ヘルスサイエンス、ヘルスケアと医療のインターネット情報提供

ヘルスサイエンス、ヘルスケアと医療のインターネット情報提供
星佳 芳

Health science, health care and medical internet information service provision
Keika Hoshi

1．はじめにの情報を伝えるマスメデイアに正確な伝達を求め

インターネット上のヘルスサイエンス、ヘルスるという大きな声に進展した。また、昨今、治療

ケアと医療に関する情報提供は、その情報を享受

薬の是非をめぐり、研究者や企業のCoflict of

する側のニードの高まりと広がりに加え、提供側

interest（利害の衝突、利益相反） についても、の発展がより深くより速く進んでいることで、以一般の患者/介護者/健常人の中にも関心が広ま

前は予想もしなかったことが次々に実現している

り、厚生労働省・第 13 回治験のあり方に関する検1）。このことにより、これまでは、情報を受動的討会（平成 19 年 4 月 20 日）においても、「情報をに受けるだけであった享受側も、だれの許可も受開示する側のみならず、情報の受け手側の正しいけないで、能動的な情報発信者となる機会と方法理解が必要である」ことが議論された 3 〜 5）。

が準備されている。時に、強いメッセージ伝達を

このような状況で、情報の提供側と受け手側の受け、間違った情報に固執している患者さんや地相互の理解は、大きなテーマである。相互の理解

域の住民の方への対応に、保健医療のサービスをを深めるために、公開されている情報が受け手側

提供する側は苦慮する場合もあるが、洪水のように届いていない障害を取り除く工夫が必要であに流れてくる情報の中に、「確からしさを求めた

る。そのためには、専門家用に作られてきた情報い」という欲求が、一般の方の中にも高まっていが、一般の方にも届くように準備されていること

る事実を認識する機会があった。日本のあるテレが大切である。これは、国を超えて情報を伝達でビ番組で、ある食品を食べるという介入で「やせきることだけでなく、障害を持つ人にも届くことる」と伝えたものには偽りがあったことを、国内を意味している。また、届いた情報を正しく理解のジャーナリズムが大きく取り上げ、ついに、するための解説が用意されていることも一助とな

Nature 誌に、掲載されてしまったのである 。こる。さらに、健康被害が起きてからではなく、平のエピソードは、研究者の不正行為ではなく、そ

常時から備えておくためのマニュアルや指針作り

2）の参考となる情報にも、通常から触れ、公共機
関・地域においても準備を進める必要がある。
【著者連絡先】〒 351-0197 埼玉県和光市南 2-3-6
国立保健医療科学院 研究情報センター 情報デザイン室
星 佳芳
TEL： 048-458-6206 FAX： 048-469-0326

そこで、本稿では、情報の閲覧制限の無いインターネット上の保健医療インターネット情報について、無料のサービスとして実現している取り組
みの一旦を紹介したい。また、それらのサービスについて将来の展望等についても述べたい。

― 34 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 6，No.1（2006）

信サービス

１）公開されている情報が迅速に届く工夫−イン（財）日本医療機能評価機構・医療情報サー

ターネット上の情報が更新された際に、メール配信により知らせてくれる機能について

ビスセンターが行っているサービスであり、新ａ．厚生労働省・新着情報配信サービス

しく公開された診療ガイドラインの情報など

厚生労働省のホームページのトップページ右を、ユーザー登録することにより、メール配信

上に、「新着情報配信サービス」 の登録窓口にて届けてくれるものである 8）。東邦大学医学があり、メールアドレスのみを登録するだけで、

メデイアセンターが提供している診療ガイドラ

ほぼ毎日、厚生労働省のホームページに掲載さイン情報 9）や医学中央雑誌刊行会のホームペー

れた前日分の情報サマリがその閲覧画面 URL

ジ上で提供されている論文中の診療ガイドライとともに届くシステムである。国が行った健康ン掲載書誌情報 10）に比べ、「Minds」では、無被害に関する調査報告が公開された際や、重要料で診療ガイドラインのフルテキストにアクセな報道発表があった際も、厚生労働省のホーム

スできる利点がある。また、このような Minds

ページ内の公開 URL を探す手間が省ける利点の取り組みについては、国立国会図書館ホームがある。また、以前に比較して、情報の公開がページ内でも紹介されており、その書物を手に迅速に行われるようになり、保健医療福祉に関取って読みたい読者のために、「テーマ別調べ

する法令通知の改正などの情報も得られる。

方案内」として、「蔵書検索・申込システム」

ｂ．医薬品医療機器総合機構・医薬品医療機器

情報とともに紹介されている 11）。

6）ｄ．内閣府食品安全委員会事務局・「食品安全情報提供ホームページ・医薬品医療機器情報委員会ｅ−マガジン」配信サービス

配信サービス
緊急安全性情報/医薬品・医療機器等安全性

内閣府食品安全委員会では、メールマガジン

情報／使用上の注意の改訂指示／医薬品安全対配信サービスを行っており、毎週、食の安全に

策情報（DSU）／自主点検通知/回収情報（クラ関する情報がメールで届くシステムがある 12）。

ス I）について、医薬品医療機器に関する情報

２）公開されている情報が障害を持つ方などの提供を職務としている人が対象であるが、かな

様々な状況の方へも届く工夫について7）

り広範囲の人に提供しているサービスである 。

ａ．内閣府・防災情報のページ「災害時要援護

ただし、このメール配信を受ける資格要件から者の避難支援ガイドライン」の公開について漏れた方々にも、情報は公開されており、病院

内閣府では、災害時に援護を要する人々への等で処方された薬剤についての情報も最新情報

対応ガイドラインを公開しており 13）、本ガイドを得ることが可能となっている。また、糖尿病

ラインに関するお問い合わせには、電話とＦＡ治療に用いるインシュリン注射用器具、歯科用

Ｘにて、ア）内閣府（防災担当）災害応急対策

セメント、整形外科・口腔顎顔面領域の手術で担当、イ）総務省消防庁国民保護・防災部防災用いる人工材料や器具などの情報も得られる。

課、ウ）厚生労働省社会・援護局総務課災害救

また、これらの情報は、患者さんである一般の助・救援対策室にて、受け付けている。このガ方も閲覧可能であることから、医療提供者側が、イドライン中には、支援を要するものとして、常日頃から処方する薬について詳しい情報が見高齢者・障害者・外国人・乳幼児・妊婦などをたい患者さん用に、このようなホームページをあげている。内閣官房・国民保護ポータルサイ

知らせてあげて、同じ情報を共有している安心ト 14）も併せて参考にすれば、「国民保護のため感を与えてあげるのに一役買うかもしれない。

の情報伝達の手段 15）」として行政用専用回線

ｃ．日本医療機能評価機構・ Minds ・ユーザー（LGWAN）・市町村防災行政無線を含めた伝登録者への「Minds からのお知らせ」情報配達の概念図の中で、一般家庭に情報が届けられ― 35 ―

ヘルスサイエンス、ヘルスケアと医療のインターネット情報提供る仕組みを知る一助となる。

世界中に電話がかけられるスカイプ（SkypeTM）

ｂ．国立保健医療科学院・健康危機管理支援情のサービスにリンクがはられている。

報システムでの事例集・リンク集などについまた、厚生労働省では、音声読み上げ/文字て

拡大サービス 20）も行っている。

国立保健医療科学院では、「健康危機管理支

３）一般の方が利用する検索エンジンにおいて、援情報システム（H-CRISIS） 」を、平成 18 年

専門家用の医学学術論文の情報の検索を可能と10 月より、一部を除き公開情報とした。それ以した事例について(注)前は、全ての情報が行政機関等での健康危機に

ａ．Google Scholar（グーグルスカラー）とそ

16）

関する業務を行う者に対してのみ配信されていの関連データベースとの協力事例たものである。健康危機（原因不明健康危機、「Google Scholar（http://scholar.google.com/）」

感染症、医薬品医療機器等安全、災害有事･重では、出版資料・学術論文等が、世界中のイン

大健康危機、結核、食品安全、医療安全、精神ターネットユーザーにより検索され、アクセス

保健医療、飲料水安全、介護等安全、児童虐待、できる。それは、Google が、あらゆる分野の研

生活環境安全 etc）に関するこれまでの行政対究資料をインデックスに登録し、Google Schol-

応の「事例集」などや、平常時からの備えに関ar で検索できるように学術出版社等と協力してして役に立つ情報も掲載されている。「リンクいるからである。また、Google Scholar はウェ集」の中では、東京消防庁が提供する、日本

ブ上に存在する論文全文も、自動収集し検索対

語・ English ・ Chinese ・ Korean ・ Thai ・象としている。人為的に構築されたデータベー

や、東京都新宿スとは異なりメタデータは含まれていないが、区のホームページで公開されている外国版情報

論文の全文検索または抄録までの全文検索が可ＰＤＦ版 18）へのリンクが用意されている。新

能となっている。

Tagalog での情報提供ページ

17）

宿区の情報提供ページへのリンクをたどると、

現在では、国立情報学研究所との協力により、介護保険・エイズ・結核・ SARS ・子育てなど

国内の医学関連の公開論文抄録内のテキスト検に関する情報が、英語・中国語・ハングル・日索も可能となっており、一般の人々も、無料で本語で提供されている。

医学学術論文等の情報に辿りつける環境が整い

ｃ．厚生労働省の携帯サイトについてつつある。国立情報学研究所の CiNii（サイニ

厚生労働省では、携帯電話からのアクセス

イ）21）では、医中誌 Web とも協力し、無料でに対しても情報が提供できるように備えておアブストラクト等が見られる雑誌も増えつつあり 19）、「i モード」、「ボーダフォンライブ！」、る。

「EZweb」を対象としている。これは、コン

現在、国立保健医療科学院から公開されていピュータの端末や、そのインターネットアクセ

る厚生労働科学研究報告書の全文は厚生労働科

ス環境を持たない閲覧者へのアクセスを可能と学研究報告書データベース 22）にて pdf で公開さするものである。このような携帯電話用のサーれているが、将来、テキストにて公開されるこビスがあると、視覚障害をもったユーザーのたとが実現し、Google などの検索エンジンで検索

めの「受信メールを読み上げ機能」付きの携帯可能となれば、研究報告書が、より多くの人の電話にも対応可能である。それ以外にも、携帯目に触れる機会が増えるものと期待できる。

電話のメーカーなどで、携帯電話用点字 PDA、

また、Google Scholar23）では、著者の関連論

骨伝導レシーバマイクなどが開発されている。

文等も、容易に探せる環境が準備されている。

尚、厚生労働省・携帯サイトの中では、電話の厚生労働科学研究報告書データベース中の報告

緑の受話器のマークをクリックすると、無料で書のタイトル・アブストラクト・著者名・所属― 36 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

施設情報が、英語でも準備されれば、海外から

Volume 6，No.1（2006）

情報を得られる仕組みとなるであろう。

英語にて検索してくるユーザーの目に留まるよ

これらの取り組みにより、これまで Pub Med

うになるであろう。Google Scholarでは、関連や医学中央雑誌のデータベースの中で専門家だ

論文の検索表示機能が追加されており、これは、けに検索されていたような学術雑誌も、垣根が学術論文のキーワードによる検索機能に加え取り払われ、より広い範囲の人々の目に触れるて、その論文に関連する論文を表示してくれる機会が増えるであろう。ただし、医学論文を批

機能 Related Articles（関連論文） である。

判的に吟味する力や、それを解説して一般の方検索機能としては「Advanced Scholar Search」に伝える仕事が、さらに必要になるであろう。

の機能で Subject Areas として以下の 7 分野が選つまり、思わぬところで、インターネットの世択可能である。

界のどこかで、論文中の結果だけが一人歩きを

盧Biology, Life Sciences, and Environmental Sci-

するような事態も充分予想できるからである。
ｂ．｢Google ブック検索｣

ence｢Google ブック検索（http://books.google.co.

盪Business, Administration, Finance, and Eco-jp/）｣は、「Google Book Search」の日本版でnomics蘯Chemistry and Materials Science

あり、Google は、米国などで展開している

盻Engineering, Computer Science, and Mathe-「Google Book Search」を日本で開始するため、パートナーとなる出版社の募集を 2006 年に開matics

始した。出版社からの申し出を受ける「パー眈Medicine, Pharmacology, and Veterinary Science

トナー プログラム 24）」、「著者の皆様へ 25）」な眇Physics, Astronomy, and Planetary Science

どのページを用意している。

眄Social Sciences, Arts, and Humanities

Google Book Searchは書籍の内容（テキスト）

Google Scholarの検索結果は、入力したキーを検索できるサービスであり、タイトルや本文

ワードについて関連度の高い順に表示される。

に、ユーザーが求めるキーワードを含む書籍を無料公開されているものについては直接本文探すことができる。

が，有料のものについては抄録ページが表示さ

書籍の収集方法、著作権状態により表示形式、「サンプルページ表示」「スニペット表示」
は、れる。
また、Google ウェブ検索と同様に、最も関連「全文表示」に分かれる。図書館プロジェクト

性の高い情報がページの上部に表示される。

で収集した書籍で著作権のあるものは「スニGoogle のランキング技術では、それぞれの記事

ペット表示」に、著作権切れのものは「全文表の全文、著者、記事が掲載された出版物、他の示」となり、出版社から収集した場合には「サ

学術資料に引用された回数が考慮されている。

ンプルページ表示」となる。また ISBN のある

検索結果の中には、オンライン上にはない書

書籍のみが対象となっているため、前述の厚生籍もリストアップされるため、幅広く調べられ

労働科学研究報告書は、出版社プログラムへのる。その書籍を所蔵している図書館を検索でき登録はできない。

る機能も付いている。

このほか、タイトル・著者・表紙などの基本

将来、厚生労働科学研究報告書中の研究発情報や、提供元の出版社が指定した「この本を表・論文などの研究成果についても、Google

購入」リンクが表示される。なお、サンプルとScholar の事例のようにウェブ上に存在する論

して表示されるページは、イメージデータであ

文全文または抄録へのリンクがはられるようにる Google では、全文検索を可能とするためになると、一層、閲覧者にとっては、より多くのOCR 技術を使用し、インデックスを作成してい― 37 ―

ヘルスサイエンス、ヘルスケアと医療のインターネット情報提供

る。データ化する場合は、現在、日本国内で出Google Book Searchの検索結果ページで書籍版された本も米国内で、その作業を行うとのこ

タイトルの下にある「About this book」リンクとである 26）。

をクリックすると、書籍にでてくる地名にて「Google ブック」パートナープログラムへの、「Google Maps」が表示される仕組みとなってい出版社の参加費は無料である。基本的には書籍る。地名が登場するページと本文の内容が表示

送付に関連する費用のみ負担になるという。まされて閲覧することができる。

た Google は、各出版社の書籍情報ページ内に表

さらに、地域の書店を検索できるなど、将来示される広告の一部収益を収入源とする一方、はグーグルアースなどと融合されれば、さらに一部を出版社に支払うという。

興味深く、インターネット書店の AMAZON な「Google ブック」には、虫眼鏡のアイコンをどと、ほぼ同様のサービスである。

クリックしてテキストや画像を拡大・縮小表示

将来、厚生労働科学研究報告書中の研究発するズーム機能も備わっている。また、本の表・論文などの研究成果の中で ISBN 番号のつ

ページを縦に並べて１ページに収め、スクロー

いた書籍があり、「Google ブック」の事例のよルでページをめくれる１ページモード、見開き

うに、その書籍の情報が見られるようになれば、でページを表示する２ページモードもある。こ

閲覧者にとっては、その書籍の購買につながり、

れらは、手に取って読む書物の感覚に近づける

ひいては、著作者の研究に対するモチベーショ効果があるかもしれない。

ンをあげることにもなるであろう。また、厚生「Google ブック検索」は、現在は日本語に未労働科学研究報告書のように、どこの図書館で対応であるが、書籍が見つかった場合には以下も手に取って見られるという環境に無い著作物のことができる 。

よりは、対価を支払うことになってもオンライ

・閲覧：役立つ情報かどうかを確認するため書ン購入などで日本全国で、取り寄せられる書籍

籍の数ページを参照するには、前方向矢印をは、手にとって持ち歩きたい読者にとっては魅

クリックする。

力的である。ただし、＜研究ライセンスに対す

27）

・書籍内検索：最初の検索用語の結果ページでる対価については、原則としてロイヤリテイ・

他の個所をさらに検索するか、書籍内で検索

フリー（実費を除き無償）又は合理的なロイヤ

し直すことができる。

リテイとする＞ 28）としており、高価な書籍の・この本を購入：オンライン書店へのリンクのいずれかをクリックして、書籍を購入できる購入への誘導などは避けることになるであろう。
いずれにしても、インターネットの力で、こページに進める。
・書評検索：［この書籍について］、次に［書れまで流通しにくかった紙媒体の出版物を人の評をウェブで検索］をクリックして、その書手元に届ける行為に結びついたことは興味深

籍のオンライン書評を検索することができい。

る。

ｃ．「Google ブック図書館プロジェクト」の取・図書館で書籍を見つける：多くの書籍に図書

り組みについて 29）

館リンクがあります。［図書館を検索］リン

「Google ブック図書館プロジェクト」の検索

クをクリックし、その書籍のある地域の図書結果をクリックすると、図書館カードカタログ

館を検索することができる。

のように、書籍の情報と書籍の抜粋（検索キー・出版社情報：出版社のロゴをクリックし、そワードを含む文章の一部）が表示される。出版の出版社のウェブサイトへ移動して、その出社および著者の許可がある場合は［サンプル

版社の他の書籍を探すことができる。

ページ表示］、著作権の保護期間が切れている― 38 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 6，No.1（2006）

場合は［書籍全体表示］をみることができる。

るサービスとして、国内の図書館の行うイン

いずれの場合にも、書籍を購入できるオンライ

ターネット情報提供の事例に、国立国会図書館

ン書店へ直接移動する［この本を購入］リンクのインターネット情報選択的蓄積事業（WARP）

が表示される。

33）がある。例えば、この事業で稼動している収Google Book Search の展開に関しては、図書集ロボットに、厚生労働科学研究成果データ

館の蔵書を登録する「図書館プロジェクト」に

ベース等の情報を自動収集してもらえるシステ

おいて著作権などに関して、批判も出ているが、ムを整えるためには、データベース内の情報に当面日本で同プロジェクトを進める予定はな

html への自動生成システムを追加開発する必要

く、出版社中心となるという。同社は「英国、がある。

米国では、大手の出版社のほとんどと契約して

４）国際的な学術データベース等との協力によりいる。当然、出版社から出される書籍の方が国内外の情報へのリンクが用意されている事例

Webよりも信頼性が高い。

について同様のプロジェクトとして、ヤフー

ａ．独立法人医薬基盤研究所： National Insti-（YAHOO ！）や MSN も同じようなサービスを

tute of Biomedical Innovation（NIBIO）の開始しており、出版業界と IT 企業の著作権の＜創薬の基盤となる疾病遺伝子バンク＞遺伝問題が今後、大きな課題になるであろう。

子 DNA バンクデータベースの事例

Google 図書館プロジェクトにおいて Google と遺伝子 DNA バンクでは、検索画面は、日本提携している図書館は、以下のような海外の国語サイトと英語サイト 34）を持ち、同じデータ

立図書館や大学等である 30）。

ベース内を検索するためのインターフェースをLibrary Partners（2007 年 3 月現在）２つ持つ。これは、このデータベースが国際的

盧Bavarian State Libraryにも公開され、認知されている大きな強みであ盪Princeton University

る。また、PubMed などの他の国際的なライフ

蘯University of California

サイエンス関連のデータベースと、個々の ID

盻The National Library of Catalonia

でリンクがはられている。つまり、ある疾病遺眈University Complutense of Madrid

伝子の情報が掲載されている学術論文の抄録等

眇Harvard Universityにも容易に辿りつける仕組みとなっている。厚眄University of Michigan

生労働科学研究報告書に、「英語タイトル・著

眩The New York Public Library

者名の英語表記・施設名の英語表記・英語抄

眤Oxford University録」が備わることで、同様の公開インター

眞Stanford University

フェースを準備する基盤が整う。研究成果を学眥University of Texas at Austin

術論文として報告した場合に、著者がその論文

眦University of Virginiaの PubMed や医学中央雑誌の ID、などの情報を眛University of Wisconsin - Madison

追加入力できる仕組みを用意すれば、他のデー

例えば、厚生労働科学研究報告書を手に取っ

タベース等とのリンクが容易になり、研究終了て、読みたい場合に、国立情報学研究所（NII）

後の著者の研究成果の追跡が容易になる。また、の提供する NACSIS Webcat

や Webcat Plus

31）

32）

を利用して探すこともできる。

特に遺伝子・たんぱく・酵素などの基礎研究分野の成果は、遺伝子ＤＮＡバンクデータベース

また国内の各図書館のホームページ等でなどの情報とリンクされれば、国際的なデータ

OPAC（蔵書検索）を利用して、個々の図書館

ベースとのリンク・統合も可能となる。また、の所蔵目録内で検索ができる。さらに、関連す

日本語のインターフェースを準備していること― 39 ―

ヘルスサイエンス、ヘルスケアと医療のインターネット情報提供う。

で、他の英語圏データベースとの差別化を図り、国内または海外で日本語を使う研究者及び研究

５）薬剤の副作用などの健康危険情報を収集する

利益享受者の便益を図る意義が高い。つまり、仕組みと医学研究を研究開始とともに見守れる

日本語環境を準備しておけば、その研究成果を環境について享受できる人が専門知識を持たない場合も、裾ａ． 臨 床 腫 瘍 研 究 グ ル ー プ （ Japan Clinical野が広がると思われる。実際に、新聞・テレビ

Oncology Group： JCOG）の有害事象報告の等で、科学者の不正行為（データの捏造・偽事例、およびその報告に関連した他の臨床試

造・盗用など）験登録データベース等についてについて報道される場合もあ35）

るが、これまでに学術論文のデータベース内だ日本臨床腫瘍研究グループ（Japan Clinical

けであったり、ライフサイエンス関連のデータ

Oncology Group）（以下、JCOGとする)では、ベース内だけに格納されていた感のあった情報

多施設共同臨床試験の参加施設のための臨床安も、知識欲旺盛なユーザーによって、インター

全性情報取り扱いガイドラインを公開し、臨床ネットの世界で、基となる学術論文や、その著試験中に把握された有害事象等の報告システム

者の関連論文も探し当てられる環境が準備されを稼動させている 37）。この情報は、担当医よりていることになる。国際的な評価を得た研究者

報告を受けた施設研究責任者により、施設長をの功績が、将来のライフサイエンス研究を支え通して当該企業と厚生労働省に届けられる 38）。

る子供達に夢を与えることもあれば、不正行為

また、この情報は効果・安全性評価委員会の審などの報道がインターネットの世界をあっとい査を経てデータベース化されている。この報告

う間にかけめぐり、基論文の正確な情報とともシステム及びデータベース化の仕組みは、「厚に運ばれ、人々を落胆させることにもなるわけ

生労働省健康危機管理基本指針」に準拠したである。

「健康危険情報通報 39）」を受け取る仕組みや先日、医療安全に関する国際学会がインターデータベース化手法の参考となる。

ネットでの映像配信とともにほぼオンタイムでJCOG の「健康危険情報通報」において、施が、大学の授業等でも、Pod-

設から研究事務局への報告期限は、盧急送一次

CAST や WebCAST を活用している若者世代

報告は 72 時間以内、盪急送二次報告は計 15 日

は、このような遠い国で開催される学会の講演

以内、蘯通常報告は 15 日以内としている。報告にアクセスするのもたやすいであろう。このよ

対象となる AE は、プロトコール治療中またはうな莫大な容量を持つ画像データや音声データ

最終プロトコール治療日から 30 日以内のすべても、高速通信の普及により、あっという間に世の死亡や、その他重大な医学的事象・永続的ま界を駆け巡る時代になっているわけである。

たは顕著な障害等である。

公開された

36）

大学の講義や臨床研修で古い資料をもとに説JCOG の「AE/AR/ADR 報告書」は、ホーム

明する教官よりも、学生の方が新しい情報を仕ページ内で FAX 送付様式もダウンロード可能

入れている状況は、予想以上に進んでいるかもであり、「厚生労働省への＜医薬品等安全性情しれない。もちろん、診療の場面で、診療をす

報報告＞」の提出確認日や、「当該企業への＜る側よりも、患者さんの方が最新情報をつかん

副作用自発報告＞の提出確認日の記入欄が用意でいることは、少なからず臨床医は既に経験済されている 39）。これは、同じ情報を違う組織にみであろう。医療安全に興味を持つ患者さんた報告する際の報告漏れ等を防止し、国民への情

ちやマスメデイアに関わる人々とも、情報をよ報還元が迅速かつ正確に行われる基となっていり適切な環境で共有して、医療や保健活動の安る。また、この報告は、研究遂行中にも研究計

全性を高める方向にシフトしてゆきたいと願画・プロトコールに沿った有害事象報告を、前― 40 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 6，No.1（2006）

向きに行うシステムである。さらに、これらの2005 年 1 月に製薬業界が発表した 臨床試験登研究は、研究開始前から、登録が行われ、イン録簿およびデータベースを介した臨床試験情ターネット上で公開され透明性が確保されてい報の開示に関する EFPIA/IFPMA/JPMA/る。個々の研究には、試験 No．が与えられ

PhRMA 共同指針 44）において、製薬業界は、進ており、大学病院医療情報ネットワーク

行中の臨床試験（臨床試験登録簿）および完了（UMIN）臨床試験登録システム： UMIN Clini-

した臨床試験の結果（臨床試験結果データベー

cal Trials Registry（UMIN-CTR）での試験 IDス）に関する情報を提供することを約束した。

との関連付けがなされている 。厚生労働科学

簡単で、利用者にとって使いやすいエントリー研究のうちの介入を伴う臨床研究（平成 19 年度

サイトを提供することで、IFPMA ポータルサ

以降）については、このような登録が義務化さ

イト 45）は研究による利益の享受者や医師が臨れる予定である。尚、UMIN CTR は、医学雑床試験に関する広範な情報を容易に検索できる

誌編集者国際委員会（International Committee

ことを目指している。上述した共同指針は国際of Medical Journal Editors; ICMJE）の基準を満製 薬 団 体 連 合 会 （ International Federation of

40）

41）

たす登録サイトとして正式に認められている

Pharmaceutical Manufactures & Associations;（http://www.icmje.org/faq.pdf）。このことによIFPMA）46）、欧州製薬団体連合会（EFPIA）、り、一部の厚生労働科学研究では、研究開始前

日本製薬工業協会（JPMA）、米国研究製薬工より、そのプロトコール概要が公開されること

業協会（PhRMA）、およびカナダ製薬工業協会になる。このような登録システムが運営される（Rx&D）によって、作成され、臨床試験の透ことにより、出版バイアスを防ぐ助けとなる。

明性を向上させるための業界の合意計画を示す

つまり、臨床試験を登録し、その進捗を追跡すものである。また、この IFPMA 臨床試験ポーることによって、結果が公表されていない試験

タルサイト（http://clinicaltrials.ifpma.org/）のを同定することが可能になり、ネガティブな結

検索エンジンは、臨床試験情報の関連オンライ

果も公開されるようになる効果があると考えらン情報源にアクセスできるようプログラムされれている 。

ている。情報源には、各製薬企業のサイト、製

42）

このような取り組みは、2004 年秋、The

薬企業の代理で第３者が運営するサイト、米国

Lancet、 Journal of American Medical Associa-

研究製薬工業協会（PhRMA）サイト

tion（JAMA）などが加盟する医学雑誌編集者（www.clinicalstudyresults.org）などの製薬業界国際委員会（ICMJE）と British Medical Jour-

団体のリソース、および、米国国立医学図書館

nal （BMJ）が、臨床試験結果の論文の掲載に、（www.clinicaltrials.gov）などの定期的に企業のその試験が、ある条件を満たした登録機関にあ臨床試験情報を掲載する政府のサイトなどが含

らかじめ登録されていることを必要条件とする

まれる。EU が計画する Europharm のサイトなことを表明したことにより、国内でも同様な仕ど、他のオンライン臨床試験情報リソースにも、組みが必要であることが強く認識された。治験

順次リンクがはられている。厚生労働科学研究を登録する場合、薬事法の広告規制に抵触するのうちの介入を伴う臨床研究（平成 19 年度以降）ことを恐れて、「糖尿病薬」「降圧薬」などと、については、薬剤に関する臨床研究の場合、資成分を同定できない形で登録するという自主規金源として厚生労働科学研究費補助金として記制の動きが予想されるが、治験薬を同定できる

述されるが、このようなポータルサイトを通し何らかの情報を登録しないと、不必要なあるいて、世界中から検索が可能となる日が、将来訪は有害な試験の繰り返しが防げないという懸念れるであろう。それにより、厚生労働科学研究がある 。

報告書も厳しい眼にさらされることもあるであ43）― 41 ―

ヘルスサイエンス、ヘルスケアと医療のインターネット情報提供

ろうし、広く国際社会に認められるレポートとできるように検討が重ねられている。UMIN-もなり得る。

CTR では、製薬企業の実施するものを含む、す

さて、厚生労働科学研究を実施する際の、健べての臨床試験を受け付けている。ここで言う

康危険情報については、厚生労働省・健康危機

臨床試験とは、ヒトに対してなんらかの「介入」

管理調整官（厚生労働省大臣官房厚生科学課内）を伴う試験のことである。また、「介入」とは、

あて FAX にて送られることになっており、情医薬品・医療器具をはじめ、手術法、食品、教報のグレード付けは、グレード A 情報：重要情育プログラムなども含まれる。ランダム化して報・グレード B 情報：情報提供・経過注視、グいない臨床試験、単群試験（one arm trial）、

レード C 情報・参考情報のように３段階に取り

PK/PD 試験なども受付けている。観察研究で決めている 47）。また、報告書の中でも「健康危設定すべきデータ項目については、介入を伴う

険情報」を記述する報告書レイアウトが推奨さ臨床試験と異なるものがあり、観察研究にも完れている。ただし、この報告書中の情報につい全に対応したシステムを作成しようとすると、ては、現在、インターネット上での概要までのシステムが複雑化してしまうため、現在は、介テキスト公開と全文 pdf 公開となっており、国入を伴う臨床試験に対応したシステムとして作立保健医療科学院ホームページの厚生労働科学

成されている。そのため、観察研究の登録には、のインタフェースで厳密には適合していない部分もあるが、運用のは、Google 等の検索エンジン経由で、個々の報工夫により登録が可能となっている。2004 年９

告書内の「健康危険情報」の詳細を閲覧するこ

月の医学雑誌編集者国際委員会（Internationalとは不可能である。また、厚生労働科学研究報Committee of Medical Journal Editors : ICMJE）

告書は、国会図書館などの一部の限られた図書の声明、および、WHO（世界保健機関）が館にのみ所蔵され、報告書紙媒体は、研究者自2005年 4月に開催した WHO technical consulta-

研究成果データベース

22）

身から送付してもらい手に入れるか、厚生労働

tion on clinical trial registration standards meet-

科学研究成果データベースから、pdf 版を印刷

ing において合意が得られた臨床試験登録に必することになる。一方、ISBN 番号が付いた書

要なデータ項目を考慮している 48）。また、日本籍は有償であるが、日本中どこの書店でも発注の臨床試験のレベル向上および日本の臨床試験すれば取り寄せられという利点がある。

の現状の分析を目的とした追加項目が設定され上述した臨床研究登録システムについて、さている。詳細は『用語の説明（簡易版）』49）をらに詳述する。WHO は、International Clinical

参照されたい。従って、厚生労働科学研究のか

Trials Registry Platform（ICTRP）プロジェク

なり広い範囲の研究が、この登録システムに登トを立ち上げ、世界に多数存在する臨床試験登録可能である。

録システムを、一定基準の下に"Member reg-WHO（世界保健機関）は 2006 年中をめどにistry"、"Associate registry"として束ね、これら世界的な臨床試験登録制度を動かそうとしておの臨床試験登録システム内で一意となる試験識り、日本ではそれに並行して、厚生労働科学研

別番号を発行することにより、世界中に散在す

究「臨床研究登録制度の今後のあり方に関するる臨床試験情報を統一的に検索できるようにす研究」報告書において、「臨床研究登録データ

ることを目指している。WHO の臨床試験登録

情報提供用横断検索 Portal Site」概念図が報告システムに関する基準は、ICMJE に論文が受理されている 50）。ICMJE および BMJ の声明におされることを念頭に策定中であり、ICMJE も、いて、臨床試験登録システムは公的機関が運営

WHO の ICTRP プロジェクトの活動を認めていし、少なくとも情報は無料で閲覧できるというる 。 UMIN-CTR は 、 "Member registry"に 参 加条件が示されている。

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 6，No.1（2006）

ところで、すでに海外に多くの臨床試験登録

その際、それぞれのシステムが持つ管理項目

システムが存在する中で、日本においてこれかをどう統合するかという問題が生じるが、丹後らシステムを立ち上げることの意義がどこにあら 50）が詳細に検討している。WHO では、「登るのかという議論もある。臨床試験登録制度は録する情報（Trial Characteristics ； Minimum

世界的な動きであり、海外の研究者、医療関連

data set）として、以下のものをあげている 51）。

の行政機関、医学雑誌編集者なども日本の臨床蘆登 録 す る 情 報 （ Trial Characteristics ； Mini-

試験に対して関心を持つであろうことから、包mum data set）：

括的に情報が取り出せる必要性を考えると、日試験に対するユニークな識別番号（Unique trial

本で運営するシステムであっても基本言語は英

number）、試験に対するその他の識別記号（Sec-語にならざるを得ないと考えられる。しかし、

ondary IDs）、試験の簡略名（Title of the study

国内を振り返って見ると、臨床試験登録システ（Brief title））、試験の正式名（ Official scientific

ムの利用者となり得る日本人の患者さんや一般

title of the study）、対照疾患（Condition）、介入の方々が、日本語で情報が取り出せることも必と対照の内容（Intervention（s））
、主要アウトカム要である。したがって、日本において日本語も評価項目（Primary outcome）、副次アウトカム評

扱える臨床試験登録システムの存在は、重要で価項目（Key secondary outcome）、主要な適格基ある。また、上述のように、海外にすでに存在

準（Key inclusion and exclusion criteria）、試験のする臨床試験登録システムは、受付ける臨床試

タイプ（Study type）、臨床試験の登録日（Trial

験の種類が限定されているものも多く、登録す

registration date）、試験開始予定日（Anticipated

る際に、自分の臨床試験の登録が受付けてもら

trial start date）、目標参加者数（Target sample

えるのかの確認が必要である。しかし、UMIN-size）、倫理委員会による承認の有無（Research

CTR では、臨床試験の種類や対象疾患を限定す

ethics review）、研究費提供元（Funding source

ることなく受付けているので、上記のような確（s））
、主要な試験実施責任組織（Primary sponsor）、

認は不要である。

共同実施組織（Secondary sponsor
（s）
）
、試験の問

なお、2005 年７月１日より、財団法人 日本

い合わせ先（Responsible contact person）、責任

医薬情報センター（JAPIC)は、主に製薬企業の研究者の連絡先（Research contact person）、進捗

実施する臨床試験を対象に臨床試験登録システ

状況（Recruitment status）

ム（JapicCTI)を稼動させている。また、日本医

例えば、厚生労働科学研究が、研究計画書の時

師会は、2006 年より、主に医師主導型治験を対点から公開されることになれば、以上の登録項目

象に臨床試験登録サイトを立ち上げている（社は、その際の研究計画フェーズでのデータベース

団法人日本医師会治験促進センター

入力項目の参考となる。ただし、研究は、倫理審

http://www.jmacct.med.or.jp/）。上記の「臨床査などや予備調査による予定サンプル数の割り出

研究登録データ情報提供用横断検索 Portal Site」

しなど、踏まえるべき手順をこなす必要があり、は、UMIN-CTR ・ JapicCTI ・日本医師会デー

研究者だけではなく研究費を配分する側にも、よタの３種を、国立保健医療科学院にて、ひとつり迅速な対応が求められる。

のシステムに取り込み横断検索を可能にしよう「国内で治験準備中又は実施中の医薬品に関すという狙いがある 。国立保健医療科学院が担る情報」については、厚生労働省のホームページ

当する厚生労働科学研究成果データベース中のより公開されている 52）が、他の臨床研究登録シ

研究が、その Portal Siteに登録された研究であ

ステムのような研究概要の公開などもされていな

れば、お互いのユニーク ID を紐付けられるよ

い。

50）

うにしておく必要があるであろう。

さて、上記の「臨床研究登録データ情報提供用― 43 ―

ヘルスサイエンス、ヘルスケアと医療のインターネット情報提供

横断検索 Portal Site」であるが、がん情報についあり、医学・医療・保健・福祉分野の情報は、こては、国内の臨床試験データベースに登録されてれまでに無いスピードで専門家と非専門家の境界

いるがん関係の臨床試験の一覧が、既に国立がんを超え共有化が図られている。また、データベー

センター・がん対策情報センター・がん情報サース内を検索し、それをシームレスにインターネッ

ビスの中で実現している 53）。このページでは、大ト上で表示する検索エンジンのシステム要件の向学病院医療情報ネットワーク研究センター（通上も目覚しいものがある。また、それらの情報の称： UMIN センター）、財団法人日本医薬情報セ

価値は、追跡評価の手法を駆使して、その情報のンター（JAPIC）、社団法人日本医師会治験促進

後々の利用の頻度を指標として表現されている場

センターの協力を得て、各臨床試験登録システム

合が多い。これまで、学術論文検索エンジンやに登録・公開されている臨床試験に関する情報をデータベースで有料コンテンツであるものは、主統合して提供している。それぞれのデータベースに、論文・研究者・所属組織の評価を加えたことの管理ＩＤも掲載されている。

を価値としている 54）。個々の情報の吟味・評価は、

さらに、新薬の承認審査報告書の全文は、（財）

非専門家にとって容易では無いが、インターネッ

日本医薬情報センター（JAPIC）で編集され、トの画面の表示順や引用回数などの数値となってJAPIC「日本の新薬−新薬承認審査報告書 DB −」現れる価値の指標が、今後も適切な手法を持ってとして、データベースが提供されている。薬剤情開発・進展してゆくよう留意することが重要であ報に関して、販売されている商品名や会社名も公る。また、情報を提供する側は、より迅速でより表されており、一般の人でも無料で閲覧できる

正確で透明性の高い情報提供を心がけ、情報を享（http://www.shinsahoukokusho.jp/）。このような

受する側が、適切に情報を受け取ることができる

薬剤の名称が、厚生労働科学研究報告書の中の薬よう、努めることが望まれる。情報を共有し相互剤名と照合できるようになっていれば、承認前・の理解が深まることで、より良い保健医療情報

承認後に渡り、情報が引き継がれ、有害事象などサービスが提供されることに期待したい。

の情報も一般の方々からも追跡確認が容易になる。薬剤の有害事象については、動物による試験の段階からヒトによる試験と進み、重篤な有害事
象が報告されれば、再び生物学的な因果関係の解明が必要になる。基礎的な実験データも、ヒトによる大規模臨床試験も、有害事象のような症例報

本研究は、平成 18 年度 厚生労働科学研究費補助金（厚生労働科学特別研究事業）助成研究成果における追跡評価手法の開発に関する調査研究（主任研究者：緒方裕光）の一環として行われた。
本研究に対して貴重なご助言をいただいたグーグル株
式会社・牧野友衛氏に深謝いたします。

告も、医薬品の回収情報（医薬品医療機器総合機
構 ・ 医 薬 品 等 の 回 収 に 関 す る 情 報
http://www.info.pmda.go.jp/kaisyuu/menu.html）
も、一連の情報としてリンク・収集されていることが不可欠なのである。
おわりに既存のインターネットサービスでは、国際化（英語コンテンツの整備）、他のデータベースとの協調・相互リンク、自動データ追跡システム、

文 献01）川俣 晶．実践 Web2.0 論，東京：株式会社アスキー； 2006.
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サービスの無料化、全文テキスト化、全文検索対
象化、障害をもつ人への配慮などの様々な工夫が― 44 ―

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54）星 佳芳．研究成果等の追跡登録／関連付け表示事
例について．平成 18 年度 厚生労働科学研究費補助金（厚生労働科学特別研究事業）助成研究成果における追跡評価手法の開発に関する調査研究総括・分担研
究報告書（H18 −特別−指定− 003）
（主任研究者：緒方裕光）平成 19 年３月（注）Google に関する記述は、Web 画面にて、グーグル株
式会社より公開されている情報と、グーグル株式会社・
牧野友衛氏へのインタビュー（2006.12.28）に基づき作成された。尚、Google Scholarについては、日本語版
サービスが提供されているものではない。

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 6，No.1（2006）

Health science, health care and medical internet information service provision
Keika Hoshi（Center for Information Research and Library, National Institute of Public Health）

Key Words : internet information service, clinical trials registry

Partially fueled by the easy availability of information via the world wide web, public interest in healthcare and medical topics has increased enormously. Information technology advances have contributed tomajor cooperative developments in a number of life-science/medical databases and search engines. Not surprisingly, conflict of interest in medical clinical research has gained the attention of the public and the mass
media. I present an analysis of several challenges that face all of us as we design new systems and evolvenew behavioral patterns to effectively and advantageously manage these web-based information sources andapply them to individual health care and medical problems. In particular, registered clinical research shouldbe transparent and it should be monitored from the outside by external, independent entities.

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