ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 8，No.1（2008）

歯科医師一人あたりでみる高齢者の喪失歯数の推移
吉 野 浩 一Assessing the dental care needs of the elderly from number ofmissing teeth per dentist
Koichi Yoshino
キーワード：歯科医師一人あたりの喪失歯数、高齢者、歯科医療ニーズ
要 約
歯科医療のニーズを歯科医一人あたりの喪失歯数の推移から検討することを目的として、過去の歯科疾患実態調査、総務省統計局の推計人口、歯科医師数から現状の需給状態を検討した。その結果、45 〜 64 歳
をみると、総人口は調査毎に増加してきて平成 11 年に 35.8 百万人をピークであったが、平成 17 年では 35.3百万人と若干減少していた。喪失歯数は、昭和 32 年の 153 百万本から増加して、昭和 62 年にピークとなり253 百万本であった。その後、減少して平成 17 年に 162 百万本となっていた。一方、65 〜 84 歳をみると昭和 32 年の 70.7 百万本から増加して、昭和 62 年に 248 百万本であった。その後も増加して平成 17 年に 320 百万本となっていた。歯科医師数は 50 年から直線的に増加して、昭和 44 年で 37 千人であったのが、平成 17年には 97 千人と 2 倍以上になっていた。歯科医一人あたりでみる喪失歯数の推移は 45 〜 64 歳では昭和 50 年のピークの 5.3 千本から減少して、平成 17 年に 1.7 千本となり、約 3 分の 1 になっていた。一方、65 〜 84 歳
では昭和 50 年のピークの 4.1 千本から減少してしてはいるが、その後減少は少なく平成 17 年に 3.3 千本となっていた。
今後も歯科医師一人あたりでみる喪失数が中年以下の年齢層では減少傾向にあることが予測される一方で、高齢者の喪失歯に対する補綴処置の需要が増すことが考えられる。このことは、今後も高齢者の歯科治療のニーズが高まることが予測され、供給側である歯科界にその対応が求められていると考えられた。

緒 言

人平均の現在歯数が増加してきている。特に高齢

1）

歯科疾患実態調査 で口腔内状況をみると、昭者の現在歯数の増加が著しく、その中でも 70 〜

和 50 年からそれまでの減少傾向から反転して、一74 の年齢群にその変化が大きく、昭和 50 年では一人平均 6.8 歯だったのが、平成 17 年では 15.2 歯と、2 倍以上増加している。また、わが国の人口【著者連絡先】〒261-8502 千葉県千葉市美浜区真砂1-2-2
東京歯科大学衛生学講座
吉野浩一
TEL：043-270-3746

は平成 18 年の一億二千七百七十四万人をピークに減少に転じはじめたが、65 歳以上の高齢者の人口は今後も増加することが予測されている。総務省
統計局の推計では、平成 15 年 9 月 15 日現在におけ―9―

歯科医師一人あたりでみる高齢者の喪失歯数の推移

る我が国の 65 歳以上人口（推計）は 2431 万人で、人あたりの喪失歯数は、各年齢群の合計喪失歯数総人口の 19.0 ％を占め、人口、その割合とも過去を歯科医師数の総数で割った。しかし、調査年が最高となった。65 歳以上人口の割合は、今後も上必ずしも一致しないため、歯科疾患の昭和 32 年は昇を続け、平成 27 年には 3277 万人で総人口の35年、38年は40年、62年は63年、平成5年は6年、26.0 ％と、およそ 4 人に 1 人が 65 歳以上になると11 年は 12 年、17 年は 18 年の歯科医数を用いた。

2）

本研究では高齢者の変化を比較するため 45 〜 64

見込まれている 。
著者は既報 3）で歯科医師一人あたりの現在歯数歳と65〜84歳の2群に分けて集計した。

からみた高齢者歯科医療ニーズについて報告した。歯科医師一人あたりの現在歯数を年齢群別に

結 果

みると 5 〜 64 歳群は昭和 44 年の 55.0 千本が平成 17

図 1 に喪失歯の合計本数と総人口の推移を示し年で 24.9 千本と半数近くとなっていた。一方 65 〜た。45 〜 64 歳をみると、総人口は調査毎に増加

84 歳群は、昭和 56 年で 1.38 千本が平成 17 年の 5.19

してきて平成 11 年に 35.8 百万人をピークであった本と約 2.5 倍に増加していた。今後も歯科医師一が、平成17年では35.3百万人と若干減少していた。

人あたりでみる現在歯数が減少傾向にあることが喪失歯数は、昭和32年の153百万本から増加して、予測される。その中でも特に中年以下の年齢層の昭和 62 年にピークとなり 253 百万本であった。そ現在歯の総本数の割合が減少し、結果として高齢の後、減少して平成 17 年で 162 百万本であった。

者の現在歯数が大きな割合を占めてきていること

一方、65 〜 84 歳をみると昭和 32 年の 70.7 百万本を報告した。これらのことから、歯科のニーズはから増加して、昭和 62 年に 248 百万本であった。

大きく変化してきていると考えられた。

その後も増加して平成 17 年に 320 百万本であっ今回は、喪失歯に焦点をあてて、年齢群別およた。
図 2 に歯科医一人あたりでみる喪失歯数の推移

び歯科医一人あたりの喪失歯数の推移から歯科診を示した。歯科医師数は 50 年から直線的に増加し療のニーズを検討することを目的とした。て、昭和 44 年で 37 千人であったのが、平成 17 年
方 法には 97 千人と 2 倍以上になっていた。45 〜 64 歳

本研究では、喪失歯数の資料として、歯科疾患をみると昭和 50 年のピークの 5.3 千本から減少し実態調査報告 1）の昭和 32 年、38 年、44 年、50 年、て、平成 17 年に 1.7 千本となり、約 3 分の 1 になっ56 年、62 年、平成 5 年、11 年および 17 年の各年ていた。一方、65 〜 84 歳をみると昭和 50 年の齢群の一人平均喪失歯数を用いた。なお、第三大ピークの 4.1 千本から減少してしてはいるが、そ臼歯を除いて集計した。日本の人口は、各調査年に相当する総務省統計局の人口推計の総人口 4）を用いた。歯科医師数は、厚生労働省の医師・歯科医師・薬剤師調査 5）の昭和 35 年、40 年、44 年、50 年、56 年、63 年、平成 6 年、12 年および 18 年を用いた。喪失歯の合計歯数の推定値の算出方法
は以下のようにした。合計喪失歯数＝ 5 歳毎の各年齢層の平均喪失歯数× 5 歳毎の各年齢層の総人口。年齢は喪失歯が増加する 45 〜 84 歳とした。
ただし、歯科疾患実態調査の昭和 56 年の調査まで
は 80 〜 84 歳の区分がないため、80 歳以上のデータを 80 〜 84 歳群として取り扱った。歯科医師一図1― 10 ―

日本の 45 〜 84 歳の総人口における喪失歯の合計本数の推移（推定値）

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年には 0.20 〜 0.34 ％となっていた。この「歯周炎等」による受診者増が 70 歳以上の患者総数を大きく増加させていた。さらに 1994 年と 2002 年とを比較したレセプト 1 件あたり診療報酬額の変化を
年齢階級別にみると 0 〜 14 歳、15 〜 34 歳および55 〜 69 歳まではそれぞれ− 19.9 ％、− 1.4 ％、−0.8 ％と減少していた。一方で 35 〜 54 歳で 5.7 ％、70歳で8.3％と増加していた。
南郷の報告によると、70 歳以上の歯の欠損に対図 2 歯科医師一人あたりでみる喪失歯数の推移（45〜 84 歳）

する治療の増加は直接結びついていないようであった。それよりも歯が残存することによって起の減少歯数は少なく平成 17 年に 3.3 千本となってきる。う蝕や歯周病といった痛みをともなう疾患いた。の方が受療に結びつくのかもしれない。
保健福祉動向調査 7）は 1 年間に歯科診療所や病考 察院の歯科で診療を受けたことがある者に対して主わが国で 65 歳以上人口（推計）は 2,431 万人で、4）な診療内容を調査している。平成 5 年と平成 11 年

総人口の 19.0 ％を占めている 。歯科疾患実態調のそれを比較すると、65 〜 74 歳群で、むし歯の査 1）をみると、一人あたりの喪失歯数は今後も減治療の割合は 20.8 ％から 37.3 ％へ、歯周疾患の治少すると考えられる。喪失歯の総本数は人口に比

療は 7.2%から 9.1 ％増加している。一方で、抜け例するものだが、高齢者の人口の増加から高齢者た歯の治療は 62.4 ％から 42.0 ％に大きく減少しての喪失歯の総本数は今後も増加することが予測さいる。診断基準が一部変更になっているが、治療れる。欠損歯に対する歯の補綴処置の需要は高齢内容が変化してきているのは間違いない。

者において増加することが考えられる。このこと

さらに、層化無作為抽出された医療機関に対しは、補綴治療の需要の割合が 65 歳未満では減少すて、10 月 1 日における、当該医療機関を受診した

る一方で、65 歳以上の患者の需要が増加すること

患者の傷病名や受療の種類について報告を行ってが考えられる。

いる患者調査 8）は、歯科診療所の推計患者数が報南郷 6）の報告は、歯科診療所における患者の受告されている。患者数をみてみると 1987 年では、診状況を 1987 年、1993 年および 2002 年において主に「歯の補綴」の処置で来院された 65 歳以上の比較している。調査日に歯科診療室を受診した患患者は 61.3 千人だったのが、2005 年では 131.2 千

者総数は、1987 年から 2002 年の 15 年間に 0 〜 54人と 2 倍以上に増加している。
「歯の補綴」は歯の歳では減少がみられ、70 歳以上では増加していた。

欠損に対する処置とは限らないが、高齢者の受診疾患別にみると、受診者の割合は「歯の補綴」にが多くなっていることがいえる。さらに、1987 年

関しては、35 〜 69 歳では 1987 年に 0.19 〜 0.40%が、（昭和 62 年）と 2005 年の高齢者の患者数の割合を2002 年に 0.16 〜 0.38%と減少し、70 歳以上では比較すると、65 歳以上の割合が 1987 年では 12.3 ％0.46%が 0.47%とほぼ横ばいであった。「う蝕症」

だったのが 2005 年では 28.9 ％と増加している。歯についても、34 歳以下では減少していたが、55 歳科医院を受診する患者 65 歳以上の高齢者の割合が以上では 1987 年は 0.07 〜 0.15%が 2002 年に 0.12 〜3 人に 1 人がになるのも時間の問題であると考え0.22%とやや増加していた。すべての年齢階級でられる。

経年的に増加が認められたのは「歯周炎等」であ1990 年前後には、高齢者の歯科医院へ受診が、り 35 歳以上では、1987 年の 0.08 〜 0.16 ％が 2002

他の年齢層と比較して低いことが報告されてい― 11 ―

歯科医師一人あたりでみる高齢者の喪失歯数の推移た。このことについて、高江洲ら 9）は、全国 678

実際にわが国では Douglass が予想した傾向に市の国民健康保険を解析し、次の様に報告していなってきていると捉えられる。今後、高齢者にうる。1989 年の歯科の診療分をみると高齢者の 1 日

蝕や歯周病の発病が増加し、さらに高齢者の需要あたりの歯科診療費が低いのは、無歯顎者の受診が多くなることが予測される。また、高齢者は健が減少することによるのではないかと考察してい康状態、家族関係や所得等に個人差が大きくなっる。ている。それらに対応できる医療関係者を含めた

さらに宮武ら 10）は、1993 年の歯科疾患実態調査ならびに社会医療診療行為別調査の結果を報告

歯科界の取り組みが求められていると考えられた。

している。その中で総義歯になるとそれ以上歯の文 献

欠損が進まず、次なる治療が減少するのでないかと考察している。また、同様に安藤11）も無歯顎者の受診率が低いことを報告している。
これらの報告は欠損が多くなり現在歯数が少なくなると歯科医療のニーズが低くなることを示している。
一方、現在歯数の増加が受診に結びつくことについて、Joshi ら 12）はニューイングランド州の 70歳以上の高齢者を調査している。その結果、現在歯数が多い者ほど、歯周疾患やう蝕になりやすく、そのことより頻繁に歯科を受診すると報告している。
さらに医療費からの解析に関して、渡辺ら 13）
は、高齢者の現在歯数と歯科医療費の関連を調査している。静岡県の 62 市町村の国民健康保険
1999 年 5 月分を解析した結果、高齢者 1 人平均現在歯数の多い市町村で、高齢者の歯科受診率が高く、高齢者 1 人あたり歯科医療費の高いことが認められたことを報告している。
これらのことは、現在歯の総本数が増加し、人口構成の変化と共に、歯科医院を受診する年齢構成が今後も大きく変化することが考えられる。
1990 年に Douglass ら 14）は、歯科疾病の変化を予測している。その報告で、今後の人口構成の変化とともに今後高齢者に多くの歯が残存するので、高齢者において、う蝕の発症や歯周病の罹患のリスク、審美歯科への関心が高まると予測している。そのため、今後 30 年間で診断、予防、成人の保存修復、固定性の補綴物、歯内療法や矯正治療が増加する。一方で、子供の保存修復や抜歯および総義歯は減少すると推測していた。

1）厚生省（厚生労働省）健康政策局歯科衛生課：歯科疾患実態調査報告（昭和 32 年，38 年，44 年，50 年，56 年，62 年，平成 5 年，11 年，17 年），口腔保健協会，東京，1957，1963，1969，1975，1981，1889，1995，2001，2007.
2）厚生統計協会：国民衛生の動向．厚生の指標 848 ：38，2007.
3）吉野浩一：歯科医師一人あたりの現在歯数からみた
高齢者歯科医療ニーズ．ヘルスサイエンスヘルスケア
7: 115-119.2008．
4）総務省統計局：人口推計，http://www.stat.go.jp/data/jinsui/（2008年2月１日アクセス）
5）厚生労働省大臣官房統計情報部：医師・歯科医師・薬剤師調査（昭和 35 年，40 年，44 年，50 年，56 年，63 年，平成 6 年，12 年，16 年，18 年）厚生統計協会，
東京6）南郷里奈：わが国における歯科受診状況および診療内容の推移．口腔衛生会誌 55 ： 586-599，2005.
7）厚生労働省大臣官房統計情報部：保健福祉動向調査（歯科保健）（平成 5 年，平成 11 年）厚生労働省，東京，1995，2005.
8）厚生労働省大臣官房統計情報部：患者調査（昭和62 年，平成 17 年）厚生労働省，東京 1987，2005.
9）高江洲 尚，横山英世：都市部における歯科医療費と社会・経済要因との関連の検討．日大医誌 53 ：599-608，1994.
10）宮武光吉，嶋村一郎，桟 淑行ほか：橋義歯（ブリッジ）および義歯の診療報酬評価の改善に関する研究。医療経済研 5 ： 31-47，1998.
11）厚生科学研究「口腔保健と全身的な健康状態の関係」
運営協議会編：伝承から科学へⅡ 口腔保健と全身的な健康状態の関係について 8020 者のデータバンクの構築について，口腔保健協会，東京，第 1 版，2000，
12-43.
12） Joshi A, Douglass CW, Feldman H et al. : Consequences of success: do more teeth translate into more

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disease and utilization? J Pub Hlth Dent 56: 190-197,1994.
13）渡辺 猛，安藤雄一，金崎信夫ほか：高齢者の現在歯数と歯科医療費の関連−市町村別データによる検Volume 8，No.1（2008）

討−．口腔衛生会誌 55 ： 32-40，2005.
14） Douglass CW, Furino A: Balancing dental service
requirements and supplies: Epidemiologic and demographic evidence. J Am Dent Assoc 121: 587-592, 1990.

Assessing the dental care needs of the elderly from number of missing teeth perdentist
Koichi Yoshino（Department of Epidemiology and Public Health, Tokyo Dental College）

Key Words : number of missing teeth per one dentist, elderly people, needs of dental care

The purpose of this study was to determine the number of missing teeth per dentist in Japan, in order toassess the dental care needs of elderly people. Data from the National Survey of Dental Disease was used inthis study, along with national census results and the total number of dentists.
In the 45-64 age group, the total number of missing teeth (MT) increased from 153 billion in 1957 to 253 billion in 1993. In 2005, MT was 162 billion. In the 65-84 age group, MT was 70.7 million in 1957 and 320 million
in 2005, a rapid increase. The number of dentists increased from 37,000 in 1969 to 97,000 in 2005. In the 45-64
age group, MT per dentist (MT/D) decreased from 5,300 in 1975 to 1,700 in 2005. However, the decrease rate
is few in the 65-84 age group, MT/D decreased from 4,100 in 1975 to 3,300 in 2005.
These results reveal the changing dental care needs of the elderly in the past three decades. It is necessary for dental professionals to provide dental care for elderly people in clinics, homes, and hospitals.
Health Science and Health Care 8（1）：9−13，2008― 13 ―