日本人口学会研究企画委員会編『日本人口学会報告書

第9章

歴史人口学の課題と展望』2022 年 6 月 10 日

世帯構造と世帯継承からみた村落社会
岡田 あおい（慶應義塾大学）［要旨］
本章では，会津山間部 4 か村の「宗門改人別家別帳」を史料とし，徳川後期の農民が誰と暮らしていたのか，だれが戸主になるのか，そしてどのようなタイミングで戸主交替が起きるのかを観察する。戸主交替を世帯構造のサイクル上に落とすことにより，このタイミングが何を意味するのかを考察した。観察の結果，直系家族世帯から構造を変えることなく，親世代から子ども世代への戸主交替が起きていること，結婚と戸主交替のタイミングは一致せず，戸主交替のタイミングは結婚後にずれることが明らかになった。とはいえ，徳川後期の会津山間部の農民世帯は世帯構造のサイクルにしても戸主交替にしても多様なケースが確認され，多様性こそが当時の村落社会の特徴であると考える。
キ ー ワ ード

世帯構造，ハメル・ラスレットモデル，世帯構造のサイクル，戸主，継承に核家族システムが存在するという，ミッテラウ
ア－(Mitterauer)，ヘイナル(Hajnal)，ヴァドン(Verdon)の主張を支持した上で，日本の直系家族
歴史人口学の研究分野では，世帯構造は早い段階から研究されている(鬼頭 1981，木下 1990)。 はその基底にあるシステムがこれとは異なると「ユーラシア社会の人口・家族構造比較史研究」 主張する（斎藤 2002；25）。基底に存在する家族システムとは，具体的には親子関係の強調，長開始以降は，ハメル・ラスレットモデルを修正し男子による一子単独相続をルールとする世代間て用いる方法が定着し，2000 年以降分析の地域の継承である。まさに，このシステムが家システ的な拡大がみられる(木下 2002，髙橋 2005，岡田
ムであろうと考える。徳川後期の農民が誰と暮ら
2006)。また，継承というテーマは，鬼頭宏が世していたのか，どのようなタイミングで戸主交替
帯構造の周期と家督の継承を結び付けた研究をが起こるのかを観察することによって，このシスおこなって以来，家督の継承の部分が独立し展開
テムが明らかになり，村落社会の一面を解明できしている(鬼頭 1981)。コーネル，速水融，成松佐
るのではないかと考える。
恵子そして坪内玲子は宗門改帳を史料とした分
そこで，まず，世帯構造(1)を確認する。観察に析から家督の継承と家産の相続形態には地域差
はハメル・ラスレットモデルを修正した修正ハメがあり，多様な形態が認められるという共通認識を得ている(Cornell 1981，速水 1992，成松 1985， ル・ラスレットモデルを用いる。世帯構造は，類型別の割合を提示し，さらにそのサイクルを明ら
1992，坪内 1992，岡田 1998，Okada＆Kurosu
かにする。
1998)。2000 年以降は，史料批判を含めた問い直
次に，世帯継承の観点から戸主の特徴を確認し，しがなされる一方で，研究の地域的な拡大や地域戸主交替のタイミングを世帯構造のサイクル上的比較がみられる（岡田 2002，2006，2017，髙
に落としてみたい。北欧・中欧型であれば，結婚
橋 2003，太田素子 2006，浜野 2007，平井 2008，と戸主交替のタイミングは重なる。世帯構造は単中島 2016，戸石 2017）。
純家族世帯から直系家族世帯への移行として現
本章では，会津山間部 4 か村の「宗門改人別家れる。戸主交替のタイミングを世帯構造のサイク別帳」を史料として，世帯の構造と継承という視ル上に落とすことにより，このタイミングが何を点から徳川後期の村落社会を観察する。世帯構造と継承は，それぞれの分析がおこなわれてきたが， 意味するのかを考えてみたい。
世帯構造の周期と家督の継承を結びつけるという鬼頭宏の視点に立ち戻り，戸主交替のタイミン
１．史料と「一筆」の単位および筆頭者
グを世帯構造のサイクルに落として観察する。
本章では，史料として陸奥国会津郡金井沢村，
斎藤修は，形態としての直系家族世帯はヨーロ
陸奥国会津郡鴇巣村，陸奥国会津郡石伏村，陸奥ッパでもみられ，親族のタテのラインによって構
国大沼郡桑原村の「宗門改人別家別帳」を用いる
成されるという点で日本の直系家族世帯と共通(2)。この 4 か村の「宗門改人別家別帳」には，世すると述べる。しかし，ヨーロッパの直系家族世
帯ごとに檀那寺，持高，家屋規模，屋根の材料，
帯は上向きにしか拡大しないのに対して，日本の世帯員の名前，年齢，筆頭者からみた続柄，牛馬場合は上向・下向双方に拡大する傾向があるとい
数，男女別人数，嫁，婿の出入り，養子の出入り，う。斎藤は，北欧・中欧の直系家族にはその基底

はじめに

91

死亡・出生，奉公先など，世帯員の移動が詳細に記載されている。さらに，土地の貸借の詳細な記載がある。このように，会津 4 か村の「宗門改人
別家別帳」の記載内容は，かなり詳細にわたり，
しかも，4 か村の史料の情報量に差がみられない。
これらの史料は情報量が多く良質な貴重な史料なのであるが，村の規模が小さく人口や家族の数量的分析を行うには耐えられない。そこで，本研究においては，研究対象の 4 か村を一括し，会津山間部と称して用いる。こうすることによって，この地域の特徴を見出し得るものと考える。
宗門改帳を史料に用いて，世帯，あるいは家族を研究する際の最大の問題は，記載単位，すなわ
ち，宗門改帳に一つの単位として記述されている
数人のまとまりをどのようにみなすか，という問題である。歴史人口学では，これを世帯とみなしてきたが，この記載単位を世帯と仮定することに対しては批判があり，検討がされている （大石1968，高橋 2003）。正岡寛司は，分析の基本単位を個人に置くことでこの問題を回避した（正岡1983:41）。しかし，本章で史料として用いる会
津山間部 4 か村の宗門改帳の表題は「宗門改人別
家別帳」であり，人別帳の色彩が濃い。記載内容は，各記載単位の冒頭の行に持高(貸し借りがある場合にはその記載が含まれる)，次の行に「家一軒」と記され，家の大きさと屋根の種類，さらに行を改め，続柄，名前，年齢，最後の行に締めとして総人数と男女別人数，家畜がいればその記載と頭数と続いている。また移動があれば，これも記録されている。
川口洋は，本研究で用いる陸奥国大沼郡桑原村の「宗門改人別家別帳」の記載単位について，
1870 年（明治 3 年），1871 年（明治 4 年）の「戸籍」，さらに現在居住している世帯との対応関係を検討し，「慶応 4 年（ 1868 年），明治2 年の『宗門改人別家別帳』と明治 3 年，明治4 年の『戸籍』の筆頭者は１人の例外もなく対応関係に付く。また，記載単位ごとの人数，続き柄，
宗派，年齢，異動内容にも矛盾はみられない」とし，検討の結果，「『宗門改人別家別帳』の記載
単位は，住居および生計をともにする世帯であると解釈される」と述べている（川口 1990：20-21)。
この川口の調査結果は，信頼性が高く，少なくとも本研究で用いる会津山間部の宗門改帳の記載
単位を世帯と仮定することには妥当性がある。
次に，各記載単位の筆頭者を戸主とみなすという点について検討しよう。観察する「宗門改人別
家別帳」の記載単位の筆頭者には，二本松藩の「人別帳」に記載されている「家主」という記載はない。しかし，本章で史料に用いる会津山間部の「宗門改人別家別帳」には土地の貸借に関する記載がある。すなわち，何石何斗何升何合の土地を誰々に何両何分何朱で貸した，あるいは誰々から借りたという記載である。この「誰々」という箇所には，貸した側と借りた側それぞれに，それぞれの世帯の筆頭者の名前が記載されている。死亡などの理由で筆頭者の名前が替わると，そのたびにこの記載，すなわち，｢誰々に｣あるいは「誰々から」という記載も替わる。もしも，この記載が，｢○○右衛門｣家といった現在の姓を意味する記載であ
るとするならば，世帯の筆頭者の名前が替わったとしても，貸借の記載にそれが反映されることはないはずである。ここから，記載単位の筆頭者は，その世帯を代表する戸主とみなしてよい，と判断している。
次に，第 2 点目，戸主はどのような権利を持っていたのか，という問題を検討しよう。
宗門改帳からは，世帯内における具体的な権限や権利義務を知ることはできない。そこで，上述した土地の貸借に関する記載をここでもヒントにしようと思う。この記載からは，もちろん，戸主が具体的にどのような権利をもっていたかを知ることはできないが，少なくとも土地の貸借の記録に名前が記載される以上，地縁共同体，族縁共同体といった社会に対して，その世帯を代表し，それに対する権利義務を負うもの，と仮定することは可能である。そこで，記載単位の筆頭者を本
章では，戸主と称し，戸主は，社会に対して，その世帯を代表するものとする｡本章は，誰がこの地位につくのかを観察することが目的であり，戸主が持つ権利義務の内容まで踏み込まない。

２．世帯構造の分析
2.1 分析方法と分析モデル
家族や世帯の構造の類型や分類は，ル・プレ－（Le Play）をはじめ，鈴木栄太郎，中根千枝，小山隆など日本の研究者を含めた多くの研究者によって考案されている（Le Play 1895，Todd 1990，
鈴木 1940，中根 1970, 小山 1959a）。本章では歴史人口学で用いられているハメル・ラスレット
モデルを修正したモデル，修正ハメル・ラスレッ
トモデルを用いて，世帯構造を分析する（Hammel and Laslete 1974，高木 1995，岡田2000，2004）(3)。
2.2 世帯数と世帯規模
会津山間部の世帯数は，観察期間中，金井沢村と石伏村には微少ながら増加傾向がみられ，鴇巣
村と桑原村の世帯数はほぼ一定であった。金井沢
村と石伏村は増加傾向であったといっても，その増減の幅は狭く観察期間中をとおし 5～6 世帯の増減に過ぎない。したがって，会津山間部の世帯数は，非常に安定的で，大きな変動はない，といえよう（岡田 2006：88）。
史料に登場した 255 世帯が，観察期間中何年にわたって観察できるのか，観察継続期間をみておこう（表１）。

92

表1

世帯観察期間

表の最も上位の観察単位であるカテゴリーをみると，
多核家族世帯の割合が最も高く，39.66％
期間
％
N
5.49
14
である。以下，順番に単純家族世帯，拡大家族世
1‐ 5年
3.14
8
帯となっている。
6‐ 10年
13.73
35
直系家族世帯の割合を，カテゴリーの下位単位
11‐ 30年
77.65
198であるサブカテゴリーを用いて算出すると，全体
31年 以 上100.00255に占める割合は 35.77％になる。また，直系家族
sum
各世帯の観察継続期間を 1～5 年，6～10 年，
世帯の割合は多核家族世帯の約 90％に及んでい11～30 年，31 年以上の 4 つの期間に分類して観る。二本松藩 2 か村(下守屋村・仁井田村の合算)察した。その結果，31 年以上連続して観察されたの直系家族世帯の全体に占める割合が 36.51％，
世帯が全体の 77.6％に及ぶ。会津山間部の世帯は， 二本松藩南杉田村の割合が 31.78％であった（岡観察期間中かなり安定的にこの地に存在したと
田 2004，2017）。これらと比較すると，会津山言ってよいだろう。
間部の直系家族世帯の割合は二本松藩 2 か村に
会津山間部の場合，個人の村内外への移動は観近い。
察されるが，他村から流入してきた者が世帯を設立したり，村内の者が他村に流出したために世帯2.4 世帯構造のサイクルが消滅するといった世帯単位の移動(引越し)はみ
すでに，先行研究の中で明らかにされているよられない。世帯の増加は世帯が新たに創設される
うに，直系家族にはサイクルがある。バークナー
ケース（「分家」と「絶家再興」），減少は世帯
は，核家族が優位であるとみえる場合でもファミが消滅するケース（「絶家」）に限られている。 リーサイクルを考慮に入れると直系家族を析出
他村からの流入や他村への流出がみられないこする可能性があると述べ，家族周期の分析の重要とが，このように世帯数を安定的に保っている理性を強調した（Berkner 1972）。日本の伝統家族由である。世帯単位の移動がないことが観察期間の社会学的研究においても，直系家族の周期的変中の会津山間部の一つの特徴である。このように化については，鈴木栄太郎や小山隆の研究がある
会津山間部で世帯数に大きな変動が起こらない（鈴木 1971（1942），小山隆 1959b）。また，
理由は，百姓株の存在に求められるだろう(4)。
歴史人口学においても，前述したとおり鬼頭宏が各村の一世帯あたりの平均世帯規模を観察し研究当初より直系家族世帯の周期的変化の分析てみよう(5)。世帯規模(奉公人を除く)は，最高がを取り入れている。
13 人であり，15 人を超えるような大規模世帯はたとえ，当時の農民家族が直系家族世帯の維持
観察されない。平均世帯規模は，4.66 人であり，を望んだとしても，この世帯構造は家族周期とか世帯規模の分布は，4 人，5 人，6 人に集中してかわるので，夫婦と一人の既婚子とその配偶者おいる。大規模世帯が存在しないことが特徴である。 よびその子どもという形態を維持し続けることは不可能である。家族周期の段階によっては，夫
2.3 世帯構造
婦とその子どもからなる単純家族世帯が形成さ
通時的通文化的分類モデルであるハメル・ラス
れる時期もある。本章では，鬼頭宏が考案し，木
レットモデルに，直系家族世帯の割合が明らかに
下太志が改良した世帯構造の 2 項間移行をさらなるよう若干の修正を加えた修正ハメル・ラスレに改良して世帯構造のサイクルを分析する(鬼頭ットモデルを用いて，世帯構造を分類する。
1981，木下 1990，岡田 2000，2006)(7)。
表 2 は，欠年分の世帯構造を補い，世帯構造を
会津山間部の世帯構造のサイクルを観察した分類した結果である。補充したサンプル数を含め結果を示したのが，表 3 である。
ると全サンプル数(世帯×年)は，14145 になる(6)。
表 3 パターン別循環率
表 2 会津山間部の世帯構造
全体
上層
中層
下層
％

Ｎ

１．単独世帯8.37

1184

２．非家族世帯0.83

117

３．単純家族世帯

28.46

4025

４．拡大家族世帯

22.69

3209

カテゴリ―

サブカテゴリ―

５．多核家族世帯
計
５．多核家族世帯

39.66

5610

100.00

14145

39.66

5610

５i

直系家族世帯

35.77

5059

５ii

複合家族世帯

3.90

551

％

N

％

N

％

N

％

N

直系家族世帯回帰型

3 3 .4 6456

4 1 .5 2137

3 1 .7 5234

2 8 .3 8

84

①5i*4

12.62

172

12.73

42

12.89

95

11.82

35

②5i*4*3

11.01

150

14.24

47

9.77

72

10.47

31

③5i*3

6.75

92

8.18

27

6.65

49

5.41

16

④5i*5ii

3.08

42

6.67

22

2.44

18

0.68

2

単純家族世帯回帰型

9 .9 8136

5 .4 518

1 1 .8 087

1 0 .6 2

31

⑤3*1

3.37

46

1.82

6

3.39

25

5.07

15

⑥3*4

6.60

90

3.64

12

8.41

62

5.41

16

計

93

1363

330

737

296

実際に観察されたサイクルは，①直系家族世帯
から拡大家族世帯へ移行し，また直系家族世帯に戻るパターン，②直系家族世帯から拡大家族世帯へ移行し，さらに単純家族に移行し，直系家族世帯に戻るパターン，③直系家族世帯から単純家族世帯に移行し，また直系家族世帯に戻るパターン，④直系家族世帯から複合家族世帯に移行し，また直系家族世帯に戻るパターン，⑤単純家族世帯から単独家族世帯に移行し，また単純家族世帯に戻るパターン，最後に⑥単純家族世帯から拡大家族世帯へ移行し，単純家族世帯に戻るパターンの 6つである。それぞれのパターンの割合は，①が12.62％，②が 11.01％，③が 6.75％，④が 3.08％，⑤が 3.37％，⑥が 6.60％であった。
これら 6 つのパターンは，直系家族世帯に回帰するサイクル（①～④）と単純家族世帯に回帰するサイクル（⑤⑥）に分けることができる。直系家族世帯に回帰するサイクルを直系家族世帯回帰型，単純家族世帯に回帰するサイクルを単純家族世帯回帰型と称することにするが，直系家族世
帯回帰型も単純世帯回帰型も，いくつものパターンがあることが発見された。この点は強調しておく必要があるだろう。直系家族世帯回帰型が33.46％，単純家族世帯回帰型が 9.98％である。
両回帰型にはかなりの差がみられる。直系家族世
帯回帰型に属する 4 つのパターンの中では，直系家族世帯と拡大家族世帯を循環するパターン（①）の割合が最も高い。直系家族世帯回帰型の典型と考えられるのは，直系家族世帯と拡大家族世帯と単純家族世帯を循環するパターン（②）であるが，この観察では上述のパターンの割合の方が高かった。
本研究では，先行研究であるマードック，戸田貞三，トッドの提示した基準値を検討し，循環率30％をメルクマールとして設定している（岡田2006：61-62）。そこで，世帯構造のサイクルの分析結果をこの基準値と照らし合わせると直系家族世帯回帰型の割合は，33.58％であるから，
この限界値を微小ながら上回っている。ここから，全体的に捉える場合には，会津山間部の典型的な世帯構造は直系家族世帯である，という結論は妥当である。
2.5 階層別にみた世帯構造の特徴
直系家族世帯回帰型が会津山間部の世帯構造の典型であるが，これを階層別にみると状況が異なって見えてくる（表 3）(8)。上層では直系家
族世帯回帰型のサイクルが安定的に保たれているが，中下層では直系家族世帯回帰型のサイクルが最も確立しやすいサイクルではあるものの，単純家族世帯回帰型の割合が上層よりも高くなっている。中下層は，上層ほど直系家族世帯回帰型のサイクルが安定的に保たれていなかったことがわかる。直系家族回帰型のサイクルは，すべての階層で安定的に保たれていたというわけではないことを強調しなければならない。
また，ここで注目したいのは，直系家族世帯回帰型に分類した 4 つのパターンの中の一つである，直系家族世帯と複合家族世帯を回帰するパターン（④）である。その割合は，上層が 6.67％，
中層が 2.44％，下層が 0.68％である。上層の直系家族世帯回帰型の割合が高い理由の一つにこのパターンの割合が他の階層に比べて高いことが上げられる。
このパターンの上層の 22 ケース中 10 ケース
は並列する夫婦家族単位（CFU）(9)の一つが夫婦養子，名跡入り，分家といった理由で他出することが理由で直系家族世帯に回帰している。これらのケースは，各世帯の，特に階層の高い世帯の経営戦略とのかかわりが示唆される。

３．世帯の継承～戸主交替と戸主の特徴
直系家族世帯回帰型の典型的なサイクルと言えば，概念的には，単純家族世帯から，息子の結婚によって直系家族世帯に移行し，両親の片方が死亡し拡大家族世帯に移行し，さらに残った親の死亡によって単純家族世帯に回帰するというパ
ターン（②）が考えられる。このパターンは，北欧・中欧でも観察されている。この場合，結婚の前後で息子が戸主になる。つまり，戸主交替というイベントは，単純家族世帯から直系家族世帯へ移行する際に発生する。しかし，会津山間部の場
合，世帯構造のサイクルはこの典型的なパターン
よりも，直系家族世帯と拡大家族世帯の間を循環するパターン（①）の割合の方が高い。直系家族
世帯回帰型のサイクル上のどの時点で，戸主交替がおこるのかを確認する必要がある。この観察をする前に，戸主交替というイベントと戸主について観察することにしたい。
3.1 戸主の交替理由
戸主交替はどのような理由でおこるのか，戸主交替の理由から観察することにしたい。戸主交替の理由は，三つに分類できる。第一は，前戸主から新たな戸主に戸主が交替するタイプである。第二は，新設（分家）あるいは再興された世帯の戸主として新たに登場するタイプである。第三は，次期戸主が存在しない（絶家）タ
イプである。
第一の交替理由である，前戸主から新戸主に交替するタイプを本章では，譲渡型，第二の新設あるいは再興された世帯の戸主になるタイプを新設・再興型，そして第三を消滅型と称することにする。それぞれの割合は，譲渡型が，80.66％（513
ケース），新設・再興型が 9.59％（61 ケース），
消滅型が 9.75％（62 ケース）であった。
3.2

94

戸主の特徴

割合は 5.57％であり，これと比較すると会津山間部および二本松藩の下守屋村と仁井田村の女性
戸主の割合は高くなる(10)。少なくても，女性は男性と比べて戸主になりにくいという点は先行研
究の事例同様，その特徴としてあげることができる。第二の特徴は，男性新戸主の前戸主に対する位座が多様な点である。女性は，かなり戸主の前戸主に対する位座が限定されるが，男性は傍系親族までを含める，広い範囲の親族がみられる。
この 2 点が両タイプに共通する特徴である。

新戸主の特徴を観察しよう。ここでは当然ではあるが，新戸主が存在しない消滅型は外し，新戸主が存在する譲渡型と新設・再興型のみの観察をおこなう。譲渡型と新設・再興型について，どのような続柄の者が新たな戸主になるのか，前戸主に対する新戸主の続柄を観察しよう（表４）。
表4

新戸主の特徴＊譲渡型(％) 新設・再興型(％)

分家

再興

名跡

男性

89.5

88.52

0

0

0

戸主**

0

8.20

0

0

17.86

1

3.2.1 譲渡型の新戸主の特徴
次に，戸主交替理由別の戸主の特徴をみていこう。譲渡型では，嫡出男子の割合が高いものの，
戸主交替時点において弟が同居していることを示す長男の割合は，われわれが常識的に想像するほどには高くなく，戸主交替時点で兄弟が一人もいない一人息子の割合が最も高い。これは，意外であるが，戸主交替時の一人息子の割合は嫡出男子（N＝298）の 75.16％（224 ケース）にあたる。
長男は 28.48％（70 ケース）にすぎない。さらに，戸主交替時点での次三男になると，わずか 1.34％（4 ケース）である。これら 4 ケースは，1 ケー
スを除いて，彼らの兄はすべて生涯独身であることから，何らかの事情があったものと判断すべきであろう(11)。
以上の観察から，譲渡型の新戸主の特徴は，長男の割合が低く，一人息子の割合が高いことである。ここで一人息子と称しているのは，あくまでも戸主交替時点における一人息子を指している。
そして，譲渡型の場合，数は少ないが女性も戸主になりうることが特徴としてあげられる。男性
戸主と女性戸主の違いは，男性戸主の場合，嫡出男子の割合が高いものの，多様な続柄の者がみられるが，女性の場合その位座が限定されている，という点である。
新戸主の中で，最もその数が多い嫡出男子は，どのようなライフイベントを経験して戸主になるのか，この点について観察しよう。譲渡型の男
性の戸主開始の平均年齢は，数え 35.03 歳であった。会津山間部の男性の平均初婚年齢が，数え23.28 歳であることを考えれば，新戸主誕生時，新戸主は結婚と第一子の誕生というイベントを経験している可能性が十分に考えられる(12)。この点を次に観察しよう。
譲渡型の嫡出男子 268 人中，戸主交替時点において有配偶であるものは 190 人，有配偶率は，70.90％である。これに交替時点では独身である
が，配偶者と死別あるいは離婚を経験しているものを加えると，嫡出男子の 77.98％が結婚を経験している。
さらに，第一子誕生後に戸主となった嫡出男子
は 63.06％である。嫡出男子が戸主になる条件，
いいかえれば世帯を継承する条件は有配偶で，し

嫡出男子
一人息子

43.66

0

0

0

0

長男

13.65

14.75

13.64

9.09

17.86

次三男

0.78

27.87

31.82

18.18

28.57

小計

58.09

50.82

45.45

27.27

46.43

夫

0.58

0

0

0

0

父

2.53

3.28

9.09

0

0

孫

2.73

1.64

0

0

3.57

小計

5.85

4.92

9.09

0

3.57

婿

12.48

3.28

9.09

0

0

養子

9.75

1.64

0

0

3.57

小計

22.22

4.92

9.09

0

7.14

兄

0.39

0

0

0

0

弟

2.14

16.39

18.18

45.45

3.57

おじ

0

3.28

9.09

0

0

従兄弟

0

1.64

4.55

0

0

甥

0.78

4.92

4.55

18.18

0

小計

3.31

26.23

36.36

63.64

3.6

1.64

不明(男性）
2

女性

10.53

3.57

11.48

0

9.09

21.4

妻***

7.80

0

0

0

0

娘****

1.17

8.20

0

0

17.86

母

1.56

3.28

0

9.09

3.57

小計

10.53

11.48

0

9.09

21.43

合計

100.00100.00100.00100.00100.00

513

61

22

11

28

N

*速水融[1992]p.291 表11-2 参照。
** 戸主本人が新世帯の戸主になったケース***未亡人を含む**** 養女２ケースを含む

この表を見ると，譲渡型，新設型に共通する特徴がみられる。第一の特徴は，男性が戸主になりやすいという点である。戸主の約 9 割が男性で，女性は約 1 割にすぎない。女性戸主の割合を先行研
究の二本松藩の下守屋村と仁井田村と比べてみても，両地域の女性戸主の割合には大きな違いはないが，同じく二本松藩の南杉田村の女性戸主の95

かも第一子が誕生していることであった，と述べてもよさそうである。

表５をみると，戸主交替前年の世帯構造は，圧倒的に直系家族世帯の割合が高いことが分かる。
以下，拡大家族世帯，単純家族世帯の順である。
これらの世帯は，戸主交替により，世帯構造はどのように変化するのか。単独家族世帯を除き，他の 5 つの類型では類型の変化がおこらなかった
ケースの割合が最も高くなっている。類型を変化させたケースは，全体の 37.23％にすぎない。戸
主交替というイベントは，世帯構造の形態には影響を及ぼしにくいことがこの表から明らかになる。
ここで注目しておきたいのは，直系家族世帯からの移行である。直系家族世帯 239 ケースのうち，167 ケース(69.87％)は，直系家族世帯のままであり，類型は変化していない。類型を変化させたケースの中では，拡大家族世帯への移行の割合が最も高く，単純家族世帯への移行がこれに続く。
戸主交替は，多くの場合世代交替を意味する。
世代が交替しても会津山間部ではその 60％以上が直系家族世帯を維持していることになる。直系家族世帯という構造の中で，世代交替が起こっているのかを確認しておきたい。そこで，修正ハメ
ル・ラスレットモデルの最下位のサブクラスという単位を使って戸主交替の前年と翌年の世帯構造の変化を確認した。
件数が最も多かったのは，直系家族世帯の上位世代（5bi）から下位世代（5ai）に戸主が交替したケースで 20.27％であった。次にケース数が多かったのは，上位世代の戸主が死亡し，これにかわって下位世代が戸主になるケースであり，9.55％であった。これは，直系家族世帯の周期上の変化の中で最もおこりやすいと私たちが想像するケースである。
さて，ここで注視したいのは，サブクラスという単位を使って世帯構造の変化を観察しても戸主交替時に世帯構造に変化が生じないケースである。これらのサンプルを確認すると，2 つのケースがみられた。一つのケースは，上位世代の戸主から下位世代に戸主が交替するという点では，上述の移行と同じであるが，新戸主の次の世代もすでに結婚し，同居をしているというケースである。戸主交替がおこる前に，少なくとも三世代の夫婦が同居していた。また，もうひとつのケース
は，配偶者が死亡あるいは他出した戸主と子ども
夫婦からなる世帯の中で，上位世代から下位世代へと戸主の交替がおこったケースである。これは，直系家族世帯に回帰するサイクル上，直系家族を構成していない時期（拡大家族世帯)に戸主の交替が起こっている。ハメル・ラスレットモデルは
もともとカテゴリー5 の多核家族世帯の下位の単位であるクラスにおいて戸主の位座を基にして分類を作成している。したがって拡大家族世帯形
成中に，寡夫の父親から既婚の息子に戸主が交替しても類型上には表れない。この点はこのモデルの弱点である。

3.2.2 新設・再興型の新戸主の特徴
新設・再興型の新戸主の特徴は，譲渡型と比較すると明確な違いがみられる。新設・再興型の場
合，次三男に加えで弟，おじ，従兄弟といった傍系親族の割合が譲渡型に比べて高いことが上げられる。この新設・再興型は，さらに，分家タイプ，再興タイプ，名跡タイプに分けられるのだが，分家タイプには女性が含まれない。これとは反対に，女性の割合が高いのが名跡タイプである。ここで，名跡タイプと称しているのは，前戸主が死亡した翌年に「名跡入り」としてこの世帯の戸主として登場するケースを指している。前戸主と新戸主との間には観察期間中の血縁関係は認められない。このケースは，会津山間部のうち鴇巣村と桑原村のみで観察されている。このケースのなかには数え 3 歳の子どもが「名跡入り」するケー
スもあり，3 歳の子どもが単独で独立した生活をおくることは不可能あり，「名跡入り」と記載されるケースは記録上その世帯が継続していることにしなければならない事情がここには隠れていると推察される。しかし，その事情を史料から探ることはできないので分家タイプ，再興タイプとは別扱いにした。
分家タイプ 22 ケースのうち既婚の戸主は，18名（81.82％）であった。再興タイプ 11 ケース中5 名が既婚者，名跡タイプは半数の 14 名が既婚者であった。ここから，3 つのタイプとの比較では，分家の新戸主には女性は排除され，既婚の男
性傍系親族の割合が高いことが特徴である。

４．戸主交替と世帯構造の変化
戸主交替のタイミングを世帯構造上に落としてみよう。ここでも新戸主が存在する譲渡型と新設・再興型のみが観察の対象になる。まず，譲渡型の戸主交替の前年と翌年の世帯構造を観察しよう(13)。
表 5 戸主交替前後の世帯構造の変化
交替前年

/

交替翌年

カテゴリ―1 カテゴリ―2 カテゴリ―3 カテゴリ―4

カテゴリ―1

3

0

4

1

単独世帯

37.5

0

50.0

12.5

0.6

0

0.8

0.2

0

カテゴリ―２

4

4

非家族世帯

33.3

33.3

0.8

0.8

0

カテゴリ―３34

263

単純家族世帯

29.8

1.8

55.3

7.9

6.6

0.4

12.3

1.8

カテゴリ―４

1

7

32

70

拡大家族世帯

0.9

6.0

27.6

60.3

0.2

1.4

6.2

13.6

サブカテゴリ―5i

0

2

10

59

直系家族世帯

0

0.8

4.2

24.7

0

0.4

1.9

11.5

0

4
33.3
0.8

9

サブカテゴリ―5ii

0

1

2

2

複合家族世帯

0

4.2

8.3

8.3

0

0.2

0.4

0.4

計

42

16

111

145

%

8.2

3.1

21.6

28.3

計

サブカテゴリ―5i

サブカテゴリ―5ii

0
0
0

0
0
0

100.0

0
0
0

0
0
0

100.0

6
5.3
1.2

0
0
0

6
5.2
1.2

0
0
0

167
69.9
32.6

1
0.4
0.2

4
16.7
0.8
183
35.7

15
62.5
2.9
16
3.1

8
1.6

12
2.3

114
100.0
22.2

116
100.0
22.6

239
100.0
46.6

24
100.0
4.7

513
100.0

96

つぎに，新設・再興型(61 ケース)の新設・再興
時点の世帯構造を観察しよう(表 6)。
表6

新設・再興型の新設時の世帯構造
全体
％

カテゴリ―

分家

Ｎ

％

再興
Ｎ

％

21 13.64

3

0

0

0

名跡入り
Ｎ

％

Ｎ

45.45

5

46.43

13

0

0

0

0

サブカテゴリ―１．単独世帯34.43

２．非家族世帯0

３．単純家族世帯

47.54

29 45.45

10

45.45

5

50.00

14

４．拡大家族世帯

9.84

6 18.18

4

9.09

1

3.57

1

５．多核家族世帯

8.20

5 22.73

5

0

0

0

0

計

100.0061 100.00

22 100.00

11 100.00

28

５．多核家族世帯

22.73

5

0

0

0

0

５i

直系家族世帯6.56

4 18.18

4

0

0

0

0

５ii

複合家族世帯

1.64

1

1

0

0

0

0

4.55

新たに創設された世帯は，単純家族世帯が 47．
54％で最も高く，新設世帯の半数近くに及ぶ。以
下，単独世帯，拡大家族世帯が続き，生家からは単独で，あるいは核家族が放出されることが分かる。この新設・再興型については，前述したとおり生家から次三男，弟，あるいは男性傍系親族が放出されており，世帯構造の観察から既婚の彼らが新たな世帯を創設したことがわかる。
以上の観察からわかったことは，譲渡型は，戸主交替というイベントは世帯構造の形態変化に大きな影響を与えないということである。ここで強調しうることは，直系家族世帯を形成している場合，新戸主の結婚というライフイベントによって，戸主の交替がおこるわけではなく，むしろこのイベントは同居している次期戸主予定者が結婚した後におこっているということである。
また，新設・再興型については，新たな世帯は
単純な家族構成によって成立するということである。ここで，一つ提示できる仮説は，会津山間部の村落社会においては，戸主になる条件は，“結婚すること”ではなく，“結婚していること”だということである。
また，新設・再興型は，新世帯は単純家族世帯の割合が高いことから，生家世帯で結婚した次三男，弟，あるいは傍系親族が設立したことになる。
これはまた，世帯構造のサイクルの観察の中で，直系家族世帯と複合家族世帯の間にサイクルがあったことにも関連してくる。同一世帯内に，
CFU が並列している場合，一方の CFU の放出先
が新設世帯になる。これは，それぞれの世帯の経営上の戦略とみることが可能だろう。直系家族と複合家族世帯の間のサイクルは，下層世帯には見られない。上・中層の世帯の経営上の戦略がこのサイクルに現れていたものと考える。

おわりに上記の観察から，徳川後半の会津山間部の農民
世帯では，戸主交替は世帯構造の形態に大きな影響を及ぼさないことが明らかになった。父親が戸97主である間に，嫡出男子は結婚し，結婚後も同居を続ける。そして，結婚して 10 年以上たった 30
歳代半ばの嫡出男子が新たな戸主になり，世帯は継承されていく。もちろん，戸主が交替しても親夫婦と新戸主夫婦の同居は続く。したがって，直系家族世帯という形態は維持される。これが，会津山間部の戸主交替のタイミングを含めた，世帯の継承メカニズムである。このように直系家族形
成期間に世代継承が可能な理由は，結婚年齢が低く，世代間が短縮されているためである。
強調したい点は，会津山間部では，ヨーロッパのように息子の結婚というイベントと同時に，あるいはしの直後に戸主交替（家督の譲渡）が発生するわけではないという点である。戸主交替は，同居している既婚者との間でおこる。このことは，戸主の条件が，“結婚すること”ではなく，“結婚していること”を意味する。さらに，いえば夫婦に子どもが誕生していることが条件なのかもしれない。この条件が整った時こそが戸主交替のタイミ
ングだと考えられるのではないだろうか。
さて，ヨーロッパで発見された直系家族は，親世代と子ども世代の間で戸主が替わることによって形成されるのに対し，本章の観察結果からは，直系家族の形成と戸主交替には関係がないことが明らかになった。ヨーロッパでは，家督が譲渡されると結婚をし，隠居の親と生活を共にする。
したがって，直系家族は，上位世代との同居によって可能になる。これに対して，会津山間部では，次期戸主予定者のみがその家に留まり，結婚をし，何年もたった後親世代から子世代に戸主が替わる。直系家族世帯は，戸主の下位世代との同居によって形成され，戸主交替に伴い戸主の上位世代との同居によるものに変化していく。戸主交替時には，新戸主に子どもが存在するケースも多く，
その次の世代継起をも保証したかたちで戸主交替というイベントがおこると解釈することも可能である。ここからは，彼らにとって最も重要なことは，世代が継起し続ける，すなわち，｢家の永続｣にあった，とみなすこともできるように思える。
しかし，世帯構造のサイクルにしても継承にしても，何らかの典型となるような観察結果を得られたわけではない。この結果は，当時の社会に何らかの強固なルールがあるわけではなかったのか，あるいは何らかのルールがあったとしてもそれはあくまで理想でありそれに従える条件が整っていなかったことを意味するのかもしれない。
ここでは，その多様性を強調するに留めたい。世帯構造のサイクルは，直系家族世帯に回帰するタ
イプのみではないし，サイクルそのものを形成できない場合も存在する。また，継承者もと戸主交によって決定され，最終的には領主権力の末端機関である代官所の承認が必要であった（長谷川 1991：81）。百姓株の習慣は，貧しい地域の農村ほど強い強制力をもっていたといわれている。百姓株式については戸石(2017)も参照されたい。
(5) 一世帯あたりの平均世帯規模は，奉公人を含んだ場合と除いた場合に分けて観察するべきであるが，会津４か村の「宗門改人別家別帳」に記載されている奉公人は，数名を除き譜代奉
公人ではなく年季奉公人である。奉公人が「宗門改人別家別帳」に記載されているのは 1800
年以前であり，それ以降の記載はほとんどない。
1800 年以降，奉公人が実際にいなくなったのか，「宗門改人別家別帳」への奉公人の記載をやめ，別の帳面に奉公人を記載するようになったのかは不明である。そこで，本稿では奉公人を除いて，平均世帯規模を算出することにした。
(6) 欠年補充前のサンプル数は 13477 である。
(7) 世帯構造のサイクルの求め方は，かなり複雑である。サイクルの求め方は，岡田あおい（2006）に詳しい。
(8) 階層は，観察期間中の各世帯の持高の平均を算出し分類した。上層 5 石以上（N=49），中層 2 石以上 5 石未満（N=139），下層 2 石未満（N=67）である。
(9) 夫婦家族単位（conjugal family unit）についてはハメル＆ラスレット（1974，落合訳 2003）
を参照。
(10) 女性の戸主率は，下守屋村 10.1％，仁井田
村 13.5％である（岡田 1998，2002）。
(11) １ケースは，史料が終了するのでその後の動向がわからないケースである。ただし，戸主になった弟は有配偶で子どももいるが，兄は観察終了年まで独身である。
(12) 平均初婚年齢は，男性数え 23.28 歳，女性
数え 18.73 歳である（岡田 2012：86-90）。
(13) この表は，木下太志が作成したマトリックスに従って作成している（木下 1990）。この表
では，戸主交代前の世帯構造の類型から，交代後の世帯構造の類型を，行から列への移行とみなしている。各セルの一段目は実数を示し，二段目は各行からの移行数にしめる割合を，三段目は移行総数にしめる割合を示している。

替のタイミングも，同じくその多様性を強調すべきである。
本章で観察した多様性が，世帯（家）の経営上の理由によるものなのか，人口学的な条件によるものなのかを観察することが今後の課題となる。
＊本章で用いた会津山間部 4 か村の基礎シート（BDS）は，慶應義塾大学名誉教授故速水融先生の下で作成されたものをお借りした。この場をお借りして，速水先生と基礎シートを作成して下さった成松佐恵子氏，藤田立子氏に感謝申し上げます。なお，本章は『帝京社会学』第 19 号（2006年）所収「世帯構造のサイクルと戸主交代」を大幅に加筆修正したものである。

注(1) 筆者はこれまで世帯形態の研究を試みてきた。そこでは世帯形態を世帯規模と世帯構成の二側面から観察してきたが，本章では，世帯構成という表記は使わず世帯構造と表記する。
(2) 史料は，福島県歴史資料館所蔵。史料の表題は「宗門改人別家寄帳」など統一されているわ
けではない。記載の形式に変化は見られない。
本章で用いる会津 4 か村の史料を「宗門改人別
家別帳」と称する。4 か村の「宗門改人別家別帳」の残存期間は，以下の通りである。
陸奥国会津郡金井沢村 1755（宝歴 5 ）～1837（天保 8 ）年（室井哲之輔家文書）
陸奥国会津郡鴇巣村 1790（寛政 2 ）～1859（安政 6 ）年（馬場新家文書）
陸奥国会津郡石伏村 1718（享保 3 ）～1812（文化 9 ）年（矢沢三男家文書）
陸奥国大沼郡桑原村 1691（元禄 4 ）～1871（明治 4 ）年（河越卿家文書）
ただし，石伏村と桑原村の史料は一部欠年が多い期間があるため，石伏村は 1752（宝暦 2）年から 1812（文化 9）年まで，桑原村は 1752
（宝暦 2）年から 1834（天保 5）年までを観察期間とする。なお，本章では，この 4 か村の史料から作成された基礎シート（BDS）をデータベース化して世帯構造と継承に関する分析をおこなっている。本章で用いる表はすべてこのデータベースから作成している。
(3) ハメル・ラスレットモデル，あるいは修正モ
デルについては，岡田あおい（2004）に詳しい。
(4) 百姓株は，一軒前としての家の資格であり，これを取得しないかぎり，本百姓としての権利義務を持たなかった（長谷川 1991：77-82）。
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