ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 17，No.2（2017）

金融業の男性の予防を目的とした定期的な歯科受診状況について
吉 野 浩 一Regular dental visitation for preventive maintenancein male financial workers
Koichi Yoshino
キーワード：男性、金融業、予防、歯科受診
要 旨
関東地方に在住する金融業の男性の者を対象にして、予防処置のための定期的な歯科受診状況を調査することを目的とした。25 〜 64 歳の 950 人を解析対象とした結果、年 1回以上予防処置をうける者の割合は41.1 ％であった。永久歯の喪失経験、BMI、喫煙習慣、婚姻状況、年收および年齢調整後に年 1 回以上予防を目的として歯科医院を受診することに関連する要因は、昼食後の歯磨き有（OR，1.64 ； 95%

CI，1.20 − 2.25）週 1 回以上の刷掃補助具の使用有（OR，3.20 ；95% CI，2.36 − 4.33）、治療が必要な歯がない（OR，3.02 ； 95% CI，1.98 −0.50）、学歴（大学院卒）（OR，3.38 ；95% CI，1.30 − 8.79）であった。

緒 言いる割合は男性で 31.5%、女性で 39.9%であった。

定期的に予防処置を受ける人の喪失歯数が少な

この定期歯科受診には検診の意味も含まれている

いことが報告されている 1，2）。歯の喪失予防としため、本調査では純粋に予防処置を目的とした受て、メインテナンスの重要性が広く知られるよう診状況を調査することが目的である。これまでのになり、定期的に歯科医院を受診する人が増加し報告により、歯科への受診状況は性別、職種や所ているようである。わが国における 20 〜 60 歳代

得 3 − 6）による影響を受けることが知られている。の男女に対して 2011年に Webで調査した安藤ら 3）

そこで、年齢を 25 〜 64 歳とし、関東地方に在住の報告によると、年に 1回以上定期歯科受診してする金融業の男性を対象として、具体的に利用状況を調査することを目的とした。

【著者連絡先】〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町 2-9-18
東京歯科大学衛生学講座 客員准教授
吉野浩一
TEL： 03-6380-9272
E-mail：ko-yoshi@d8.dion.ne.jp
受付日： 2017 年 11 月 10 日 受理日： 2017 年 12 月 5 日

方 法
分析に用いたデータは、㈱インテージ社のモニタである。対象年齢は 25 歳から 64歳までの金融業の男性とした。金融業とは、銀行、保険、証券会社とした。年齢群は、10歳毎の 4群に分けた。
インテージ社に登録しているモニタの内、本研究̶ 97 ̶

金融業の男性の予防を目的とした定期的な歯科受診状況についてに同意を得られた者に、インターネット上でアン結 果

ケートに記入してもらった。それを 2016年 2 月 17

表 1 に年齢群別に口腔保健行動を示した。日に日〜 19日の間に返信した各年齢層の約 200 名以上2 回以上歯を磨く者は 75.6%であった。就寝前に歯ずつを対象とした。その結果、有効なアンケートを磨く者（ｐ＝ 0.022）およびフッ素入りの歯磨きは950件であった。

粉を使用する者（ｐ＝ 0.015）の割合は、若い年齢

アンケートの調査内容は、地域や年収等の基本群の方が高く、一方で週 1 回以上刷掃補助具を使属性、糖尿病や高血圧といった全身疾患の有無、う（ｐ＝0.002）、かかりつけの歯科医有（ｐ<0.001）、BMI、３カ月平均の残業時間数、および職業性ス治療中と回答する者（ｐ＝ 0.045）、および 1年以トレスである。口腔内状況や口腔保健行動につい内に受診した者（ｐ＝ 0.004）は年齢が高い群の方ては、未処置歯の有無、歯磨き回数、昼食後の歯が高かった。年 1回以上予防処置をうける者の割磨きの有無、歯磨き時間、歯間清掃道具の使用状

合は 41.1 ％であった。

況、かかりつけ歯科医院の有無、定期的な受診の予防を目的とした年 1回以上の受診と各種要因有無、治療をしない理由等とした。統計的有意差とのクロス集計を表 2に示した。1日の歯磨き回の検定は、ANOVA、Cochran-Armitage トレンド

数、昼食後の歯磨きの有無、就寝前の歯磨きの有解析、カイ二乗またはフィシャーの直接法、およ無、週 1回以上の清掃補助具の使用の有無、治療び多重ロジステック解析を用いた。分析に用いたが必要な穴があいている歯の有無、喫煙習慣およソ フ ト は 、 SPSS Version 23.0, software（ IBMび学歴に関連が示された。
表 3 に永久歯の喪失経験、BMI、喫煙習慣、婚Corp., Armonk, NY, USA）およびエクセル統計

姻状況、年收および年齢調整後に「年 1回以上予2012 Version1.11（the add-in）であった。
本調査は東京歯科大学倫理委員会の承認を得ている（承認番号602）。

防を目的として歯科医院を受診する」と関連する要因を示した。関連を示した要因は、昼食後の歯表 1 年齢群別に見た口腔保健行動̶ 98 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 17，No.2（2017）

表 2 年 1回以上予防を目的としての受診と各要因とのクロス集計（n=950）

考 察
本調査では年１回以上予防を目的として歯科医院を受診している者の割合が 41.1 ％であった。安藤らによると 20 〜 60歳代の男性は 1年に１回以上定期歯科受診している者の割合は 31.5 ％であった
ことを報告している。これには必ずしも予防を目的としていない人も含まれているが、本調査の割合はそれよりも高い結果となっていた。歯科への予防を目的とした受診行動は、わが国では職種、性別、学歴、年齢、所得や歯科医院側での供給体制に影響を受けると報告されている 3 − 7）。職種について安藤ら 3）は、定期歯科受診の状況について、自営業、パート・アルバイト、学生などが事務系の会社員より男性において低い割合であると報告している。金融業に勤務する者は学歴や年収が比較的高いことが言われている。そのことが本調査結果の受診率の高さに結びついていると考えられる。
金融業の者の間では年収の差はみられない一方で、学歴として大学院卒の者の受診率が高かった。
Murakamiら 4）は、学歴は女性においてその差がみられ、大卒以上の学歴は高卒以下の者に比べ1.66 倍受診が多いことを報告している。わが国においては学歴による影響の評価報告が少なく、今後も調査が必要であろう。
本対象者では、「昼食後の歯磨き」、「週 1 回以上の刷掃補助具の使用」および「治療が必要な穴のあいている歯がない」といった口腔清掃行動や口腔への関心が定期的な受診に結びついているようである。口腔への関心の高い人が受診し、さらに口腔清掃行動が高まり、頻繁に受診している結果として未処置歯が少ないのであろう。
厚生労働省は、歯周病を生活習慣病の一つとしている 8）。生活習慣病の対策で重要なのは、発症磨き有（OR，1.64 ； 95% CI，1.20 − 2.25）、週 1予防と重症化予防である。歯科治療では、これま回以上の刷掃補助具の使用有（OR，3.20 ； 95%

でう蝕や歯周病の治療、歯の欠損に伴う機能障害

CI，2.36 − 4.33）、治療が必要な穴があいている歯といった機能回復に力を注いできたが、重症化予がない（OR，3.02 ； 95% CI，1.98 − 4.59）、学歴防を目的とした治療後のメインテナンスの受診も（大学院卒）（OR，3.38 ； 95%増加している。う蝕や歯周病は、重症化予防がほであった。

CI，1.30 − 8.79）

ぼ確立されており、今後は発症予防にシフトすべ̶ 99 ̶

金融業の男性の予防を目的とした定期的な歯科受診状況について

表3 年1回以上予防を目的として歯科医院へ受診するを従属変数にしたロディステック解析（n=950）

きである。
本調査では、金融業に勤務している人を対象に予防を目的としたメインテナンスの受療状況について調査したが、今後は発症予防を目的としたエビデンスの作成やシステムの構築を確立していく必要があると考える。
文 献1） Axelsson P, Nyström B, Lindhe J. The long-term
effect of a plaque control program on tooth mortality,
caries and periodontal disease in adults. J Clin Periodontol 31 ：749-757，2004.
2）Yoshino K, Ito K, Kuroda M, Sugihara N. Tooth loss
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dental offices The Bulletin of Tokyo Dental College ：57 ：11-19，2016．
3）安藤雄一，石田智洋，深井穫博，大山 篤： Web
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62 ：41-52，2012．
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̶ 100 ̶Income-related inequalities in preventive and curative
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14 ： 117，2014.
5）Nishi M, Kumagai T, Whelton H: Access to personalised caries prevention (PCP) programmes determined by dentists: a cross-sectional study of current
and potential PCP adopters in Japan and their knowledge of caries risk. J Dent Hlth 66 ： 399-407，2016.
6）相田 潤，深井穫博，古田美智子，佐藤遊洋，他：
歯科医院への定期検診はどのような人がうけているのか−受診の健康格差： 8020推進財団「一般地域住民を対象とした歯・口腔の健康に関する調査研究」口腔衛生会誌 67 ：270-275，2017．
7）深井穫博 わが国の成人集団における口腔保健の認知度および歯科医療の受容度に関する統計的解析．口腔衛生学会雑誌 48： 120-142，1998.
8）厚生労働省： 国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針
www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002eyv5.html
2017年 12月 22 日アクセス

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Volume 17，No.2（2017）

Regular dental visitation for preventive maintenancein male financial workers
Koichi Yoshino（Department of epidemiology and public health, Tokyo dental college）
Key Words : Male, Financial workers, Regular dental visitation, Preventive maintenanceObjective: It is well known that regular dental visitation is affected by age, region of residence, and job
type. The aim of this study was to investigate regular dental visitation by male financial workers for preventive maintenance.
Methods: The participants were recruited by applying screening procedures to a pool of Japanese registrants in an online database. Participants filled out a questionnaire about their oral health behavior, job type,and income. Participants comprised a total of 950 male financial workers, ages 25 to 64, in the Kanto region ofJapan.
Results: The percentage of participants who visit a dental office for preventive maintenance at least once ayear was 41.1%. After adjusting for experience of tooth loss, BMI, smoking status, marital status, income, andage, a multiple logistic regression analysis found that participants without decayed teeth (OR, 3.02; 95% CI,1.98–4.59) as well as those who brush after lunch (OR, 1.64; 95% CI, 1.20–2.25), use an interdental brush orfloss (OR, 3.20; 95% CI, 2.36–4.33), or have a Master’s degree (OR, 3.38; 95% CI, 1.30–8.79) were more likely tovisit a dentist for preventive maintenance. Among male financial workers, annual personal income did notaffect regular dental visitation.
Conclusion: These results indicate that educational background, oral health status, and oral hygiene behavior are associated with regular dental visitation for maintenance in male financial workers.
Health Science and Health Care 17（2）：97 − 101，2017̶ 101 ̶