歯科医学教育を考える −それはすなわち、10 年後の歯科医学・歯科医療を考える事である−

歯科医学教育を考える−それはすなわち、10 年後の歯科医学・歯科医療を考える事である−
神原正樹 1，2，3），片岡竜太 3，4）

Perspectives on dental education in Japanese dental school
Masaki Kambara1，2，3），Ryuta Kataoka3，4）
大阪歯科大学名誉教授，2）神原グローバルヘルス研究所，3）私立大学情報教育居黄海歯学情報教育委員会
昭和大学歯学部スペシャルニーズ口腔医学講座

1）
4）

キーワード：歯科医学教育、多職種連携教育、10年後の歯科医療
要 旨
現在の日本と欧米における歯科医学教育の現状を記述し、今後の歯科医学教育の課題および方向性を考えた。すなわち、10 年後の日本の社会構造、歯科疾患構造の変化を予測し、その際の日本の歯科医療需要を考え、これらに対応した歯科大学卒業生の Competency を明確にすることが必要であり、人生 100 歳時代の人々の健康を支える歯科医療を構築することになる。

１．歯科医学教育の現状合格者率が 75 ％前後に抑えられている。今の歯科現在の日本の歯学教育の現状は、数十年前のそ大学の認証評価基準は、入学定員（募集人員）充れとは大きく様変わりをしてきている。29の歯科足率、入学選抜競争率、国家試験合格率、最低年大学（11国立、1 公立、17 私立）の共通の問題点

限での国試合格率である。これが充足されないとを整理してみると、まず、歯科診療所数がコンビ補助金の削減につながるらしい。

ニの数より多く存在し、国民医療費に占める歯科

この入学試験競争率が低いことは歯科医療と住医療費の占める割合が低下し、若年者の齲蝕が減

民との距離が乖離し、歯科医療が魅力的な職業で少するなど歯科界を取り巻く状況の変化により、なくなっていることを意味している。また、6年歯学部の入り口である歯学部志願者数や歯学部入間で歯科大学を卒業する学生が低く、留年率が高学者数が減少するとともに、出口である国家試験

いことは、入学試験に問題があり、歯科大学入学し、歯科医師となる資格のない学生が入学していることを意味し、このことが国家試験の合格率の【著者連絡先】〒 550-0015 大阪府大阪市西区南堀江 1-10-11
西谷ビル本館 406号
神原グローバルヘルス研究所
神原正樹
TEL：06-6539-5477
E-mail：mkamba096@gmail.com

低さや、その結果、毎年 1,000人を超える国試浪人生を生み出している。さらに、医歯薬系の入学試験において、裏口入学が問題になったことがあったが、現在では、卒業はさせるけれども、国家試験の合格率を上げるためと留年率を下げるために、その年の国家試験は受験できない裏口卒業
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ヘルスサイエンス・ヘルスケア生というような制度まで出現している。

Volume 16，No.2（2016）に着けるために歯科大学で教育するのであるが、このように在学中の歯科医学教育の目指すとこその内容は、日本のコアカリキュラムや教授要綱

ろは、国試合格であり、知識偏重教育に陥っていとは大きく異なっているように見える。例えば、るようである。このことは、臨床実習を参加型にCritical Thinking（批判的思考力）は、与えられすべき目的で作られた CBT、OSCE のコアカリた課題を俯瞰的にいろんな角度から吟味し、それキュラムや、歯科医学教授要綱、歯科医師国試出を解決するための手法を探索し、得られた考えや題基準の内容を見ても、歯科医師に必要な知識、結果を議論し、問題解決に至る力を意味するが、技術、態度を習得することが必要であるが、知識現状の問題の正答だけを記憶する教育では、この習得に焦点が当たっている。このことは、課題、力は身に付かない。歯科医療の現場で一人ひとり設問の正答を覚える教育に終始しているため、教異なる患者に遭遇し、口腔内を管理していこうと員も学生も疲弊しているようである。本来あるべ

すると、一つの解答だけを保有しているだけでは、き姿は、歯科大学の学生自身が課題設問を見つけ対処できず、この力が必要なことは言うまでもなることができ、どのように解決していくかを考えい。それ以外の Professionalism（専門的職業意識)、る教育になっていないことが、問題なのであろう。

Informatics（ 情 報 科 学 ）、 Communication Skill

すなわち、歯科医療という職業がいかに世のた（コミュニケーション技法）など、日本の歯科大めになり、人々の健康を守り、そのことが社会の学では取り組まれていない内容が掲げられてあ

健康につながる、やりがいのある職業であるかをり、それぞれにどのように教育していくか、教育学生に気づかせ、歯科医療ニーズや社会構造、疾手法の開発や議論が必要である。さらに Treat-

患構造の変化に従った将来の歯科医療の在り方・ment Planning（治療計画学）は、あらゆる患者ビジョンを提示し、それに向けた歯科医学体系の情報を収集し、その情報に対し総合的に判断する再編を目指すべきなのであろう。

力が必要な学問であるため、確立した、体系化された総合的学問として、情報手法を活用して構築

２．世界の歯科医学教育の現状する必要がある。

欧米での医歯学教育は、世界標準を目指してFDI（世界歯科連盟）では、2020 年に向けてのCompetence-Based 教 育 、 Outcome-Based 教 育 が検討事項や目標を示した｛Vision 2020｝（図 1）3）実践されており、その Domain（大項目）がアメの中で、反応性に富む歯科教育モデルの構築を掲リカおよびヨーロッパの歯科医学教育雑誌それぞげている。疾患構造や社会構造、経済状況などがれに明確に示されており、それぞれの大学でこの急速に変化している状況において、それらに適切内容を達成すべく、大学の特色を生かした固有のかつ迅速に対応可能な教育モデルの必要性を認識カリキュラムが組み立てられている（表 1）

した項目であり、日本教育内容がこのような仕組。

1，2）

Competence や Outcome は、卒業した歯科学生が身に着けるべき能力のことである。この能力を身表1Competencies for the New Graduated Dentist

図1̶ 63 ̶

FDI Vision2020

歯科医学教育を考える −それはすなわち、10 年後の歯科医学・歯科医療を考える事である−

最速の超高齢社会に突入している（図２）。になっていない問題がある。
また、2015年の京都で開催された日本医学会総このようにほんの 10数年前の人生 70年時代か会時に開催された World Health Summit では、ら現在の 80 年時代、さらに人生 100 年時代というメインテーマは、Resilience（折れない力）を医ように時間の概念を歯科医療に取り入れた考え方

療に、−医学アカデミアの社会的責任−とされ、が必要である。例えば、30歳でクラウン修復をし議論項目として、超高齢社会への挑戦、自然災害た場合、人生 70 年時代には残り 40 年間、また人への対応と準備、次世代リーダーシップの育成の

生 100 年時代には残り 70 年間のクラウンの保持を３つが掲げられている。3 つ目の項目は、社会の考える必要がある。さらに、これに予防対応をさニーズに応えるために、新しい価値を有する次世せたのが図３である。この予測に従えば、現在、代医療を支える若手リーダーを育成することが、若年者は発生予防、成人は進行予防、高齢者は再医学アカデミアの最大の社会的責任であると断言

発予防であるが、2050 年になると、若年者、成人している。次の 10年、20年先の時代を見据えたともに発生予防、高齢者は発生・進行予防と変化

医療界の対策を教育に踏み込んで考えており、こするものと考えられる。子供の歯科疾患予防は、4）れを解決するための医学教育のシステム構築が社

12 歳児の一人平均齲蝕歯数が 1 本前後になってき会的責任であるとしている。この 3 つの課題は、ていることから、発生予防（健康増進、特殊予防）

どれも日本の歯科医療だけでなく医療界全体が問で対応できることが、健診システムを含めて確立われていることであり、教育では歯学教育にも課されている。成人は、定期検診で歯科医院に来院させられた重要課題であり、平均レベルの歯科医する人が増えていることから、現在の進行予防師育成だけでなく、地域包括ケアシステムなどで（早期発見早期処置、特異的処置）から発生予防リーダーシップがとれ、活躍できる歯科医師を養へ移行していくものと予測される。高齢者に関し成する教育システムの確立も急務である。ては、高齢化率が 25 ％を超え、今後ますます30％、40 ％と高くなることを考えると、歯科とし３．歯科医学教育の基本て取り組む課題はたくさん存在している。このよ

歯科医学教育は、教育内容、教育手法、評価手うな状態は、人類が初めて体験する状況であり、法（制度を含む）が基本であると考えている。
教育内容を考えることは、社会のニーズに合った歯科医療を考え、それも 10年、20 年先の歯科疾患構造、社会構造の変化を予測した歯科医療を想定することであり、この到来する歯科医療を担う歯科医師養成教育を行うために必要な内容を考えることである。歯科疾患構造が変化していなけ

図2

世代別口腔保健の推移

図3

長寿社会の予防対応

れば、齲蝕多発時代が継続するのであれば、齲蝕部を切削し、修復する治療技術を教育することで事足りるのであろう。しかし、歯科疾患構造の変化を見ても図 2 に示すように、若年者では齲蝕が減少し、高齢者では口の中に歯が残るようになるなど口腔の健康な人は増加してきている傾向は益々加速すると予測される。また、人口構造も高齢者が増加し、100寿者は現在 6 万人にもなり、2050 年には 70 万人になると想定されるなど世界̶ 64 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 16，No.2（2016）

・多分野のサイエンスを導入した歯科医学教育

医療、介護、福祉の関係者（医学、歯学、薬学、の模索看護学、栄養学）が連携して取り組む必要があり、さらに行動科学、哲学、ロボット工学、経済学、＊社会・地域、府県、国、世界の中での歯科医療の役

法学などこれまであまりかかわってこなかった自割・貢献を考える

然科学にとどまらず人文科学や社会学系の学問領・社会の中の歯科医療（公衆衛生、医療経済、域の専門家も巻き込んで、連携していかなければ、社会福祉）を考える解決できないことである。そのために、歯科医学の体系を、他職種連携ができる内容を含んだもの

・少子高齢社会に対応した歯科医療に変容させていく必要が出てきている。

・Community Based Dentistryの拡大（地域包括ケアシステムにおける）＊歯科医学教育４．歯科医学教育の方向性
歯科医学教育を考えることは、将来の歯科医療・多様化した歯科医療需要に沿った歯科医療内を考えることであり、将来の歯科医療を担う歯科容を含む可変性に富んだ歯科医学体系の再編

医師の保有すべき知識、技術、態度を身に着けさ・卒業する歯科医師の Competence、Outcome

せるために、何が必要となるかを示すことであるの明確化と考えると、以下のような項目・課題が浮上して・教育手法の多様化への取り組みくる。

・教育制度、評価方法の模索＊歯科医療・他職種連携教育の模索

・1 0年、20年後の目指すべき歯科医療ビジョンの提示

このように多くの課題も社会構造や疾患構造、さらに医療制度に大きく影響され、新たな課題が・時間の概念を踏まえた生活の歯科医療の具体化生まれることになる。また、サイエンスの進展、今は情報革命からインターネット革命が生じ、今・歯科医療が達成した口腔の健康を維持する健後ロボットをはじめ人工知能などにより、社会が康科学としての歯科医療を考える（医療の中変遷していく。このことに、歯科界も共に歩み、で予防・健康を担う歯科医師への転換）

その成果を歯科医学教育に速やかに取り入れられ・Science-Based な予測性のある歯科医療（可るように準備を進めていく必要があり、そのため視化、数量化）の構築にも、10 年後、20 年後の歯科医療ビジョンを作成

・住民の需要に応える（Patient-First）歯科医することが急務である。

療＊サイエンス

文 献・将来の歯科医療に必要な Evidence-Based でOral Health-Basedな教育にするべき Scienceの促進
・人生 100年時代の口腔サイエンスの探求
・健康長寿に寄与する口腔サイエンス
・口腔機能を評価できる方法を明確にするサイエンス・Big Data からエビデンスを導き出す
・AI（人工知能）を応用した新たなサイエンス
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1） Plasschaert A.J.M., Holbrook W.P., Delep E. et al.；Profile and competences for the European dentist: Eur
J Dent Educ 2005 ； 9 ：98-107.
2） Competencies for the New Dentist; J Dent Edu.：
2006 ；71 ： 926-928.
3） Glick M., de Silva O.M., Seeberger G.K.; FDI Vision2020 ： shaping the future of oral health : Int Dent J
2012 ； 62 ： 278-291.
4）www.med.kyoto-u.ac.jp/blog/japan/news/news.../2015-3-13/

歯科医学教育を考える −それはすなわち、10 年後の歯科医学・歯科医療を考える事である−

Perspectives on dental education in Japanese dental school
Masaki Kambara1，2，3），Ryuta Kataoka3，4）
1）

Professor Emeritus, Osaka Dental University

2）

Director, Kambara Global Health Institute3）

Japan Universities Association for Computer Education

4）

Showa University, School of Dentistry

Key Words : dental education, Inter-professional education, dentistry after ten years

Future dental education after ten years was thought on the basis of present dental education in Japan, EUand USA, super-elderly society and change of prevalence of dental disease and need of people for oral health.
It is showed to clear the competency of graduated dental student, future dental needs of people, developmentof integrated science which is needed in dentistry, vision of future dentistry after 10 and 20 years, inter-professional education.
Health Science and Health Care 16（2）： 62 − 66，2016

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