社会医療診療行為別調査／統計を用いた義歯装着数の推移

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社会医療診療行為別調査／統計を用いた義歯装着数の推移※大島 克郎 1），安藤 雄一 2），青山

旬 3）

Change in the number of denture according to survey/
statistics of medical care activities in public health insurance
Katsuo Oshima1），Yuichi Ando2），Hitoshi Aoyama3）
日本歯科大学東京短期大学，2）国立保健医療科学院，3）栃木県立衛生福祉大学校歯科技術学部

1）

キーワード：義歯、社会医療診療行為別調査、社会医療診療行為別統計
要 旨
本研究では、社会医療診療行為別調査／統計を用いて、ブリッジ（BR）、有床義歯−少数歯欠損（PD_S）、有床義歯−多数歯欠損（PD_L）および有床義歯−総義歯（FD）の各種義歯について、2005 〜 2015 年における装着数および人口千対での装着数の推移を年齢階級別に分析した。
その結果、各義歯の装着数全体としては、いずれも減少しているものの、2009 〜 2011年頃を起点とした場合の 2015年までの推移をみると、BRと PD_Sに関しては増加傾向を示し、PD_Lでは漸増傾向に、FDに関しては漸減傾向にあった。また、人口千対での各義歯装着数に関して 65歳以上に限りみた場合、FDに関しては漸減傾向にあるものの、その他の義歯では横ばい傾向を示していた。
すなわち今回の結果は、今後の高齢者人口の増加に伴い、特にブリッジや部分床義歯の装着数の増大の可能性を示唆するものである。

諸 言

大きく改善されていることが報告されている 1）。

8020運動が 1989年に提唱されてから既に四半しかしその一方で、8020 達成者は割合としては増世紀以上が経過したが、この間に高齢者の口腔状加しているものの、近年の高齢者人口の増加に伴況は、8020達成者割合（75 歳から 84 歳におけるい、人口ベースでみた場合には、8020 達成者数だ20歯以上保有者率）の増加等に代表されるように、けではなく 8020 非達成者数についても増加していることが考えられる 2）。最近では、現在歯数が少ない場合であっても義歯を装着し、咀嚼能力を回【著者連絡先】〒 102-0071 東京都千代田区富士見2-3-16
日本歯科大学東京短期大学
大島克郎
TEL：03-3265-8815 FAX： 03-3265-8928
E-mail：oshima@tky.ndu.ac.jp

復することによる健康への好影響に関する報告 3−6）が散見されることから、このような 8020 非達成者等に対しても、義歯等を中心とした歯科医療サービスの提供が可及的に求められる。とりわけ、今後も高齢者数が増加することが推計 7）されている
現状において、医療保険制度における歯科診療行̶ 48 ̶

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為の中でも補綴治療の占める割合が高いこと 8）を裏装）の各義歯の回数の数値を収集した。これは、踏まえても、新たに作製され患者の口腔内に装着

今回の研究では、新規作製による義歯の装着数のされた義歯数の動態を把握することは重要であ状況をみることを主眼としており、分析の際は、る。

各義歯の装着回数から内面適合法の回数を減ずる

これを知る資料として社会医療診療行為別調必要性があるためである。

。本統計調査は、医療保険制

なお、社会医療診療行為別調査／統計の対象は、度における医療の給付の受給者に係る診療行為の6月審査分として審査決定された医療保険制度の内容等を明らかにすることを目的として毎年行わ

レセプトのうち、2014 年までは社会医療診療行為れており、保険診療で作製された義歯の装着数が別調査として層化無作為二段抽出法により抽出さ5 歳刻みの年齢階級別に報告されている。歯科疾れたものを調査客体とし、2015 年からは社会医療患実態調査においても義歯に関する情報が報告さ診療行為別統計として NDBに蓄積されたもの全れ、調査時点で使用されている義歯の数を推計でてとしている。このため、統計表における数値は、きるが、新たに作製し装着された義歯の数を知る2014 年までの社会医療診療行為別調査においてはことはできない。その点、社会医療診療行為別調全国推計値となっており、2015 年の社会医療診療査／統計では、例年調査が行われる 6月審査分に行為別統計では全数となっている。また、社会医おける義歯等の装着数について、2014年までは調療診療行為別調査／統計の統計表は、2005 年から

査サンプルで得られた数値を全国推計した値とし年齢階級別の情報が公開されるようになり、欠損て、2015年からは NDBデータの全数の数値を知補綴治療のように年齢特異性の高い歯科診療行為ることができる。

では、より多くの情報が得られるようになった。

査／統計がある8，9）

本研究の目的は、社会医療診療行為別調査／統以上のことから、本研究では 2005 年から 2015 年

計を用いて、過去 11年間（2005 〜 2015年）におまでのデータを分析の対象とした。

けるブリッジ（架橋義歯）や各種有床義歯の装着⑵人口推計 10）

数および人口あたりの装着数の推移を年齢階級別に把握することである。

社会医療診療行為別調査／統計の分析に用いるデータと同年の 2005 年から 2015 年までの 6 月 1 日
現在における年齢階級別（5 歳区分）にみた人口

方 法推計のデータを用いた。

１．データソース⑴社会医療診療行為別調査／統計 8）

２．分析方法2005（平成 17）年から 2014（平成 26）年までの本研究では義歯に関して、ブリッジ（BR）、有

社会医療診療行為別調査と 2015（平成 27）年の社

床義歯−少数歯欠損（PD_S）、有床義歯−多数歯会医療診療行為別統計の公表データにおいて、歯欠損（PD_L）および有床義歯−総義歯（FD）の科診療行為に関して、件数・回数・診療行為・年4つに分類し、新規に作製され、患者に装着され齢階級別等に細分類（2005 年は基本分類）がなさた各々の義歯数の動態を把握することを趣旨としれている統計表を用いた。これらの統計表の中かている。このため、社会医療診療行為別調査／統ら、ブリッジ（5 歯以下、6 歯以上およびその他ブ計の統計表から前述した数値を収集後、分析に先

リッジ〔2013年以前のみ〕）、有床義歯少数歯欠損、立ち、BRに関しては、5歯以下・ 6歯以上等の装有床義歯多数歯欠損および有床義歯総義歯につい着の回数の和を算出し、有床義歯に関しては、有て、各年毎の年齢階級別での「装着」に関する回

床義歯少数歯欠損、有床義歯多数歯欠損および有数の数値を収集した。併せて、各年毎の年齢階級床義歯総義歯の装着の回数から、各々の有床義歯別における有床義歯内面適合法（2009年以前は床に該当する内面適合法等の回数を減じて、新規作

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製の有床義歯の装着数としての数値を算出した。
これらの処理の後に、以下の分析を行った。
まず、BR、PD_S、PD_Lおよび FDの各義歯装着数の全体の推移の確認を行い、次に、年齢階級別の各義歯装着数の推移をみた。
さらに、各義歯装着数について、高齢者数の増加等の人口構造の変化の影響を除外し、その動態を把握する観点から、各年の年齢階級別の各義歯装着数を当該区分に該当するそれぞれの人口推計

図 2-A 年齢階級別にみた BR の装着数の推移（2005 〜2015 年）のデータを用いて、人口千対での義歯装着数を算出し、その推移をみた。
結 果
図 1に、2005年から 2015 年までの 1 ヶ月間における各義歯装着数の推移を示す。BRと PD_Sに関しては、2009年までは減少傾向にあったが、2010年に一旦増加し、2011年にはまた減少したが、それ以降は増加傾向を示していた。PD_Lに関して
は 2009年までは減少傾向を示し、それ以降は漸増

図 2-B 年齢階級別にみた PD_S の装着数の推移（2005〜 2015 年）傾向となっていた。また、FDに関しては、2008年までは増加傾向にあり、2009 年に減少に転じ、それ以降は漸減傾向を示していた。
図 2 は、2005年から 2015年までの 1 ヶ月間における各義歯装着数の推移について、年齢 30歳以上から年齢階級別にみたものである。各義歯での年齢階級毎の傾向をみると、特に高齢層において著明な増減傾向を示したのは、BR（図 2-A）での 80〜 84 歳、PD_S（図 2-B）での 80歳以上、PD_L（図 2-C）での 85歳以上で増加傾向を示しており、

図1

各義歯の装着数の推移

図 2-C 年齢階級別にみた PD_L の装着数の推移（2005〜 2015 年）

図 2-D 年齢階級別にみた FD の装着数の推移（2005〜 2015 年）

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他方で、FD（図 2-D）での 65 〜 84 歳では減少傾向を示していた。なお、各義歯数のピーク年齢について、直近値である 2015 年においては、BRは65 〜 69 歳、PD_Sは 70〜 74歳、PD_Lは 75 〜 79歳、FDは 85歳以上となっており、義歯の大きさに伴い、その装着数のピークが高年齢にシフトしていることが認められた。
図 3は、2005年から 2015年までの 1 ヶ月間における各義歯装着数の推移を人口千対にて、年齢 65

図 3-A 人 口 千 対 で の BR の 装 着 数 の 推 移 （ 2005 〜2015 年）

歳以上から 10歳区分の年齢階級別にみたものである。各義歯での傾向をみると、FD（図 3-D）においては全体的に漸減傾向を示していたが、BR（図 3-A）、PD_S（図 3-B）および PD_L（図 3-C）
では著明な増減傾向はみられず横ばい傾向にあった。
考 察
今回、義歯の装着数の推移を把握する観点から、社会医療診療行為別調査／統計を用いて、2005年

図 3-B 人口千対での PD_S の装着数の推移（2005 〜2015 年）

から 2015年までの 11 年間における各種義歯の装着数の推移について分析を行った。その結果、義歯の装着数は全体として、いずれも減少しているも の の 、 2009〜 2011 年 頃 を 起 点 と し た 場 合 の2015 年までの推移をみると、BRと PD_Sに関しては、増加傾向を示し、PD_Lでは漸増傾向に、FDに関しては漸減傾向にあった（図 1）。また、高齢者人口の増加の影響を除外して分析するために、人口千対での各義歯の装着数に関して 65 歳以上に限りみた場合、FDに関しては漸減傾向にあるものの、その他の義歯では横ばい傾向を示していた

図 3-C 人口千対での PD_L の装着数の推移（2005 〜2015 年）（図 3-A〜 D）。とりわけ今回の結果では、PD_Sでの 2011年からの増加傾向が顕著に認められたが、この理由として、高齢者人口の増加に加え、高齢者の現在歯数の増加等による影響も加わり、FDのニーズが PD_S等にシフトしたことなども考えられる。2016年 6 月時点において約 1,680万人と公表されている 75歳以上人口は、2053年に約 2,408万人でピークを迎えるまで今後も漸増し続けることが報告されていることから（平成 24年 1月推計
〔出生中位／死亡中位推計〕）、もし今回の義7，10）

図 3-D 人 口 千 対 で の FD の 装 着 数 の 推 移 （ 2005 〜2015 年）

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歯装着数の傾向がこのまま継続すると仮定した場

総義歯は 26.0%であった。こうした状況から、従合 に は 、 特 に BRや PD_Sで は 、 将 来 的 に そ の来であれば医療保険制度における義歯で対応可能なケースであっても、インプラント補綴により治ニーズが増大する可能性が示唆される。
他方で、社会医療診療行為別調査／統計は医療療を行っている者の割合はそれほど多くないとは保険制度の下での歯科診療行為等の動態をみるう考えられるが、その影響の程度を正確に把握する

えでは有用な公表データではあるが、今回の結果ことは困難である。の解釈においては、ここ最近の調査客体の変化に社会医療診療行為別調査／統計は前述のとお鑑みて留意が必要な点がある。社会医療診療行為

り、2015 年の社会医療診療行為別統計から NDB別調査／統計 では、6 月審査分の診療報酬明細の全データの情報を使用しており、歯科診療行為書に関して、2014年までの社会医療診療行為別調分では、59,340施設 16,542,579件のレセプトを対象

8）査においては抽出調査として実施しており、2015としている。2015 年 4 月時点での歯科診療行為分

年からは社会医療診療行為別統計として NDBににおける電子レセプト請求の電子化普及状況は蓄積されたもの全てを集計対象としている。2014

83.2%となっており 12）、レセプト請求の電子化へ

年までの抽出調査においては、歯科診療所に関しの移行に伴い、この割合は今後も増加していくとては、第一次抽出単位を保険医療機関、第二次抽考えられる。このため、将来的には全ての歯科診出単位を診療報酬明細書としており、その抽出率療行為のデータがカバーされ、より詳細かつ正確は、2010年までは第一次抽出率が 1/100、第二次な分析が可能となるとともに、義歯装着数の将来抽出率が 1/10であるが、2011 年から第一次抽出予測への活用等も期待できる。義歯装着数等につ率 が 1/45と な り 、 そ の 後 も 、 2012年 は 1/25、

いては、今後、社会医療診療行為別統計のデータ

2013 年は 1/22、2014年は 1/14と徐々に抽出率がとともに、歯科疾患実態調査等の静態調査におけ高まった経緯がある（第二次抽出率は 1/10 のままるデータを合わせ、その動向の分析を引き続き行で変化なし）。また、2015年からは NDBの全デーうことが必要であると考えている。

タを用いており、その対象施設数は 59,340施設となっている。実際に、今回の結果においても 2011年前後を区切りとして数値に変動が生じているようにも見受けられ、こうした抽出率の変化等の影響の可能性を完全に否定できるものではない。
また、今回の研究においては、社会医療診療行為別調査／統計を用いていることから、その対象が医療保険制度における歯科診療行為に限られて※ 社会医療診療行為別調査は 2014 年まで抽出調査として行われてきたが、2015 年から集計対象全てがレセプト情報・特定健診等情報データベース（National Data Base ： NDB）に蓄積されたレセプトになったことに伴い、社会医療診療行為別調査か
ら社会医療診療行為別統計に改称された。本稿ではこれらをまとめて記す際には、「社会医療診療行為別調査／統計」とする。

おり、保険適用外の義歯やインプラント補綴等の装着の動態は把握することができない。とりわけ

文 献

インプラント補綴に関しては、医療施設静態調査

1）厚生労働省：歯科疾患実態調査，
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/62-17.html（2016年9 月 1 日アクセス）
2）歯科疾患実態調査報告解析検討委員会編：解説 平
成 17 年歯科疾患実態調査，巻末資料Ⅴ．人口データの活用例，1.「8020」の達成／非達成者の数，口腔保健協会2007 ：136．
3）Yoshida M, Morikawa H, Kanehisa Y, Taji T, Tsuga
K, Akagawa Y : Functional dental occlusion may pre-の報告 11）によれば、インプラント治療を実施している施設数は 2005 年では 14,646施設（21.9%）であったのが、2014 年では 24,438施設（35.6%）と大きく増加している。その一方で、2011 年の歯科疾患実態調査の報告においては、インプラントが入っていると回答した 65 歳以上の者は 3.1%であったが、ブリッジは44.7%、部分床義歯は 43.0%、
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2401top.html（2016年9月1日アクセス）

vent falls in elderly individuals with dementia, J Am
Geriatr Soc, 53 ：1631-1632，2005.
4） Fukai K, Takiguchi T, Ando Y, Aoyama H,8）厚生労働省：社会医療診療行為別統計（旧：社会医，療診療行為別調査）
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/26-19.html（2016年9月1日アクセス）

Miyakawa Y, Ito G, Inoue M, Sasaki H : Mortality
rates of community-residing adults with and without
dentures, Geriatr Gerontol Int, 8 ：152-159，2008.
5）Yamamoto T, Kondo K, Hirai H, Nakade M, Aida J,
Hirata Y : Association between self-reported dental
health status and onset of dementia: a 4-year prospective cohort study of older Japanese adults from theAichi Gerontological Evaluation Study (AGES) Project,Psychosom Med, 74 ：241-248，2012.
6）Yamamoto T, Kondo K, Misawa J, Hirai H, NakadeM, Aida J, Kondo N, Kawachi I, Hirata Y : Dental status and incident falls among older Japanese: a prospective cohort study, BMJ Open, 2：e001262，2012.
7）国立社会保障・人口問題研究所：日本の将来推計人，）
口（平成24年1月推計〔出生中位／死亡中位推計〕

9）安藤雄一：社会医療診療行為別調査を用いた歯の喪
失状況の現状把握，ヘルスサイエンス・ヘルスケア
11：15-21，2011．
10）総務省統計局：人口推計，
http://www.stat.go.jp/data/jinsui/（ 2016年 9月 1日 アクセス）
11）厚生労働省：医療施設調査，
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/79-1.html（2016 年9月1日アクセス）
12）厚生労働省：電子レセプト請求の電子化普及状況等（平成27年4月診療分）について，
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000099015.html（2016年9月1日アクセス）

http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/newest04/sh

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社会医療診療行為別調査／統計を用いた義歯装着数の推移

Change in the number of denture according to survey/
statistics of medical care activities in public health insurance
Katsuo Oshima1），Yuichi Ando2），and Hitoshi Aoyama3）
1）

The Nippon Dental University College at Tokyo2）

National Institute of Public Health3）

Tochigi Prefectural Medical and Social Welfare CollegeKey Words : Denture, Statistics of Medical Care Activities in Public Health Insurance, Survey of Medical
Care Activities in Public Health Insurance

In this study, survey/statistics of medical care activities in public health insurance were used to analyze
the number of denture between 2005-2015, and the change in the ratio to population (per 1000) of variousdentures, including bridges (BR), plate denture-few teeth missing (PD_S), plate denture-many teeth missing(PD_L), and plate denture-complete denture (FD), according to each age group.
As a result, there was a decrease in the total number of denture. However, when looking at changes up to2015 with 2009-2011 as the starting point, an increasing trend in BR and PD_S, a gradual increasing trend in
PD_L, and a gradual decreasing trend in FD were observed. Moreover, when looking at the number of eachtype of denture in the per 1000 population for the group of 65 years and older only, a gradual decreasing
trend in FD was observed, but in other dentures, a leveling off was observed.
These results suggested that, as the aged population continues to grow, an increasing trend, especially inthe number of wearers of bridges and partial plate dentures, is possible.
Health Science and Health Care 16（2）： 48 − 54，2016

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