第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）

第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）
八木

直人

はじめに
米国の「アジアへの回帰（return to Asia）」や「アジアへのリバランス（rebalance to Asia）」
は、21 世紀初頭のインド太平洋地域の地政学的構造や戦略的均衡に関する問題を提示している。2010 年以降、中国の台頭や米中のパワー･トランジション、インド太平洋の戦略論議の過程で、「エアシー･バトル」や「オフショア･コントロール」等の戦略が提示され、アジアの安全保障を巡る新たな論議が展開されている。アジアへのリバランスとは、インド太平洋地域の経済的･戦略的重要性の増大に対応し、米国の地域的インタレストと外交･経済･軍事への投資の均衡を意味している。また、中国の経済的･軍事的台頭に対する周辺諸国の安全保障に対する包括的アプローチでもある。したがって、リバランスには米中両国と地域大国（regional power）が共通のインタレストを確立、協力の拡大と競争的側面の管理とともに、インド洋と太平洋を連結した安全保障･戦略的空間の概念が含まれている。しかしながら、現在の米中関係、あるいはインド太平洋地域の状況は、共通のインタレストを確立する
プロセスにはなく、対立や競合関係が拡大し、さらに、インドやオーストラリア、インドネ
シア等の地域大国の政策や動向が、大きな影響力をもち始めている。
本稿では、最近の米国の戦略文献からリバランスの概要を把握し、さらに、中国が主張する「新たなタイプの大国間関係」と米国のリバランスの対比を通じて、その地政学的意義を検討する。その過程で、インド太平洋地域の安定に不可欠な地政学的要件や政策手段に対する示唆が得られるであろう。
１．
「リバランス」の概念
米国のオバマ大統領は、2013 年の第 2 期政権発足と同時に「アジアへの回帰」を宣言した。アジアへのリバランスとは、中東地域からの米軍兵力の削減（イラク撤退とアフガニス
タン縮小）に伴い、米国の戦略的プライオリティーを明確に反映したものである。同時に、
過去 10 年、中東に投入されてきた外交的･軍事的資源が解放され、新たな方向を模索しつつあることを意味している。米国の連邦支出と軍事予算の縮小には、資源再配分のプライオリ
ティーの確定が必要であった。2012 年 1 月、
オバマ大統領が調印した「国防戦略指針（Defense
Strategic Guidance）」は、「米国のアジア太平洋地域に対するリバランスの必要性」を宣言し、米国の戦略的プライオリティーが、アジアにシフトしつつあることを示したものである1。
米国国防総合大学のサンダース（Philip Saunders）は、リバランスという用語が、「勢力均衡（balance of power）」に由来するものではなく、中国や他の諸国との均衡を求める意図を示すものでもないと評価している。そのロジックは、財政的ポートフォリオ等の資産配分の形態であり、市場の変化や新たな機会の出現による投資効率を目的とした資産管理の「リバランス」を想定している。この意味において、アジアへのリバランスとは、アジアにおける米国の政治的、経済的、安全保障上のインタレストを拡大し、その外交的、経済的、軍事的資
源をバランスさせることを目的としている2。
クリントン国務長官の「米国の太平洋の世紀（America's Pacific Century）」では、イラク－ 61 －
1

第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）とアフガニスタンからの撤退によって、米国は「リーダーシップの維持とインタレストの確保、価値の推進のための最高のポジション」に復帰する。インド太平洋地域は、世界人口の半分を養う「世界政治の重要な原動力（driver）」であり、米国の経済的･戦略的インタレス
トの中核となり得る。また、アジア太平洋地域への戦略的転換とは、米国の「世界的リーダ
ーシップの構築と維持に適合」し、そのためには、この地域に対する「前方展開（forward-deployed）」外交の継続とともに、以下の 6 項目の具体的な方策が示されている3。
① 二国間の安全保障同盟の強化②

中国を含む新興大国と米国の関係の深化③

地域的多国間機構への関与･参加④

貿易と投資の拡大⑤

軍事プレゼンスの確立と強化⑥

民主主義と人権の促進

同時に、そこに示される首尾一貫した地域戦略とは、地域全域での個別的・全体的影響力を最大化するために、米国の外交的･経済的･軍事的行動の大規模な統合を必要とし、過去の政権とは異なるアプローチとして、インド洋と太平洋の戦略的結合が提案されている4。ク
リントン論文は、リバランスの戦略的ロジックを展開するだけでなく、アジア政策の具体的プロセスを提示している。初期のアジア政策では、3 つの要素―二国間関係の継続と強化、
インド太平洋地域の新興国との協力関係の樹立、
インド太平洋地域における多国間機構の創設―が強調されていた5。米国の政権中枢と安全保障コミュニティは、中国政策の根底にある緊張を認識し、さらに、米国の同盟国や友好国―特に東アジア諸国―と台頭する中国の間の緊張関係にも注目していた。2009 年以降、中国の独断的姿勢がさまざまな地域的･世界的問題において指摘されてきた。1998―2008 年、中国は経済協力や対外援助活動に従事し、軍事的には部分的に抑制（軍事予算増額は戦力近代化に限定され、攻勢的姿勢への転換は不明確）され、近隣諸国との関係改善が徐々に進展していた6。しかしながら、現在、中国は脅迫的かつ独善的態度に終始し、国際社会に対する配慮が欠如するようになっている。
特に、南シナ海や東シナ海における領有権の主張は、過去の「平和的台頭」とは異なるイメージを与えつつある。日本に対するレア･アースの輸出禁止、フィリピンとの農作物輸入制限等、主権問題に対する経済的制裁を展開している7。また、EEZ における軍事活動の解釈に独善的態度を示し、米国の艦船や航空機の行動に干渉―例えば、2009 年 3 月の「インペカブル」
事件―した8。
2010 年 7 月の ASEAN 地域フォーラム（ARF）は、南シナ海における航行の自由に対する懸念を表明し、米国との安全保障協力の深化を図る意図を明確にしている。この地域に対する戦略的リバランスは、地域諸国の米国に対する願望や要求を考慮したものとなっている9。しかしながら、これは米国が中国と協力し、あるいは安定的な米中関係を構築することを否定するものではなく、現在の世界秩序に中国を統合し、同盟国に再保障を提供する強力なプレゼンスを両立させることである。
２．戦略的リバランスの実態「外交・経済・安全保障のバランス」
米国の戦略的リバランスは勢力均衡ではなく、最大効果を求める外交的･経済的･軍事的要素の調整を意味している。

－ 62 －
2

第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）（１）外交的関与
米国のインド太平洋に対する外交姿勢の強化は、地域フォーラムへの参加と訪問の実績に示され、外交バランスは大統領や主要閣僚のインド太平洋地域への訪問回数や主要会議への出席に現われている。オバマ大統領は最初の在任期間に 5 回のアジア訪問、中国等 10 ヵ国のインド太平洋諸国を訪問し、APEC 首脳会談や東アジア首脳会談に参加した10。クリントン長官は、在職中に 14 回のアジア訪問と ASEAN 加盟国訪問を果たした。ゲイツとパネッ
タ（Secretaries of Defense Robert Gates and Leon Panetta）の両国防長官は、在任期間中にアジアを 13 回訪問し、ダニロン国家安全保障担当補佐官（National Security Advisor Tom Donilon）
は、統合参謀本部のマレン提督（Chairman of the Joint Chiefs of Staff Admiral Michael Mullen）
やデンプシィ将軍（General Martin Dempsey）等の主要幹部とともに、中国を含むインド太平洋諸国を定期的に訪問している。クリントンやゲイツ、パネッタは、インド太平洋地域で過ごす時間が増大している11。米国太平洋軍のウィラード提督やロックレア提督（US PacificCommand Commanders Admiral Robert F. Willard and Admiral Samuel J. Locklear）、キャンベル
国務次官補（Assistant Secretary of State Kurt Campbell）、リパート･アジア太平洋安全保障問題担当国防次官補（Assistant Secretary of Defense for Asia-Pacific Security Affairs Mark Lippert）の頻繁な訪問は、オバマ政権のプライオリティーを示し、東南アジア友好協力条約（Treatyof Amity and Cooperation in Southeast Asia）の調印等、地域機構と米国の関係拡大を達成している12。
（２）経済的関与
米国のリバランスの重要要素は、
急速な経済成長を遂げるアジア市場への大規模なアクセスと経済関係の強化である。米国は、これまでの経験を踏まえ、貿易や投資のための二国間･地域間の経済協定を積極的に締結している。米韓自由貿易協定（U.S.-Korea Free Trade
Agreement: KORUS）は議会承認され、その他の相互貿易協定も承認されている。環太平洋パートナーシップ（Trans-Pacific Partnership: TPP）は、米国経済の優先度や価値を反映する
アジア太平洋貿易協定であり、リバランスの重要要素と位置づけられている13。財政危機による経済的障害にも拘らず、米国のアジア太平洋地域に対する輸出と輸入は、「2008 年から2012 年までに増加し、同時に、米国はアジア諸国（中国を含む）にとって極めて重要な市場である」と評価されている14。インド太平洋諸国に対する米国の直接投資は、2008 年の4770 億ドルから 2011 年の 5990 億ドル―3 年間で 1220 億ドルの増加―となっている。
また、
インド太平洋地域に対する米国の非軍事援助は、16 億 9000 万ドルから 28 億 3000 万ドルにまで増加（2011 年、アフガニスタンへの援助として、さらに 27 億ドルを加えた）した。米国の国際開発庁（US Agency for International Development）における地域的割合は、2008 年の 6.4％から 2011 年の 9.1%に増大し、併せて、東南アジアと南西アジアへのシフトが認められる。大部分の貿易や投資、援助データからは、米国の戦略的リバランスに先行した経済的結び付きが読み取れる15。
（３）安全保障上の関与
安全保障上のリバランスは、インド太平洋地域における米軍の配備や再編成を中心に開始され、近年の戦略環境の変化とともに、敵対勢力のアクセス阻止･エリア拒否－ 63 －
3

第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）（anti-access/area-denial: A2／AD）能力の打破に移行している。また、サイバー戦や宇宙空間を想定した作戦継続能力の増大が含まれるようになってきた。米国は、海軍力の削減を最小限にとどめ、東アジアを戦略的重要地域と評価すると同時に、多大の関心をインド洋に寄せつつある16。米軍の配備目標は、「地理的に分散し、作戦上の強度と政治的に持続可能」
なアジアにおける米国の軍事プレゼンスである17。このプレゼンスには、最新の海空軍戦力のシフト、地域内の基地･アクセス強化、ローテーション配備が含まれている。2012 年 1 月の「国防戦略指針」は、「リバランスに関する強固かつ不可欠な意志」と位置づけている18。
2012 年 6 月、パネッタ長官は、シャングリラ会議において、「この地域の安全保障と繁栄のための永続的パートナーシップ」として、「海軍は現在の太平洋･大西洋配備の約 50／50％
比率を 60／40%比率に転換し、その戦力態勢を整える」と述べている19。さらに、中国の
A2／AD に対抗する兵器体系、特に戦闘機や潜水艦の他に電子戦･通信能力、精密誘導兵器等を調達する必要性がある。また、空中給油機や新型爆撃機、海洋監視･対潜システムを更新しなければならない20。また、兵器システムだけでなく、新たな作戦概念―統合作戦概念やエアシー･バトル、オフショア･コントロール等の軍事戦略―が議論されている21。安全保障上の視点から、米国太平洋軍は演習の規模と範囲を拡大し、「信頼性のある防衛態勢の維持、同盟国との関係強化、パートナー･ネットワークの拡大、軍事的不測事態への即応準備」に焦点を当てている22。米太平洋軍は毎年、アジア太平洋地域における 150 以上の軍事演習に参加し、そのなかには、18 回に及ぶ省庁間活動を含む 30 ヵ国が関係する大規模な演習が行なわれている。
こうしたデータは、
インド太平洋地域に対する米国の軍事的投資を意味し、総合的な能力の向上が見込まれている。米海軍は、2015 年までに 4 隻目の攻撃型潜水艦のグアム配備を完了し、欧州から 6 隻の駆逐艦を転籍させる計画である23。
３．
「新たなタイプの大国間関係」―リバランシングと中国―
新アメリカ安全保障センター（Center for New American Security：CNAS）のラトナー（ElyRatner）は、米国のインド太平洋シフトの目的について、米国の軍事態勢の強化、同盟国との安全保障関係の改善、地域機構の整備を挙げている。その結果、中国の台頭を間接･直接的に拘束し、地域的戦略環境の悪化と不安定を回避することが可能である24。しかしながら、米国の外交的･経済的･軍事的関与の促進は、同時に、米中関係改善の可能性を制限し、両国関係の緊張を高める可能性がある。アジアに対する米国の「ピボット（pivot）」が、中国の懸念を高めていると指摘される。例えば、ネイサンとスコーベル（Andrew Nathan and Andrew
Scobell）によれば、中国高官や人民解放軍（PLA）の幹部は、常に、1999 年のベオグラー
ドの中国大使館誤爆事件に言及し、米国の対中政策に懸念を表わしている。一部では、こうした認識が中国政府内部では支配的と評価されている25。中国の政府内部では、米国のリバ
ランスの背景にある包括的戦略が「明らかな対立的特徴（feature of confrontation）」を示していると認識されている26。つまり、中国の政権中枢では米中両国が「新たなタイプの大国間関係（new type of relationship between major powers）」に進むべきと考えられている27。ラト
ナーは、中国の学者やシンクタンクが 10 年以上前から大国の興亡（rise and fall of great
powers）に関する研究を開始したと指摘している28。また、中国は、米国の文化的侵略主義に警戒する一方、国際関係論における西側の理論（リアリズムやパワー･トランジション論）
を輸入し、既存の大国と興隆国家との紛争が回避不可能と想定している29。米中両政府間に－ 64 －
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第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）

は「戦略的信頼感（strategic trust）」が欠如し、中国の中核的インタレストの追求は、米国のリバランスの否定的要素となるであろう。したがって、米中両国は「新たなタイプの大国間関係」を考慮する必要がある30。しかしながら、中国は米国のリバランスに重大な懸念を示すと同時に、
米国との安定的な関係が地域的安全保障の死活的要素であることも認識している。クリントン長官は、「既存の大国と新興大国が対峙した場合、何が起こるかという歴史的疑問に対する新たな解答」を追求すべきと述べている31。その意味では、一見、「新たなタイプの大国間関係」の模索は、米中共通のインタレストの創設に結びつく可能性がある。
米国はリバランスによって、中国とのゼロサム的競合を回避し、安全保障ジレンマの緩和―
協力分野の拡大、相互コミュニケーションの増大―を考慮している。しかし、中国の追求する「新たなタイプの大国間関係」には、台湾への武器禁輸、前方展開･プレゼンスの制限、
対中輸出規制の解除、海洋権益や領有権問題の再検討、戦域ミサイル防衛や海･空偵察活動の停止等が含まれ、対立的に推移している32。つまり、米国や近隣諸国との「新たな形態によるゼロサム競争の追求」が設定されている。したがって、「新たなタイプの大国間関係」
が、米中両国の共通のインタレストに成長する可能性は極めて低く、むしろ、ゼロサム競争についての「回避」と「促進」といった相違が表面化している。したがって、この地域における「新たなタイプの大国間関係」の構築は、米中間の困難な課題となっている。
４．東アジアの地政学的構造 ―リバランスの評価―
東アジアの地政学を研究しているロス（Robert Ross）は、地域構造と世界構造が別個のものであり、冷戦後、米国の単極支配が世界的に確立されたとしても、「東アジアは中国が地域大国となって、米国との二極構造となる」と予測していた33。米国の「リバランス」と中国の「新たなタイプの大国間関係」は、米中の戦略的対立の具体化である。地政学的に、米国と中国は戦略的パートナーではなく、安全保障を巡る伝統的なパワーポリティクスにおける戦略的競合者（strategic competitors）である。21 世紀の二極構造は、必ずしも冷戦期の米ソ関係と同様の大国的力学を示すわけではないが、さまざまな要因から、他の形態や構造よりは安定的であり得る。東アジアの地政学的要因―大陸部での中国優位、米国と周辺島嶼国
家の海洋同盟―は、安定的均衡や地域秩序の維持といった二極的構造を補強し、さらに、インド太平洋の存在が、大国のインタレストや安全保障ジレンマの影響を緩和する空間となる34。
このような地政学的環境において、中国の興隆や軍事的拡大、新たな大国間関係の模索は、
どのような意義を有するのであろうか35。
（１）海洋国家と大陸国家 ―米中の地政学的バランス―
冷戦期とは異なり、海洋国家である米国は東アジアでの急迫の脅威に直面していないが、大陸での支配的地位を占める国家には関心をもち続けている。米国は中国の台頭に直面し、その戦略的プライオリティーの再検討によってリバランスを模索している。
東アジアの二極構造はインド太平洋地域の多極構造とは異なり、資源分配や責任分担、バンドワゴンの構造が単純である。また、勢力範囲の確定が容易で、小国の挑戦が否定され、同盟国の能力や分担の算定が明瞭である36。東アジアにおいては、二極構造の力学が存在し続けている。中国
は、近隣の小国を飲み込み、米国は日本等の同盟国を筆頭に、安全保障上のパートナーを大陸周辺に囲い込んでいる。地政学的ロジックに従えば、中国と米国の勢力範囲は、地理的に－ 65 －
5

第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）

海洋によって明瞭に切り離され、一方に対する他方の介入は相互のインタレストを脅かさず、周辺諸国は大国競合の連鎖からは解放されている37。したがって、中国は米国の抵抗を招かずに内陸周辺諸国との関係を構築し、経済発展を可能にしてきた。米国は中国が海洋進出を企てない限り、協力関係を構築し、良好な経済関係を期待できた。
二極構造の肯定的結果とともに、その負の側面も指摘されている。二極構造は高度の脅威認識と必要以上の緊張、高コストの外交政策を伴い、明確な脅威の存在は度重なる「意志のテスト」と緊張を招く。周知のとおり、一方の相対的増加には他方の即時反応が期待され、過剰反応の連鎖が生起する。
冷戦期の米ソ軍拡競争、危機の頻発、発展途上国への介入等が、その結果であった38。したがって、東アジアの二極構造は、安定と平和の側面と緊張の側面を同時にもち合わせている。二極構造は大国間力学の決定要素ではあるが、地理的条件に基づく大国のインタレストと紛争や対立のパターンは、大国関係の重要変数でもある。冷戦的イデオロギーが消滅すれば、米中関係は大陸国家と海洋国家の関係―異なった地政学的状況―である。例えば、ロスは、第 2 次世界大戦中のリップマン（Walter Lippmann）の著作を引用して、大陸国家と海洋国家のインタレストが固定されれば、現実的な対立が皆無と分析している39。米中両国が各々の地政学的インタレストの範囲にとどまり、相互の地域的イン
タレストと軍事的競合を回避すれば、紛争は抑制されることになる40。
（２）海洋・大陸インタレストと地域的安定
伝統的に、東アジアにおける米国のインタレストは戦略的プレゼンスの確立であり、前方
プレゼンスの維持に必要な施設の確保（地域諸国の協力）を必要としている。その事例は、日本との相互条約に基づく海空軍基地である。東アジアの地理的特徴は、大陸での優位が海洋進出に連動しないことであり、北東部の日本から東南部のフィリピン、インドネシア、マレーシアまで、東アジアの大陸周辺部は海軍施設を占有する島嶼国家が連結され、米国のア
クセスと海軍作戦を可能にしている。「エアシー･バトル」や「オフショア･コントロール」といった戦略概念は、米国のインタレストを確保するための地政学的作戦概念である。第 2に、戦略的プレゼンスが確立すれば、この地域の市場や戦略資源、インド洋から中東にかけての米国と同盟国のアクセスが保証される。中国が海軍力を増強すれば、米国と同盟国の艦
船は海上交通路を確保する必要がある。例えば、海上交通路を「グローバル･コモンズ（国際公共財）」と規定し、その安定を求めている。かつて、マッキンダー（Halford Mackinder）
等の地政学者は、コモンズの支配を巡る海洋･大陸国家の闘争を議論してきた41。冷戦の終結とグローバリゼーションは、国際公共財の価値を押し上げている42。

G冷戦の終結は、大陸国家としての中国の成功―地政学的成功とは、内陸周辺国境の安全確保―を導いている。しかし、21世紀の課題とは、中国が大陸インタレストを確保し、その関心を海洋へ拡大していることであり、米国のインタレストや二極構造への挑戦と受け止められている。中国は大規模な地上部隊を維持する一方、2025年までには、「豪華艦隊（luxury
fleet）」を建造すると予測されている。A2／AD能力を充実させ、中国近海から米国海軍を排除し、沿岸水域から米国海軍の作戦を中断させる可能性がある43。ロスは、中国の海軍建設
が近代国家プロセスに散見されるナショナリズムの発露であり、海軍力増強の傾向は「威信戦略（prestige strategy）」の域を出ず、そのA2／AD能力も地理的制約から制限的と結論している44。大陸国家はナショナリズムや内政的必要性によって、過度の海洋アプローチや海軍－ 66 －
6

第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）

競争を繰り返してきた歴史的経緯がある。かつてのドイツ帝国やロシア帝国が事例であり、現在の中国も例外ではない。勢力均衡による安定は軍事力や経済力の均衡とともに、大陸国
家と海洋国家のインタレストの均衡―相互のインタレストの範囲の確定―を含んでいる。
1990年代、中国は「着くべき席（place at the table）」を求める不満勢力であり、過剰拡大の行方に不合理性が現われていた45。現在、中国は「新たなタイプの大国間関係」を要求し、地域的安全保障アジェンダを提示している。
米国のリバランス―特に外交･経済･安全保障の包括的アプローチ―と中国の「新たなタイ
プの大国間関係」の要求は、勢力均衡や地理的条件とは次元の異なる問題である。しかしながら、その根底には、米中両国の地政学的インタレストが存在し、相互のインタレストの範囲が、地域的安全保障の方向を決定する。「リバランス」と「新たな大国間関係」は、そのインタレストの範囲が明確ではない。米中の地政学的インタレストが均衡すれば、ロジックに従って対立や紛争は抑制され、地域的安全保障が確保される。反対に、均衡が喪失すれば戦略環境は不安定となる。インド太平洋と規定される新たな空間は、このような地政学的均衡に作用し始めている。インド太平洋は、広大なグローバル･コモンズであり、海洋国家のインタレストを包含している。中国との地政学的均衡に対する緩衝地帯であり、この地帯における海洋国家のプレゼンスが安定を極大化し、実は、最小のコストと最大の効果を招くと認識されている。
結 論
安定には、地理や構造以外の要因―例えば、民主主義や相互依存、多国間安全保障機構等―が影響を及ぼしている。しかし、リアリズムや地政学的ロジックでは、それらは安定の必要条件ではない。19 世紀の欧州には民主主義や相互依存、多国間機構が不在であったが、安定的かつ平和的秩序が構築された。さらに、現在でも、これらの要因の欠如が、必ずしも戦争や危機、紛争に直結するとは限らない。米国のリバランスは、外交や経済、安全保障分
野を含めた地域アプローチの再構築であり、「エアシー・バトル」や「オフショア･コントロール」構想は、状況に応じた安全保障上のアプローチである。さらに、インド太平洋の概念
はグローバル・コモンズとして海洋国家諸国に多大な可能性を示唆している。米ソ対立を基軸とした冷戦期の戦略環境と比較すれば、インド太平洋の地域的平和や安定に対する展望は良好である。朝鮮半島やベトナムでの戦争とは異なり、地政学的要因がパワー･トランジシ
ョンの可能性を極限化し、二極構造の否定的側面を相殺して地域秩序の構築を可能としている。地政学的ロジックに基づく米中二極構造は、その緩衝地帯の存在によって死活的インタ
レストを巡る紛争を削減し、安全保障ジレンマを緩和する。
地政学的要因と二極構造の組合せは、歴史的には、地域的安定を達成してきた。しかし、中国が野心の追求に夢中になれば、台湾問題や南シナ海の領有権問題、戦域ミサイルや宇宙兵器は、安全保障上のジレンマを悪化させ、地域的緊張を高める可能性がある46。一部では、米国が中国の拡張主義に備え、迅速な報復戦力に基づいて中国を封じ込める必要が示唆されている。しかし、外交や経済分野に視点を移せば、中国の「新たな大国間関係」にも一定の配慮が必要である。インド太平洋の概念が緩衝地帯の役割を果たせば、米国が中国の拡張主
義や軍備拡大に過敏に反応する必要はない。また、米国のインタレストはグローバル･コモ
ンズの安定であって、中国本土ではない。地政学的ロジックに基づいてインタレストの範囲－ 67 －
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第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）が確定されれば、地域的安全保障を確実にする。米国の「リバランス」と中国の「新たなタイプの大国間関係」
が、地域的安定を保証するには、
米中間の競合分野の管理が必要である。
米中関係が競争と対立によって定義されることは望ましくないが、大国間の新たな関係モデ
ルは未知数である。むしろ、競合的次元の存在を認め、これを管理する特定の処置が好ましい。サンダースは、その処置を以下のとおり提言している47。
米中関係の競合的次元の認識と全体的な協力関係の確立（1）地域的安全保障に対するゼロサム的概念の回避（2）最悪のシナリオに関する競合の制限（例えば、核･宇宙分野の規制／制限）（3）グローバルな機構を通じた国際システムの維持、共通目標の模索（4） 二 国間･多国間の安全保障協力の拡大（5）不測事態の想定と回避措置の策定
周知のとおり、ミアシャイマー（John J. Mearsheimer）は冷戦の終焉に際して、「直ぐに冷戦を懐かしむ時代がやってくる（We will soon miss the Cold War）」と述べた。その指摘どおりに、国際政治や安全保障の分野において、冷戦期の理論やロジックは極めて明確であった。
現在、不確実性や不透明性は、
国際社会に日常的に内在している。日本の安全保障にとって、米中関係とインド太平洋は死活的重要性を有しているが、その実態や動向、影響力は冷戦期ほど明瞭ではない。継続的な検討と研究が、さらに、必要とされるのである。
―

注 ―

1

Sustaining US Global Leadership: Priorities for 21st Century Defense, Department of Defense,
January 2012, p.2.
2
Philip C. Saunders, “The Rebalance to Asia: US-China Relations and Regional Security,” Strategic
Forum-281, INSS, August 2013. pp.2-3.
3
Hillary Clinton, “America's Pacific Century,” Foreign Policy 189 November-December 2011,
pp.56-63.
4
インド･太平洋の概念については、以下を参照のこと。
Mark Manyin et al., Pivot to the Pacific? The Obama Administration's “Rebalancing” Toward Asia,
Congressional Research Service, March 28, 2012.
山本吉宣「インド太平洋概念を巡って」『アジア(特に南シナ海･インド洋)における安全保障秩序』日本国際問題研究所 2013 年 3 月。
5Hillary Clinton, “Remarks on Regional Architecture in Asia: Principles and Priorities,” Honolulu,
HI, January 12, 2010.
6
Richard L. Armitage and Joseph Nye, The US-Japan Alliance: Getting Asia Right through 2020,
Center for Strategic and International Studies [CSIS], February 2007.
7
Bonnie S. Glaser, “China's Coercive Economic Diplomacy-A New and Worrying Trend,” Pac-Net
No.46, Pacific Forum CSIS, July 23, 2012.
8Mark Redden and Phillip C. Saunders, “Managing Sino-US Air and Naval Interactions: Cold War
Lessons and New Avenues of Approach,” China Strategic Perspectives, No. 5, NDU Press,2012.pp.68-75.
9Saunders, “The Rebalance to Asia: US-China Relations and Regional Security,” p.4.
10
Ibid., pp.5-6.
11Ibid.
第 2 期のブッシュ大統領はアジアを 6 回訪問、33 日間を過ごし、オバマ大統領は第 1 期に 5
回、27 日間を過ごしている。ライス長官はアジア訪問が 14 回、73 日間であり、クリントン
長官は 14 回、101 日間を過ごしている。ブッシュ政権の国防長官は 7 回、33 日、オバマ政－ 68 －
8

第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）

権の国防長官は 13 回、58 日である。
12
東南アジア友好協力条約に調印することは、東アジア･サミットに加わる必要条件であった。
13
ここに示される統計数字、データ等は、米国通商代表部（Office of the United States Trade
Representative）の資料を参考とした。http://www.ustr.gov/tpp
また、TPP については、以下を参照のこと。
Jeffrey J. Schott, Barbara Kotschwar, and Julia Muir, Understanding the Trans-Pacific Partnership,
Peterson Institute for International Economics, 2013.
14“The Rebalance to Asia: US-China Relations and Regional Security.” pp.5-6.
15
Ibid., p.7.
資金や投資に関する統計資料は、サンダースの数字に依拠した。
16
Sustaining US Global Leadership, p.4.
17David Helvey, Deputy Assistant Secretary for East Asia, Statement before the Senate Committee
on Foreign Affairs, Subcommittee on East Asian and Pacific Affairs, April 25, 2013.
18
Sustaining US Global Leadership: Priorities for 21st Century Defense, Department of Defense,
January 2012, p. 2.
19
Secretary of Defense Leon Panetta, “Shangri-La Security Dialogue. ” Speech at the Shangri-La
Hotel in Singapore, June 2, 2012. http://www.defense.gov/speeches/speech.aspx?speechid_/1681.
20
これらの作戦概念については、以下を参照のこと。
Roger Cliff, Mark Burles, Michael Chase, Derek Eaton, and Kevin Pollpeter, Entering the Dragon's
Lair: Chinese Anti-access Strategies and Their Implications for the United States, RAND
Corporation, 2007.
21
US Department of Defense, Joint Operational Access Concept (JOAC), January 17, 2012;
T.X.Hammes, “Offshore Control: A Proposed Strategy for an Unlikely Conflict,” Strategic
Forum-278. NDU, June 2012.
22
Statement of Admiral Samuel J. Locklear, USN, commander, US Pacific Command, before the
Senate Armed Services Committee hearing on US Pacific Command Posture, April 9, 2013.
23“The Rebalance to Asia: US-China Relations and Regional Security.” pp.5-6.
24
Ely Ratner, “Rebalancing to Asia with an Insecure China,” The Washington Quarterly; 36:2,
Spring 2013 pp. 25-6.
25
Andrew Nathan and Andrew Scobell, “How China Sees America, ” Foreign Affairs,
September/October 2012.
26
Michael Swaine, “Chinese Leadership and Elite Responses to the US Pacific Pivot,” China
Leadership Monitor no.38, August 6, 2012, p. 23.
27「新たな大国の関係」の概念については、以下を参照のこと。
Michael Chase, “China's Search for a „New Type of Great Power Relationship‟,” China Brief-12, no.
17, September 7, 2012.
また、執筆者のチェイス博士が海上自衛隊幹部学校を訪問した際にも、この概念に基づいた発言があった。
28
Ely Ratner, “The Emergent Security Threats Reshaping China's Rise,” The Washington Quarterly
35, no 1, Winter 2001: pp. 36-7.
29
例えば、大国間の興亡については、以下を参照のこと。
John Mearsheimer, The Tragedy of Great Power Politics, Norton, 2001; Robert Gilpin, War andChange in World Politics, Cambridge University Press, 1981; George Modelski, Long Cycles inWorld Politics, Seattle: University of Washington Press, 1987.
30
The Rebalance to Asia: US-China Relations and Regional Security.” pp.5-6
31
Hillary Rodham Clinton, Secretary of State, “Remarks at the US Institute of Peace China
Conference.” Speech at USIP in Washington, D.C., March 7, 2012,
http://www.state.gov/secretary/rm/2012/03/185402.htm.
32“Rebalance to Asia with an Insecure China,” p.28.
33
Robert S. Ross, “The Geography of the Peace: East Asia in the Twenty-first Century,”－ 69 －
9

第２章 「インド太平洋」の安全保障（戦略的リバランスと地政学的現実）

International Security, Vol. 23, No. 4, Spring 1999, pp. 83.
34
二極構造に関する基本的理論は、以下を参照のこと。
Kenneth N. Waltz, Theory of International Politics, Addison-Wesley, 1973, chap.8(邦訳：ケネス・ウォルツ『国際政治の理論』（河野勝･岡垣知子訳）勁草書房 2010 年）; Glenn H. Snyder,Alliance Politics, Cornell University Press, 1997, pp. 346-349.
35
中国の内政と戦略環境に関する一般理論は、以下を参照のこと。
Robert S. Ross, “China and the Stability of East Asia, ” in Ross, East Asia in Transition: Toward a
New Regional Order, ME Sharpe 1995.
36
安全保障秩序の構築における二極･多極構造の長所については、以下を参照のこと。
Waltz, Theory of International Politics, pp. 195-199, 204-209.
37
Ross, “The Geography of the Peace: East Asia in the Twenty-first Century,” p.92.
38二極構造が大国間の緊張を高め、軍拡競争や紛争介入を促す理由については、以下を参照のこと。
Robert Jervis, System Effects: Complexity in Political and Social Life, Princeton University Press,
1997, pp. 118-122; Waltz, Theory of International Politics, chap.8
39
The Geography of the Peace: East Asia in the Twenty-first Century, p.83.
なお、引用されたリップマンの著作は、以下のとおりである。
Walter Lippmann, US War Aims, Little Brown 1944.
40
地政学的な安全保障ジレンマについては、以下の文献で議論されている。
Robert Jervis, “Cooperation under the Security Dilemma,” World Politics, Vol. 30, No. 2, January
1978, pp. 167-215; Stephen Van Evera, “Offense, Defense, and the Causes of War,” International
Security, Vol. 22, No.4, Spring 1998, pp. 5-43; Thomas J. Christensen and Jack Snyder, “Chain
Gangs and Passed Bucks: Protecting Alliance Patterns in Multiplicity,” International Organization,
Vol. 44, No. 2. Spring 1990, pp. 137-168.
41
マッキンダーについては、以下を参照のこと。
ハルフォード･マッキンダー『マッキンダーの地政学：デモクラシーの理想と現実』（曽村保信訳）原書房 2008 年。
大国の興亡を描いたケネディ、20 世紀の有数の戦略家と評価されるアロン(Raymond Aron)
もマッキンダーに言及している。以下を参照のこと。
Paul M. Kennedy, Strategy and Diplomacy 1870-1945, George Allen and Unwin, 1983, chap.2;
Raymond Aron, Peace and War: A Theory of International Relations, Praeger, 1968, pp. 192-194.
最近では、米国の「選択的関与」戦略と地政学が論じられている。
Robert J. Art, “Geopolitics Updated: Strategy of Selective Engagement,” Strategy and Force
Planning 4th ed., Naval War College Press 2004, pp.216-244.
42
Gabriel M. Scheinmann and Raphael S. Cohen, “The Myth of Securing the Commons,” The
Washington Quarterly 35:1, Winter 2012, pp.115-128.
43「豪華艦隊(luxury fleet)」の概念については、以下を参照のこと。
Colin S. Gray, The Geopolitics of Super Power, Univ. Press of Kentucky 1989, pp.49, 92-93.
最近の中国の海軍戦力や作戦については、以下を参照のこと。
Entering the Dragon's Lair: Chinese Anti-access Strategies and Their Implications for the UnitedStates.
44
Robert Ross, “China‟s Naval Nationalism: Sources, Prospects, and the US Response,”
International Security Vol.34-No2, Fall 2009, pp.46-47.
45
以下の文献による。
Richard Bernstein and Ross H. Munro, The Coming Conflict with China, New York: Knopf, 1997.
46
この問題は、前世紀から指摘されてきた。米中の安全保障ジレンマと台湾問題の潜在的不安定化については、以下を参照のこと。
Thomas J. Christensen, “China, the US-Japan Alliance, and the Security Dilemma in East Asia,”
International Security, Vol.23, No. 4, Spring 1999, pp. 49-80.
47“The Rebalance to Asia: US-China Relations and Regional Security.” pp.14－ 70 －
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