学位研究紹介285

学 位 研 究 紹 介

日本における 11 歳から 14 歳児を対象とした Index of Orthodontic Treatment Need（IOTN）を用いた不正咬合の疫学調査
An Epidemiological IOTN Investigationfor 11-14 years old school children inJapanの中学校に在籍する児童・生徒 653 名（７校）とし，承諾の得られた 497 名（男子 260 名，女子 237 名）を調査協力者とした（表１）。また調査協力者の保護者に対して矯正治療経験の有無についてアンケートを行い，矯正治療経験者は集計対象者から除外した。
調査は，IOTN 原法に従って口腔内直接法により行い，咬合に関する形態および機能異常の程度を記録する
Dental Health Component（以下 DHC）と口腔の審美障害の程度を客観化した Aesthetic Component（以下新潟大学大学院医歯学総合研究科
歯科矯正学分野

渡辺厚Division of Orthodontics,
Department of Oral Biological Science,
Niigata University Graduate School of Medical and Dental ScienceAC）の測定，および不正咬合の内容分析のためにＤＨＣ専用スケール診査基準に含まれる項目（表２）について集計した。また，IOTN による矯正治療の必要性の判定は英国において推奨されている基準 2）（表３）を利用した。

Atsushi Watanabe
表１

調査協力者と集計対象者

調査協力者

【緒言】

不正咬合を主訴とする患者の増加に伴って，学校健診において歯列・咬合異常の検査と指摘が行われるようになったことから，不正咬合を客観的に評価するための疫

矯正治療経験者（％） 治療必要性集計対象者

新潟県（４小学校）206 名

37 名（18.0％）

169 名（82.0％）

埼玉県（１小学校）

106 名

7 名（ 7.0％）

99 名（93.0％）

東京都（１小学校）

104 名

18 名（17.3％）

86 名（82.7％）

福岡県（１中学校）

81 名

10 名（12.5％）

71 名（87.5％）

計

497 名

72 名（14.5％）425 名（85.5％）

学的基準の必要性が高まっている。日本人を対象とした不正咬合の疫学調査はこれまでにもいくつかの報告があるが，そのほとんどが独自の基準により行われ，諸外国の調査結果との比較が困難であった。英国の Brook &Shaw に よ り 開 発 さ れ た 矯 正 治 療 必 要 度（Index ofOrthodontic Treatment Need : 以下 IOTN）1）は，従来の不正咬合 Index と比較して簡便なことから広範囲な調査に適しているとされ，欧米を中心に，永久歯列完成期，すなわち 11-14 歳の児童・生徒を対象とした疫学調査に用いられてきた。
本研究では，永久歯列完成期における不正咬合の種類や程度，ならびに矯正治療の必要性についての基礎データを得ることを目的として，11 歳から 14 歳の児童・生徒を対象とした IOTN による多地域調査を行い，不正咬合の程度と特徴，ならびに矯正治療の必要性について検討した。

【対象と方法】
対象は新潟県農村地域，新潟市中心部，首都圏近郊の埼玉県，東京都心部にある小学校および福岡県農村地域− 77 −

表２

DHC 基準（口腔内直接法）1）

Grade 5 （Very Great/Need treatment）
5.i
叢生，転位歯，過剰歯の存在，乳歯残存等の病理的原因による萌出障害
5.h
広範な永久歯欠損（１／４顎毎に２歯以上）で，補綴前に矯正が必要
5.a９mm< オーバージェット
5.m ‑3.5mm> オーバージェットの反対咬合で，咀嚼，言語障害の訴えがある．
5.p
口唇裂，口蓋裂
5.s
埋伏乳歯
Grade 4 （Great/Need treatment）
4.h
部分的な永久歯欠損（１／４顎に１歯以上）で，補綴前に矯正が必要
4.a６mm< オーバージェット≦９mm
4.b‑3.5mm> オーバージェットの反対咬合でで，咀嚼，言語障害の訴えがない
4.m ‑3.5mm ≦オーバージェット <‑1mm で，咀嚼，言語障害の訴えがある
4.c２mm<CO-CR diﬀerence の前歯，または臼歯交叉咬合4.l
片側または両側の頬側交叉咬合で，臼歯の機能的咬合接触がない
4.d４mm< 叢生
4.e
前歯部もしくは側方部にて４mm< 開咬286

新潟歯学会誌

36（2）
：2006

4.f
口蓋部歯肉に外傷，圧痕をしめす過蓋咬合4.t
隣在歯に対して傾斜や埋伏を示す部分的に萌出している歯4.x
過剰歯の存在Grade 3 （Moderate/Borderline need）
3.a3.5mm< オ ー バ ー ジ ェ ッ ト ≦ ６ mm で 口 唇 閉 鎖 が 困 難（incompetent lips）
3.b‑3.5mm ≦オーバージェット <‑1mm で，咀嚼，言語障害の訴
えがない
3.c
前歯，または臼歯交叉咬合で，１mm<CO-CR diﬀerence ≦２mm
3.d２mm< 叢生≦４mm
3.e
前歯部，または側方歯部にて２mm< 開咬≦４mm
3.f
口蓋部歯肉に接触する過蓋咬合Grade 2 （Little）
2.a
3.5mm< オ ー バ ー ジ ェ ッ ト ≦ ６ mm で 口 唇 閉 鎖 が 可 能（competent lips）
2.b０mm ≦オーバージェット <‑1mm
2.c
CO-CR diﬀerence が 1mm 以下の前歯，または臼歯交叉咬合2.d１mm< 叢生≦２mm
2.e
前歯部，または側方歯部にて１mm< 開咬≦２mm
2.f
3.5mm 以上だが歯肉を噛んでない過蓋咬合2.g
半咬頭以上の第一大臼歯の前後的ずれ
Grade 1（None）
１mm 以下の叢生を含む，他の咬合状態

表３

図１ IOTN による矯正治療必要性

英国にて推奨される判定基準
DHCAC

矯正治療必要性なし / ほぼなし

Grades1,2

Grades1-4

ボーダーライン / 矯正治療必要性中等度

Grade3

Grades5-7

矯正治療必要性あり

Grades4,5

Grades8-10【結図２ DHC と AC による矯正治療必要性（赤 : 治療必要性あり 青 : ボーダーライン / 治療必要性なし）

果】

今回の調査の結果，歯科医から見た矯正治療必要度は，となったり「ボーダーライン」となったりする場合も多要矯正治療と判定された 35.5％（図１）の，大部分がく存在していたことから，より正確なスクリーニングを

DHC による指摘で（34.1％），
AC 単独による指摘は 1.4％

行うためには新たなカテゴリー分けが必要と考えられであった（図２）。要矯正治療の理由としては，歯の位た。また，IOTN の原法に従うと，日本人に多く見られ置異常と歯の萌出障害が高い割合を占め，反対咬合，開る反対咬合の治療必要性が低く判定される可能性の高い咬を理由とした矯正治療必要者は認められなかった。まことが示され，オーバージェットに対する cut-oﬀ point

た，咬合に関する形態および機能異常の程度から極度にも日本人にあったものを設定すべきと考えられる。さら

矯正治療必要性ありと判定されたのは 1.4％であった。に，日本における過去の研究報告と比較した結果，機能IOTN により矯正治療必要ありと判別された者の割合異常を伴う可能性の高い交叉咬合などの評価には口腔内は，英国における報告と同程度であった（図１）。

直接法が適しており，模型法により判定する場合にはcut-oﬀ point の補正が必要であることが示唆された。

【考察】

一方，ほぼ同年齢を対象として IOTN により行われた英国における調査結果と比較すると，「矯正治療の必今回の調査研究で用いた矯正治療の必要性を判定する要性あり」は英国で 34.3％であったのに対して 35.5％，ための cut-oﬀ point は，英国矯正歯科学会で示された値，「ボーダーライン」が英国 33.0％に対して 44.3％となり，すなわち DHC ４以上，AC ８以上を「矯正治療の必要日本人では歯の位置異常が英国に比べやや多いものの治性あり」と判定するものを用いたが，叢生やオーバー療の必要性ありと判定される者の割合はわずかに高い程ジェットなどの診査項目では，cut-oﬀ point が最頻値前度に留まるものと考えられた。

後にあり，１mm 以下の差で「矯正治療の必要性あり」− 78 −

以上のことから，IOTN が不正咬合の疫学ツールとし渡辺

厚

287て高い価値を有することは明らかであるが，日本の児童・生徒を対象として不正咬合のスクリーニングを行う場合【参考文献】には，日本人に相応しい cut-oﬀ point の設定やボーダーラインの取り扱い等を検討する必要があると考えられ

１）Brook PH, Shaw WC.: The development of anindex of orthodontic treatment priority.: Eur Jた。

Orthod. 11（3）: 309-320. 1989.

【結論】２）Richmond, S: A critical evaluation of orthodontic
treatment in the General Dental Service ofIOTN 原法に準じて行った今回の多地域調査の結果
は，わが国における矯正治療の需要と供給を考える上で，諸外国のデータとも比較可能なベースラインデータになりうると考えられた。

− 79 −England and Wales: PhD theisis University ofManchester.: 1990