EPSブロック（ウォールブロック®、スチロダイアブロック）の取り扱い上の注意点

発泡スチロール土木工法■ 火気・高温厳禁

難燃処理が施されておりますが、直火に当たると燃えます。高温（80℃）になると軟化変形しますので火気厳禁、高温化での保管・ご使用は避けてください。
■ 油分・石油類厳禁
酸・アルカリ類には対薬品性がありますが、ガソリンや灯油などの石油製品で溶解します。
油分・石油類厳禁で保管・ご使用ください。
■ 太陽光厳禁
太陽光に含まれる紫外線で徐々に表面が変色劣化します。太陽光下での保管はシートで覆ってください。
■ 廃棄上の注意
各地方自治体などの廃棄物処理方法に従って処理してください。
■ 品質保証ＥＰＳ工法に用いる発泡スチロールブロックにはＥＰＳ開発機構の品質規格適合認定シールが貼られています。ＥＰＳ工法にはＥＰＳ開発機構規格適合製品をご使用ください。
■ 設計基準ＥＰＳ工法はＥＰＳ工法設計・施工基準（案）に基づいて設計を行います。

Ｌ型ピン緊結金具（片爪）

簡易壁面ＥＰＳ工法のスタンダード！Ｈ鋼が不要！工期短縮・工費削減！

国土交通省

NETIS 登録番号 QS-040024-V「設計比較対象技術」

EPS工法設計・施工基準書
（案）

緊結金具
（両爪）

ウォールブロック®の各種実証実験【（独）北海道開発土木研究所・EPS開発機構】
１／５模型による振動台模型実験【（独）北海道開発土木研究所・EPS開発機構】
１年間常時微動観測、交通荷重載荷実験、ガードレール衝突実験など【EPS開発機構・JSP】
レベル２地震想定の振動実験【EPS開発機構・JSP】
交通荷重想定の鉛直振動実験【EPS開発機構・JSP】
過荷重時の壁面追従性実験【八戸工業大学・JSP】
都市内利用想定の投球壁面実験

ユニークな土木材料 発泡スチロールが新しい建設環境を拓きます

第一事業本部 建築土木資材事業部 土木資材部

加工品営業本部
ホームページ http：//www.tokyoink.co.jp

ホームページ http://www.co-jsp.co.jp

本社 〒114-0002 東京都北区王子1-12-4

TEL.03-5902-7627

土 木 資 材 部 〒100-0005 東 京 都 千 代 田 区 丸の内 3 - 4 - 2（ 新日石ビル）
TEL 03-6212-6364
FAX 03-6212-6369

生産技術部 〒114-0002 東京都北区王子1-12-4

TEL.03-5902-7628

札幌営業所 〒065-0020 札幌市東区北二十条東18-2-1

TEL.011-784-7772

札 幌 営 業 所 〒060-0003 札幌市中央区北3条西1-1（サンメモリアビル）
TEL 011-231-2681（代） FAX 011-231-7850

仙台営業所 〒980-0801 仙台市青葉区木町通2-1-18

TEL.022-274-3531

仙 台 営 業 所 〒980-0811 仙 台 市 青 葉 区 一 番 町 2 - 4 - 1（ 仙 台 興 和ビル）
TEL 022-212-3156
FAX 022-266-9583

新潟営業所 〒950-0087 新潟市中央区東大通1-2-25

TEL.025-245-3141

名古屋支店 〒452-0813 名古屋市西区赤城町112

TEL.052-503-3721

大 阪 支 店 〒543-0013 大阪市天王寺区玉造本町1-28

TEL.06-6761-0077

広島営業所 〒738-0023 広島県廿日市市下平良1-5-13

TEL.0829-34-4100

高松営業所 〒761-8071 香川県高松市伏石町2153-2

TEL.087-866-7007

福 岡 支 店 〒816-0912 福岡県大野城市御笠川3-13-5

TEL.092-503-8979

大 阪 営 業 所 〒541-0053 大阪市中央区本町1-6-16（野村不動産堺筋本町ビル）
TEL 06-6264-7906
FAX 06-6264-7913
福 岡 営 業 所 〒812-0013 福岡市博多区博多駅東1-12-17（五幸ビル）
TEL 092-411-6854（代） FAX 092-474-1796

13.4.0000

ウォールブロック®は、株式会社JSPの登録商標です。

ウォールブロック®とは？
ウォールブロックとは？
ウォールブロック®はＨ鋼とコンクリート壁面材の代わりに、ＥＰＳブロック（スチロダイアブロック）に、壁面材（軽量モルタル）を一体化した製品です。
床付け基面が完成すれば、壁面部はウォールブロック® 、背面は一般的なＥＰＳブロックを積み重ねるだけで壁体を構築できます（※１）。
Ｈ鋼の建込み、壁面材取付けが不要なため、工費と工期の縮減につながります。

Ｈ鋼不要
従来形状 Ｈ鋼+壁面材

NETIS設計比較対象技術 ウォールブロック®

これまで、ＥＰＳ工法は軽量盛土工法と言われつつも、安定のためにはＨ鋼が必要と考えられ、重量のあるＨ鋼とコンクリート壁面材を用いるのが一般的でした。
2002年に行われた「EPS工法設計・施工基準書（案）」の改定で盛り込まれた全体安定形の考えに基づいて、Ｈ鋼を商品とコンクリート壁面材を簡素化した簡易壁体について、各種実証実験が行われ、弊社では「ウォールブロック®」化しました。

（※1）床版コンクリートは従来工法と同じく必要になります。

ウォールブロック®の製品標準形状

2000~7

軽量壁面材
約14kg

50500

EPS
ブロック

201000軽量壁面材の特性（基準値）
項目

単位測品

定質

標準品
クラックの有無

外観−

目視検査

圧縮強度kN/m 2

JIS A1108もしくはJIS R5201 ※

5000以上曲げ強度kN/m 2

JIS R5201

1800以上付着強度kN/m 2

当社法

100以上

平滑度

※圧縮強度の測定は試験体形状による。

2

H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」

ウォールブロック®®の特長の特長
ウォールブロック

軽量性
軽量性

加工性
加工性

ウウォ
ォールブロ
ールブロッ
ック
ク®®の単位体積重量は壁面部の単位体積重量は壁面部

ウォールブロックク®®の壁面部は軽量モルタルをの壁面部は軽量モルタルを
ウォールブロッが約14kg、が約14kg、ＥＥ
ＰＰ
Ｓ部が10〜30
Ｓ部が10〜30ｋｋｇｇです。
です。
大型
大型

主たる材料としており、コンクリ
リーー
トカッ
ッターなどターなど主たる材料としており、コンク
トカ

重機の進入が難重機の進入が難しい場所でしい場所でも人手で運搬でも人手で運搬でで容易に切断するここととができができます。
ます。
現場形状にで容易に切断する現場形状にききる重量です。
る重量です。

対して柔軟に対応するして柔軟に対応するここととができができます。
ます。
対

耐震・・耐久性
耐久性
耐震

自立性
自立性

弊社研究所における、弊社研究所における、
１
１０万回荷重載荷試０万回荷重載荷試

ウォールブロッウォールブロック
ク はＥ
はＥＰ
ＰＳ
Ｓブロッ
ブロックに軽量な
クに軽量な

験や振動実験、験や振動実験、施工後の動体観測などにお施工後の動体観測などにお壁面材を一体化した製品です。
壁面材を一体化した製品です。
Ｅ
ＥＰ
ＰＳの特
Ｓの特

いて、いて、耐震性・耐久性などの確認を耐震性・耐久性などの確認をしていましていま性をそのま性をそのまま生かま生かしているので、しているので、自立性に優自立性に優す。
す。
施工実績10年の間に壁面剥離、施工実績10年の間に壁面剥離、各種震各種震れています。
れています。
このため、このため、片直片直・・両直壁での盛両直壁での盛災における転倒災における転倒・・滑動等も起きていません。
滑動等も起きていません。

土が可能です。
土が可能です。

®®

経済性
経済性

施工性
施工性

ウォールブロールブロッ
ック
ク®®は従来のＨ鋼+壁面材と比は従来のＨ鋼+壁面材と比ウォ

ウォ
ォールブロ
ールブロッ
ック
ク®®は軽量なので人力での施工は軽量なので人力での施工
ウ

べると、と、壁面関係の工費を最大30％程度削べる
壁面関係の工費を最大30％程度削とななりります。
ます。
Ｈ鋼建て込みや壁面材取り付けのとＨ鋼建て込みや壁面材取り付けの減するここととが可能です。
が可能です。
減する

ために、大型建設機械や搬入路を必要としまために、大型建設機械や搬入路を必要としません。
狭小地や急傾斜地の施工も可能です。
せん。
狭小地や急傾斜地の施工も可能です。

工期短縮
工期短縮
Ｈ鋼＋壁面材タイプに比べ、Ｈ鋼＋壁面材タイプに比べ、部材数が少な
部材数が少な
く、く、施工手順が簡素化され、施工手順が簡素化され、施工性に優れま施工性に優れます。
す。
このため、このため、工期短縮が可能と工期短縮が可能とななりります。
ます。

実績と新技術
実績と新技術
国内実績は10年以上と国内実績は10年以上とななり、り、施工実績は約300
施工実績は約300件以上、件以上、施工壁面積は4.0万m
施工壁面積は4.0万m22を超えています。
を超えています。
1993年にNETISに登録、1993年にNETISに登録、施工実績を重ね2011
施工実績を重ね2011
年にはNETISの設計比較対象技術と年にはNETISの設計比較対象技術として評価さして評価されまれました。
した。
新技術と新技術としての提案にしての提案にも最適です。
も最適です。
国土交通省
国土交通省 NETIS登録番号Ｑ
NETIS登録番号Ｑ
Ｓ−０Ｓ−０４４００００２２４V
４V「設計比較対象技術」「設計比較対象技術」

H鋼不要なEPS工法のスタンダー
H鋼不要なEPS工法のスタンダー
ドド「ウォールブロック「ウォールブロック®®」」33

ウォールブロック®工法の特徴詳細 〜工期短縮〜
Ｈ鋼基礎やＨ鋼建て込みやが不要なため、施工手順が簡素化され、工期短縮が可能です。

1 土工

2 基礎工

Ｈ鋼基礎・Ｈ鋼建て込み

3 ウォールブロック®設置

Ｈ鋼不用
工期短縮

4

4 緊結金具・Ｌ型ピン設置

5 基礎部排水工

6 コンクリート床版

7 上部床版部排水工

8 目地工

9 完成供用

H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」

ウォールブロック
ウォールブロック®®の施工例の施工例
都市内立体交差道路の急速施工
都市内立体交差道路の急速施工（両直タイプ）（両直タイプ）

橋台・地覆部は景観を橋台・地覆部は景観を考慮して目地模様を統一考慮して目地模様を統一

すでに供用中の都市道路の交差点を立体交差化するため、すでに供用中の都市道路の交差点を立体交差化するため、現在の交通への影響を最小限に現在の交通への影響を最小限にして、して、急速施工するこ急速施工することとがが課題であった。
課題であった。
上下線側道部各２車線を規制
上下線側道部各２車線を規制しないため、しないため、大掛かり大掛かりな仮設が不要で施工の早いウな仮設が不要で施工の早いウォ
ォールブロ
ールブロッ
ック
ク®®工法が工法が採用さ採用された。
れた。
地覆についても施工を早めるため、地覆についても施工を早めるため、残存型枠を採用した。
残存型枠を採用した。
景観にも考慮し、景観にも考慮し、
地覆
地覆・・橋台部にはウォ
橋台部にはウォールブロ
ールブロッ
ッ工法と同じ目地模様を採用した。
した。
軟弱地盤ではない場所での採用であ軟弱地盤ではない場所での採用であり、り、珍珍しい事例である。
しい事例である。
ク
ク®®工法と同じ目地模様を採用
22車線供用で施工
車線供用で施工

16500
16500

22車線供用で施工
車線供用で施工ウウォォールブロールブロッック
ク®®
h=2.5mh=2.5m■狭小スペースでの道路拡幅■狭小スペースでの道路拡幅
既設道路の拡幅だが、既設道路の拡幅だが、現道が狭く現道が狭く一部区間では交互通行と一部区間では交互通行となる状況であった。
なる状況であった。
工法が急傾斜地であ急傾斜地であり、り、Ｈ鋼を建て込む仮設スペースの確保も困難である
Ｈ鋼を建て込む仮設スペースの確保も困難であるここととかから、ら、人力施工が可能なウ
人力施工が可能なウォォールブロールブロッ
ック
ク®®工法が採用さ採用された。
れた。
現況地盤は岩系で良好であ
現況地盤は岩系で良好であり、り、現道交通の確保が可能となるよ
現道交通の確保が可能となるよう、
う、
EPSブロ
EPSブロッ
ックの背面は吹き付け工+鉄筋挿入工がクの背面は吹き付け工+鉄筋挿入工が併用されている。
れている。
併用さ
なお、
壁高は現在国内実績で最高となる約14ｍである。
なる約14ｍである。
（2012年現在）
2012年現在）
なお、
壁高は現在国内実績で最高と（72007200As
Asウウォ
ォ
ールール
ブロ
ブロ
ッック
ク®®
h＝14.0mh＝14.0m

H鋼不要なEPS工法のスタンダー
H鋼不要なEPS工法のスタンダー
ドド「ウォールブロック「ウォールブロック®®」」55

現況歩道の拡幅
対象道路は非常に交通量の多い道路であり、工事中の交通規制が困 難であった。既 存 擁 壁に影 響を及ぼさずに施 工が 可 能である、
ウォールブロック® 工法が採用された。地震時の転倒・滑動は、既存擁壁にアンカーボルトで一体化を図り、対策を行なった。
25000
2501000250

4750

拡張部

ウォールブロック®
h＝6.8m

アンカーボルト

地滑り地帯の道路
もともと地すべりの懸念がある地帯であり、地すべり対策が必要な道路であった。地すべり対策をアースアンカーで構築し、ウォールブロック® 工法の基礎と併用した珍しい事例である。

7000

砂質土(DL)
砂質土(DM)
軟岩I(DH)6H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」

ウォールブロック®
h＝7.9m

急傾斜地での道路構築（急速施工）
急傾斜地での道路構築（急速施工）
トンネル坑口と橋台までの区間を結ぶ土工区間である。
急傾斜地であトンネル坑口と橋台までの区間を結ぶ土工区間である。
急傾斜地であり、補強土工法などでは切土影響が地山に及ぶため、狭隘なスペースり、補強土工法などでは切土影響が地山に及ぶため、狭隘なスペース工法が採用された。
加え
加えでも盛土構造が構築できるウォールブロッ
でも盛土構造が構築できるウォールブロック
ク®®工法が採用された。ての採用理由は、道路供用までの工期が非常に短かったため、短期ての採用理由は、道路供用までの工期が非常に短かったため、短期間で施工が可能なウォールブロック
ク®®工法が採用された。
間で施工が可能なウォールブロッ工法が採用された。
500
500

4750
4750

2020 1500
300以上
1500150 2000
2000 150
300以上
200
200
150
150

4000
4000

上部コ
上部コンク
ンク
リ
リーート床版工
ト床版工
地覆工
地覆工
800
800

EPSブロック(D-16)
EPSブロック(D-16)
ウォ
ールブロ
ック(WB)ウォ
ールブロ
ック(WB)
地震時抵抗装置
地震時抵抗装置
保護壁面材付き(ｔ=20)
ｔ=20)
後施工アンカーD22
D22 保護壁面材付き(後施工アンカー透水シー
ト透水シー
ト800
800
排水用ブロック(CD-25)
排水用ブロック(CD-25)
地震時抵抗装置
地震時抵抗装置後施工アンカーD22
D22 (防錆処理鉄筋)(防錆処理鉄筋)後施工アンカー
中間コンク
リー
ト床版工
中間コンク
リー
ト床版工
横断排水管工横断排水管工表面工
表面工
縦断排水管φ100
縦断排水管φ100
敷砂(ｔ=20)ｔ=20)
横断排水管φ100
横断排水管φ100
再生(ｔ=200)
再生(ｔ=200)2196202196
20敷砂(22162216

ウォ
ール
ウォ
ール
ブロック®®
ブロック
h＝7.0mh＝7.0m

軟弱地盤対策(橋台背面)
軟弱地盤対策(橋台背面)
30mもの厚い軟弱地盤であり、圧密沈下の収束が長期化することが30mもの厚い軟弱地盤であり、圧密沈下の収束が長期化することが推測された。
軟弱層が非常に厚いため、地盤改良などは困難であるこ推測された。
軟弱層が非常に厚いため、地盤改良などは困難であることから、圧密沈下対策として、して、荷重軽減、道路盛土としての機能維持しての機能維持とから、圧密沈下対策と荷重軽減、道路盛土と工法が採用された。
性に富むウォールブロック
ク®®工法が採用された。
性に富むウォールブロッ

ウウ
ォ
ォールール
ブロブロ
ッック
ク®®
h＝7.0mh＝7.0m

H鋼不要なEPS工法のスタンダー
ド「ウォールブロック®®」」 77
H鋼不要なEPS工法のスタンダー
ド「ウォールブロック

EPSブロック（ウォールブロック®、スチロダイアブロック）の取り扱い上の注意点

発泡スチロール土木工法■ 火気・高温厳禁

難燃処理が施されておりますが、直火に当たると燃えます。高温（80℃）になると軟化変形しますので火気厳禁、高温化での保管・ご使用は避けてください。
■ 油分・石油類厳禁酸・アルカリ類には対薬品性がありますが、ガソリンや灯油などの石油製品で溶解します。
油分・石油類厳禁で保管・ご使用ください。
■ 太陽光厳禁
太陽光に含まれる紫外線で徐々に表面が変色劣化します。太陽光下での保管はシートで覆ってください。
■ 廃棄上の注意
各地方自治体などの廃棄物処理方法に従って処理してください。
■ 品質保証ＥＰＳ工法に用いる発泡スチロールブロックにはＥＰＳ開発機構の品質規格適合認定シールが貼られています。ＥＰＳ工法にはＥＰＳ開発機構規格適合製品をご使用ください。
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Ｌ型ピン緊結金具（片爪）

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国土交通省

NETIS 登録番号 QS-040024-V「設計比較対象技術」

EPS工法設計・施工基準書
（案）

緊結金具
（両爪）

ウォールブロック®の各種実証実験【（独）北海道開発土木研究所・EPS開発機構】
１／５模型による振動台模型実験【（独）北海道開発土木研究所・EPS開発機構】
１年間常時微動観測、交通荷重載荷実験、ガードレール衝突実験など【EPS開発機構・JSP】
レベル２地震想定の振動実験【EPS開発機構・JSP】
交通荷重想定の鉛直振動実験【EPS開発機構・JSP】
過荷重時の壁面追従性実験【八戸工業大学・JSP】
都市内利用想定の投球壁面実験

ユニークな土木材料 発泡スチロールが新しい建設環境を拓きます

第一事業本部 建築土木資材事業部 土木資材部

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13.4.0000

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