku Hospital

12)

Department of Clinical Laboratory, Ishikawa Prefectural Central Hospital

13)

Department of Clinical Laboratory, National Hospital Organization Kanazawa Medical Center

14)

Department of Clinical Laboratory, Nanto Municipal Hospital

15)

Department of Clinical Laboratory, Ushitsu General Hospital

16)

Department of Clinical Laboratory, Hakui Hospital

17)

Department of Clinical Laboratory, Japanese Red Cross Kanazawa Hospital

18)

Department of Clinical Laboratory, Suzu General Hospital

19)

Department of Clinical Laboratory, Noto General Hospital

20)

Department of Clinical Laboratory, Wajima Municipal Hospital

21)

Department of Clinical Laboratory, Japan Community Health Care Organization Kanazawa Hospital

22)

Department of Infectious Diseases, Kanazawa Medical University

23)

Surveillance Study Group of Antimicrobial Resistance in Hokuriku District

We investigated the isolation rate of extended-spectrum β-lactamase (ESBL) producing enterobacteriaceae anddrug-resistant Pseudomonas aeruginosa incuding multi-drug resistant P. aeruginosa (MDRP) in Hokuriku Districtof Japan from 2011 to 2016. The isolation rates of ESBL producing E. coli remarkably increased from 6.5 to 15.7%.
Similarly, the isolation rates of ESBL producing Klebsiella pneumonia increased from 1.1 to 2.8%. On the contrary,
the isolation rates of ESBL producing K. oxytoca (1.2 to 2.9%) and Proteus mirabilis (0.5 to 2.0%) showed no significant change. The isolation rate of both of carbapenem and fluoroquinolone resistant P. aeruginosa was within arange of 2.0 to 4.4% and MDRP decreased from 1.4 to 0.2%. However, metallo-β-lactamase producing P. aeruginosa
was continuously isolated. Adoption of new CLSI criteria (document M100-S22) did not influence the isolation rateof drug-resistant P. aeruginosa . Local surveillance data of drug resistant bacteria in Hokuriku district may facilitate the review of infection control in each facility, and showed important information for the infection control andprevention across this area.

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