ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 12，No.2（2012）

ARTICLES

歯科疾患実態調査から見た世代別一人平均年間喪失歯数
神原 正樹，上根 昌子，川崎 弘二
土居 貴士，神 光一郎

The number of annual tooth loss by birth year cohort
according Japanese national survey of oral health
Masaki Kambara，Masako Uene，Koji Kawasaki
Takashi Doi，Koichiro Jin
キーワード：喪失歯数、喪失歯予防、歯科疾患実態調査、世代１．はじめに17 年 10 本）、8020 達成者は 38.3％（平成 17 年

人口問題は将来の社会保障制度、財政問題、イ24.1％）に達している。このようにヒトの口腔内ンフラ整備等々、将来の国の形を決める基盤となに歯が数多く残存するようになってきていることり、信頼性の得られる将来推計が可能な指標とは、逆に喪失歯数が減少してきていることを意味なっている。現在日本において、少子高齢化問題する。しかし、歯が年間どの程度喪失しているのは、豊かで、生きやすい社会を目指す中で、最初かを示した報告 2−12）は、これまで歯科診療所単に取り組むべき課題である。また、日本が世界の位、地域歯科健康診査単位に、年齢階級も 10 代中で最も早いスピードで超高齢社会を迎えているから 80 代と幅広く、観察期間も 6 年から 22 年間

今、あらゆる分野でこの困難な将来状況を推定と多様に集計され公表されてきている。本研究でし、対応策を考えようとの試みがなされており、は、昭和 32 年から 6 年ごとに実施され、平成 23その取り組みは世界的に注目を集めている。

年で 10 回目の節目を迎えた世界に誇る歯科疾患

歯科における高齢者口腔保健対策のフォーカス

実態調査の 50 年余にわたる長期の結果から、世は、80 歳で 20 本の歯を残そうとする 8020 運動が代別の一人平均年間喪失歯数（MT）を求めた。

厚生労働省や日本歯科医師会を中心に展開されてきた結果、平成 23 年歯科疾患実態調査結果 1）に

２．調査対象資料および解析方法

見られるように、80 歳で 14 本の歯が残り（平成調査対象資料は、昭和 32 年度から平成 23 年度調査までの過去 10 回の歯科疾患実態調査 1，13）結果で、6 年間隔に実施されている調査結果を出生コホートとしてとらえ、各出生年の増齢に伴う喪【著者連絡先】〒573-1121 大阪府枚方市楠葉花園町 8-1
大阪歯科大学口腔衛生学講座
神原正樹
TEL：072-864-3019
E-mail：kambara@cc.osaka-dent.ac.jp
受理日：2012 年 12 月 1 日

失歯数の推移について比較検討した。調査対象コホートは、18 歳から 78 歳以上の対象年齢データが存在する明治 43 年生まれ〜昭和 50 年生まれまでとし、6 年間隔で、11 の出生年コホート群に分類した（表１）。各出生年コホートの年間喪失歯数は、10 回の調査時点での各年齢階級における平̶ 79 ̶

歯科疾患実態調査から見た世代別一人平均年間喪失歯数

表1

各出生年コホートの歯科疾患実態調査時点での年齢

図1
表2

出生年別一人平均 M 歯数の推移

出生年コホート別それぞれの年齢における一人平均年間喪失歯数

均喪失歯数（MT）を算出した後、各年齢階級か算出した結果（表 2）、各世代の平均年間喪失歯数

らつぎの年齢階級への間の 6 年間での一人平均年は、明治 43 から大正 4 年生まれで 40 歳代以降 80間平均喪失歯数を算出した。

歳まで、1 年間に 0.4〜0.7 歯程度喪失していたの３．結 果度になり、昭和 33 年生まれ以降になると年間喪が、戦後の昭和 21 年生まれ以降では年間 0.1 歯程
明治 43〜大正 4 年生まれから昭和 45〜50 年生

失歯数は 0.1 歯を下回っていた。最も高い年間喪まれまでの 11 世代の、MT の増加パターンは、失歯数を示す年齢についてみてみると、明治 43増齢に伴ってほぼ直線的に増加する傾向を示し、から大正 4 年生まれでは 50 歳代後半から 60 歳代

その直線傾向は出生年が若くなるにしたがって、前半にかけて 0.70 歯、大正 5〜10 年生まれでは直線回帰の傾きが小さくなっていった（図 1）。

50 歳代で 0.65 歯、大正 11〜昭和 2 年生まれでは世代別の各年齢階級間における年間喪失歯数を40 代後半から 50 代前半にかけて 0.51 歯と、世代̶ 80 ̶

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図2

Volume 12，No.2（2012）

出生年コホート別それぞれの年齢における一人平均年間喪失歯数が若くなるにしたがってより若い年齢で年間喪失れ世代と戦後生まれ世代で大きく様相が変化して歯数が多くなる傾向を示したが、昭和 3 年生まれいることを示した 14，15）。そこで、明治 43 年から以降は、生涯のうち最も多く歯を喪失する年齢

昭和 20 年までに生まれた世代を戦前世代、昭和は、ほぼ 40 代から 50 代にかけてであることがわ

21 年から昭和 50 年までに生まれた世代を戦後世かった（図 2）。

代としてまとめたのが図 4 である。戦前と戦後世代で、一人平均年間喪失歯数は明らかに異なる。
４．考 察

10 回の歯科疾患実態調査の結果

戦前世代は、20 歳から 50 歳にかけて年間喪失歯から、喪失数は 0.07 から 0.39 と増加し 60 歳代は 0.4 前後を歯数の 20 歳から 80 歳までのデータの揃う明治 43維持し、それ以降減少を示す。一方、戦後世代

年から昭和 50 年までの間に出生した年別に 11 のは、増齡に伴い徐々に増加するが、年間喪失歯数1，13）群に分け、各年齢における年間一人平均喪失歯数は低い値（年間喪失歯数 0.1 以下）で推移していを算出したのが、表 2 である。80 歳までの喪失歯る。この戦後世代の動向は、学校歯科保健をはじ数のデータが揃っているのは、明治 44 年から大めとする日本の口腔保健システムの影響で、う蝕

正 4 年生まれ群から昭和 3 年から 8 年生まれの群予防の成功の結果が、喪失歯予防にも影響していの 4 群であり、データ数も 6（44 歳から 80 歳）から 8（32 歳から 80 歳）の幅がある。そこで、各出生年群の年間喪失歯数の概略を知るために、各出生年群でデータが存在する範囲の平均で年間喪失歯数を見たのが図 3 である。一人平均年間喪失歯数は、0.47 から 0.01 まで、継続して減少する傾向を示した。とくに、明治、大正、昭和 20 年頃までに出生した世代の年間喪失歯数が高い値を示し、昭和 22 年出生以降、0.1 以下、すなわち 10年間で 1 本喪失する状態であった。
これまで、我々は歯科疾患実態調査結果から同様に世代別の DFT やの推移を検討し、戦前生ま̶ 81 ̶

図3

出生年別一人平均年間喪失歯数

歯科疾患実態調査から見た世代別一人平均年間喪失歯数0.2 本の低い値を示しており、これら歯科医療が歯の喪失防止に効果的であったとの報告であった。本研究の歯科疾患実態調査結果を用いた結果は、現在の日本人の歯の喪失自然史の結果を示しており、戦後世代は、先のメインテナンス期間の喪失歯と変わらない年間喪失歯数 0.1 本前後であった。戦後世代のデータは、約 60 歳までしかフォローできていないことから、今後高齢者になった際に、年間喪失歯数がこの値を維持できる
図4

ように喪失予防システムの確立が急務である。

戦前、戦後世代別一人平均年間喪失歯数

喪失歯予防の意味は、喪失歯がその年代までの口腔保健システムや歯科医療のアウトカムを示す指標となりうるものである。すなわち、う蝕予るものと考えられる。
戦前世代の年間喪失歯数の動向は、増加の後、防、歯周疾患予防、健診システムの総合的成果を平衡状態になり、以降減少する乖離型の曲線を示示しているのが、喪失歯数である。もう一つの意した。この曲線は、65 歳以上の世代の年間喪失歯味は、次期の健康日本 21 の目標が、健康寿命のの年齢別特性を示している。この世代は、20 歳以延伸と健康格差の縮小である 16）。このうち、健康降喪失歯は増加し、45 歳から 60 歳の間歯を多く寿命の延伸に対しては、平均寿命の伸びより健康喪失し、60 歳以降減少に転じる。この 60 歳まで寿命の伸びを長くすることに重点が置かれていの歯の喪失は、歯の喪失リスクの高い人が 60 歳る。この健康寿命の延伸に、歯の喪失歯予防が寄までに歯を喪失したことを意味する。60 歳以降の与すると考えられる。さらには、高齢者の健康度

歯の喪失歯数の減少は、歯の喪失リスクの低い歯の低下する指標に、生活機能障害、要介護、認知の喪失が徐々に起こることと歯の喪失リスクの高症があるが、喪失歯予防はその全てに生活機能低い人の残存歯が喪失抵抗性の高い歯であることに下予防、介護予防、認知症予防に貢献する。そのよると考えている。この 60 歳以降の歯の年間喪ため、う蝕予防以上に喪失歯予防システム普及に失歯に関しては、65 歳から 75 歳までの前期高齢努力する必要がある。

者と 75 歳以上の後期高齢者に分けてより詳細な分析（喪失歯種、全身疾患との関連、栄養状態と

文 献の関連等）が必要であるといえる。これにより、

1）一般社団法人・日本口腔衛生学会編．平成 23 年歯科疾患実態調査報告．口腔保健協会，東京，2013．
2）Axelsson, P., Linde, J. and Nystrom, B. : On the prevention of caries and periodontal disease. Results of a
15-year logtudinal study in adults, J. Clinical Periodontol., 18；182-189，1991.
3）Hirschfeld, L. and Wasserman, B. : A long-term survey of tooth loss in 600 treated periodontal patients, J.
Periodontol., 49；225-237，1978.
4）McFall, W. T. Jr. : Tooth loss in 100 treated patientswith periodontal disease A long-term study, J. Periodontol., 53：539-549，1982.
5）Lindhe, J. and Nyman, S. : Log-term maintenance ofpatients treated for advanced periodontal disease, J.

前期高齢者と後期高齢者との保健指導のあり方や喪失歯予防の明確化が可能になると考えている。
戦後世代の年間喪失歯数が低い値で推移しているのは、戦前世代の直線的増加と比較しても大きく異なっており、これは、学童期、青年期のう蝕予防の成功が、喪失歯予防の成功にもつながっているものと考えられ、この分析も必要である。
これまでの一人平均喪失歯数に関する先行研
究は、主として歯周病治療の初期治療やメインテナンスの効果を喪失歯数で評価した研究がほとん
ど 2−11）であり、年間喪失歯数が 0.1 本以下から
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Clin. Periodontol., 11；504-514，1984.
6） Becker, W., Berg, L. and Becker, B. E. : The longterm evaluation of periodontal treatment and maintenance in 95 patients, Int. J. Periodont. Restor. Dent.,
2；55-71，1984.
7）Goldman, M. J., Ross, I. F. and Goteiner, D. : Effect ofperiodontal therapy on patients maintained for 15
years or longer A retrospective study, J. Periodontol.,
57；347-353，1986.
8） Nabers, C.L., Stalker, W. H., Naylor, B. and Canales,
S.: Tooth loss in 1535 treated periodontal patients, J.
Periodotol., 59；297-300，1988.
9）森田 学，梶浦靖二，金 鎮範，岡崎眞奈美，西川真理子，平岩 弘，岸本悦央，渡邊達夫：Professional tooth cleaning と歯の保存，口腔衛生会誌，45；190195，1995．
10）小林秀人，矢野正敏，安藤雄一：成人を対象とした歯科疾患予防管理による喪失歯抑制効果，口腔衛生会
誌，48，95-105，1998．
11）森下真行：予防歯科診療室におけるリコール継続患

Volume 12，No.2（2012）

者の喪失歯数，口腔衛生会誌，54，577-578，2004．
12）安藤雄一，葭原明宏，清田義和，宮崎秀夫：成人における歯の喪失リスク要因に関する研究 −地域住民を対象とした 3 年間の縦断調査−，口腔衛生会誌，51，263-274，2001．
13）歯科疾患実態調査<CD-ROM>統計表データ（全 9回調査分）第 1 回調査（昭和 32 年）−第 9 回調査（平成 17 年）．口腔保健協会編．山手情報処理セン
ター作成．2009．
14）Masaki Kambara, Masako Uene. Number of missing
teeth by birth year in a Jananese population. Health
Science and Health Care 11；35-39，2011．
15）Masaki Kambara, Masako Uene. Changes of DFT as
a function of birth year in the Japanese population.
Health Science and Health Care 10；40-44，2010.
16）厚生労働省：健康日本 21（第 2 次）の推進に関する参考資料
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/kenkounippon21_
02.pdf

The number of annual tooth loss by birth year cohort
according Japanese national survey of oral health
Masaki Kambara，Masako Uene，Koji Kawasaki
Takashi Doi，and Koichiro Jin（Dept. of Preventive and Community Dentistry, Osaka Dental University）

Key Words : tooth loss, prevention of tooth loss, Japanese national survey of oral health, birth year

To obtain the number of annual tooth loss was investigated using 10 times data of Japanese national
survey of oral health during about 50 years. It was analyzed by birth year cohort for 11 groups divided
into every six years. The number of annual tooth loss showed the range from 0.47 in group birthedduring 1910 and 1915 years to 0.01 in group birthed during 1970 and 1975 years. Natural history of thenumber of annual tooth loss in Japanese changed to increase from 20 years to 50 years and to be stable (number of tooth loss = 0.3) 50s years, then to decrease. The number of annual tooth loss showed
different types before the second war and after the second war in a generation as a function of age.
The number of the annual tooth loss of the generation after the second war changed at a low value. Itwas suggested that it was a mission of future dentistry to maintain the low number of the tooth loss inthe young generation.
Health Science and Health Care 12（2）：79−83，2012
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