平成 31 年 1 月 23 日

研究活動基本計画 2018-2022
日本体育大学総合スポーツ科学研究センター運営委員会

はじめに
第１期研究活動基本計画は、2009（平成 21）年度に策定され、それから 10 年の歳月が経った。研究活動基本計画の基となる「日本体育大学における研究活動の基本方針」には、原則５年間の基本計画を策定しなければならない旨が明記されている。この間、空白の５年間を作ってしまったが、2012（平成 24）年度から、総合スポーツ科学研究センター（以下「センター」という。）が本格的に稼働し始め、科学研究費助成事業（科研費）や文部科学省からの委託事業などの外部資金を積極的に獲得するなど、研究推進業務の成果及び実績を残してきた。しかし、第１期研究活動基本計画に明記されている、多くの計画が未だに実行されず、今日まできているのも事実である。
このような状況も踏まえ、本年度は建学の精神の解釈、「ミッション」「ビジョン」の改訂に伴い策定することになった、「日本体育大学グランドデザイン 2018-2022（中期目標・計画）『体育・身体活動・スポーツを通じた健康で豊かな社会・人づくりの実現』に向けて」における研究基盤の整備と共に、身体に纏わる文化と科学の総合大学に相応しい、全体を考慮した研究活動基本計画とする。
また、本学の新たなビジョンにおける研究目標は、「真摯な基礎研究と課題解決に向けた実践的研究を高い水準で展開し、各専門分野の連携を図りながら、学際的研究に取り組むとともに、その成果を広く社会に発信する。とりわけ、体育・身体活動・スポーツの実践から生じる諸問題について、人文科学・社会科学・自然科学の諸分野から統合的に分析・検討を加え、得られた新たな知見や解決法を実践現場に還元する双方向的研究活動を推進する」事としている。
この研究活動基本計画は、本学で実施する研究活動の振興に係る施策の基本となる事項を定め、研究活動を総合的かつ計画的に推進し、全学的な理念を示すものとして定めた「日本体育大学における研究活動の基本方針」に基づき、研究活動に係ることについて、全学的に目指す具体的な方向性を示すことを目的として策定したものである。

1１．基本計画の性格
この基本計画は、研究活動における基本方針に基づいて、中期的及び総合的な視点から本学が目指す研究活動の具体的な方向を示すものであると同時に、本学の研究機能を有する各研究室及び各研究所における施策を具体的に進める上での指針とする。
また、各研究所においては、本計画で示す基本的な研究活動の方針を踏まえて、各研究所の役割に応じ、その事業展開の強化を積極的に図ることが期待される。
なお、先に述べた通り本学は現在、「日本体育大学グランドデザイン 2018-2022（中期目標・計画）」における研究基盤の整備に取り組んでいるが、その構想案におけるセンターの改組を具現化するとともに、その新たな稼働において、本基本計画の主体をセンターが即時機能するような、合理的な内容をもって構成する。

２．基本計画の実施
この基本計画は、2018（平成 30）年度から 2022 年度の５年間で実現すべき研究政策目標を達成するために必要な施策を示したものであり、本計画に基づく施策の実施に際しては、適宜その進捗状況の把握に努めるものとする。
なお、第１期研究活動基本計画のうち、まだ実現できていない項目も多々有り、継続事項としている。

３．基本計画の財源
基本方針の目的の達成及び基本計画の施策の推進にあたって必要な財源については、当面の間、従来どおり学内の研究に係る予算に依存せざるを得ない状況下にあるが、今後、横浜・健志台キャンパスの再開発の費用面や少子化による資金減などから、増額は見込まれない現状である。
今後の予算要求については、この基本計画に基づいた年度の事業計画を具体的に示すことによって、可及的に措置されるよう努めるものとする。また、財政事情を考慮しつつ、中期的に安定した予算確保のため、その根拠をこの基本計画により戦略的に主張し、施策の推進に必要な予算措置に理解を求めその充実を図る。
さらに、外部資金の積極的導入や公的研究費による競争的資金の獲得に伴う間接経費措置をより有効に活用するなど、多様な財源確保の手段を研究し、その配分にあたっては、各種財源の役割を明確にしつつ学内予算に合せて効率的に活用する。

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目 次

1 研究の方向及び成果等に関する活動方針・・・・・・・・・・・・・・・・4(1) 目指すべき研究の方向に関すること・・・・・・・・・・・・・・・・5(2) 成果の還元等に関すること・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・5(3) 研究の方向・成果の検証に関すること・・・・・・・・・・・・・・・6
2 研究支援体制等の整備に関する活動方針・・・・・・・・・・・・・・・・6(1) 基本計画に基づいた研究環境の整備に関すること・・・・・・・・・・6(2) 知的財産の創出、取得、管理及び活用に関すること・・・・・・・・・7(3) 研究の質の向上システム等に関すること・・・・・・・・・・・・・・7
3 学内共同利用研究施設及び設備等に関する活動方針・・・・・・・・・・・84 公的研究費の適正な運用・管理及び研究活動の公正性に関する体制の構築に資する活動方針・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・85 その他・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・9(1) 生命倫理及び安全管理・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・9(2) 研究者の行動倫理・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・9
付録
日本体育大学における研究活動の基本方針・・・・・・・・・・・・・・・103

１．研究の方向及び成果等に関する活動方針(1) 目指すべき研究の方向に関すること「身体に纏わる文化と科学」の総合大学として、かかる分野において世界をリードする研究拠点の形成を目指す。
ア スポーツ指導に関する先駆的研究を推進し、新たなコーチング学の確立を目指す
とともに、優れたアスリートの育成と国際競技力の向上に貢献する。
■スポーツ指導の現場に求められる知識・情報と技術を多くの実践例に基づき体系的に整理・分析・検証し、新たなコーチングの在り方（コーチ像）を提唱すると と も に 、「 日 体 大 ア ス リ ー ト サ ポ ー ト シ ス テ ム 」（Nittaidai Athlete Support
System:NASS）の取組のひとつとして、高度な国際競技力を有するアスリートの育成（コーチングサポート）を推進する。

イ 身体及び体育スポーツに関する基礎的研究及び実践的研究に真摯に取り組む。
■競技力向上のために必要なデータを各専門分野の研究を通じて、収集・分析・検証し、得られた知見を「日体大アスリートサポートシステム」（ Nittaidai AthleteSupport System:NASS）の取組（医・科学サポート）を介して、それぞれの実践現場に効果的に提供する。

ウ 健康、医療分野の融合による高度な研究を推進し、ライフステージに応じた健康づくりや適切な疾病 の予防（治療）、回復ための具体的方策を検証する。
■健康科学、医学医療の連携により、生活習慣や社会環境の改善を通じて、全ての人々が健康で安心して生活できる社会の実現を目指し、健康寿命の延伸や健康格差の縮小、生活習慣病の発症・重症化予防、さらには社会生活を営むために必要な機能の維持・向上等について、具体的な解決・改善策を実証する。

エ 身体（からだ）と心の発達について多角的に捉え、人間（生命）の尊厳を考究するとともに、健全な身体形成及び身体観・スポーツ観の醸成に寄与する。
■教育と福祉の融合により、子どもの貧困や児童虐待など子育て支援に関する問題や、いじめ、不登校など学校現場に関わる問題、さらには、高齢者の地域支援の問題など、現代社会が抱える多様で複雑な諸課題を解決し、全ての人々が幸せに暮らせる社会の在り方を提示するとともに、健やかに生きるための基盤となる心身の調和のとれた発達について、理論的・実証的研究を展開する。

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オ 体育スポーツ学、教育学、保健医療学の各分野に通底する人文科学・社会科学・自然科学の幅広い教養とその教育実践について究明する。
■幅広い視野（学問分野）から、人間の営み、社会の在り方（多文化共生）に関する様々な研究を推進し、現代社会、とりわけ「身体」「生命」「スポーツ」などに関わる多くの問題や課題の適切な解決方法を見出す。

(2) 成果の還元等に関すること
ア 体育・身体活動・スポーツを実践する機会を提供し、自己と他者の相互尊重、共同体意識の醸成、活力に満ちた地域社会の創生に寄与する。
■社会貢献推進機構の公開講座として、大学施設を積極的に開放し、誰もが楽しめるスポーツプログラムを提供する。あわせて、この取組を通じて、全ての人々の体育・身体活動・スポーツへの参画（実施）率を向上させ、新たなコミュニティーの形成を促進する。

イ体育・身体活動・スポーツが人間の心身の諸能力の維持、向上等に及ぼす効果を検証し、健康で豊かな持続可能な社会の構築に資する。
■体育研究所、スポーツ危機管理研究所を中心に、健康寿命の延伸やスポーツ事故等に関する研究成果を発信し、健康の保持増進、リスク管理（安全確保）に向けた支援・啓発を図る。あわせて、これらの取組から、体育・身体活動・スポーツを通した健康長寿社会の実現を目指す。

ウ 体育・身体活動・スポーツのもつ多様な機能を広く活用して、国際協力、国際理解を促進するとともに、国際平和の実現に貢献する。
■オリンピックスポーツ文化研究所を拠点に、オリンピック・パラリンピックムーブメントの崇高な理念を継承し、その精神をセミナーや機関誌等を通じて広く学内外に発信（普及）する。あわせて、これらの取組により、体育・身体活動・スポーツの文化的価値を共有し、国際協調（世界平和）の一翼を担う。

エ高度な国際競技力及び指導力を有するアスリート、コーチを育成し、その活躍を通じて国民の活性化を図るとともに、スポーツの発展を支える好循環を創出する。
■アスレティックデパートメント、学友会を通じて、コーチ（サポートスタッフ）、アスリートの活動を支援し、その指導力・競技力を世界トップレベルに引き上げる。あわせて、これらの取組から、体育・身体活動・スポーツの高潔性やその倫
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理的価値を促進する。

(3) 研究の方向・成果の検証に関すること
ア 「研究の質」を保証するため、その方向と成果について、点検・評価・改善する体制を整備し、機能させる。
■本基本計画で定めた研究の方向と成果の還元の在り方に基づき、単年度毎に具体的な研究計画を立案・実行（成果の公表を含む）し、当該研究終了後の点検・評価を踏まえ、次期研究計画の立案に向けた改善策を恒常的に検討する仕組み（PDCA：継続的改善）を整備する。
それぞれの研究成果は、学内外の研究機関・学協会等の機関（研究）誌に積極的に投稿することはもとより、本学社会貢献活動の一環として、その成果を広く地域社会・住民に教授することを奨励する。

２．研究支援体制等の整備に関する活動方針(1) 基本計画に基づいた研究環境の整備に関すること
ア 重点的及び戦略的な予算確保に努める。
■個別の研究者が個人又は共同で特定の研究課題に取組む個別の研究においては、国の補助及び支援制度または民間の外部資金を研究者自らが積極的に導入することを推奨する。外部資金導入の有無を勘案しながら、目指すべき研究活動を個人あるいは組織的・体系的に展開・推進するために必要な予算を重点的かつ戦略的に配分する。

※実施上の留意事項
1) 個人研究に対しては、研究室費及び学内助成制度である日本体育大学学術研究補助費を充てる。さらに複数の教員が共同して研究する機会を設けるために、学内のそれぞれの研究拠点が学内教員の共同による研究プロジェクトの制度を検討・実行できるよう具体的研究領域、プロジェクト数を立案し予算要求を行う。
2) 学内における研究は実施計画に基づいて実施する。年度ごとに研究成果を検証するとともに、次段階の研究の展開に必要な予算を立案し、また新たな研究を計画し、予算要求を実施する。

イ 研究目標の達成に有為な人材の確保に努める。
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■目指すべき研究活動を組織的・体系的に展開・推進するために、各研究所には助教Ｂ（RF）を配置する。センターにはリサーチ・アドミニストレーター（URA）を配置する。
また、専任教員が教育職務を離れ、研究活動に専念できる制度の創設を検討する。さらに、高度な人材育成、研究の活性化の観点から大学院学生の研究活動への参画を推進する。

ウ 共同利用が可能な研究設備を積極的に整備するとともに、研究設備及び研究資産の効率的運用を可能とする研究環境を構築する。
■研究環境の構築では、東京・世田谷キャンパス及び横浜・健志台キャンパス共に、共同利用施設・機器の予約が n-pass 上でできるシステム化は完了しており、今後は中央測定室の整備、横浜・健志台キャンパスの共同実験室の整備を検討・実施する。

(2) 知的財産の創出、取得、管理及び活用に関すること
ア 知的財産の創出、取得、管理及び活用を戦略的に実施するための体制を整備し、研究成果の有効活用を図る。
■本学の教職員等が行った職務発明等（特許権、実用新案権、意匠権、商標権又は著作権の対象となるもの）の取扱いに関し必要な事項を定めることにより、その発明または考案者としての権利を保障し、発明等の奨励及び研究意欲の向上を図るとともに、職務発明等の効率的活用によって、本学における教職員等の社会貢献を促進することを目的とした制度の構築を学校法人日本体育大学に働きかける。

(3) 研究の質の向上システム等に関すること
ア 本学の研究活動に関する自己点検･評価体制を確立し、評価基準を明確にする｡■個人研究に係わる研究業績は庶務課が取りまとめ、各研究所の研究活動については、1(3)アで掲げた内容に則し、センター運営委員会が自己点検・評価を実施する。

イ 全学的な体制の下で、研究活動を総括する階層的な評価システムを確立する。
■評価の不必要な重複を避け、評価の連続性と一貫性を保ち、全体として効果的・効率的に評価システムを運営していく観点から、体系的な評価システムの構築を
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検討する。併せて、人材養成や評価能力の向上に資する研修の機会の確保に努める。

ウ 長期的視点から研究の質の向上･改善を効果的に進めるためのシステムを確立し、機能させる。
■評価は自由研究（個人研究）又は政策的研究（共同研究）など、それぞれの特性に応じて、適切な評価項目および評価基準を設定し実施することを原則とするが、その際、社会的な公的研究機関として、その成果の還元が図られるよう、当該特性に係る全学的目標を踏まえた評価項目及び評価基準の設定に努める。
また、研究者のエフォートを実質的に管理することにより、不合理な研究費の重複や教育活動に影響を及ぼすことがないように配慮するほか、各専門分野における、より深化した研究成果を求めることにより研究の質の向上を図る。

３．学内共同利用研究施設及び設備等に関する活動方針(1) 学内共同利用研究施設及び設備等について、その役割と機能を明確にし、使命遂行に一層努める。
■2(1)ウに掲げるもののほか、センターにて管理・運営する共同利用の研究施設及び設備について、その機能等を学内に周知することにより、本学研究者が積極的に研究活動に参画できる体制を整える。
また、本学の特色ある施設及び設備として、その機能や成果などをホームページ等の広報媒体を通じて積極的にアピールする方法を検討する。

４．公的研究費の適正な運用・管理体制及び研究活動の公正性に関する体制の構築に資する活動方針(1)「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン（実施基準）（平成 19年 2 月 15 日改正文部科学大臣決定）」の趣旨に基づき、公的研究費を適正に管理・運営するための更なる環境整備に取組み、具体的な施策を取っていくとともに、教職員のコンプライアンス向上の努力を行う。
■ガイドラインに則した環境整備に取り組み、具体的な施策を取っていくとともに、その運用を常に監査することにより、教職員のコンプライアンス向上に資する研修会等を定期的に実施する。
(2)「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン（平成 26 年 8 月 26日文部科学大臣決定）」の趣旨に基づき、公正な研究活動を遂行するため、不正行
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為を抑止する環境整備に取組み、具体的な施策を取っていくとともに、教職員の研究倫理向上の努力を行う。
■ガイドラインに則した環境整備に取り組み、具体的な施策を取っていくとともに、その運用を常に監査することにより、教職員の研究倫理向上に資する研修会等を定期的に実施する。

５．その他(1) 生命倫理及び安全管理
研究活動については、生命倫理及びライフサイエンスに関して配慮を必要とする研究分野を扱う場合は、これに伴って生じうる人の尊厳や人権に関わるような生命倫理上の問題、また、遺伝子組換え技術等に係る安全性の問題等に適切に対応していくことが必要であり、これについては生命倫理や遺伝子組換え技術等に関して国等が定める指針や法令等を、さらには、実験動物等の取扱いや薬品の取扱いについても同様に指針や法令等を遵守する。
また、社会的コンセンサスが必要とされている実験・調査研究における生命倫理、ライフサイエンスに係る安全対策・取組み並びに微生物、毒物・劇物等の管理、安全確保及び実験装置等の適正な管理を図る。

(2) 研究者の行動倫理
本学の研究者が、社会の信頼と負託を得て、主体的かつ自律的に実験および研究を進め、体育・スポーツに関する研究分野はもとより、本学が関わるすべての学術分野の健全な発展を促すため、研究倫理教育や健全な研究環境の醸成に向けて、全学的な取組みを継続的に展開するとともに、不正行為に厳正に対処する制度の早期導入とその実効ある運用を実現する。

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付 録
日本体育大学における研究活動の基本方針

平成 20 年 5 月 14 日
教授会決定
(基本方針)
この基本方針は、日本体育大学及び日本体育大学大学院（以下「本学」という。）が建学の精神に則り、総合的な学術研究（以下、「研究活動」という。）の振興に関する施策の基本となる事項を定め、本学の研究活動の振興に関する施策を計画的に推進することにより、「体育・身体活動・スポーツを通じた健康で豊かな社会・人づくりの実現」に寄与することを目的とする。
(活動方針)
研究活動の基本方針に基づき、以下に掲げる活動方針を定める。
１ 研究の方向及び成果等に関する活動方針(1) 目指すべき研究の方向に関すること「身体に纏わる文化と科学」の総合大学として、かかる分野において世界をリードする研究拠点の形成を目指す。
アスポーツ指導に関する先駆的研究を推進し、新たなコーチング学の確立を目指すとともに、優れたアスリートの育成と国際競技力の向上に貢献する。

イ

身体及び体育スポーツに関する基礎的研究及び実践的研究に真摯に取り組む。

ウ

健康、医療分野の融合による高度な研究を推進し、ライフステージに応じた健康づくりや適切な疾病の予防（治療）、回復ための具体的方策を検証する。

エ

身体（からだ）と心の発達について多角的に捉え、人間（生命）の尊厳を考究するとともに、健全な身体形成及び身体観・スポーツ観の醸成に寄与する。

オ

体育スポーツ学、教育学、保健医療学の各分野に通底する人文科学・社会科学・自然科学の幅広い教養とその教育実践について究明する。

(2) 成果の還元等に関すること
ア

体育・身体活動・スポーツを実践する機会を提供し、自己と他者の相互尊重、共同体意識の醸成、活力に満ちた地域社会の創生に寄与する。

イ

体育・身体活動・スポーツが人間の心身の諸能力の維持、向上等に及ぼす効果を検証し、健康で豊かな持続可能な社会の構築に資する。

ウ

体育・身体活動・スポーツのもつ多様な機能を広く活用して、国際協力、国際理解を促進するとともに、国際平和の実現に貢献する。
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エ

高度な国際競技力及び指導力を有するアスリート、コーチを育成し、その活躍を通じて国民の活性化を図るとともに、スポーツの発展を支える好循環を創出する。

(3) 研究の方向・成果の検証に関すること
ア「研究の質」を保証するため、その方向と成果について、点検・評価・改善する体制を整備し、機能させる。

２ 研究支援体制等の整備に関する活動方針(1) 基本計画に基づいた研究環境の整備に関すること
ア 重点的及び戦略的な予算確保に努める｡
イ 研究目標の達成に有為な人材の確保に努める。
ウ 共同利用が可能な研究設備を積極的に整備するとともに、研究設備及び研究資産の効率的運用を可能とする研究環境を構築する｡(2) 知的財産の創出、取得、管理及び活用に関すること
ア 知的財産の創出、取得、管理及び活用を戦略的に実施するための体制を整備し、研究成果の有効活用を図る｡(3) 研究の質の向上システム等に関すること
ア 本学の研究活動に関する自己点検･評価体制を確立し、評価基準を明確にする｡
イ 全学的な体制の下で、研究活動を総括する階層的な評価システムを確立する。
ウ 長期的視点から研究の質の向上･改善を効果的に進めるためのシステムを確立し、機能させる｡
３ 学内共同利用研究施設及び設備等に関する活動方針(1) 学内共同利用研究施設及び設備等について、その役割と機能を明確にし、使命遂行に一層努める。
４ 公的研究費の適正な運用・管理及び研究活動の公正性に関する体制の構築に資する活動方針(1) 「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン（実施基準）（平成 19 年
2 月 15 日文部科学大臣決定）」の趣旨に基づき、公的研究費を適正に管理・運営するための更なる環境整備に取組み、具体的な施策を取っていくとともに、教職員のコンプライアンス向上の努力を行う。
(2) 「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン（平成 26 年 8 月 26 日
文部科学大臣決定）」の趣旨に基づき、公正な研究活動を遂行するため、不正行為を抑止する環境整備に取組み、具体的な施策を取っていくとともに、教職員の研究倫理向上の努力を行う。
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(基本計画の策定及び活動方針の実施)
1 総合スポーツ科学研究センター運営委員会は、原則 5 年間の基本計画を策定しなければならない。
2 学部、研究科、附置機関及び各委員会は、基本計画の実施について積極的に協力しなければならない。

附則（施行日）この基本方針は平成 20 年 5 月 14 日から実施する。
附則（施行日）この基本方針は平成 31 年 1 月 23 日から実施する。

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