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作成基準日：2024年8月30日

ＨＳＢＣ 世界資源エネルギーオープン
追加型投信／内外／株式
基準価額と純資産総額の推移(円)
17,000(億円)600

13,500450

10,000300

6,500

150

3,000
07/3/30009/3/30

11/3/30

13/3/30

純資産総額 (右軸)15/3/30

17/3/30

19/3/30

21/3/30

分配金再投資基準価額 (左軸)23/3/30

基準価額 (左軸)* 基準価額は信託報酬（後掲の「当ファンドの費用」をご参照ください）控除後のものです。分配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものです。将来の分配金は、運用状況によって変化します。

商品概要 (当資料発行日現在）
商品分類
追加型投信／内外／株式
設定日
2007年3月30日
信託期間
無期限
決算日
原則、3月29日/年1回決算
信託報酬
税込年1.76%

期間別騰落率(税引前)
1ヶ月
3ヶ月
6ヶ月1年3年
設定来基準価額等 (2024年8月30日現在)
1万口当たり基準価額 (円)
設定来高値（2024年7月5日）
設定来安値（2008年11月21日）
純資産総額 (億円)

* 基準価額の騰落率は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。

12,86014,319
3,931
32.1

-4.0%
-6.9%
-0.6%
6.5%
31.6%
45.3%

地域別組入比率 (2024年8月30日現在)* 基準価額は信託報酬控除後のものです。

税引前分配金の推移（１万口当たり）
決算期分配金（円）
第6期（13年3月29日）
0
第7期（14年3月31日）
0
第8期（15年3月30日）
0
第9期（16年3月29日）
0
第10期（17年3月29日）
0第11期（18年3月29日）
0
第12期（19年3月29日）
0
第13期（20年3月30日）
0
第14期（21年3月29日）
500
第15期（22年3月29日）
300
第16期（23年3月29日）
300
第17期（24年3月29日）
300
設定来累計
1,400
* 将来の分配金は運用状況によって変化します。分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。

東ヨーロッパ 2.4%

キャッシュ等 1.7%

南米 4.5%
西ヨーロッパ
9.5%

北米 56.2%
アジア・太平洋
25.8%* マザーファンドの地域別組入比率です。派生商品による投資も含みます。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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ＨＳＢＣ 世界資源エネルギーオープン
追加型投信／内外／株式組入上位銘柄と組入比率 (2024年8月30日現在)
銘柄名
順位

銘柄の概要
国名

業種比率カミンズ
1
米国

資本財

2.7%

ワンオーケー
2
米国

エネルギー

2.7%

パブリック･サービス･エンタープライズ･グループ
3
米国

公益事業

2.6%

リパブリック・サービシズ
4
米国

商業・専門サービス

2.6%

エクソンモービル
5
米国

エネルギー

2.6%

公益事業

2.6%

エネルギー

2.6%

ディーゼルエンジンを中心にディーゼル発電機および同関連部品の設計・製造を行なう。

米国にて、天然ガスの川中サービス(採集、加工処理、貯蔵、輸送)を手がける。

公益事業持株会社。子会社を通じて、電力および天然ガスを供給・販売するほか、原子力発電所や火力発電所の運営を行う。

一般廃棄物処理会社。 米国で無害固形廃棄物の収集、処理サービスを手がける。

石油・天然ガスの探査、生産、輸送、販売を手がける大手エネルギー企業。

ネクステラ･エナジー
6

風力、太陽光を含む持続可能エネルギーの発電・販売会社。
米国
シェニエール･エナジー

7エネルギー関連会社。液化天然ガス関連事業に注力。
米国

タタ・コンシューマー・プロダクツ
8

インドの大手財閥タタ・グループの傘下にて飲料や食品を展開する。
インド

食品・飲料・タバコ2.6%

ウェスティングハウス・エア・ブレーキ・テクノロジーズ
9
米国

資本財

2.6%

貨物鉄道や旅客輸送産業向けに技術に基づいた機関車、機器、システム、サービスを提供する。

ブリタニア・インダストリーズ
10

食品メーカー。ビスケット、パン、ラスクなどのパン菓子類を製造。
インド

食品・飲料・タバコ

2.5%

組入銘柄数

48

* マザーファンドの組入比率です。組入比率には、各銘柄のADR、GDR、オプション証券等を含みます。
* 銘柄名は、報道等の表記を参考にＨＳＢＣアセットマネジメントが翻訳しており、発行体の公式名称やその和文訳と異なる場合があります。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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ＨＳＢＣ 世界資源エネルギーオープン
追加型投信／内外／株式
業種別、通貨別組入比率 (2024年8月30日現在)
業種別

通貨別その他 19.8%

その他 25.1%
エネルギー
41.6%

英ポンド 3.8%
豪ドル 4.5%

公益事業
11.2%

米ドル 55.1%

インドルピー
7.8%
日本円 8.9%
資本財22.1%* マザーファンドのうちキャッシュ等を除いた組入比率です。
表示単位未満を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。

【市場動向】
当月の世界の株式市場は上昇しました。米国の早期利下げ観測の強まりに伴う投資家心理の改善が相場の支援材料となりました。エネルギー価格では、原油価格（WTI）が前月末比+1.6％、天然ガスが+0.5％と小幅に上昇しました。非鉄金属は、亜鉛が前月末比+10.0％、銅が+3.2％と堅調に推移し、鉛も+0.2％と若干上昇しました。農産物は、小麦が前月末比+0.2％と僅かに上昇した半面、大豆が-5.2％、トウモロコシが-4.4％と下落しました。
【運用状況】
当月末の当ファンドの基準価額は前月末比4.0％下落しました。上位組入れの個別銘柄では、資本財のカミンズ（米国）、エネルギーのワンオーケー（米国）などの株価が上昇しプラス寄与となりました。
【今後見通しおよび投資戦略】
世界経済は「ソフティッシュ・ランディング（多少の景気減速や資産価格の下落が見られても、インフレは抑えられる）」すると当社では予想しています。しかし、地政学、選挙、長期にわたる高金利などが資産価格の変動を引き起こし、景気見通しを悪化させるリスクがあると考えられます。このため、世界の株式に対して選別的なアプローチを採用することで、当社では引き続き相応の株式の期待リターンを見込んでいます。
OPEC（石油輸出国機構）とロシアなど非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」による減産が原油価格を下支えし、当ファンドにとり好材料となる半面、欧米を中心に景気減速リスクが鮮明化した場
合、市況が軟調になる可能性には留意が必要と思われます。
当ファンドでは、引き続き世界の資源・エネルギー関連の株式等に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指します。

※ 将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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ＨＳＢＣ 世界資源エネルギーオープン
追加型投信／内外／株式

当ファンドの特色「ＨＳＢＣ 世界資源エネルギー マザーファンド」 ＊への投資を通じて、主に世界の資源・エネルギー関連の株式等に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指します。
＊ 以下、「マザーファンド」といいます。

1. 世界の資源・エネルギー関連の株式等に投資します。
 マザーファンドへの投資を通じて、以下の株式等に投資します。
投資対象企業投 資 対 象有 価 証 券・世界の資源、エネルギーに関連する企業

・投資対象企業の株式・投資対象企業のＡＤＲ（米国預託証書）やＧＤＲ（グローバル 預託証書） 等※預託証書とは、ある国の会社の株式を海外でも流通させるため に、当該株式を銀行等に預託し、その見合いに海外で発行される証券のことをいいます。

 株式の実質組入比率は、原則として高位に維持します。
 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

2. ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメント（香港）リミテッドが運用を行います。

 運用委託契約に基づいて、ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメント（香港）リミテッドに、マザーファンドの運用の指図に関する権限を委託します。
※運用の指図に関する権限の委託を中止または委託の内容を変更する場合があります。

 ＨＳＢＣアセットマネジメントに加え、ＨＳＢＣグループ内の情報ソースを活用します。

市況動向やファンドの資金動向等によっては、上記のよ うな運用ができないことがあります。

＜分配金に関する留意点＞
 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。
その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファン
ド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

注) 当ページの内容は、最新の目論見書を基準としております。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社
当資料のお取扱いにつきましては、後掲の「留意点」をご参照ください。また、投資信託のお申込みに際しては、「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずご覧ください。

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ＨＳＢＣ 世界資源エネルギーオープン
追加型投信／内外／株式

当ファンドの主なリスク
投資信託は元本保証のない金融商品です。また、投資信託は預貯金とは異なることにご注意ください。
当ファンドは、主に値動きのある有価証券を実質的な投資対象としますので、組入有価証券の価格変動あるいは外国為替の相場変動次第では、当ファンドの基準価額が下落し、投資者の皆さまの投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。

株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は短期的または長期的に大きく下落することがあります。株式市場には株価の上昇と下落の波があり、現時点で価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。

信 用 リ ス ク

株式および債券等の有価証券の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる可能性があります。債券等への投資を行う場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。

為替変動リスク

外貨建資産の円換算価値は、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。

流動性リスク

急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本取引等に関する規制や税制の変更、新たな規制が設けられた場合には、基準価額が影響を受けることや投資方針に沿った運用が困難になることがあります。
新興国市場は、一般的に先進諸国の市場に比べ、市場規模が小さいことなどから、上記の各リスクが大きくなる傾向があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※上記のリスクをご理解いただき、投資の判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。

【留意点】
 当資料は委託会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼に足ると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容等は作成時点のものであり、今後変更されることがあります。また、データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。
 投資信託はリスクを含む商品であり、主に値動きのある有価証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は組入有価証券の値動き、為替変動による影響を受けます。したがいまして、元本が保証されるものではありません。投資信託の運用成果（損益）はすべて投資者の皆さまに帰属します。
 投資信託は預金または保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機
関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。当ファンドの購入のお申込みに関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（クーリング・オフ）の適用はありません。
 購入のお申込みにあたりましては、投資信託説明書（交付目論見書）および契約締結前交付書面（目論見書補完書面等）を販売会社からお受取りの上、十分にその内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。

委託会社、その他関係法人
委 託 会 社 ： ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社＜照会先＞

電話番号 03-3548-5690（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）

投 資 顧 問 会社 ：（運用委託先）ホームページ

www.assetmanagement.hsbc.co.jp

ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメント（香港）リミテッド

受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社
販 売 会 社 ： 委託会社の＜照会先＞でご確認いただけます。
※ 販売会社固有情報（金融商品取引業者（登録番号）、加入協会等）については、当資料内「お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は」をご覧ください。販売会社は、投資信託説明書（交付目論見書）の提供場所になります。

注) 当ページの内容は、最新の目論見書を基準としております。

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ＨＳＢＣ 世界資源エネルギーオープン
追加型投信／内外／株式

お申込みに関する要項
お申込みメモ購

入単位

販売会社が個別に定める単位とします。

購

入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金単位

販売会社が個別に定める単位とします。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目以降に販売会社でお支払いします。

換金制

限信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。

申 込 受 付 不 可 日

日本国内の営業日であっ ても、ロンドン証券取引所、ニューヨーク証券取引所、および香港の証券取引所の休場日のいずれかに該当する場合には、購入および換金の申込受付は行いません。

購入・ 換金の申込受付の中止および取消し

取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は購入・換金の申込受付の中止および取消しを行う場合があります。

信

託

期

間無期限（信託設定日：2007年3月30日）

繰上

償

還ファンドの残存口数が10億口を下回った場合等には、信託を終了させる場合があります。

日

毎年3月29日（休業日の場合は翌営業日）

配

年1回の決算時に収益分配方針に基づ き分配します。ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないことがあります。分配金の受取方法により、分配金を受取る「一般コース」と分配金を再投資する「自動けいぞく投資コース」の2つのコースがあります。

係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
益金不算入制度、配当控除の適用はありません。

他

基準価額（1万口当たり）は、翌日の日本経済新聞朝刊に「世界資源エネ」の略称で掲載されます。

決

収課

そ算

益分

税

関の

当ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購 入 時 手 数 料

購入時にご負担いただきます。購入金額に、3.85％（税抜3.50％）を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。

信 託 財 産 留 保 額ありません。

商品内容の説明ならびに購入手続き等にかかる費用

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
年1.76％（税抜年1.60％）

ファンドの日々の純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日、毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。

（ 委 託 会 社 ）

税抜年0.80％ファンドの運用等の対価（運用委託先への報酬が含まれます。）（ 販 売 会 社 ）

税抜年0.70％

分配金・換金代金の支払い、運用報告書等の送付、口座内でのファンドの管理等の対価（ 受 託 会 社 ）

税抜年0.10％

運用財産の管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）その他 費用・手 数料ファンドの保有期間中、その都度ファンドから支払われます。
・有価証券売買委託手数料／保管銀行等に支払う外貨建資産の保管費用／信託財産に関する租税、信託事務処理に要する費用等・振替制度にかかる費用／印刷業者等に支払う法定書類の作成、印刷、交付および届出にかかる費用／監査法
人等に支払う監査報酬等（純資産総額に対し上限年0.20％として日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日、毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。）※その他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率等を記載することができません。

※ファンドの費用の総額については、投資者のファンドの保有期間に応じて異なるため、表記できません。

注) 当ページの内容は、最新の目論見書を基準としております。

設定・運用：ＨＳＢＣアセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第308号
加入協会／一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会

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ＨＳＢＣ 世界資源エネルギーオープン
追加型投信／内外／株式お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は（商号・金融商品取引業者の登録番号・加入協会の順に表示、証券・銀行・保険毎 五十音順、2024年9月18日現在）
金融商
品取引業者

金融商品取引業者名

登録
金融
機
関

登録番号

日
本
証
券
業
協会

一
投
般
資社
顧団
問
法
業
人
協
日会
本

一
先
般
物
社
取団
引法
業
人
協
金会
融

金一
融般
商社
品団
取法
引人
業第協二
会種

あかつき証券株式会社○
関東財務局長(金商)第67号○○○
安藤証券株式会社○
東海財務局長(金商)第1号○
岩井コスモ証券株式会社○
近畿財務局長(金商)第15号○○○
auカブコム証券株式会社（電話・インターネットのみ）○
関東財務局長(金商)第61号○○○○
ＳＭＢＣ日興証券株式会社○
関東財務局長(金商)第2251号○○○○
株式会社ＳＢＩ証券○
関東財務局長(金商)第44号○○○
岡三証券株式会社（※) (岡三オンラインのみ）○
関東財務局長(金商)第53号○○○○
岡三にいがた証券株式会社○
関東財務局長(金商)第169号○
おきぎん証券株式会社○
沖縄総合事務局長(金商)第1号○
香川証券株式会社○
四国財務局長(金商)第3号○
極東証券株式会社○
関東財務局長(金商)第65号○○
クレディ・スイス証券株式会社○
関東財務局長(金商)第66号○○○○
静岡東海証券株式会社○
東海財務局長(金商)第8号○
株式会社証券ジャパン○
関東財務局長(金商)第170号○○
第四北越証券株式会社○
関東財務局長(金商)第128号○
立花証券株式会社○
関東財務局長(金商)第110号○○
ちばぎん証券株式会社○
関東財務局長(金商)第114号○
中銀証券株式会社○
中国財務局長(金商)第6号○
東海東京証券株式会社○
東海財務局長(金商)第140号○○○○
東武証券株式会社○
関東財務局長(金商)第120号○
東洋証券株式会社○
関東財務局長(金商)第121号○○
内藤証券株式会社○
近畿財務局長(金商)第24号○○
日産証券株式会社○
関東財務局長(金商)第131号○○○
野村證券株式会社○
関東財務局長(金商)第142号○○○○
ばんせい証券株式会社○
関東財務局長(金商)第148号○
フィデリティ証券株式会社○
関東財務局長(金商)第152号○○
フィリップ証券株式会社○
関東財務局長(金商)第127号○○
松井証券株式会社○
関東財務局長(金商)第164号○○
マネックス証券株式会社○
関東財務局長(金商)第165号○○○○
丸八証券株式会社○
東海財務局長(金商)第20号○
むさし証券株式会社○
関東財務局長(金商)第105号○○
明和證券株式会社○
関東財務局長(金商)第185号○
山形證券株式会社○
東北財務局長(金商)第3号○
山和証券株式会社○
関東財務局長(金商)第190号○
UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメント株式会社○関東財務局長(金商)第3233号○○○
楽天証券株式会社○関東財務局長(金商)第195号○○○○
リテラ・クレア証券株式会社○
関東財務局長(金商)第199号○
株式会社イオン銀行 (委託金融商品取引業者 マネック
○ 関東財務局長(登金)第633号○ス証券株式会社)
株式会社ＳＢＩ新生銀行 (委託金融商品取引業者 株式○ 関東財務局長(登金)第10号○○会社SBI証券)
株式会社ＳＢＩ新生銀行 (委託金融商品取引業者 マ○ 関東財務局長(登金)第10号○○
ネックス証券株式会社)
株式会社但馬銀行○ 近畿財務局長(登金)第14号○
株式会社筑波銀行○ 関東財務局長(登金)第44号○
株式会社広島銀行○ 中国財務局長(登金)第5号○○* 現在、第四北越証券株式会社、中銀証券株式会社、野村證券株式会社、UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメント株式会社、株式会社広島銀行では新規のお取扱いをしておりません。
(※) 一般社団法人日本暗号資産取引協会加入

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お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は（商号・金融商品取引業者の登録番号・加入協会の順に表示、証券・銀行・保険毎 五十音順、2024年9月18日現在）
金
融
商
品取引業
者

金融商品取引業者名

PayPay銀行株式会社（インターネットのみ）

登録
金
融
機
関○

登録番号

関東財務局長(登金)第624号

日
本
証
券
業
協会
○

一
投般資社
顧団
問法
業
人
協
日会
本

一
先般物社
取団
引法
業
人
協
金会
融

金一
融般
商社
品団
取法
引人
業第協二
会種

○

* 現在、第四北越証券株式会社、中銀証券株式会社、野村證券株式会社、UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメント株式会社、株式会社広島銀行では新規のお取扱いをしておりません。

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