（別紙様式４）
令和6年8月30日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

東北保健医療専門学校

校長名

平成23年3月23日

佐藤 房郎

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人日本コンピュータ学園

昭和61年10月22日

持丸 寛一郎分野
医療所在地980-0013
宮城県仙台市青葉区花京院１－３－１
022-745-0001
所在地
980-0013〒（住所） 宮城県仙台市青葉区花京院１－３－１（電話） 022-224-6501
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成23(2011)年度
〒
（住所）
（電話）

認定課程名
医療専門課程

認定学科名
作業療法科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

身体または精神に障害のある方々に対し、リハビリテーションの現場において、手工芸、絵画、生活動作訓練などの作業活動を用いて日常生活を送るための機能回復を支援するための専門職を養成します。

学科の目的

学科の特徴（取得 作業療法は、作業を通して健康とwellbeingを促進することに関心を持つ専門職として、医療、保健、福祉、教育、職業等の領域で働く医療専門職である作業療法士受験可能な資格、中退 資格が取得できる。また学生の理解度に応じた、学習支援を行っている。総臨床実習時間数１２００時間は国際基準以上であり、多くの臨地での経験の中で、社会人としての態度を身に付けるとともに、より実践的な技術の修得を、臨床実習指導者との協力の下図っている。
率 等）
修業年限
3

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員

生徒実員(A)

120 人

80 人

3,450 単位時間

講義
2,205 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)単位

0 単位時間

中退率

0%

11 %

16
16
16
5
100

人
人
人
人
％

31

％

100
0

％
人

実習
1,200 単位時間単位

留学生割合(B/A)

0人■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)■就職率 (E/D)：■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)

演習

単位

実験

実技

0 単位時間45 単位時間単位単位■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
就職等の状況

■進学者数
■その他

（令和

5 年度卒業者に関する令和6年5月1日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

総合病院、一般病院、介護老人保健施設など■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

有※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

一般社団法人日本リハビリ
テーション教育評価機構

受審年月： 令和5年10月

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ-

https://www.tmc.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

3,450 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれかに記入）

教員の属性（専任教員について記
入）1,200 単位時間
90 単位時間

うち必修授業時数

3,450 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

1,200 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

90 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間

① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

6人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

6人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

6人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本科の教育課程の編成は、作業療法について知見のある病院・施設、関係団体、学識経験者などが委員として参画する教育
課程編成委員会を設置し、業界の人材の専門性に関する動向、地域産業振興の方向性、今後必要となる知識や、技術などを分析し、教育課程の改善に関する意見を交換することで、より実践的な職業教育の質の確保に組織的に取り組むことを目的とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

本科では、次の過程を経て教育課程を編成、決定する。
1. 本科教員による現状教育課程の成果結果から、授業科目の開設または授業内容・方法の改善・工夫等について検討し、開設・改善・工夫案を作成する。
2.「教育課程編成委員会」（年に2回以上開催）において、上記１の開設・改善・工夫案について、専門的、実践的な見地から検討し、意見交換を行う。
3.上記２の「教育課程編成委員会」の意見やアドバイスを踏まえ、開設・改善・工夫内容を本科教員総意のもとに決定する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所

属

任期

種別
③

道又 顕

一般財団法人広南会 広南病院 作業療法士

令和4年9月2日～令和6年9月1日（2年）

畑中 一枝

一般社団法人 宮城県作業療法士会

令和4年9月2日～令和6年9月1日（2年）①

佐藤 房郎

東北保健医療専門学校 校長

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）－

上遠野 純子東北保健医療専門学校 教務部長

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）－

藤井貴

東北保健医療専門学校 教務主任

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）－

淀川 裕美

東北保健医療専門学校 教務主任

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）－

酒井 良隆

東北保健医療専門学校 教員

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）－

矢野 大輔

東北保健医療専門学校 教員

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）－

佐藤 秀美

東北保健医療専門学校 教員

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）－※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
開催数：年2回 開催時期：9月、2月（予定）（開催日時（実績））
第1回 令和5年10月5日 15：30～17：00
第2回 令和6年 3月6日 15：30～17：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

令和元年度指定規則改正に伴い、運営してきたカリキュラム変更後の当校の学生の学びまた、卒後の臨床における動向を分析し、またその課題を明確にしたうえで、令和7年度入学生に適用するための カリキュラム変更案について提示し、委員からご意見を頂いた。

2 ページ

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
臨床実習は、実習施設(協力病院・施設)において、直接、対象者(患者・使用者）に向き合う非常に責任を持つ職業実践的な教育である。学校の支援と教授、実習施設の支援と臨床実習指導者の指導の下に、学生は、基本的な評価・治療・記録等の経験をすることになり、この過程の中で医療専門職として望ましい態度や行動を養うことになる。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

１．臨床実習における企業との連携内容
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則に則り、事前に実習施設として施設側から承諾をいただき、かつ県に届出し承認が得られた施設に対し、「見学実習」｢臨地実習」「臨床実習Ⅰ」「臨床実習Ⅱ」という授業科目について、学校長から各施設長宛てに受入依頼の公文書を送り、各施設長から受入承諾書をいただき、連携し実施している。
具体的には、「見学実習」では、早期からの見学実習を体験することにより、患者像や作業法士像を知ることで、自己学習意欲を高め、学内教育の重要性を認識する教育機会とする。また、「臨地実習」では、作業療法士が今後活躍することが期待されている、地域の福祉施設や訪問リハビリテーション事業所等での役割を認識することを目標とする。この2つの1年次の実習の目
的は、主目標を「①医療専門職として相応しい適性と資質を示すことができる。②患者様・利用者様と適切な信頼関係を築くことができる。③作業療法業務の一部を体験することができる。」である。「臨床実習Ⅰ」「臨床実習Ⅱ」では、主目標を「①基本的作
業療法を体験し実践できる。②保健・医療・福祉の各分野の職場における作業療法士の役割と責任について理解し、その一員として自覚をもった行動がとれる。③臨床実習をとおして、自己の作業療法士としての自覚を高めることができる。」である。実習毎に具体的な行動目標を策定しており、さらにそれらについて、科目開始前の臨床実習指導者会議において、学校が作成した臨床実習の手引きの確認を行っている。また、そこでは内容についての意見交換がなされ、その会議の出席者については、各施設長に派遣依頼を行い学校に派遣していただき連携している。実習中は、学校、学生、実習指導者と連絡を取りながら、少な
くとも実習期間中１回は教員が訪問し、実習指導者及び学生と面談して学生並びに実習の状況を確認し、教員も指導を行うなどして連携している。
令和5年度には宮城県作業療法士会と連携し、臨床実習指導者講習会をオンラインで開催した。当校教員は世話人や講師として参加している。理学療法士・作業療法士養成施設等指定規則の内容や診療参加型の臨床実習の運営について、具体的な行動目標や実施内容の在り方等臨床実習指導者と養成校教員とで意見交換を行う機会を得た。
学習成果については、実習終了時に達成度評価を実習指導者より受け、学生による臨床実習に自己課題の振り返りと行動目
標設定を行うとともに、学内における実習報告セミナーを実施して、学校が総合評定を行っている。また、各施設から実習経費
振込依頼書をいただき、それに基づき実習終了後に実習経費の支払を行っている。臨床実習は、実習施設(協力病院・施設)において、直接、対象者(患者・利用者）に向き合う非常に責任を持つ職業実践的な教育である。養成校の支援と教授、実習施設の支援と臨床実習指導者の指導の下に、学生は、基本的な評価・治療・記録等の経験をすることになり、この過程の中で医療専門職として望ましい態度や行動を養うことになる。
２．演習における企業との連携内容
専門基礎分野の科目において、リハビリテーションに関連する専門医学に関しては現在診療を続けておられるリハビリテーショ
ン専門医により講義を受け、最新の医学知識の修得を図っているほか、臨床のおける実践例を講義頂いている。また、作業療法専門領域に関して、特に身体障害領域における手の外科のリハビリテーションの治療技術を修得するためと、義肢装具作成
技術においては、外部講師を依頼し、学生へより実践に近い方法での作成の技術習得を図っている。また、令和5年度より実習開始前の客観的臨床能力試験（ＯＳＣＥ）において臨床実習指導者に来校頂き、学生の臨床能力についての現状把握と学生が直接コメントを頂く機会を得て、実習前から実習指導者とのコミュニケーションが取りやすくしているとともに、その後の臨床実習指導においてのポイントを共有させて頂いている。
３．地域作業療法学における企業との連携
住環境整備・福祉用具活用に関して、介護保険領域で実際の業務にあたっている作業療法士に講義および実技を依頼している他、宮城県リハビリテーション支援センター等での外部研修を実施している。これらの学修成果は、学内の評定基準に則り、学内教員と情報共有をしながら、適正な評定を行っている。

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（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名

企業連携の方法

科目概要

連 携 企 業 等

作業療法の実際を体験することが目的であり、令和5年度はCovid19は5類感染症に移行したものの、病院、施設の感染対策の意向もあり、受け入れ施設数が学生数に見合った数が充足しなかった。そのため、見学実習は学生毎に5施設の領域を経験することとし、1年次の実習の3つの目標を達成するために、学内にて専任教員が実習に関する演習を行うとともに、臨床の先生方をお呼びし、学内臨床実習も実施した。
【一般目標１（認知）】 目的を持った感覚経験 保健・医療・福祉の様々 介護老人保健施設 せんだんの丘
な現場で働く作業療法士の姿に接 仙台徳洲会病院し、役割を理解するとともに、自己の 松田病院
３．【校外】企業内実習
作業療法士像を具体的なものとして 青葉病院
見学実習・臨地実習 （４に該当するものをいく。調べ学習を通じて、様々な領 石巻赤十字病院
除く。）
域で働く作業療法士の役割を認識 脳神経疾患研究所 附属 総合南東北病する。【一般目標２（情意）】チームの 院
一員として、対象者やチームスタッフ など 35施設
へ、適切な態度で接することを学ぶ。自分自身の修正すべき態度の認識と、その課題に取り組んでいこうとする、構えをつくることが出来る。【一般目標3（精神運動）】記録・
報告実習指導者の指導の下、対象者に提供されている作業療法の内容を記録し、報告が行える。臨床実
習担当者から得た情報を正しくまとめることが出来る。提示された課題を必ず提出する。臨床実習を休まず参加することができる。これらの学習演習を行った。

臨床実習Ⅰ

臨床実習Ⅰ-1では、検査・測定、面接、観察、目標設定、計画立案の基本的流れや方法について知っており、実習指導者が対象者に行う意味のある検査・測定、面接、観察、目標設定、計画立案について説明を 石巻赤十字病院
受けたうえで、それを理解する。ま 広南病院
３．【校外】企業内実習
た、臨床実習Ⅰ-2では、実習指導者 東北ろうさい病院
栗原市立栗原中央病院（４に該当するものをの指導を受けながらも自分で意味 涌谷町町民医療福祉センター除く。）のある検査・測定、面接、観察を選 など のべ46施設
択できるとした。そして、評価結果を （学生毎2施設に出向くため）元に、生活課題を踏まえた目標、計画を選択することができるとした。コロナ禍での運営であったが、2回の臨地実習を学生全員に経験させることができた。

4 ページ

臨床実習Ⅱ

臨床実習Ⅱ-1の達成目標は「作業療法評価の精度を高め、作業療法の治療・介入を模倣実施できる」、臨
床実習Ⅱ-2の達成目標は「作業療法の治療・介入を実習指導者の助言を受けながら自分で実施できる」
であり、臨床実習指導者の指導の下、診療参加臨床実習の運営を図 大湯リハビリテーション病院ることを明確にした。令和5年度は各 西堀病院
３．【校外】企業内実習 学生が臨床実習Ⅱにおける達成目 広南病院
東北大学病院（４に該当するものを 標を履修するため、学内においての 介護老人保健施設エバーグリーン・ツ
除く。）
演習を行ったり、実習開始前には
ルガヤ
OSCEを実習指導者の協力のもと実 など のべ31施設
施した。また年度当初は臨床実習前 （学生毎2施設に出向くため）にPCR検査を実施し陰性証明書を持参するとともに、感染対策ガイドラ
インに則った健康管理を学生個々にお願いし、健康チェック表の持参を行って、臨地での実習を運営した。
学生ごとに2回の実習をすべて臨地で経験することが出来た。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
学校は、教員に対する研修の必要性を把握し、専攻分野の実務に関する知識や技術及び授業や生徒に対する指導方法を習得させ、教員の能力及び資質等の向上を図るものとする。 学校は、必要と認めるときは、他の機関や企業等と共同して、または外部の機関に委任して研修を行うことができるものとする。これらについては、「学校法人日本コンピュータ学園 教員研修規定」に定めており、この規定に基づいて研修を実施している。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：「第33回東北作業療法学会」(Web開催）（連携企業等：東北各県の作業療法士会）

連携企業等：

東北各県の作業療法士
会

期間：

令和５年6月25日（日）対象：

作業療法士、作業療法
学生

内容

作業療法の学術的発展のため、口述やポスターでの演題発表が対面方式で行われた。また教育講演やシンポジウムは現地開催ならびにオンデマンド配信等も行われた。

研修名：

令和5年度宮城県臨床実習指導者研修会期間：

令和5年年12月2日（土）～12月3日（日）内容

臨床実習指導方法論、ハラスメント、リスク管理、職業倫理に関する研修を行い、学生の臨床実習の運営をともに検討する。全教員が講師や世話人を行った。

研修名：

令和5年度宮城県作業療法士会現職者研修期間：

令和5年12月9日（土）、12月10日（日）内容

作業療法における協業・後輩育成、職業倫理等のテーマごとに研修会が開催され、教員2名が講師、また2名が運営に参加した。

連携企業等：

一般社団法人宮城県作
業療法士会

対象： 作業療法士

連携企業等：

一般社団法人宮城県作
業療法士会

対象： 作業療法士②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等：

全国リハビリテーション
学校協会

対象：

作業療法科教員、理学
療法科教員

研修名：

教員研修会（オンライン研修）期間：

令和6年2月中旬～3月末

内容

合理的配慮が必要な学生への支援。講師・高橋 知音先生（信州大学 教育学部 教授）。YouTube限定公開によるオンライン視聴。

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（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：
期間：

第34回東北作業療法学会（現地開催）

連携企業等： 東北各県作業療法士会

現地開催：令和６年7月13日

対象：

作業療法士、作業療法
学生

連携企業等：

一般社団法人宮城県作業療法

内容

作業療法の学術的発展のため、口述やポスターでの演題発表が開催される。

研修名：

令和6年度臨床実習指導者講習会（Web開催）

期間：

令和6年11月2日 (土）、11月3日（日）内容

臨床実習指導方法論、ハラスメント、リスク管理、職業倫理に関する研修を行い、学生の臨床実習の運営をともに検討する。全教員が講師や世話人を行う。

研修名：

令和6年度現職者研修会（対面ならびにWeb開催予定）

期間：

令和6年10月～令和7年1月開催

内容

職業倫理、MTDLPを用いた臨床実習指導について、当校教員2名が講師として参加予定。

対象： 作業療法士

連携企業等：

一般社団法人宮城県作
業療法士会

対象： 作業療法士②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等：

日本作業療法教育研究会

研修名：

第29回日本作業療法教育学術大会期間：
内容

令和6年11月30日、12月1日
対象： 作業療法士
未来に向けた「作業療法教育の羅津盤」～地域共生社会における作業療法の深化～をテーマに養成校教育
ならびに臨床教育に関する研究発表ならびに情報交換、当校教員が発表予定。

研修名：

第５１回理学療法士・作業療法士・言語聴覚士養成施設教員等講習会期間：

令和６年８月１９日(月) ～ 令和６年９月１１日(水)内容

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士養成施設の教員ならびに臨床実習施設における指導者の養成・確保を図るため、現在養成施設の教員等として勤務している者及び養成施設の教員の知識及び技能を修得させ、併せて、リハビリテーションの質の向上に資することを目的とする。当科教員が参加。

連携企業等：

厚生労働省及び(公財)
医療研修推進財団

対象：

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本校は、企業・業界団体等と連携し、学校自己評価結果を学校関係者評価委員会にて評価頂くことで、関係者と組織的・継続的な教育活動等の改善に関わる意見を交換することを目的とし学校関係者評価委員会を設置している。なお、評価にあたっては教員の自己評価、学生アンケートなども踏まえ、学校自己評価を行っている。

6 ページ

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目的

a．理念・目的・育成人材像は定められているか
b．学校における職業教育の特色を示しているか
c．社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか
d．理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などが学生・保護者等に周知されているか
e．各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営

a．目的等に沿った運営方針が策定されているか
b．事業計画に沿った運営方針が策定されているか
c．運営組織や意思決定機能は、明確化され、有効に機能しているか
d．人事、給与に関する制度は整備されているか
e．各部門の組織整備など意思決定システムは整備されているか
ｆ． 業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備さているか
g．教育活動に関する情報公開が適切になされているか
h．情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動

a．教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されている
b．教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか
c．学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか
d．キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫・開発などが実施されているか
e．関連分野の企業・関係施設等、業界団体等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか
ｆ． 関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシップ、
実技・実習等）が体系的に位置づけられているか
g．企業や専門家の意見、評価を受け、より実践的な能力を修得する機会が整備されているかh．授業評価の実施・評価体制はあるか
ｉ． 成績評価・単位認定の基準は明確になっているか
j． 資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
k．必要な場合は業界と連携して、人材育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか
ｌ． 関連分野における先端的な知識・技能等の修得や指導力の育成など、教員の資質向上のために研修等の取組が行われているか
m．職員の能力開発のための研修等が行われているか（４）学修成果

a．就職率の向上が図られているか
b．資格取得率の向上が図られているか
c．退学率の低減が図られているか
d．卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
e．卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか（５）学生支援

a．進路・就職に関する支援体制は整備されているか
b．学生相談に関する体制は整備されているか
c．学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか
d．学生の健康管理を担う組織体制はあるか
e．課外活動に対する支援体制は整備されているか
ｆ． 学生の生活環境への支援は行われているか
g．保護者と適切に連携しているか
h．卒業生への支援体制はあるか
ｉ． 社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか
j． 高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか（６）教育環境a．施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか
b．学内外の実習施設、インターシップについて十分な教育体制を整備しているかc．学生が自主的に学習するための環境が整備されているか
d．防災、防犯に対する安全管理体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集

a．学生募集活動は、適正に行われているか
b．学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか
c．学納金は妥当なものとなっているか

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（８）財務

a．中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか
b．予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
c．財務について会計監査が適正に行われているか（９）法令等の遵守

a．法令、専修学校設置基準等の遵守と適性な運営がなされているか
b．個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか
c．自己評価の実施と問題点の改善に努めているか
d．自己評価結果を公開しているか（１０）社会貢献・地域貢献

a．学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか
b．生徒のボランティア活動を奨励、支援しているかc．地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか（１１）国際交流

a．留学生の受け入れについて戦略を持って国際交流を行っているか
b．受入れ・派遣・在席管理等において適切な手続き等がとれているか
c．学習成果が評価される取組を行っているか
d．学内で適切な体制が整備されているか※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者の期待・要望・意見を踏まえ、以下に主な活用状況を報告する。（情報公開：令和5年度学校関係者評価）
本校は、平成23年に開校し、病院・施設・地域との連携を強化し、職業実践的な教育により、業界の最前線で活躍できる医療介
護福祉従事者の育成を目指し、業界のニーズを元に学科編成や教育内容の見直しを図りながら運営をしている。令和5年度
は、これまで明確にしていた、教育理念・目的・育成人材像、３つのポリシーに加え、アセスメントポリシーを定め、学修成果の評
価方針を明確にした。また、評価結果の情報公開も積極的に行い、開かれた学校づくりを目指した取り組みを行っている。学校
運営については、組織横断的なワーキングチームやBCP委員会を立ち上げる等、速やかな意志決定ができるシステムを整備し、問題点や課題の解決に向けて改善に努めている。教育活動については、授業アンケートや評価体制に関連し、決められた
講義時間数やカリキュラム内容を３年制の学科として運営する上で、教職員の働き甲斐が得られているか、教育効果に結び付いているかといった視点も今後は取り入れていく必要がある。教育環境整備の課題は、必要機器や備品が、学科や学生数、利用状況に応じて十分確保されているかを適切に把握することが必要との意見を頂き、学校としては、その利用状況の把握も行いながら、整備、更新を計画的に行えるようになった。喫緊の課題は、実習地確保である。学校として組織的な取組みが必要であり、次年度も最優先事項として取り組んでいく。臨床現場と密に連絡調整するなど、対策を強化して行く必要がある。学生募集
広報活動については、適正に行われているとの自己評価を行ったが、定員割れになっている学科に対しての具体的な対策など
を次年度以降、評価内容に反映出来るようにして行くべきとの意見が出された。担当部署と情報共有を行い、広報活動の内容に関して以下のような検討をしている。進路決定を目指す年代への職業理解を目的とした「体験実習」の機会を増やしたり、例
えば介護職の現場はIT化が進み、以前から介護職に持たれているイメージとはその実際は異なるため、様々な年代への広報活動を積極的に行って行くことも地域貢献や社会貢献を担う学校の役割として必要である。これらを広報活動にとり入れて行きたい。そして、多学科で運営している強みを生かし、自職種について十分理解すること、他職種の職業内容を理解すること、関係性を構築するためのコミュニケーション能力を身に付けることなどのIPE（多職種連携教育）を当校でも導入し、学生の卒後の持続的就業力の育成に向けた取り組みを、実践して行く。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別

菊田 正信

学校法人日本コンピュータ学園 卒業生

令和6年4月1日～
令和7年3月31日

渡邉 好孝

医療法人社団光友会 介護老人保健施設
アルパイン川崎 地域包括ケア推進部 部長

令和6年4月1日～
令和7年3月31日

企業等委員

渡部 達也

株式会社わざケア 代表取締役

令和6年4月1日～
令和7年3月31日

企業等委員

三浦 陽平

独立行政法人国立病院機構
宮城病院 作業療法士

令和6年4月1日～
令和7年3月31日

卒業生※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL： https://www.tmc.ac.jp/））

公表時期：令和6年7月

8 ページ

卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本校は、公的な教育機関として社会に対する説明責任を果たすとともに、公正かつ透明性の高い運営を実現し、教育の質の向上および学校運営の改善を図ることを目的に、学校評価結果（自己評価、学校関係者評価）および財務状況を公開している。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目

学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画

学校の概要、沿革、教育理念、人材育成像、学校の特色、事業計画（事業への取組み、教育の重点分野）（２）各学科等の教育

学科構成、職業実践専門課程の基本情報（３）教職員

教職員数、教員組織・担当科目（４）キャリア教育・実践的職業教育

各種認定、就職指導、就職支援プログラム（５）様々な教育活動・教育環境

校舎概要、主な施設・設備の特色、主な実習施設、その他の施設・設備（６）学生の生活支援

学生の生活支援体制（学生支援体制、学生寮）
教育活動（学校行事、課外活動）
入学案内（学費納入、奨学金制度、特待生制度、高等教育の修学支援新制度、日本学生支援機（７）学生納付金・修学支援

構奨学金制度）（８）学校の財務

財務情報（資金収支計算書、事業活動収支計算書、貸借対照表、財産目録、監査報告書）（９）学校評価

学校自己評価・学校関係者評価（１０）国際連携の状況

国際交流（１１）その他

高等教育の修学支援新制度（実務経験のある教員等による授業科目、授業計画（シラバス）、
成績評価、成績分布、卒業認定方針、学外理事名簿、学校評価、財務諸表等）※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：https://www.tmc.ac.jp/））

公表時期：令和6年7月

9 ページ

授業科目等の概要（医療専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

1 ○

2 ○

3 ○

4 ○

5 ○

6 ○

7 ○

8 ○

9 ○

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11 ○

12 ○

13 ○

作業療法科）令和6年度

授業科目名

心理学

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

学習心理学、発達心理学、社会心理学、臨床心理学など様々 1な領域の心理学について学び、人のこころの仕組みや行動と 年の関連について体系的な知識を身につけるとともに、人のここ ・ろについての客観的な視点を獲得する。

通1
様々な倫理思想に触れることにより、現代に求められる倫理観
年を養う。また、自分自身の考えを論理的に表現できるようにす
倫理学
・
る。
通
教育学を通して、地域と学校の関係のあり方を考えていく。こ 1
れにより学校を含めた地域に存在する諸施設が地域とどのよ 年
教育学
うな関係を築いていくことができるのか、また、築くべきなのか ・を自ら考えていくことのできる力をつける。
通
国民の保健医療福祉の推進のために作業療法が果たす役割 1を理解する。地域社会における諸機関との調整及び教育的役
年
社会福祉学 割を担う能力を身につける。社会福祉分野の中でも障害児・者
領域、高齢者領域について、社会保障全般と、医療保険と福 ・通祉関連法規について理解する。
情報化社会の中で、パソコンを日常業務の道具として駆使で 1
き、最小限のアプリケーションを使いこなし、情報処理能力を高 年
情報管理学 めること。文書処理、表計算、電子メールなどの一般的な操作・が理解できること。
通
運動力学の基礎となる力学の基礎を学び、続いて制御の仕組 1
みや機械の機構による運動の伝達部分の基礎を理解する。ま 年
工学
た、アクチュエータによって操作される運動系を理解し、現在の ・
介護ロボットの仕組みついて理解する。
通リハビリテーション現場でよくみられる疾患や状態、指示に関 1する単語をある程度理解できるように、単語を交えて対象者の 年
医学英語
状態を表現できる。国家試験にどのような英語表記が存在す ・るのか知っている。
通1
運動と健康の科学的・論理的知識を身に着けることで、生涯に年わたって心身ともに健康に生活していくために必要な要素を理
スポーツ学
・解することを目的とする。
通1
生活と健康、人が健康的な行動を行うために専門職が担うべ
年
き役割について考察出来るよう、社会学的な方法論を理解す
社会行動学
・
る。
後
医療人として社会で働くために必要となるコンプライアンス，身 1
Basic
だしなみ，健康管理，タスク管理，感情管理，連絡報告相談な 年
Communication どについての方法を知り，日々の学校生活で意識的に実施で・TrainingⅠ
きるようになることを目的とする。
前
２
Basic
医療人として社会で働くために、身につけるべきコミュニケー
年
Communication ション能力やセルフコントロール能力等の社会人基礎力を、演・習を通して取得する
TrainingⅡ
前1
解剖学Ⅰ
内臓の構造と全身の骨の形態、関節の構造や働きなどについ 年(骨格・内臓) て正しく解剖学的に理解する。
・
前
1
解剖学Ⅱ
人体における・器官（脈管・神経・感覚器）の構造について理解 年(神経・脈管) する。
・後

10 ページ

授業方法 場所 教員
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

30

2 ○

○

○

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○

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27 ○

28 ○

29 ○

解剖学Ⅲ
(筋肉)

全身の骨の形態と筋の構造や働きなどについて正しく解剖学 年
的に理解する。
・

後
1
骨格、関節、筋の模型を用いたスケッチと相互実習による触察年
触診技術実習 によって、作業療法士として臨床で必要な運動器系の立体構・造を理解する。
通1
身体の解剖学的構造と関連した、人の生理学的機能の基礎を 年
生理学Ⅰ
理解する。
・
前
1
身体の生理学的機能がもたらす、人体への影響を正しく理解 年
生理学Ⅱ
する。
・
後
2
各実習課題の内容について、実際に計測、データの解析、結年
生理学実習 果の考察等を行うことによって、人体の生理学的な機能の理・解と問題解決能力を養う。
後
人体の運動メカニズムをあらゆる観点から理解し、作業療法の 1
基礎なる知識を習得する。また、解剖学・生理学を基礎として、 年
運動学
各関節・各部位の機能解剖を理解し、その骨運動・関節運動に ・作用する筋の特徴を理解する。
通2
実習を通して、人の運動・動作の特徴とそれに伴う諸現象を理年解する。運動と動作に関して、観察・測定・分析の初歩的手段
運動学実習
・を体験し、レポートとしてまとめる。
前各期・各機能の発達段階と発達課題を一連の原則にそって特 1
人間発達
徴を理解する。ライフステージ（胎児期、乳児期、幼児期、児童 年(老年医学含 期、青年期、成人期、老年期）を通した人間理解のために、そ・む)
れぞれの発達過程を学ぶ。
前
各疾患やその病態生理に関心を持ち、診断・治療の最低限の 1
知識を想起できる。また、知識のみならず倫理観を持ち、病態 年
一般臨床医学 に偏らない全人的な医療を行う姿勢を持ち、自らの健康管理に・努め、模範となる。
後
知識のみならず倫理観を持ち、病態に偏らない全人的な医療 1を行う姿勢を持ち、自らの健康管理に努め、模範となる。各種年
疾病とその病因、病態生理について医療人として最低限の知
病理学
識を習得し、自らが専門とする分野の知識・技術を習得するた ・
前めの基礎を築く。
各疾患の症候と病態生理を理解し、診断・治療・予後の経過を 2
正しく理解でき、日々の診療の中で身近に接する対象者の症 年
内科学状から専門職としての対応を判断し、実施できる。また、検査 ・データの示す疾患の特性を認識する。
通運動器疾患に特徴的な障害である関節拘縮、筋力低下、疼 2痛、歩行障害、ＡＤＬ障害へは、リハ職はその技術を活かし積年
整形外科学 極的に関わることができることから、運動器の基礎知識を持つとともに、高度な手法および人工関節等手術材料など幅広い ・通理解をする。
2
神経疾患の症候、神経学的徴候の診断方法、神経疾患の生年
神経内科学 活障害、各疾患の臨床像を理解し、その中から作学療法士とし・て取り組むべきことを模索する。
通小児腫瘍性疾患や極出生体重児の事例など心肺機能未熟な 2状態のケースへの関わりも増え、よりハイリスクな事例も増え年てきている。小児疾患の事例に関わる際には、常に発達という小児科学
ことを意識して臨まねばならず、家族への支援も視野にいれた ・通小児疾患の特徴を理解する。
精神医学の学習を通じて、人の心身の健康状態のあり方を認 2
識でき、また精神疾患の症状に対する治療について正しく理解 年
精神医学
して、作業療法士としてリハビリテーションを行う際に系統だて ・て理解する。
通1
心理療法諸派の問題の捉え方、解決方法を学んだうえで、具年
臨床心理学 体的な心理的問題を解決するための力を身につける。また、心・理査定法を実際に体験し、その目的と効果を理解する。
通

11 ページ

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1 ○

○

○

45

1 △ △ ○ ○

○

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2 ○

○

○

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1

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○ ○

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○ ○

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2 ○

○

○

△ ○ ○

○ ○

○

○

△ ○ ○

○

30 ○

リハビリテー
ション医学総論として疾病治療とリハビリテーション医療の特性、診断と 2
機能評価の関係、特殊な問題として廃用症候群、排尿障害、年
褥瘡、摂食・嚥下障害を扱う。各論ではリハビリテーション医療の対象疾患について、国際生活機能分類ICFの生活機能とそ ・通の障害の側面から学修する。

栄養学

栄養学の基礎を理解し、正しい知識を身に付け,基本的な栄年
養・代謝について説明できるようにする。またリハビリテーショ
・ンと栄養の関連性について理解する。

30

2 ○

○

○

15

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○

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○

○ ○ ○

15

1 ○ △

○

○ ○ ○

45

1 ○ △

○ ○ ○ ○ ○41 ○臨床現場においてクライエントと信頼関係を築きながら、クライ
Practical
エントに合わせてコミュニケーションの様式を変化させ、クライ 年
Communication エントから必要な情報を得ることができるように、その方法論を・TrainingⅡ
演習を通して理解する。

15

1 ○ △

○ ○ ○ ○ ○42 ○作業療法実践の現状を知ることで、その中で生活と作業との関 1
係や作業療法士の役割を理解する。領域別・病期別の作業療
年
作業療法概論 法の過程を学び、リハビリテーションにおける作業療法の位置づけを理解する。また、職業人として職業倫理を高める技術・ ・前態度を習得する。

30

2 ○

○

○

43 ○

作業療法で用いられる理論の内容を理解し、実践における理
年
作業療法理論 論と研究の関連を理解し、どのように作業療法で実行するかを・決定する方法を知る。

15

1 ○

○

○

1 ○

○

○

1 ○ △ ○ ○

○

1

31 ○

後
3
薬はどうやって体に効果をもたらすか、また薬の副作用は何故 年起こるのかなど、薬と生体の相互作用を理解する。
・後
3
リハビリテーシに関わる画像診断の基礎知識を身に付ける。
年
主に、X線、MRI、CT、SPECT等の撮影法と読影について理解
・し、臨床像と照らし合わせて理解することが出来る。
前1
緊急を要する病態や疾患・外傷の基礎的な知識と考え方を学
年
ぶ。心肺蘇生・応急処置について学ぶ。災害時おけるリハビリ・
テーション職種の役割を理解する。
通社会及び環境がどのように健康と関連するか。生活習慣と疾 3
患に関する最新の疫学的知見、各ライフステージにおける公 年
衆衛生活動など作業療法士として、疾病予防・健康増進の重 ・要性を系統的に学修する。
前予防医学の3つの領域である、一次予防、二次予防、三次予防 3を正しく理解し、その中でのリハビリテーションの役割を理解す 年る。対象者の健康に寄与する作業療法士・理学療法士の仕事 ・の内容を理解する。
後リハビリテーションサービス体系の変革はめまぐるしいが、リハ 1
ビリテーションが掲げた理念、目的に変更はないことを共有し、
年
リハビリテーションを構成している諸領域や施設とその役割、それらを支えている概念を理解し、臨床実習や卒後業務に活か ・
前せる知識を習得する。
2
医療専門職種それぞれの役割を理解し、様々な施設や部署で年の多職種連携のあり様を理解し、協働してアセスメントが行え・る。
後3
地域包括ケアシステムにおける保健・医療・福祉の連携の在り
年方を理解し、自身の専門職としての特性を生かして、対象とな・る方々への働きかけの仕方を考察することが出来る。
後

32 ○

薬理学

33 ○

画像診断学

34 ○

救急医学

35 ○

公衆衛生学

36 ○

予防医学

37 ○

リハビリテー
ション概論

38 ○

関連職種
連携論Ⅰ

39 ○

関連職種
連携論Ⅱ

40 ○

Practical
響について認識出来る。コミュニケーションを阻害する特性に
年
Communication ついてどのように修正すべきことを考察し、それを行うための行動をとることが出来る。クライエントの表出を引き出し、双方 ・TrainingⅠ

自己のコミュニケーションの特性とその特性が他者に与える影向の会話が出来、目的を持って会話に臨めるようにする。

2

後
3

前

1

44 ○

基礎作業学
概論

45 ○

基礎作業学
実習

後
1
基礎作業学の作業療法の中での位置づけを理解したうえで、 年
15
各種理論の概要を理解する。
・
前
作業療法で利用される作業活動を経験し、作業活動そのもの 1が持つ特性や人や環境に与える影響を考慮し、対象に応じた 年
45
作業活動を通じた課題や段階設定が行える。また、グループ ・
ワークを実施する中で、集団の持つ特性を経験する。
通12 ページ

3

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59 ○

60 ○

61 ○

作業療法
研究法

作業療法領域で研究を行う意義を理解し、その手法について
年の基本的な知識を得る。特に、”研究”のイメージである量的な・研究の存在を知る。

通1
作業療法特論 国家試験対策として、基礎3科目を中心に、ポートフォリオを用 年
Ⅰ（国試対策） いた学習法を理解し、実際に作成を行なう。
・後
2
作業療法特論 国家試験対策として、基礎3科目の復習を中心に、外部模擬試 年
験なども取り入れて、基礎学力を身につける。
Ⅱ・
通3
作業療法特論 国家試験対策として、作業療法専門の知識の定着を図るため 年の対策を中心に、模擬試験なども活用し知識の定着化を図る。 ・Ⅲ
通2
作業療法管理 作業療法士の倫理綱領内容を理解するとともに、医療専門職として摂るべき行動のあり方を考察できるようにする。また、安 年
学Ⅰ(リスク管 全なリハビリテーションを実施するために、起こり得るリスクを・理・職業倫理） 予測し、その対応が出来るような知識を習得する。
後3
作業療法管理 リハビリテーションにおける管理・運営実践を正しく理解すると
年
学Ⅱ（職業管 ともに、作業療法士として将来のキャリアデザインが構築でき・るよう情報収集の仕方や方法について学習する。
理）後
1
基礎検査測定 作業療法分野における測定・評価方法（形態測定・反射・ＲＯ 年
Ｍ・ＭＭＴ）を正しく理解する。
実習
・
通
近年の作業療法の現状を知り、その中で用いられる作業療法 2
作業療法評価 評価の具体的内容や測定機器について理解し、評価のために年行う観察、検査、測定、試験を的確に実施する。検査などで得学概論られた情報から、今後の治療にどう役立てていくかを整理し、 ・前
まとめていく。
2
身体機能作業 身体障害領域における作業療法について、その実践課程を理解する。特に脳血管障害や脊髄損傷など中枢神経疾患を中心 年
療法評価学Ⅰ に、病態や障害像を理解し、行うべき評価の手順を習得し、目・（中枢）
標設定を行うことができる。
通2
身体機能作業 身体障害領域における作業療法について、その実践課程を理解する。特に骨関節疾患や末梢神経障害等、整形疾患を中心 年
療法評価学Ⅱ に、病態や障害像を理解し、行うべき評価の手順を習得し、目・（整形）標設定を行うことができる。
通2
身体機能作業 身体障害領域における作業療法について、その実践課程を理解する。特に循環器疾患・呼吸器疾患・代謝障害を有する対象 年
療法評価学Ⅲ 者の病態と障害像を理解し、行うべき評価の手順を習得し、目・（内部）
標設定を行うことができる。
通高次脳機能障害の評価指標の臨床活用について学ぶ。作業 2
高次脳機能作 療法士が援助する高次脳機能障害者に対する評価の考え方 年
業療法評価学 と実践方法を身につけ、臨床実習や卒後業務に活かせるよう ・にする。
通2
精神機能作業 精神障害領域における作業療法について、その実践過程を理
年解する。様々な評価手段とその手順を習得し、目標設定を行う
療法評価学 ことができる。
・通2
発達過程作業 発達障害における作業療法の理念と役割を理解し、評価の実 年
療法評価学 践過程を説明できるようにする。
・
前
高齢者を対象とした作業療法では、身体・精神的な老化現象を 2
高齢期作業療 踏まえた上で、人生の総括と統合を促進するよう努める必要が 年ある。これに、必要な高齢者の身体・心理・社会的な特徴、評 ・法評価学
価法の知識を得る。
前2
身体機能作業 身体機能作業療法評価学で学んだ内容を踏まえて、事例の評
年
療法評価学 価計画を立案し、評価を実施し、その解釈が出来るよう、その・方法と過程を理解する、事例検討を行なう。
演習
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2 ○

○

○ ○

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2 ○ △

○

○

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75 ○

76 ○

2
高次脳機能作 高次脳機能作業療法評価学で学んだ内容を踏まえて、事例の年評価計画を立案し、評価を実施し、その解釈が出来るよう、そ
業療法評価学・の方法と過程を理解する、事例検討を行なう。
演習
通2
精神機能作業 精神機能作業療法評価学で学んだ内容を踏まえて、事例の評
年
療法評価学 価計画を立案し、評価を実施し、その解釈が出来るよう、その・方法と過程を理解する、事例検討を行なう。
演習
通2
発達過程作業 発達過程作業療法評価学で学んだ内容を踏まえて、事例の評
年
療法評価学 価計画を立案し、評価を実施し、その解釈が出来るよう、その・方法と過程を理解する、事例検討を行なう。
演習通2
高齢期作業療 高齢期作業療法評価学で学んだ内容を踏まえて、事例の評価
年
計画を立案し、評価を実施し、その解釈が出来るよう、その方
法評価学演習 法と過程を理解する、事例検討を行なう。
・
通

MTDLP

一般社団法人作業療法士協会では、国民にわかりやすく地域
包括ケアシステムに貢献できる作業療法のかたちを示すために生活行為向上マネジメントを開発した。生活行為向上マネジ 2
メント（MTDLP)は、作業療法士の包括的な思考過程をわかり 年
やすく表にしたもので、対象者の24時間365日をイメージしつつ ・本人のしたい生活行為に、行動計画の焦点があてられるよう後にしていくツールである。その使用方法を演習を通して理解する。

2
身体機能作業 身体障害領域において主に対象とする脳血管障害や脊髄損
傷等中枢神経疾患の臨床像と生活機能、障害について理解で 年
療法治療学Ⅰ きる。医学的な治療と作業療法の治療・指導・援助の内容が理
・
（中枢）
解できる。
通
２
身体機能作業 身体障害領域において主に対象とする整形疾患の臨床像と生年
療法治療学Ⅱ 活機能、障害について理解できる。医学的な治療と作業療法
・の治療・指導・援助の内容が理解できる。
（整形）通2
身体機能作業 身体障害領域において主に対象とする循環器疾患・呼吸器疾
患等内部障害を有する事例の臨床像と生活機能、障害につい 年
療法治療学Ⅲ て理解できる。医学的な治療と作業療法の治療・指導・援助の・（内部）
内容が理解できる。
通2
高次脳機能作 高次脳機能障害の作業療法における実践と事例からアプロー 年
業療法治療学 チの仕方を学ぶ。
・通
作業療法の基本的実践論から、疾患・障害別の作業療法の実践について理解する。地域生活支援や司法精神医療、精神系 2
精神機能作業 作業療法に関連する理論・技法などを理解する。対象となる疾 年
療法治療学 患の病理、障害像を理解し、作業療法の目的、留意点につい ・て理解する。生活環境のアセスメントや支援の方法について理
通
解する。

2
発達過程作業 各疾患・各障害における作業療法の治療を理解する。発達障 年
療法治療学 害に関わる支援制度を理解し、説明できる。
・通
高齢者を対象とした作業療法では、身体・精神的な老化現象を 2
高齢期作業療 踏まえた上で、人生の総括と統合を促進するよう努める必要が年ある。これに必要な具体的な作業療法アプローチの知識を得
法治療学て、ゴール設定とそれに見合ったプラン作成を行うことを目的と ・通する。
1
日常生活活動 日常生活活動の概要を理解し、作業療法に展開できる知識・ 年
技術を演習を通して理解する。
実習Ⅰ
・
前
1
日常生活活動 各疾患別に、障害によって起こる日常生活活動の課題を正しく 年
理解し、作業療法に展開できる知識・技術を得る。
実習Ⅱ・後
作業療法で利用される作業活動の中で特に、仕事に関する活 2
仕事関連活動 動を中心に、作業活動そのものが持つ特性や人や環境に与え 年
る影響を考慮し、対象に応じた作業活動を通じた課題や段階 ・
実習設定が行える。
通

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作業療法で利用される作業活動の中で、人が主に余暇活動と 2
余暇関連活動 して行う作業活動を経験し、そのものが持つ特性や人や環境
年に与える影響を考慮し、対象に応じた作業活動を通じた課題や実習
段階設定が行える。また、グループワークを実施する中で、集 ・通団の持つ特性を経験する。
対象とする障害像に合わせて使用する装具の臨床での治療的 2
代償学Ⅰ
適合方法や動作指導方法を学習する。実習を通じて、装具の 年（スプリント・ 臨床場面での適切な選択や適合治療的介入を行える技術を・自助具）身につける。
後対象とする障害像に合わせて使用する義肢の臨床での治療的 3
代償学Ⅱ
適合方法や動作指導方法を学習する。実習を通じて、義肢の 年
臨床場面での適切な選択や適合治療的介入を行える技術を ・（義肢）身につける。
後3
代償学Ⅲ
対象者の生活を豊かにし、自立生活に用いる福祉用具につい年（住環境・福祉 て、その種類と機能、特性、選定、適合を学び理解する。医療・・福祉制度を加味した住環境整備、実践例を把握する。
用具）
前3
地域作業療法 地域リハビリテーションの概要を理解し、作業療法において必 年
要な知識を整理する。
学・
後
3
就労支援関連 人にとっての職業の意識を探り、障害者の就労について考え 年
る。
法規論
・
前
1
作業療法士が働く領域及び施設の概要、病院・施設での作業年
療法士の役割を知り、作業療法士の対象者への関わりについ
見学実習
・て、具体的な評価・介入場面から理解を深める。
通1
臨地実習
地域リハビリテーションの実践現場の見学を通して、地域で働
年(地域支援、訪 く作業療法士の役割を理解し、地域包括ケアシステムに資する・リハ、通リハ） 作業療法士の行動を修得する。
通2
作業療法士が働く各領域において、その役割を認識し、作業年
臨床実習Ⅰ 療法士の対象者への関わりを模倣しながら、具体的な評価・介・
入場面についてのその方法を理解する。
後

臨床実習Ⅱ

【臨床実習Ⅱ-1】作業療法評価の精度を高め、作業療法の治 3
療・介入を、習得した技術・態度を融合し、臨床実習指導者の年
指導、監督のもとに作業療法を実践する。
【臨床実習Ⅱ-2】作業療法の治療・介入を、臨床実習指導者の ・通
指導・助言を受けながら、自分で実施出来る

合計

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○ ○

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40

1

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320 8

△ ○

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800 20

△ ○

○ 〇

○

科目

卒業要件及び履修方法

3450 単位（単位時間）
授業期間等

卒業要件： 卒業までに履修する授業時数は3年間で2,400単位時間以上であること。

１学年の学期区分

2期

履修方法： 全科目を履修し、全科目の評定が「Ｃ」（60点以上）であること。

１学期の授業期間

20 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

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