土壌汚染とその調査方法
高橋政己・石橋圭司
１．はじめに
土壌汚染とは人の活動にともなって排出された有害な物質が、不適切な取扱い(過去においては土壌汚染の重要性があまり考慮されず、規制もほとんどなかった)などにより漏出したり、土壌に浸透して土壌そのものを汚染するとともに地下水をも汚染した状態をいう。今日の土壌汚染の多くは過去の行為により発生していると考えてよい。
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今回は、土壌汚染の捉え方、調査方法について述べる。
２．土壌汚染の捉え方
一般に土壌とは、「陸地の表面を覆っている生物活動の影響を受けた物質層」と考えられている。一方、土壌汚染という用語で使用している土壌とは、「土地や地盤を構成する物質」または「土地」を指している。前者を対象としてこの用語が使われ始めた発端は、農用地の耕作土の汚染問題であった。このため土壌そのものの汚染現象を指していた。
現在は、不動産の取引に伴い、土地そのものとしての資源的価値についての評価が行われるようになり、土壌という物質ではなく、後者の「土地」としての意味（価値）が大きい。
・周辺の自然や人へ影響がない程度、例えば農用地畑等への農薬散布による農薬が含有している状態については、土壌汚染とはいわない。また人が資源として利用する鉱山などの有用物質を含む状態（鉱物資源など）は、それが有害物質であったとしても、汚染とは言わない場合がある。
・一般には土壌の環境基準値を超過する状態の事と考えられがちだが、環境基準は「人の健康の保護および生活環境の保全のための目標」であること、対象物質が限られていることから、一面を捉えているのみであることに注意が必要である。より広義に捉え「土壌の環境機能を侵害または阻害している状態」とする考え方もある。
・鉱山などの有害物質等を含む天然資源において、人が利用した後の排水、廃棄物を原因として、二次的に重金属等の有害物質が、一般環境中に拡散してしまう場合がある。この様な時には汚染とはいわない場合もある。天然資源を人が手を加えて利用した後に有害物質が拡散した際に、これらが自然環境や人の生活へ影響がある程度に土壌中に含まれた場合、この現象は土壌汚染と考えられる。一方、生産を目的とし人為的に一般環境中に拡散させたのである事から、自然や生活に影響が無くとも、汚染であるとする考え方もある。
・廃棄物最終処分場に存在するものに対して土壌汚染と言うことはしない。これは第一に土壌は廃棄物ではないこと。第二に廃棄物の最終処分場に入れることのできる対象物は廃棄物だけであるため、廃棄物ではない土壌を入れることはできないこと。また第三に最終処
分場は一般環境から物理的に隔離されており、一般環境の現象をいう土壌汚染とは言えないこと。以上の３点をあげることができる。
（出典：フリー百科事典「ウィキペディア」）

３．土壌汚染発生の特殊性
大気汚染や水質汚濁と異なる土壌汚染独自の特徴がある。
１）公害を体感しにくいこと
・土壌汚染は、体感しにくい公害である。有害物質であるにもかかわらず、それが地下に浸透することにより、目視・においを体感しにくくなり、有害性を感じにくくなってしまう。各種法令等の公害防止施策が制定される以前は、屋外ヤードに野積による漏出や行政指導による工場敷地内への廃水の地下浸透など、土壌に有害物質が染み込みやすい状況にあった。
２）長期にわたり滞留・蓄積する（拡散が非常に遅い）こと
・土壌に浸透した有害物質は、吸着などの現象により、土壌のみの汚染は地域的に限定されやすい。また地下水に汚染が拡散したとしても、地下水自体の流速が極端に遅いことも、滞留・蓄積性の高い汚染現象といわれる所以である。
３）地盤環境機能は公共財的性格が強いが、土地は所有者の私的財産であること
・地盤のもっている環境機能は、大気や陸水と同様、ほぼ公共財として機能している。
ところが地盤そのものは土地として私有財産となっており、この環境機能も土地の構成要素として含まれている。土壌汚染の対策では、憲法で保障された私有財産にさまざまな制限を加えることが考えられ、この点について、まだ定まった考え方がない。
４）汚染原因者負担の法則（汚染者負担原則）の厳格な摘用が困難であること。
・蓄積性の高い汚染であるため汚染発生時期を捉えにくいこと、物質の有害性の認識が後になって変わること、の２点により、汚染の発生時期や汚染原因者を厳密に特定する事が困難である。
土壌汚染の発生は、その時代の社会的状況に強く依存する。まず第一に物質の化学的知見の不足から来る影響評価が未熟なこと、次に公害としての社会的認識不足、以上の２点が上げられる。
１） 物質の化学的知見の不足
・取り扱っている物質が、後の化学的知見の発展により、有害ではない物質から、有害である物質と判明することがある。例えば、現在有害と考えられているテトラクロロエチ
レン（PCE）は、ドライクリーニングの「夢の溶剤」として使用されていた。また、有害ではないと考えられていたため、その廃液を地下浸透や大気拡散させていた。
このような物質は、他にも「クロム鉱サイ」があり、これは地盤改良材として使用され、六価クロムの汚染を発生させている。
２）汚染を体感しにくいがゆえの公害としての社会的認識不足
・有害物質の使用者にとって、土壌への地下浸透は目の前からなくなってしまうため、公害としての認識が低くなってしまう。なお水質汚濁防止法では無過失責任主義が規定されており、地下浸透した場合、故意・過失に関係なく、法的な責任を有する。
・使用地域周辺においても、異常性を認識しにくいため、ごく近傍に有害物質があったとしても、公害としての認識が低くなってしまう。
・体感しにくい対象を未然に防止するためには、認識を高めることが最も重要である。
このためには基礎教育が重要であるにもかかわらず、理科教育の中で扱われることは少なく、また理科離れの社会現象も、問題を顕在化させにくくしている。
（出典：フリー百科事典「ウィキペディア」）

４．調査方法の概要
調査は「資料等調査」、「概況調査」（表層調査）、「詳細調査」（深層調査）の三段階に分けて行うのが効率的である。
４－１調査の手順

資料等調査
調査対象地・調査対象

土壌汚染状況調査結果の物質の確認

評価・報告

土壌汚染のおそれの分類

試料採取及び測定

試料採取等を行う区画の設定

概況調査・詳細調査
図４－１

土壌汚染の手順のイメージ

４－２資料等調査
過去から現在に至るまでの状況等を調べる「資料等調査」を行う。これは、土地の利用履歴、特定有害物質の使用等の状況、関係者へのヒアリング等で得られる情報を集積して次の段階（概況調査）に進む前の「土壌汚染のおそれの分類」を推定する。
土壌汚染対策法（以下土対法という）では、この調査により以下の３分類を行うものとする。
①土壌汚染が存在するおそれがないと認められる土地②土壌汚染が存在するおそれが少ないと認められる土地③土壌汚染が存在するおそれがあると認められる土地
４－３概況調査
資料等調査、区画設定を受けて、本調査に入る。これは以下の２つの目的で行う。
・調査対象地全域について土壌・地下水の状況を把握し、汚染の有無を評価する
・何らかの物質が検出された場合に、次段階ボーリング調査の計画を立案する。
（１）調査区画の設定
資料等調査の結果による汚染の３分類（前項４－２参照）に基づき、それ以降の調査対象地、物質の絞り込みを行う。
決定した調査対象地について、どのような単位区画を設定して、試料採取等の行為を行うかについては、土対法では、その単位区画が恣意的に設定されるようなことがないよう、一定の方法により設定することを定めている。
基本的には、特定の格子起点を設定し、10ｍ間隔で引いた線により区分（10ｍ格子）することとしている。
また、土壌汚染が存在するおそれが少ないと認められる土地では、まず 30ｍ格子に１点の割合で試料採取を行い、その結果、指定基準値を超える汚染物質が検出された場合には、改めて単位区画 10ｍ格子ごとに試料採取を行うものとしている。
そのために、10ｍ格子の区画設定の後、次の図に示すような 30ｍ格子の区画設定を行う。

図 4-3-1 一般的な区画設定方法（単位区画（10ｍ格子）、30ｍ格子）（出典）土壌汚染対策法に基づく調査及び措置の技術的手法の解説（環境省監修、社団法人土壌環境センター編）

図 4-3-2 調査地点の配置（土壌ｶﾞｽ調査）（出典）前図と同

図 4-3-3 試料採取地点の配置（表層土壌調査）（出典）前図と同（２）概況調査における調査方法
土対法では、特定有害物質を大きく３分類し、それぞれに調査方法を規定している。

①第一種特定有害物質（揮発性有害物質）「土壌ガス調査」
この調査では、図 4-3-2 に示す調査地点について、地表面から約１ｍ下の土壌から揮発してくるガスを分析用試料として減圧補修瓶などを使用して採取する。採取された試料は光イオン化検出器を用いるガスクロマトグラフ法（GC－PID）などの方法により分析する。
②第二種特定有害物質（重金属類）「表層土壌調査」
この調査では、図 4-3-3 に示した単位区画における表層付近の土壌試料を対象として土壌溶出量調査及び土壌含有量調査を行うものとしている。まず、“■”に示す試料採取地点における表層（地表から深さ５cm）及び５～50cm の土壌をそれぞれ等量（重量）ずつ採取し、これらの混合試料を 30ｍ格子の代表試料として分析する。(５地点混合法)
分析の結果、指定基準に適合しない場合には、各 10ｍ格子の試料を混合せずに分析を行い、汚染が存在する区画と存在しない区画の調査確認を行う。
③第三種特定有害物質（農薬類）「表層土壌調査」
この調査は前期②と同じであるが、土壌試料を対象として土壌溶出量調査を行うこととしている。
この概況調査により汚染物質が検出されなかった場合には、その土地は、「汚染なし」となるが、汚染物質が検出された場合には、その結果から汚染範囲の平面的な分布を把握する必要がある。
４－４詳細調査
詳細調査では、概況調査において指定基準値を超える汚染物質が検出された場合に、その結果から絞り込んだ汚染範囲の平面的分布から、ボーリング地点を選定し、ボーリング調査を行うことにより、深さ方向についての汚染状況を把握し、対象地における汚染の三次元分布を把握する。また、この結果により、最適な対策計画を立案する。
ボーリングの深度は原則 10ｍまでと規定されており。試料の採取深度は５～50cm、以下 1m 毎に 10ｍまでと規定されている。（５～50cm について、第一種特定有害物質の場合、混合すると揮発するため原則として 50cm の部分を採取する。
）ボーリングの方法は、ロータリー式ボーリング、機械式簡易ボーリングなど様々あり、目的に応じて適宜選定する。
なお、概況調査での土壌ガス調査により第一種特定有害物質が検出された場合にも、詳細調査による土壌分析では指定基準値以下となる場合がある。
以上の、資料等調査、単位区画設定、概況調査、詳細調査という流れにより土壌汚染の調査は行われ、土壌汚染の有無の判定、および土壌汚染があると判定される場合には対策の計画・実施を行うことになる。

５．調査マシーン(エコプローブ)