持続的な教育・学習環境の改善のために学びと成長を促す
アセスメントデザイン
愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室
准教授

山田 剛史

学習成果の設定・可視化

学習環境の創造アセスメント
ツールの選択・開発（後編）

アセスメントの実施・分析

結果の活用・共有過重調査を避け、一貫性ある調査の基本設計をめざそう
間接評価によるアセスメントとして多くの大学で導入されている学

図表1

ここでは、これら実施時期独自の目

効果的な学生調査の枠組みと主な項目内容的も包含した調査の方法として「学習・高校までの学習態度・行動・高校までの学習成果・入試方式・現役／浪人・進学動機・学習目的・意欲・学習観、ニーズ・居住形態など

生調査には、再検討すべき点も多い。学生の主体的な関与の度合

Input(入学時の学生の情報)・特色あるカリキュラム、制度・アクティブラーニング
・教育・学習ツール
・自主学習スペース・ICT 環境・学 生・学 習 支 援、ピアサポート
Environment ・キャリア支援など(教育・学習環境)

学し、どのような教育・学習環境を享いてしまう場合が少なくない。そうす受し、どのような学習成果が得られるると、その後の分析が十分に行えず、のかといったように、学習と成長を大

前回は、第 3 ステップである学習成フィードバックも消極的なものとなっ

きく 3 つの視点から捉えようとするも果のアセスメントツールの選択・開発てしまう。中途半端な調査は高い効果のである。

について、アセスメントの全体像を把が得られず、学生・教職員共に負担を握できるよう、各種ツールの類型や特増やすだけになる。

ど、所定の事項を入力する。これらのデータと既存の教学データとをリンクさせることにより、その時点での学習

Outcome/Output(学習成果)
・学業成績（GPA）、修得単位・学習成果（汎用的能力、成長感など）
・進路（進学、希望職種など）・満足度（正課、準正課、正課外、大学生活全般など） など

Engagement(教育・学習環境への傾倒)

・正課への傾倒（学習態度、学習行動・方略、学習時間など）
・準正課教育への傾倒（留学、インターンシップなど）・正課外活動への傾倒（部活・サークル、アルバイトなど） など化・共有することによって、効果的な学習支援を行うことが可能になる。
これら 3 つの時期の調査をより効果的なものにするために、それぞれの調査項目に一貫性を持たせ、学生番号によって統合することが重要である。氏
名や学生番号で個人を特定できる調査

筆者は、この I-E-O にもう 1 つの視の実施自体は個人情報保護の考え方に点を加えて調査を設計することが多る。まず、相対的に多くの機関で取り様化について、個々の教員の経験則と抵触せず、学生に用途を明示し、分徴を中心に解説した。大きく 4 つの領ゆえに、調査担当者は現場に投げるく、その有効性を感じている。それ入れている卒業時の調査。背景には、して語られることは多い。しかし、本析・報告の際に個人情報が判別できな域に分け、目的や対象に応じて必要な前に、調査の目的や枠組み、構成など

は、Engagement（傾 倒）や Involve-認証評価の観点として教育・学習の成当にそうなのか、具体的に何がどのよいようにすれば問題ない。統合によっツールの選択・開発を行うことの重要を明確にしておく必要がある。意見はment（関 与）で あ る。先 の Environ-果の検証が挙げられていることもある

うに多様化しているのか（学びへのレてより多面的で深い分析ができ、教育性を指摘した。今回は、引き続きツー聞いても、結論を委ねるのは問題だ。

ment は教職員が付与するという（学だろう。いわゆる「総括的アセスメンディネス）をデータによって客観的に改革・改善に資する有益な情報を導き生から見れば受動的な）性質が強い。

ト」に相当し、学習成果アセスメント把握することは、その後の施策を講じ出すことも可能になる。

しかし、いくら大学側が良質な環境をとして最も効果的な時期である。

るうえで重要である。

【第 4 段階】

ルの開発、中でも間接指標（前回示した 4 領域の領域 C）の学生調査の開発に焦点を当てる。
学生調査は高等教育機関で最も多く実施されているアセスメントであろ

目的の明確化と枠組みづくりのステップ
それでは、具体的な調査設計のス提供しても、学生自身の関与の仕方

卒業時調査の特徴は、卒業後の進路（深浅）はさまざまである。これら 4

選択状況（事実確認）、教育・学習環

つの視点を意識すれば、調査項目が大境に関する各種満足度（改善ニーズの調査票を作成する

各調査の統合により多面的な分析が可能に

これまでに見てきた 3 つの段階は、調査票を作成する前に理解しておくことが望ましい。調査票を作成するうえう。その一方、多くの問題があると筆テップを 4 つに分けて紹介する。

幅に設計しやすくなるだろう。これら

把握）、そして学生時代に傾倒した活者は考えている。大別すると、内容の【第 1 段階】の視点と主な項目内容を表したものが動や獲得した学習成果（アウトカム）

調査時期の 3 つ目は、入学時（入り問題、実施方法の問題、分析方法の問調査開発の目的・対象を明確にする

図表 1 である。の 3 者の関係を中心に捉えることであ口）と卒業時（出口）をつなぐ在学時る。それによって、教育・学習環境改である。ブラックボックス化しがちな他にもさまざまな設計の枠組みや調過重調査を避けるため適切な調査時期を検討

善（FD）への方途を探求・検証するこ

在学時における学びと成長の過程を把査手法、制約やルールなどがあるが、とが可能になる。

握しておくことも重要である。各学年

今回示したポイントに注意しつつ、他次に、入学時の調査。そもそも自学には各学年の学習・発達上の課題があ大学で行われている調査も参考に、質【第 2 段階】【第 3 段階】に入学してくる学生はどのような学生る。もちろん、大学側が提供する教の保証された調査票を作成することが調査の枠組みを明確にする

効果的な調査時期を決めるなのか。ここをきちんと把握したうえ育・学習環境も異なる。

望ましい。

題、活用方法の問題の 4 つがある。ここれは本連載の第 1・第 2 ステップ

こでは 1 点目の問題を中心に論じ、2に該当する。設計の前提として、何の点目以降については、次回以降詳しくために、何を対象に調査するのかを明取り上げる。

確に定めておくことが重要だ。

読者の大学では、学生調査をどのように開発（作成）しているだろうか。

で注意すべき 10 のポイントを示したのが図表 2 だ。

調査の主担当者を中心に、現場の教員調査の構成とも言えるが、全体の設次に、いつ調査を行えばいいのかとで、教育・学習環境の創造を行うことしたがって、入学時や卒業時と同の意見を取り入れながら聞きたい内容計をどのようにするかを定めておくこいう問題を取り上げる。前提として、が重要である。近年は、初年次教育や様、定点観測的に調査を実施することを項目化するというのが一般的であろとは重要であり、その後の分析に大きできる限り過重調査を避ける方向で検学習支援など低学年の取り組みが増えは有効である。例えば、初年次教育のう。あれを聞きたい、これはやめておく影響する。ここでは、高等教育にお討することが重要である。小さな教育てきているが、自学の学習者の特性を効果を検証するという目的であれば 1

こうといった現場の声を反映させながける学生調査で頻繁に用いられているプログラムレベルや教員個人の単位で把握したうえで設計しているか否かに年終了時、学びの統合へ向けた最終年

今回は、調査の枠組みの設計、調査ら作成していく手法は一見、平等なよ「I-E-O モデル」について簡単に紹介

さまざまな調査が実施されているが、よって効果は大きく異なる。

次を迎えるうえでの到達状況や課題を時期、調査票作成と、各段階においてうに思えるが、効果的な学生調査と言する。I-E-O とは、Input（既得条件）-学部未満の小さな単位での調査はでき大学初年次の学習態度や学習成果が発見するという目的であれば 3 年終了

最低限必要と思われるポイントについえるかは別問題である。

Environment（環境）-Outcome/Outputる限り避けるべきだと筆者は考える。

与える高学年次への影響は、極めて大時といったように、目的に応じて効果て解説した。学生調査の開発は、一定（成果）の略で、どのような条件で入ここでは 3 つの調査時期を紹介すきいことが指摘されている。学生の多的な調査時期は異なる。の専門性を要する高等教育開発の一主

民主的な意思決定プロセスの下で調32

主学習の時間や学習成果の自己評価な時に、それを教職員・学生間で可視各プロセスにおける留意点について考えてみよう。
査を開発すると、統一性・一貫性を欠定期的（例えば各学年終了時）に、自成果を多面的に測ることができる。同いにも着目した調査の枠組みづくり、学内での設計の進め方など、民主的な調査設計が効果を損なうこともポートフォリオ」を推奨する。学生は2013 10-11 月号

他大学との比較が可能な外部調査の活用も有効2013 10-11 月号

33

要分野である。大別する

図表2

調査票作成時の10のポイントと、①専門性を有する教ポイント

職員を中心に学内で開発

具体例

形式

された調査、②前回取り

1. 表紙・文頭に基本情報を明記 責任部署や問い合わせ先、調査の目的、個人情報への配慮など上げた JCIRP のように専2. 適切な分量を心掛ける

全体で4〜6ページ、回答時間は10〜15分

門家を中心に大学間で開3. 適切な配置を心掛ける

一般から個別へ、過去から現在（将来）へ、個人情報は最後に発された調査の活用、③

項目（基本）

教育系の民間企業によっ

4. 曖昧な表現を用いない（質問は明確に）て開発された調査の活用の 3 つがある。
自学の文脈をふまえた検討が可能なこともあり、個人的には①にこだ
わって開発を行っている

5. 1つの質問で2つ以上のことを （×）1.批判的に考え、表現する力（○）
1.批判的に考える力、2.表現する力
聞かない（質問は簡潔に）
6. 特定の回答へ誘導する質問は（×）〜が効果的だった理由を書いてください
行わない（質問は中立的に） （○）
〜についてどのように感じているか書いてください
7. 答えにくい質問は行わない（質問は道徳的に）が、②③の よ う に 他 大学との比較（ベンチマーキング）が可能で安定性のある外部調査を活用することも有効である。

ケーススタディ（×）普段どれくらい勉強をしますか（○）
1週間の平均的な授業外での学習時間は何時間くらいですか
1時間未満、1〜2時間、3〜5時間、6〜10時間、11時間以上

受験の失敗経験、就職活動での不採用件数、いじめの経験、家庭の経済事情など

項目（応用）
8. 分析上の使いやすさを考慮（量的に扱える項目設定を）多肢選択や順位型の質問は分析に使いにくい
自由記述も分析には使いにくいので最小限に

9. 評定方法は4段階以上を基本 2択や3択は弁別力に欠ける。
「どちらともいえない」
は判断しにくい
10.評定段階は等間隔を意識「身に付いた」「ある程度」「あまり」「身に付かなかった」など

佛教大学

外部調査の結果を学部にフィードバックし議論を活性化
当事者意識が薄い外部調査は題は当事者意識が薄くなりがちなこ会議や各種委員会を通じて、各学部持続的改善につながらないとだ。調査を依頼・実施し、当該組の学部長や教員に提示する。学部の前回は大学が共同開発した学生調

織および学生に詳細なレポートを返トップとメンバー双方に課題意識を査の事例を取り上げたが、今回は企却するだけで終わっては、持続的な持ってもらうことにより、学部内で業の調査を用いて組織的な教育改教育改善にはつながらない。の議論の活発化を狙っている。岡崎祐司機構長は、このアプローチを革・改善に臨んでいる事例を取り上げる。
佛教大学が利用している学生調査

機構長の役割が重要「サンドイッチ方式」と呼んでいる。
各学部へのフィードバック方法もはベネッセコーポレーションの「大佛教大学は、開学 100 周年となもちろんだが、機構側で課題を分析学生基礎力調査」シリーズである。

る 2012 年に教学改革の機構を改革しているところも見逃せない。その1 年生から 4 年生まで学年ごとの調し、フロントラインとしての学生支意味でも、全てのネットワークのハ査があり、学年別、学部系統別、経援機構とバックヤードとしての教育ブとなっている機構長の果たす役割年変化とさまざまな形で比較可能な推進機構に分けた。そして、両者のは極めて大きい。内部調査・外部調設計となっている。大学が独自に開連携によるワンストップ・サービス査を問わず、教学改善に生かすうえ発する調査ではなかなか難しい学生としての教育改革・改善（FD）の推で重要なのは、ハンドリングしてい個人への結果のフィードバックも丁進体制を整備した。

る担当者のリーダーシップとバラン寧になされている。

34

ネットワークのハブとなる体制を整備し、必要な調査を実施

ス感覚だ。

この調査を導入している機関は多し、結果が返却される。問題はそこ決して派手な取り組みではない数存在するが、今回、佛教大学を取からだ。返却された調査結果は実施が、外部調査を媒介（起爆剤）としり上げる最大の理由は調査結果の生主体の教育推進機構が検討し、各学て教学改革を推進している好事例でかし方にある。外部調査の最大の問部の課題を絞り込む。そして、機構ある。

2013 10-11 月号