月次レポート

作成基準日：2024年8月30日

ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型）
追加型投信／海外／株式
基準価額と純資産総額の推移
(円)

(億円)

40,0001,200

30,000900

20,000600

10,000300

006/5/31

08/5/31

10/5/31

12/5/31

14/5/31

純資産総額 (右軸)

16/5/31

18/5/31

基準価額 (左軸)20/5/310
24/5/31

22/5/31

分配金再投資基準価額 (左軸)* 基準価額は信託報酬（後掲の「当ファンドの費用」をご参照ください)控除後のものです。分配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものです。将来の分配金は、運用状況によって変化します。

商品概要 (当資料発行日現在）
商品分類
追加型投信／海外／株式設定日
2006年5月31日
信託期間
無期限
原則、2月、5月、8月、11月の各20日/年4回決算
決算日
信託報酬
税込年1.9579%程度

期間別騰落率 (税引前)
1ヶ月3ヶ月6ヶ月
1年3年
設定来基準価額等 (2024年8月30日現在)
1万口当たり基準価額 (円)
設定来高値（2007年10月31日）
設定来安値（2008年10月28日）
純資産総額 (億円)

* 基準価額の騰落率は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。

8,587
17,144
2,739
32.7

-4.1%
-11.3%
0.4%-6.3%-19.9%
117.6%

信託財産の構成 (2024年8月30日現在)* 基準価額は信託報酬控除後のものです。

税引前分配金の推移 （１万口当たり）
決算期
第62期（21年11月22日）
第63期（22年2月21日）
第64期（22年5月20日）
第65期（22年8月22日）
第66期（22年11月21日）
第67期（23年2月20日）
第68期（23年5月22日）
第69期（23年8月21日）
第70期（23年11月20日）
第71期（24年2月20日）
第72期（24年5月20日）
第73期（24年8月20日）
設定来累計分配金（円）
80808000000000010,780* 将来の分配金は、運用状況によって変化します。分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。

チャイナ マザーファンド 99.7%

中国A株マザーファンド 0.3%

中国A株マザーファンド内訳
i シェアーズ MSCI チャイナ A UCITS ETF
i シェアーズ FTSE China A50 ETF
キャッシュ等

92.5%
1.6%
5.9%

* 表示単位未満を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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作成基準日：2024年8月30日

ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型）
追加型投信／海外／株式
ＨＳＢＣ チャイナ マザーファンドの状況 (2024年8月30日現在）
市場別、業種別、通貨別比率
市場別
キャッシュ等 9.3%
その他 3.6%
上海A株 5.3%
深センA株 8.8%

業種別キャッシュ等 9.3%
その他 25.0%

ソフトウェア・サービス
25.0%

香港 41.9%

通貨別
オフショア
人民元
15.6%

その他 4.0%

銀行 12.0%
資本財 5.6%

レッドチップ 10.3%

消費者サービス 10.1%
電気通信サービス 6.3% エネルギー 6.9%

H株 20.8%

香港ドル
80.5%

* 表示単位未満を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。通貨別比率はキャッシュ等を除きます。

組入上位銘柄と組入比率 (2024年8月30日現在)
銘柄名順位

銘柄の概要
業種

市場比率

騰訊控股 (TENCENT)1
ソフトウェア・サービス

香港

10.0%

アリババ・グループ・ホールディング (ALIBABA GROUP HOLDING)

2
ソフトウェア・サービス

香港

9.7%

中国建設銀行 (CHINA CONSTRUCTION BANK)
3
銀行

H株

7.4%

レッドチップ5.4%

中国海洋石油 (CNOOC Ltd)
4エネルギー
美団 (MEITUAN)
5
消費者サービス

香港

4.1%

網易 (NETEASE)
6
ソフトウェア・サービス

香港

4.0%

中国電信 (CHINA TELECOM)
7電気通信サービス

H株

3.2%

小米集団 (XIAOMI CORPORATION)
8
テクノロジー・ハードウェアおよび機器

香港

3.2%

中国移動 (CHINA MOBILE)
9電気通信サービス

レッドチップ3.1%

トリップ・ドットコム・グループ (TRIP.COM GROUP)
10
消費者サービス

香港

2.9%

インスタント・メッセンジャー、SNS、ゲームなどを提供するインターネット・サービス大手。
IT関連企業持株会社。グループ企業はオンライン取引・決済サービスなどを提供。
中国4大銀行の一つ。商業銀行業務に加え信託、保険も手がける。
原油・天然ガスの探査・開発、生産・販売を手がける。中国海油（CNOOC Corp）の主要子会社。
飲食店などの事業者と消費者を結ぶ電子商取引プラットフォームを運営。
オンラインゲーム、電子商取引プラットフォームなどを提供するポータルサイト運営会社。
固定通信サービス最大手で、携帯電話やブロードバンド事業も手がける総合通信事企業。その他、インターネット関連サービスも提供。
スマートフォンおよび関連付属品を製造・販売する通信機器・部品メーカー。
固定電話、ブロードバンド、その他関連サービスを手がける大手通信会社。
オンライン旅行代理店。宿泊予約、航空券、パッケージツアーなどを手がける。

組入銘柄数

49

* 銘柄名は、報道等の表記を参考にＨＳＢＣアセットマネジメントが翻訳しており、発行体の公式名称やその和文訳と異なる場合があります。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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作成基準日：2024年8月30日

ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型）
追加型投信／海外／株式＜ご参考＞代表的な株価指数の推移 (2021年8月末日～2024年8月29日）
H株指数

レッドチップ指数
月間騰落率 : 4.4%

月間騰落率 : 1.5%

(ポイント)(ポイント)

10,000

5,000

8,000

4,000

6,000

3,000

4,000
21/8/31

22/8/31

23/8/31

上海A株指数

2,000
21/8/31

22/8/31

深センA株指数
月間騰落率 : -2.0%

月間騰落率 : -3.1%(ポイント)
4,500(ポイント)
3,000

3,500

2,000

2,500
21/8/31

23/8/31

22/8/31

23/8/311,000
21/8/31

22/8/31

23/8/31* 指数の月間騰落率は、原則として、基準日の前営業日の数値をもとに算出しています。
出所 : LSEG＜ご参考＞為替レートの推移 (2021年8月末日～2024年8月末日）香港ドル／円

人民元／円
月間騰落率 : -4.8%

月間騰落率 : -3.0%(円)(円)

232421221920171815161321/8/31

22/8/31

23/8/311421/8/31

22/8/31

23/8/31* 為替レートの月間騰落率は、原則として、基準日の数値をもとに算出しています。
出所 : 投資信託協会

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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作成基準日：2024年8月30日

ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型）
追加型投信／海外／株式【市場動向】
当月の中国株式市場は、香港市場でH株指数が前月末比+4.4％、レッドチップ指数が+1.5％、本土市場
では上海A株指数が前月末比-2.0％、深センA株指数が-3.1％でした。香港市場では米国の早期利下げ観測の強まりによる投資家心理の改善が相場の支援材料となった一方、本土市場では全般的に冴えない経済指標や、中国と米欧など西側諸国との関係悪化が相場の重荷となりました。為替市場では、円高進行から香港ドルは対円で前月末比-4.8％、人民元は-3.0％でした。
主要経済指標では、財新中国製造業購買担当者指数(PMI)が7月は49.8と、6月の51.8から低下しました。7月の鉱工業生産指数は前年同月比+5.1％と6月の+5.3％から低下した一方、7月の小売売上高は前年同月比+2.7％と6月の+2.0％から上昇しました。インフレ率に関しては、消費者物価指数(CPI)が7月は前年同月比+0.5％と6月の+0.2％から上昇しました。
【運用状況】
当月末の当ファンドの基準価額は前月末比4.1％下落しました。「ＨＳＢＣ チャイナ マザーファンド」の上位組入れの個別銘柄では、ソフトウェア・サービスの騰訊控股(TENCENT)、消費者サービスの美団(MEITUAN)などの株価が上昇し、プラス寄与となりました。
【今後の見通しおよび投資戦略】
中国株式の株価バリュエーションは魅力的な水準にある上、これまでの政策支援を受けて景気および企業業績の回復が鮮明化すれば、株式市場は再評価されるものと考えます。ただし、デフレ圧力、軟調な不動産市場、消費者心理の弱含みなどには引き続き留意が必要と思われます。
中長期的な視点では、中国株式市場を当社は前向きに見ています。高い経済成長ポテンシャル、堅調な企業収益見通し、政府の安定した成長を重視する政策スタンスなどが引き続き中長期的に株価を下支えすると考えます。
マザーファンドの運用においては、消費およびサービス部門をけん引役とする新たな経済成長モデルへの移行が進む中、「ニューエコノミー」と呼ばれるサービス業、ハイテク関連産業などの分野に、魅力的な投資機会があると見ています。また、収益性が高く、割安感の強いセクター／銘柄を選好しています。

原則として、指数の月間騰落率は基準日の前営業日の数値を、為替レートの月間騰落率は基準日の数値をもとに算出しています。
※ 将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型）
追加型投信／海外／株式

当ファンドの特色「ＨＳＢＣ チャイナ マザーファンド」 ＊1 および「ＨＳＢＣ 中国Ａ株マザーファンド」＊2 への投資を通じて、中華人民共和国＊3の株式等を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
＊1 以下、「チャイナマザーファンド」といいます。 ＊2 以下、「中国Ａ株マザーファンド」といいます。 ＊3 以下、「中国」といいます。

中国の株式等に投資します。
 マザーファンドへの投資を通じて、中国の株式等に実質的に投資します。
• 中国国内の企業および中国経済の 発展と成長に関連し収益のか なりの部分を中国国内の活動から得ている中国以外の国の企業を投資対象企業とします。

チャイナマザーファンド• 主に中国の証券取引所（香港証券取引所、上海証券取引所、深セン証券取引所）に上場あるいはその他の取引所または取引所に準ずる市場で取引されている投資対象企業の株式に投資します。
• 投資対象企業のＡＤＲ（米国預託証書）やＧＤＲ（グローバル預託証書）に投資する場合があります。
※預託証書とは、ある国の会社の株式を海外でも流通させるために、当該株式を銀行等に預託し、その見合いに海外で発行される証券のことをいいます。

中国Ａ株
マザーファンド• 主に中国Ａ株を主要投資対象とするＥＴＦ（上場投資信託）に投資します。
• 中国Ａ株を主要投資対象とする投資信託証券にも投資することがあります。
• 中国Ａ株を主要投資対象とするＥＴＦの 投資比率を高位に保つことを基本に運用します。

 株式の実質組入比率は、原則として高位に維持します。
 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

「 チ ャ イナマ ザ ーファ ン ド 」 の 運用 は 、Ｈ Ｓ ＢＣ グ ロ ーバ ル ・アセット・マネジメント（香港）リミテ ッドが行います。
 「チャイナマザーファンド」の運用の指図に関する権限を、運用委託契約に基づいて、ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメント（香港）リミテッドに委託します。
※ 運用の指図に関する権限の委託を中止または委託の内容を変更することがあ ります。

 「中国Ａ株マザーファンド」の投資対象ファンドの決定は、委託会社が行います。
 2つのマザーファンドの投資配分の決定は、委託会社が行います。
 ＨＳＢＣアセットマネジメントに加え、ＨＳＢＣグループ内の情報ソースを活用します。

市況動向やファンドの資金動向等によっては、上記のよ うな運用ができないことがあります。
＜分配金に関する留意点＞
 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
 分配金は、計算期間中に発生し た収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。
その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファン
ド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

注) 当ページの内容は、最新の目論見書を基準としております。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型）
追加型投信／海外／株式

当ファンドの主なリスク
投資信託は元本保証のない金融商品です。また、投資信託は預貯金とは異なることにご注意ください。
当ファンドは、主に値動きのある外国の有価証券を実質的な投資対象としますので、組入有価証券の価格変動あるいは外国為替の相場変動次第では、当ファンドの基準価額が下落し、投資者の皆さまの投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。

株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は短期的または長期的に大きく下落することがあります。株式市場には株価の上昇と下落の波があり、現時点で価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。

信 用 リ ス ク

株式および債券等の有価証券の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる可能性があります。債券等への投資を行う場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。

為替変動リスク

外貨建資産の円換算価値は、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。

流動性リスク

急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。中国Ａ株への外国人による投資については、送回金の規制を受けるため、中国Ａ株からの回金に時間を要することがあります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本取引等に関する規制や税制の変更、新たな規制が設けられた場合には、基準価額が影響を受けることや投資方針に沿った運用が困難になることがあります。新興国市場は、一般的に先進諸国の市場に比べ、市場規模が小さいことなどから、上記の各リスクが大きくなる傾向があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。当ファンドの「投資信託説明書（交付目論見書）」に別途「投資リスク＜追加的記載事項＞」を記載しておりますので、ご覧ください。
※上記のリスクおよび「投資リスク＜追加的記載事項＞」をご理解いただき、投資の判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。

【留意点】
 当資料は委託会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼に足ると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容等は作成時点のものであり、今後変更されることがあります。また、データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。
 投資信託はリスクを含む商品であり、主に値動きのある有価証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は組入有価証券の値動き、為替変動による影響を受けます。したがいまして、元本が保証されるものではありません。投資信託の運用成果（損益）はすべて投資者の皆さまに帰属します。
 投資信託は預金または保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機
関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。当ファンドの購入のお申込みに関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（クーリング・オフ）の適用はありません。
 購入のお申込みにあたりましては、投資信託説明書（交付目論見書）および契約締結前交付書面（目論見書補完書面等）を販売会社からお受取りの上、十分にその内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。

委託会社、その他関係法人
委 託 会 社 ： ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社＜照会先＞

電話番号 03-3548-5690（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）

ホームページ

www.assetmanagement.hsbc.co.jp

投 資 顧 問 会社 ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメント（香港）リミテッド：（運 用委 託先） （委託会社から「チャイナマザーファンド」の運用指図に関する権限の委託を受けています。）
受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社
販 売 会 社 ： 委託会社の＜照会先＞でご確認いただけます。
※ 販売会社固有情報（金融商品取引業者（登録番号）、加入協会等）については、当資料内「お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は」をご覧ください。販売会社は、投資信託説明書（交付目論見書）の提供場所になります。
注) 当ページの内容は、最新の目論見書を基準としております。

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ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型）
追加型投信／海外／株式

お申込みに関する要項

お申込みメモ購

入

単位販売会社が個別に定める単位とします。

購

入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金

単位販売会社が個別に定める単位とします。

換金

価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目以降に販売会社でお支払いします。

換金制

限信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。

申 込 受 付 不 可 日

日本国内の営業日であっても、中国（香港、上海、深セン）の証券取引所の休場日に該当する場合には、購入および換金の申込受付は行いません。

購入・換金の申込受付の中止および取消し

取引所におけ る取引の停止 、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は購入・換金の申込受付の中止および取消しを行う場合があります。

信託期間無期限（信託設定日：2006年5月31日）

繰上償還ファンドの残存口数が10億口を下回った場合等には、信託を終了させる場合があります。
「中国Ａ株マザーファンド」において、その主要投資対象とする投資信託証券が存続しない こととなる場合で、かつ新たな投資信託証券を選定することができない場合には、当該マザーファンドを終了させるとともに、当ファンドの信託を終了（繰上償還）します。

日

毎年2月、5月、8月、11月の各20日（休業日の場合は翌営業日）

配

年4回の決算時に収益分配方針に基づき分配します。ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないことがあります。
分配金の受取方法により、分配金を受取る「一般コース」と分配金を再投資する「自動けいぞく投資コー ス」の2つの コースがあります。

係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳
しくは、販売会社にお問い合わせください。
益金不算入制度、配当控除の適用はありません。

他

基準価額（1万口当たり）は、翌日の日本経済新聞朝刊に「分配チャイナ」の略称で掲載されます。

決収課

そ算
益分

税

関の

当ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料

購入時にご負担い ただきます。購入金額に、3.30％（税抜3.00％）を上限とし て、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。

信 託 財 産 留 保 額ありません。

商品内容の説明ならびに購入手続き等にかかる費用

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
年1.9569％（税抜年1.779％）

ファンドの日々の純資産総額に信託報酬率を乗じ て得た額とします 。ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。

（ 委 託 会 社 ）

税抜年0.999％

ファンドの運用等の対価（「チャイナマザーファンド」の運用指図に関する権限の委託先に支払う投資顧問報酬が含まれます。）（ 販 売 会 社 ）

税抜年0.70％

分配金・換金代金の支払い、運用報告書等の送付、口座内でのファンドの管理等の対価（ 受 託 会 社 ）

税抜年0.08％

運用財産の管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

投資対 象とす る
投資信託証券

年0.001％程度

投資対象とする投資信託証券の実質投資比率を勘案した運用管理費用

年1.9579％（税抜年1.78％）程度

投資対象とする投資信託証券の運用管理費用を加味して、投資者が実質的に負担する運用管理費用について算出したものです。

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）実 質 的 な 負 担

その他費 用・手数料

ファンドの保有期間中、その都度ファンドから支払われます。
・ 有価証券売買委託手数料／保管銀行等に支払う外貨建資産の保管費用／信託財産に関する租税、信託事務処理に要する費用等
・ 振替制度にかかる費用／印刷業者等に支払う法定書類の作成、印刷、交付および届出にかかる費用／監査法人等に支払う監査報酬等（純資産総額に対し上限年0.20％として日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎年5月および11月に到来する計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。）
・ 投資先投資信託証券における売買にかかる手数料、租税、カストディーフィー、監査報酬等※その他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率等を記載することができません。

※ファンドの費用の総額については、投資者のファンドの保有期間に応じて異なるため、表記できません。

注) 当ページの内容は、最新の目論見書を基準としております。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第308号
加入協会／一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会

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作成基準日：2024年8月30日

ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型）
追加型投信／海外／株式お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は（商号・金融商品取引業者の登録番号・加入協会の順に表示、証券・銀行・保険毎 五十音順、2024年9月17日現在）
金融
商
品
取引業
者

金融商品取引業者名

安藤証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
auカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
OKB証券株式会社（インターネットのみ）
岡三証券株式会社（※）
キャピタル・パートナーズ証券株式会社
極東証券株式会社
クレディ・スイス証券株式会社
株式会社証券ジャパン
立花証券株式会社
中銀証券株式会社
東海東京証券株式会社
東武証券株式会社
野村證券株式会社
フィデリティ証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸八証券株式会社
UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメント株式会社
楽天証券株式会社
リテラ・クレア証券株式会社
株式会社秋田銀行
株式会社イオン銀行 (委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)
株式会社ＳＢＩ新生銀行 (委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券)
株式会社ＳＢＩ新生銀行 (委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)
株式会社大垣共立銀行（インターネットのみ）
ザ・ホンコン・アンド・シャンハイ・バンキング・コーポレイション・リミテッド
株式会社みずほ銀行（既存積立のみ）
三井住友信託銀行株式会社

一投
般資社
顧団
問法
業
人
協
日会
本一
先
般
物
社
取団
引法
業
人
協
金会
融

○
○
○

○
○
○
○

○

○

○
○

○

登録番号

日
本
証
券
業
協会

○

東海財務局長(金商)第1号
近畿財務局長(金商)第15号
関東財務局長(金商)第61号
関東財務局長(金商)第2251号
関東財務局長(金商)第44号
東海財務局長(金商)第191号
関東財務局長(金商)第53号
関東財務局長(金商)第62号
関東財務局長(金商)第65号
関東財務局長(金商)第66号
関東財務局長(金商)第170号
関東財務局長(金商)第110号
中国財務局長(金商)第6号
東海財務局長(金商)第140号
関東財務局長(金商)第120号
関東財務局長(金商)第142号
関東財務局長(金商)第152号
関東財務局長(金商)第164号
関東財務局長(金商)第165号
東海財務局長(金商)第20号
関東財務局長(金商)第3233号
関東財務局長(金商)第195号
関東財務局長(金商)第199号
東北財務局長(登金)第2号

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関東財務局長(登金)第633号○○

関東財務局長(登金)第10号

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関東財務局長(登金)第10号

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東海財務局長(登金)第3号

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関東財務局長(登金)第105号

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関東財務局長(登金)第6号
関東財務局長(登金)第649号

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登録
金
融機
関○
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金一
融般
商社
品団
取法
引人業第協二会種

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* 現在、中銀証券株式会社、野村證券株式会社、UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメント株式会社、ザ・ホンコン・アンド・シャンハイ・バ
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