研究各論「多言語社会研究―社会言語学」愛知県立大学外国語学部（2019年度 後期）

第2回「『日本語学級の子どもたち―引揚げの子どもが出会う〈日本〉』（1983年）をよむ」
あべ やすしhttp://hituzinosanpo.sakura.ne.jp/tagengo2019b/

ふたつの言語で生活することのむずかしさ
親が外国出身で、こどもは日本で生まれ育っているという場合、親の文化と日本の文化、親の言語と日本の言語を身につけて生活しているといえる。しかし、社会における位置づけ（序列）によって、両方の文化、言語を対等なものとして感じることが困難になってしまう場合もある。そもそも、こどものうちは、そのふたつをうまくあつかうことは困難である。「日本で生まれ育つ外国人の子どもたち」について、小島祥美（こじま・よしみ）はつぎのように説明している。
外国人の子どもであっても日本で生まれ育っているのならば、常識的には外国生まれの外国人の子どもが抱えるような問題は少ないと判断されてしまう。だが実際は、こうした子どもの多くは、家庭では日本語以外の言語で生活している場合も多いために日本語力が育つ環境が少なく、日常会話には問題がなくとも、学習に関わる日本語がわからないという子どもも多い。
さらにこうした子どもは、親よりも日本社会の慣習や規範に適応していることが多いため、親に尊敬の念をもてなかったり、親の話す言語がわからずに会話ができなかったりなど、子ども個人で抱えている困難もある。このような場合、学校などでは「日本人」扱いされているために保護者への連絡伝達については支援を受けられず、保護者に子どもの学校に関わる情報が伝わっていないこともしばしばあるのだ。…後略…（こじま2017:25-26）
学校のなかで、自分と共通点のある人がどれだけいるのかによっても、そのこどものアイデンティティは左右される。
同じルーツの同級生がたくさんいれば、それほど孤立感は味わうこともない。しかし、自分だけが「外国人の子ども」であるとき、ふたつの文化、ふたつの言語で生活していくことはむずかしくなる。ただ日本に適応するようになってしまう。
このような問題は、日本において比較的あたらしい現象なのか。1990年代以降に増加したことはまちがいない（日系人の来日）。しかし、それ以前にもあった。ここでは『日本語学級の子どもたち―引揚げの子どもが出会う〈日本〉』をとりあげる。
「序章 引揚げの子どもたちと現在」で喜元幸夫（よしもと・ゆきお）は「引揚げの子ども」について、歴史的背景をつぎのように説明している。
敗戦を中国、朝鮮で迎えた人たちがいた。敗戦直後、その多くの民間人や軍人は日本に引揚げてきた。しかし敗戦の混乱でとり残された人、孤児になった人、さまざまな理由で、中国、朝鮮の地に留まることを余儀なくされた日本人がいた。日本は戦後のめざましい復興のなかで、その人たちをいつしか忘れてしまったのである。
…中略…
1965年、日韓条約が締結された。また、1972年には日本と中国との国交が回復し、ようやく韓国や中国からの引揚げが再開された。引揚者にとって30数年ぶりのまちにまった日本。それは引揚者にとってのあまりにも長すぎた春であった。
引揚者のための寮（常磐寮）が東京にたった一つある。この寮を学区域にかかえる、葛西小・中学校に日本語学級が開設されたのは、1974、5年であった。開設当時の話をきくと、中国や、韓国からの引揚者の子どもが多くなり、この子どもたちが多くなると普通学級では授業ができなくなっていたという（おざわ編1983:8）。
1945年の日本の敗戦当時、「外地」にいた日本人として300万人以上の軍人と、300万人以上の民間人がいた。その多くが、日本に引揚げてきた。そこで住居の問題はおおきく、「引揚者収容施設」や「引揚者住宅」が日本各地にできた（しまむら編2013）。
一方で、現地に残留せざるをえなかった人たちや抑留された人たちがいた。引揚げという大事業は数年で達成されたのではなかった。
編者の小沢有作（おざわ・ゆうさく）は「引揚げの子ども」について、「まえがき」でつぎのようにのべている。

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この子らは、日本と韓国、あるいは日本と中国という二つの民族の血を引く混血の子らであるが、それまでかの地で韓国人、中国人として生きてきたのである。父ないし母の帰国にともなって渡日、国籍を変えるなかで、こんどは日本人として生きなおすことを求められている。…中略…
かれらは二つの血を引きつぐ存在である。二つの文化を自らのうちに共存させることで真に生きられる存在である。一方が他方を圧するかたち（＝日本への同化）では、かれら固有の生を奪うことになる。
この子らの「こころのふるさと」として韓国や中国が生きている。そこに日本の文化が加わり、かれらのうちで一つになり、共存する。かれらはそうしたいと願う。ところが、日本の子らは無残にもそれをふみにじる（同上:1-3）。
ふたつの文化を経験することがその人の人生をたのしいものにするはずであるのに、周囲の差別によって、それが阻害されてしまう。そして、「自分の生まれた故郷を隠して「ぼくは日本人である」といって生きていくようになる」（同上:10）。周囲にとっての「異文化」をもっていることによって差別され、自己肯定感がうばわれるという意味では、たし算どころか、ひき算になってしまう。単一文化が支配的な社会においては、「異文化」はプラスに作用しない。主流派のことばや文化は空気のように透明なものとなり、そこであぶりだされた他者は異質な存在としてあつかわれる。そのような状況のなかで、こどもたちは現実に適応していく。同化というものは、だれかが命令するものとはかぎらない。
構造的にしいられるものである。このような社会構造は、過去のものとなっただろうか。現在も継続しているのだろうか。

バイリンガルのこどもに対する「セミリンガル」「ダブル・リミテッド」というまなざし
外国人のこどもの言語に注目するとき、しばしばキーワードとして使用されているのが「セミリンガル」という用語である。親の言語と主流社会の言語、どちらの言語も十分に使用できない状態をさす表現である。このセミリンガルというまなざしについて、スザーン・ロメインはつぎのように説明している。
…セミリンガリズムという語は、バイリンガルというにはやや言語能力が劣ると研究者たちが考えた場合に用いられる。民族的にマイノリティーに属している人たちの言語能力に関する研究からこの語が生まれたということは、歴史的・政治的にみて重要な意味をもっている。…中略…しかし、「セミリンガリズム」と「二重セミリンガリズム」（double semilingualism）という語は、あるひとつないしはふたつの言語が「完全に使いこなせる」（full competence）という、理想化された、ややせまい概念を前提にしている。たとえば、同じ社会集団に属し、同程度の教育を受けたモノリンガルな人よりも語彙数が少ない人は、セミリンガルであると言われてしまうのである。しかもセミリンガルな人は、そのふたつの言語の標準からはずれているとさえ思われているのだ（ロメイン1997:278）。
ここで指摘されているのは、理想化された言語話者を基準にして、その像に合致しないということをもって、セミリンガルと称することの問題である。
どういう人がセミリンガルなのかを特定するのがむずかしいように、理想的なバイリンガルとはどのような人のことを言うのかを確定するのも容易なことではない。…中略…社会や個人のレベルで2言語使用が行なわれているときには、そうしたふたつの言語の役割はおのおの異なっており、役割に応じて両者が使い分けられる形で共存しているのである。ひとつの言語しか使われていないコミュニティーにおいて、その言語がはたしているのと同じ役割を、ふたつの言語または変種がお互いに足りない面を補いあいながらはたしているのであって、そのふたつの言語あるいは変種の能力がまったくおなじように発達するわけではないのだ。バイリンガリズムに関する研究の多くは、バランスのとれた2言語使用を、暗に「よい」バイリンガリズムとか、「完全な」バイリンガリズムととらえている。このバランスのとれたバイリンガリズムという概念は、ものさしのごとく使われ、そのものさしにあわないバイリンガリズムは、よくないとか、発達途上であるとかいう汚名をきせられてきたのだった。こうした用語の多くは、言語理論にたいするイデオロギー的偏見を反映している（同上:281-282）。
もちろん多くの場合、セミリンガルという用語がもちだされるのは、言語支援の不足を指摘する文脈においてである。
こどもに対する母語支援が不十分であること、不必要のようにみえる日本語教育も同時に必要であることを主張するために、セミリンガルという語が使用されている。しかし、問われなければならないのは、「セミリンガルではない」状態というのは、どのようなものをさすのかということであり、その基準は、こどもの言語発達という視点からいって妥

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当であるのかということである。モノリンガルという表現をこどもが内面化して、自分の現在の状況について肯定的になれないというような事態は、さけるべきではないのか。
セミリンガルという用語にかわって、近年では「ダブル・リミテッド」という用語がよく使用されている。どちらの言語の能力も限定的であるという意味である。この用語についても、どのようにとらえるのかについて議論が必要である。たとえば中島和子（なかじま・かずこ）はつぎのようにのべている。
「日本語が遅れている子ども」として特別扱いするのではなく、二つのことばのリソースを、「ポルトガル語も出来る子」「中国語も聞いて分かる子」というように前向きに評価していきたいものである。またことばの問題をことばを教えることで解決しようとするのではなく、健全なアイデンティティ育成を外国人児童生徒教育の中心に据えて、自己イメージ、自尊精神を高め［原文ママ］ことによって、子ども自身が自分のことばの問題に取り組むように、子ども自身の力を強めていきたいものである（なかじま2007:6）。
「たりない」部分ばかりに目をむけるのではなく、「前向きに評価」すること、「不足」を教育でおぎなおうとするのではなく、なによりも自己肯定感をたかめることに重点をおくということである。

言語権保障としての母語支援
日本語ができないこどもが学校で学習できるように日本語教育が必要であるということは理解されやすいことである。一方で、親の言語であるとか、そのこどもが親から継承した言語（母語、第一言語）の重要性については重点がおかれてこなかった。それでも、母語、継承語の重要性が活発に議論されることによって自治体による支援も実施されるようになっている。たとえば、愛知県は2012年に『母語教育サポートブック「KOTOBA」―家庭／コミュニティで育てる子どもの母語』を作成し、配布・公開した。ウェブページでの説明によると、「ポルトガル語、スペイン語、フィリピン語、中国語、韓国朝鮮語」の5言語の冊子を作成し、「全て日本語併記」されている（https://www.pref.aichi.jp/soshiki/tabunka/0000060441.html）。PDF版はウェブで公開されている。
この冊子では「家庭では母語を大切にしてください」とアピールし、外国出身の親が家庭でどのようなことをしているのかを紹介し、愛知県内にある「子どもの母語教室」を紹介している。
愛知県は2016年度には「子育て外国人の日本語習得モデル事業」を実施した（https://www.pref.aichi.jp/soshiki/tabunka/tabucircle-report.html）。この授業の受託団体のひとつの「にわとりの会（小牧市）」は「外国人の乳幼児期における言語習得に必要なポイント」を説明したリーフレットでつぎのように説明している。
「何語で育てたらいいのかな?」「日本語話せるようになるのかな?」
大丈夫です。あなたが自信をもって話せる言葉で話しかけましょう。
このようなメッセージが、これまでの日本社会には不足していたのではないだろうか。
愛知県は2018年に発表した「あいち多文化共生推進プラン2022」でも、「家庭やコミュニティ内における母語教育の推進」と「母語支援関係団体の活動促進」をかかげている（https://www.pref.aichi.jp/soshiki/tabunka/
plan2022.html）。

中高齢の中国帰国者と日本社会人の移動と言語という問題については、こどもに焦点があてられることが多い。しかし、結婚移住女性であるとか中高齢の中国帰国者についても、注目する必要がある。成人以後の言語学習は、こどもとはまた別の困難がある。はなし
ことばを身につけることができても、多くの場合「片言」と見なされる。読み書きはあまり（ほとんど）できないということがある。『中国残留日本人』という本ではつぎのようにのべられている。
中年にさしかかった年齢で日本に来る孤児たちにとって日本語の習得は最大の難関だ。最近は帰国するときにはすでに60歳を越えているので、さらに困難を極めている。来日したときは30代だった池田さんでも苦労した。
帰国直後、歯医者にかかったときに、池田さんがほとんど日本語を理解できず、いらだった医師にほおをひっぱたかれたことがある。ショックだった。
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また、日本語が自由に使えないため、誤解が生まれたり、嫌な顔をされたりすることも少なくなかった。池田さんは来日前に、中国で昔日本人と一緒に働いたことがあるという中国人のおじいさんに「日本人は元気に『はい』と返事することを好むから、日本人と話すときは、わかってもわからなくても『はい』と返事すればいい」と教えてもらったことを思い出し、池田さんは通訳がいないときは、わからなくてもなんでも「はい」と返事をしていた。そのため、何度も怒られたり、笑われたりした。何もかもが手探りだった（おおくぼ2006:78-79）。
つぎのような夜間中学に関するかべもあった。
池田さんは何とか日本語がうまくなりたい、と努力を続けた。1987年3月ごろ、働きながら学べる場として夜間中学があることを知った。日本語を勉強できると思って、すぐに近くの夜間中学に申し込みに行った。だが、学校からは学校からは足立区の教育委員会に相談に行くように言われた。教育委員会に「夜間中学で日本語の勉強をしたい」と申し出たが、「あなたは中国で高等教育を受けたことがあるので、夜間中学に入ることはできない」と断られた。
仕事の中で勉強していくしかなかった（同上:85）。
公立夜間中学は各都道府県に設置されているわけではない。それをおぎなうために自主夜間中学といって、市民が運営している場合もあるが、全国にあるわけでもない。そして、小中学校を卒業した人は公立夜間中学には入れないということがあった。この状況に対して最近になって対策がとられるようになってきた。2015年には文部科学省による通知「義務教育修了者が中学校夜間学級への再入学を希望した場合の対応に関する考え方について（通知）」がでた（http://www.mext.go.jp/a̲menu/shotou/shugaku/detail/1361951.htm）。2016年には教育機会確保法ができた。文科省は「夜間中学の設置・充実に向けて（手引き）」を公開している（http://www.mext.go.jp/a̲menu/shotou/yakan/1381010.htm）。
これはつまり、これまではすべての人の学習権を保障することが社会としてできていなかったということだ。にもかかわらず、日本語がじゅうぶんにできない人は、あたかもそれが自己責任であるかのように見なされてきた。

言語権保障としての医療通訳
そのような状況のなかで、例外的なとりくみもあった。多文化共生センターきょうとによる医療通訳派遣の活動である。センターの代表の重野亜久里（しげの・あぐり）はつぎのように説明している。
京都の南部には中国帰国者を中心として中国語を母語とする住民が集住している地域があり、病院を受診した
とき、医師の説明が分からない、自分の症状を伝えられないという深刻な言葉の問題があった。ここでは帰国者と台湾人の2名の方が医療から、入管や役所の手続きまで、帰国者のコミュニティにおけるいわゆるコミュニティ通訳として活動していた。2003年に行った医療通訳の実態調査では、二人で1ヶ月間で約100件にものぼる通訳をしていることがわかった。医療分野だけで100件である。行政や教育の通訳も対応していることを考えると彼らがいかに忙しいかお判りのことと思う。こうした現状から、私たちは関係機関に働きかけ2003年より京都市国際交流協会、市内の医療機関、京都市（2004年度より）と協働し、「医療通訳派遣システムモデル事業」をスタートさせた。この事業は、当初1病院、1言語（中国語）での派遣であったが、6年目を迎える現在は、市内4医療機関、3言語（中・英・韓国朝鮮語）で通訳者を派遣している。年間利用は1,500件程度で圧倒的に中国語の利用が多い（しげの2008）。
現在では医療通訳の公的保障はいくつかの自治体で実施されている。東海地域ではとくに日系人コミュニティへの関心がたかい。地域に根ざした問題関心であるといえるが、中国帰国者集住地区での活動についても注目する必要があるだろう。なお、中国帰国者支援・交流センターが全国に7箇所ある。東海・北陸センターは名古屋市にある。
医療通訳に関連していえば、日本語のわからない高齢者に対する介護という課題もある。在日朝鮮人集住地区や中国帰国者集住地区では、すでにそのようなとりくみもある。言語を継承できていれば、在日朝鮮人や中国帰国者の子孫がその役割をになうこともできる。しかし、継承しているのは「標準」とされているバリエーションであって、高齢者のはなすバリエーションには対応できない場合もありうる。
自分のはなしをきいてもらえるということは、とても重要なことである。言語が序列化されていては、だれかの声はききとられない。

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参考文献
蘭信三（あららぎ・しんぞう）編 2000 『「中国帰国者」の生活世界』行路社
大久保真紀（おおくぼ・まき） 2006 『中国残留日本人―「棄民」の経過と、帰国後の苦難』高文研
小笠原理恵（おがさわら・りえ） 2019 『多文化共生の医療社会学―中国帰国者の語りから考える日本のマイノリ
ティ・ヘルス』大阪大学出版会
小沢有作（おざわ・ゆうさく）編 1983 『日本語学級の子どもたち―引揚げの子どもが出会う〈日本〉』社会評論社
カミンズ、ジム／中島和子訳 2011 『言語マイノリティを支える教育』慶應義塾大学出版会
小島祥美（こじま・よしみ） 2017 「日本で生まれ育つ外国人の子どもたち」『外国人の子ども白書』明石書店、25-26
重野亜久里（しげの・あぐり） 2008 「医療通訳における課題解決にむけて」『国際人権ひろば』No.80
https://www.hurights.or.jp/archives/newsletter/sectiion3/2008/07/--2.html
島村恭則（しまむら・たかのり）編 2013 『引揚者の戦後』新曜社
富谷玲子（とみや・れいこ）ほか 2009 「結婚移住女性の言語生活̶自然習得による日本語能力の実態分析」『多言語多文化―実践と研究』（東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター）2、116-137
中島和子（なかじま・かずこ） 2007 「テーマ「ダブルリミテッド・一時的セミリンガル現象を考える」について」『母語・継承語・バイリンガル教育（MHB）研究』3号、1-6
福村真紀子（ふくむら・まきこ） 2018 「地域日本語教育が取り組むリテラシー支援の課題―結婚移住女性のエスノグ
ラフィーから」『早稲田日本語教育学』24、121-140
宮島喬（みやじま・たかし）／太田晴雄（おおた・はるお）編 2005 『外国人の子どもと日本の教育―不就学問題と多文化共生の課題』東京大学出版会
ロメイン、スザーン（土田滋／髙橋留美訳） 1997 『社会のなかの言語―現代社会言語学入門』三省堂

学生のコメント
本日は何でもカテゴリー化するのはよくないのではないかというような議論が出たが自分はそうは考えません。LGBTに関してはゲイ寄りのバイもいれば、異性愛者寄りのバイもいます。そもそも「程度」の話なので多様なのはあたり前です。…中略…結局そもそも世界にはさまざまな程度で多様性が存在していて、それを理解するために人はカテゴリー化し出したのですからカテゴリー化は必要不可欠だと考えられます。
【あべのコメント：よくないかどうかではなくて、認識上の問題として、個別のそれぞれを見ることなしに、箱の名前（カテゴリー）だけをみて判断するようなことが多々あるということ、そもそもカテゴリーは便宜的なものであること、必然的なものではないことを再確認する必要があるということ、「最近になって日本も多言語社会になってきた」という認識は歴史をふまえていないということです。カテゴリーとどのようにつきあうのかという問いは、社会学的にも社会言語学的にも非常に大事なポイントです。前期の第1回の内容とも関連することです。】―――
多言語主義という環境があれば、少数言語話者にとって風通しの良い世の中にはなるが、実際にはどこまでそういった社会がつくれるのかという疑問がある。何か一つ表記をするにしても、どの外国語や方言を採用するのかという疑問が出てくる。また「国語」の定義に疑問がでてくる。
【あべのコメント：まさに、言語の名前というのは便宜的なもので、ひとつの名前がついていても、バリエーションがあるわけですしね。線引き問題がある。それでも、その場その場で、できることをすることが大事でしょう。活用できるツールはたくさんあるので。なおかつ、定期的に検証してみることが必要でしょう。この授業ではまさにその検証作業をします。】―――
プリント2ページのひとつではないのにのトピックが気になりました。私はこれまで英語を勉強する中でoftenは「オフン」と発音するように習ってきました。「オフトゥン」と呼ぶ子に先生が間違いだと指摘されている姿も何度も見たことがあります。しかし、高校・大学と進学していき、海外ドラマや洋楽・洋画を見ることが好きになりネイティブの方の英語を耳にするようになってはじめて様々な発音のバリエーションに気づかされました。さらに、アメリカへ留学行った際、ホストマザーはいつも「オフトゥン」と発音していました。この経験を通して、日本の英語教育では1パターンのみを正解としてその他のパターンを認めない姿勢があるのだと痛感しました。
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第2回 - 5今の日本の社会では言葉やしゃべり方に「女性らしさ」「男性らしさ」を求められている。しかし、この現象は日本特有のものであると考える。フランス語や英語ではそもそもしゃべり方や言葉そのものに性差はない。みんな平等に同じ単語を使って話す。日本のように「うまい」は女性がしゃべるべき言葉ではない（はしたない）と考えることは少ないと思う。…中略…外国語にも「女性らしさ」「男性らしさ」を求める言語はあるのか？
【あべのコメント：基本的に、人間は文化を問わず行動様式はそんなにちがわないですよ。日本にあれば外国にもあるし、日本語にあればほかの言語にもある。ただ程度の差はあるでしょう。『チェンジリング』という映画でもそういう場面がでてきます。ジェンダー言語学は日本語社会でしか存在しえないなんてことはありません。】―――
ことばについて固定的にとらえることについて、文化庁のページに性差と言葉遣いという項がありました。いずれの性に属そうとも、一人一人が自己表現として納得できる豊かなコミュニケーションを行っていくことが望ましいとあり、国としても規範意識をとっぱらっていくような考えをおしすすめようとしているのかなと思いました。
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夏休みに『マダム イン ニューヨーク』を見たのですが、公用語にヒンディー語も含まれているのに、「英語が話せない」というだけであんなにも肩身の狭い思いをするのかとがくぜんとしました。特に映画で驚いたのは、主人公が娘の学校に面談に行くシーンで、周りの人々が当然のように英語で話し、先生も「ヒンディー語は不得意」と言っていたことです。
インドは多言語社会というのは聞いていますし、公用語であるヒンディー語を話せなくてもおかしなことではないと思うのですが、あそこまで英語優位な社会だとは思ってもいませんでした。…後略…
【あべのコメント：主人公がインドの裕福な家庭の主婦という設定なので、英語の権威がさらに強化されている面もあるのでしょうね。言語学習をあんなにもドラマチックに描写した映画はあんまりないんじゃないかと思います。】―――「うまい」「おいしい」は男女意識もありますが、自分的には「おいしい」は裕福な人が使っているイメージがあります。
一回高級なレストランに行った時に「うまい」と口に出したところ、母からみっともないと言われたことがあります。
尊敬語という事でもないのに優位をつけることは変ではないかと考えています。…後略…
【あべのコメント：『言葉にこだわるイギリス社会』という翻訳本がおもしろいです（原題『Does Accentmatter?』）。地域意識だけでなく、階級意識が言語態度にどれだけ影響をあたえているかを論じています。】―――…逆に「毎回、「おいしい」と言う女はお高くとまってみえる」と知人が言っていて、そんな意見もあるのかと驚きました。ドラゴンズの応援歌で「おまえ」が選手にとって失礼？だという理由で自粛することになりましたが、私にとってはその歌の中の「おまえ」は士気を鼓舞する意図があると感じました。このように人によってそれぞれ言葉の受け取り方が異なることも再理解するのが必要でしょう。
―――“ダイバーシティ”と聞くと、実現していくべきものという様に捉えられ、1人1人が意識を変えることが求められているという印象だった。ダイバーシティを「取り戻す」という表現は非常にしっくりくると感じたのは、人々がそこにある「ダイバーシティ」の存在を否定しているという事実があり、否定する対象は既に存在するダイバーシティなのだと分かったからだと感じた。ダイバーシティでよくLGBTがとり上げられるが、その中でも“ゲイビレッジ” gay village と呼ばれるエリアが海外で多く見られるが、それはダイバーシティを尊重しているエリアであると同時に、彼らに制限を与えるものであり、単にゲイという言葉で一くくりにできるのかという懸念と同時にそういったカテゴリー化自体がダイバーシティをおびやかしているのではないかと考えるようになった。
【あべのコメント：ゲイビレッジについてくわしくないのですが、そこでのゲイというのはゲイ（同性愛者）に限定するニュアンスではなくて、たとえばレインボーのように、幅のある表現なのではないですか？ ゲイという語が名前として単純だからというような。たぶん「囲いこみ」という問題を指摘されたいのではないかと思います。韓国の安山（アンサン）市の多文化特区にいったとき、とてもおもしろかったのと同時に、その周辺だけが多文化の町とされていて、なんだかな…と感じました。そこをでると、雰囲気がガラリとかわってしまうので。】―――…私のアルバイト先にはよく中国人が来るのですが、支店長から翻訳アプリを渡されて、それを私たちスタッフが使って対応します。外国人スタッフを雇うのは難しいかもしれませんが（それでも大きな観光地の土産屋なので必要だとは思いますが）、これも言語が軽視されている例なのかなと思いました。

第2回 - 6【あべのコメント：デパートの化粧品売り場、薬局チェーンなどでは留学生などを雇用していますね。アルバイトを募集しても応募してもらえるかはわかりませんね。それだけの時給がだせるかどうか。翻訳アプリでの対応でも商売になるのであれば、それでよしとされつづけるでしょうね。保育所や学校などでも翻訳端末を活用しようとしている例があって、それはさすがに安直ではないかと思います。】―――…消費税が10％なことを中国人のお客さんに説明できなくてきのう困りました。
【あべのコメント：増税のような、おおきなことがあると、なにか対策がとられているだろうなと予測します。で、じっさいに「増税 多言語 説明」でウェブを検索してみると、たとえば「外国人のための「増税ガイドブック」英語・中国語版を本日より無料公開。」という9月12日の記事がでてきました（https://wovn.io/ja/blog/pressreleasetaxinjapan/）。ほかにも「経産省／小売業向け多言語対応「表示・POP」無料配布」という記事が（https://www.ryutsuu.biz/government/l100426.html）。たいていのことは、すでになにかあるのです。議論でも対策でも。
でも、認知されていないとプリントアウトするだけでオーケーだったりすることが、そのまま放置されてしまう。】―――
日本での多言語表記の写真を見て、一つの看板にたくさんの言語を詰め過ぎると、見づらいだけでなく、言語の表現に問題が出たりすることなど、さまざまな点で悲観的に見られている気がする。自分はフィリピンに行ったことがあるが、さまざまな国からの観光客がいる中で、たいていの看板や、ホテル内の案内などはほとんど英語やタガログ語の表現であった。その代わり、案内役のガイドさんは、日本語で説明してくれた他、他のレストランなどで日本語が多少理解できる人もいて、安心した。このことから、多言語表記の看板や標識で案内されるよりも、言語が少しでも解る人に案内される方が外国人としても安心さが増すのではないかと思った。全く話せない人でも、ジェスチャーや記号、マップやスマートフォンなどで、伝達手段はいくらでもあるので、文字として多言語にこだわる必要はないと感じた。
【あべのコメント：スマホのカメラで文字認識してそれを自動翻訳させることもできますよね。居酒屋のメニューは手書きの場合がよくあって、あれはスマホで翻訳できなかったと韓国人の友人がいってました。】―――
この夏休みカナダのバンクーバーに3週間留学しました。行く前からカナダが多国籍な国ということは知っていましたが、私の想像よりもはるかに多国籍、多文化、多言語な国でした。観光地では多いところだと10言語以上もの表示があるところもありました。またほとんどの人が自分のルーツのある国（例：アラビア語、中国語などからの移民）の言語と英語の二言語を話せるということです。私のホームステイ先のホストマザーはアラブ系で、娘さんと話す時はアラビア語で会話していましたが、私と話す時は英語でした。これがカナダでは当たり前の現象で驚きました。
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私はTwitterをやっているのですが、あるWebメディアをフォローして発信されている情報を得ています。「パレットーク（PALETTALK）」というメディアです［https://note.mu/palette̲lgbtq/］←noteというサイトにも記事をのせています。主にLGBTQ+やフェミニズム、多様性をテーマにした記事を投稿しています。セクシャルマイノリティに関する記事が多いですが、あくまでメディアのコンセプトとしては、「あたりまえを超えていく」つまり、誰かに決められたものに苦しめられているなら、それを「おかしい」と言おうと、ということだそうです。この講義のテーマと似ているのかなと思って書いてみました。
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