セミナー資料
2024年2月

FANG+インデックス

追加型投信／海外／株式／インデックス型※お申込みの際は必ず「投資信託説明書(交付目論見書) 」をご覧ください。※出演者の個人的見解であり、大和アセットマネジメントの見解を示すものではありません。

S&P500、オールカントリーを中心に資金が流入
公募投資信託のS&P500、オールカントリーの純流入シェア【2023年】【2024年1月】

合計

合計

5兆862億円

1兆1,668億円※DC専用、ETF、SMA専用、マネー含むマネープール、ラップ専用、財形給付ファンド除く国内公募投資信託が対象※S&P500はS&P500指数や類似指数との連動を目指すインデックス型、オールカントリーはMSCI ACWI指数に連動を目指すインデックス型（出所）QUICKデータベースより大和アセットマネジメント作成
当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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3オールカントリーの多くは米国
オールカントリーの国別構成比率
2023年12月末時点

新興国
11％

先進国
89％

（出所）各種データより大和アセットマネジメント作成
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5米国が世界を牽引
直近30年間のパフォーマンス比較
1994年1月末から2024年1月末
米国

先進国

新興国

全世界

（除く米国）

年率
リターン

10.14%

5.55%

4.58%

7.57%

年率リスク

15.33%

16.18%

21.84%

15.36%

シャープ
レシオ※10.66

0.34

0.21

0.49

米国

全世界
先進国

（除く米国）

新興国

100※1 シャープレシオは年率リターン/年率リスクで算出※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み ※1994年1月末を100として指数化（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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6米国が世界を牽引
直近30年間のパフォーマンス比較
1994年1月末から2024年1月末
米国

先進国（除く米国）

新興国

年率リターン

10.14%

5.55%

4.58%

年率リスク

15.33%

16.18%

21.84%

シャープ
レシオ※1

0.66

0.34

0.21

全世界

米国が株
国
米はで
年0直 近3
く
良がンータ
リ
最も全世界
く
低がクス
リ
も最先進国
い高がオ
シ
レ
最もシャープ
7.57%

15.36%

0.49（除く米国）

新興国
100※1 シャープレシオは年率リターン/年率リスクで算出※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み ※1994年1月末を100として指数化（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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72000年代のBRICS台頭
2000年代からのパフォーマンス比較
2000年1月末から2024年1月末※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み ※2000年1月末を100として指数化（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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82000年代のBRICS台頭
2000年代からのパフォーマンス比較
2000年1月末から2024年1月末※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み ※2000年1月末を100として指数化（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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9

新興国の台頭はブーム？
2000年初期
2002年12月末から2007年12月末

2008年から現在まで
2008年1月末から2024年1月末※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み ※左グラフは2002年12月末、右グラフは2008年1月末を100として指数化（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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10

新興国の台頭はブーム？
2000年初期
2002年12月末から2007年12月末

2008年から現在まで
2008年1月末から2024年1月末※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み ※左グラフは2002年12月末、右グラフは2008年1月末を100として指数化（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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11リーマンショック時の下落率
各指数ドローダウン※1の推移
2007年10月末から2010年12月末※1 投資家が保有する資産の最大資産からの下落率※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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12

コロナショック時の下落率
各指数ドローダウン※1の推移
2020年1月末から2020年6月末※1 投資家が保有する資産の最大資産からの下落率※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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13

コロナショック時の下落率
各指数ドローダウン※1の推移
2020年1月末から2020年6月末※1 投資家が保有する資産の最大資産からの下落率※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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14

ここ10年も米国が世界を牽引直近10年間のパフォーマンス比較
2014年1月末から2024年1月末

米国
全世界先進国（除く米国）

新興国※米国、全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み ※2014年1月末を100として指数化（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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152023年のS&P500
S&P500の推移
2022年12月末から2023年12月末

利上げ政策の継続
リセッション懸念
シリコンバレーバンク破綻
ウクライナ紛争の長期化
イスラエル・ハマス紛争
S&P500が25％も上昇したのは何故か？
生成AIが脚光を浴び関連するであろう銘柄が恐ろしく成長したから（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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0

生成AIと関連の強いセクターは？
S&P500のセクター別比率※各セクターはS&P500セクター別指数を使用（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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18

生成AIと関連の強いセクターは？
S&P500のセクター別比率※各セクターはS&P500セクター別指数を使用（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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19

上位3セクターがS&P500をアウトパフォーム
2023年のS&P500セクター別騰落率
2022年12月末から2023年12月末※各セクターはS&P500セクター別指数を使用※配当込み、米ドルベース（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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20

S&P500各セクターの上位銘柄
コミュニケー
ション

一般消費財

情報技術

組入銘柄

比率

組入銘柄

比率

組入銘柄

比率

マイクロソフト

23.9%

アマゾン

35.0%

アルファベット

42.3%

アップル

23.0%

テスラ

13.0%

メタ

24.2%

エヌビディア12.3%

ホーム・デポ

7.7%

ネットフリックス

5.9%

ブロードコム4.5%

マクドナルド4.6%

ＴモバイルＵＳ

4.7%

オラクル

2.5%ナイキ

3.4%

コムキャスト

4.5%

アドビ

2.3%

ロウズ

2.7%

セールスフォース

2.2%

ブッキング・ホールディングス

2.7%

その他

29.4%

その他

30.9%

ベライゾン・コミュニケーションズ
ウォルト・ディズニー・カンパ
ニー

4.3%
4.2%

その他
9.9%
※各セクターはS&P500セクター別指数を使用※各セクターの銘柄比率は2024年1月末時点の時価総額を使用して算出（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

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21

S&P500各セクターの上位銘柄
コミュニケー
ション

一般消費財

情報技術

組入銘柄

比率

組入銘柄

比率

組入銘柄

比率

マイクロソフト

23.9%

アマゾン

35.0%

アルファベット

42.3%

アップル

23.0%

テスラ

13.0%

メタ

24.2%

エヌビディア12.3%

ホーム・デポ

7.7%

ネットフリックス

5.9%

ブロードコム4.5%

マクドナルド4.6%

ＴモバイルＵＳ4.7%

オラクル

2.5%

ナイキ

3.4%

コムキャスト

4.5%

アドビ

2.3%

ロウズ

2.7%

セールスフォース

2.2%

ブッキング・ホールディングス

2.7%

その他

29.4%

その他

30.9%

ベライゾン・コミュニケーションズ
ウォルト・ディズニー・カンパ
ニー

4.3%
4.2%

その他
9.9%
※各セクターはS&P500セクター別指数を使用※各セクターの銘柄比率は2024年1月末時点の時価総額を使用して算出（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

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22

※以下、Magnificent7はAlphabet(Google)、Amazon、Apple、Meta(Facebook)、Microsoft、Tesla、Nvidiaの7社を指します。

全世界株式の中でも米国株そして米国株の中でも一部の銘柄だけが市場を強力に牽引していることは明らかである
情報技術

一般消費財

コミュニケーションサービス

マイクロソフトアマゾン

アルファベット

アップル

テスラ

メタ

エヌビディアネットフリックス

ブロードコム当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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24

全世界株式の中でも米国株そして米国株の中でも一部の銘柄だけが市場を強力に牽引していることは明らかである

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25

iFreeNEXT FANG+インデックスとは当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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全世界を牽引するFANG+
直近1年間のパフォーマンス比較
2023年1月末から2024年1月末※全世界、先進国（除く米国）、新興国はMSCI指数を使用※米ドルベース、配当込み ※2023年1月末を100として指数化（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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Magnificent7の海外売上比率
米国※1での売上比率

その他での売上比率

47

平均％

53

平均％

※1 アマゾンは北米、メタは米国とカナダ、アップルは南北アメリカを含む割合※グーグル、アマゾン、メタ、テスラは2022年12月末、マイクロソフトは2023年6月末、アップルは2023年9月末、エヌビディアは2023年1月末から直近12か月のデータを使用（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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29

生成AI関連技術
情報技術

一般消費財

不動産

資本財

公益

先進国

コミュニケー
ションサービ
ス

金融

ヘルスケア

エネルギー

素材

新興国

生成AI関連技術
情報技術

一般消費財

不動産

資本財

公益

先進国

コミュニケー
ションサービ
ス

金融

ヘルスケア

エネルギー

素材

新興国

生成AI関連技術
情報技術

一般消費財

不動産

資本財

公益

先進国

コミュニケー
ションサービ
ス

金融

ヘルスケア

エネルギー

素材

新興国

世界時価総額トップ20一覧
2003年12月末時点

2023年12月末時点（十億米ドル）（十億米ドル）

銘柄名時価総額

銘柄名

時価総額

ゼネラル・エレクトリック

311

アップル

2,994

マイクロソフト295

マイクロソフト

2,794

エクソンモービル

271

サウジ・アラビアン・オイル

2,133

ファイザー

269

アルファベット

1,756

シティグループ

250

アマゾン・ドット・コム

1,570

ウォルマート229

エヌビディア

1,223

インテル

209

メタ・プラットフォームズ

909

ＢＰ

178

テスラ

789

アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）

172

バークシャー・ハサウェイ

776

ＨＳＢＣホールディングス

171

イーライリリー553

ボーダフォン・グループ

167

ビザ

536

シスコシステムズ167

ブロードコム

522

ＩＢＭ

159

ＴＳＭＣ

502

ジョンソン・エンド・ジョンソン

153

ＪＰモルガン・チェース・アンド・カンパニー

491

ＧＳＫ

136

ユナイテッドヘルス・グループ486

プロクター・アンド・ギャンブル

129

ノボ・ノルディスク467

バークシャー・ハサウェイ

129

ウォルマート424

コカ・コーラ124

ＬＶＭＨモエヘネシー・ルイヴィトン

407

トヨタ自動車121

エクソンモービル

400

トタルエナジーズ

120

マスターカード

399※数値は切り捨てで表示
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（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

35

世界時価総額トップ20一覧
2003年12月末時点

2023年12月末時点（十億米ドル）（十億米ドル）

銘柄名

時価総額

銘柄名

時価総額

ゼネラル・エレクトリック

311

アップル

2,994

マイクロソフト295

マイクロソフト

2,794

エクソンモービル

271

サウジ・アラビアン・オイル

2,133

ファイザー

269

アルファベット

1,756

シティグループ

250

アマゾン・ドット・コム

1,570

ウォルマート229

エヌビディア

1,223

インテル

209

メタ・プラットフォームズ

909

ＢＰ

178

テスラ

789

アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）

172

バークシャー・ハサウェイ

776

ＨＳＢＣホールディングス

171

イーライリリー553

ボーダフォン・グループ

167

ビザ

536

シスコシステムズ167

ブロードコム

522

ＩＢＭ

159

ＴＳＭＣ

502

ジョンソン・エンド・ジョンソン

153

ＪＰモルガン・チェース・アンド・カンパニー

491

ＧＳＫ

136

ユナイテッドヘルス・グループ486

プロクター・アンド・ギャンブル

129

ノボ・ノルディスク467

バークシャー・ハサウェイ

129

ウォルマート424

コカ・コーラ124

ＬＶＭＨモエヘネシー・ルイヴィトン

407

トヨタ自動車121

エクソンモービル

400

トタルエナジーズ

120

マスターカード

399※数値は切り捨てで表示
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（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

36

世界時価総額トップ20企業の推移（億ドル）

2003年12月末時点（兆ドル）

2023年12月末時点

20年後（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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37

世界時価総額トップ20企業の推移（億ドル）

2003年12月末時点

（兆ドル）

約2倍

2023年12月末時点

7倍

約
20年後

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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38

世界時価総額トップ20企業の推移（億ドル）

2003年12月末時点

（兆ドル）

約2倍

2023年12月末時点

7倍

約20年後

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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39

世界時価総額トップ20企業の推移（億ドル）

2003年12月末時点

（兆ドル）

約2倍

2023年12月末時点

7倍

約
20年後

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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40

研究開発費は米軍の2倍？
2023年の研究開発費

49 兆円

S&P49342 兆円

Magnificent7

21 兆円

米軍

14 兆円

日経平均株価1 兆円

自衛隊
020（兆円）40※S&P493はS&P500からMagnificent7を除いて算出 ※2023年9月末の為替レートで換算、数値は小数点以下四捨五入※S&P493、Magnificent7は2023年9月までの直近12か月、米軍は2023年度予算、日本は2022年度、自衛隊は2023年度予算（出所）米国防総省予算案、防衛省予算案、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
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41

生成AIが世界へ普及するには？
（%）

世界における個人のインターネット普及率
1990年から2021年（出所）世界銀行より大和アセットマネジメント作成

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42

生成AIが世界へ普及するには？
（%）

世界における個人のインターネット普及率

世界の生成AIの普及もクラウド、PC、スマホ、その他デバイス
企業の様々なシステム
自動車、飛行機、鉄道、生活家電など隅々まで行き渡るのに10年以上の歳月を必要とすると思われる
当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

1990年から2021年（出所）世界銀行より大和アセットマネジメント作成

生成AIに深く関係する
FANG+銘柄はその間強い需要に晒されることになる
少なくとも10～15年
その牙城は揺るがないと思われる「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

43

投資リスク
iFreeNEXT FANG+インデックスについて
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因については次のとおりです。
●株価の変動（価格変動リスク、信用リスク）●集中投資のリスク●為替変動リスク●カントリー・リスク●その他（解約申込みに伴うリスク等）※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

リスクの管理体制●委託会社では、取締役会が決定した運用リスク管理に関する基本方針に基づき、運用本部から独立した部署および会議体が直接的または間接的に運用本部へのモニタリング・監視を通し、運用リスクの管理を行ないます。
●委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行ないます。
●取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

※くわしくはファンドの｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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46

ファンドの費用
お客さまにご負担いただく費用について （消費税率10％の場合）
直接的にご負担いただく費用
購入時手数料販売会社が別に定める率 ※徴収している販売会社はありません。

信託財産留保額ありません。
信託財産で間接的にご負担いただく費用

運用管理費用（信託報酬）

年率0.7755% （税抜0.705%）

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

※くわしくはファンドの｢投資信託説明書（交付目論見書）｣をご覧ください。
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指数について日本語訳は参考として大和アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、英語版と日本語訳に矛盾・齟齬等がある場合は、英語版が優先されます。
出所 ICE Data Indices, LLC（以下「ICEデータ」） "ICE" は ICEデータまたはその関連会社のサービス/トレードマークです。これらの登録商標について、当ファンドおよび当ファンドのマザーファンド （以下「ファンド」）において大和アセットマネジメント株式会社がNYSE FANG+®指数（配当込み）（以下「指数」）を利用するライセンスが付与されて います。大和アセットマネジメント株式会社およびファンドはいずれも、ICEデータ、その関連会社またはその第三者供給元によって、スポンサー、保証、 販売、または販売促進されているものではありません。ICEデータおよびその供給元は、証券投資全般、特にファンドへの投資の妥当性について、また は指数が一般的な株式市場のパフォーマンスを追随することについて、いかなる表明保証を行うものではありません。ICEデータと大和アセット マネジメント株式会社の関係性は、特定の商標、商号と、指数またはその構成要素のライセンス供与です。指数は、大和アセットマネジメント株式会社、 ファンド、受益者に関係なく、ICEデータによって決定、構成、計算されます。ICEデータは、指数の決定、構成、計算において、大和アセットマネジメント 株式会社または受益者のニーズを考慮する義務を負いません。ICEデータは、ファンドの発行時期、価格、数量の決定、またはファンドの価格設定、 販売、購入または償還に使用される計算式の決定に関与しておらず、その責任を負いません。特定のカスタム指数計算サービスを除き、ICEデータが 提供するすべての情報は一般的な性質のものであり、大和アセットマネジメント株式会社またはその他の個人、団体、または個人のグループのニーズ に合わせて調整されたものではありません。ICEデータは、ファンドの管理、マーケティング、または取引に関連する義務または責任を負いません。 ICEデータは投資顧問会社ではありません。指数に特定の証券を含めることは、ICEデータがそのような証券の購入、売却、保有を推奨するものでは なく、投資アドバイスとみなされるものでもありません。 ICEデータおよびその供給元は、指数、指数値およびそれに含まれる、関連するまたはそこから得られる情報（「インデックスデータ」）を含む、特定の 目的または用途に対する商品性または適合性の保証を含め、明示的及びまたは黙示的なすべての保証及び表明を否認します。ICEデータおよびその 供給元は、指数および指数値の妥当性、正確性、適時性または完全性に関して、いかなる損害または責任も負わないものとし、これらは「現状のまま」 提供され、使用者は自己の責任で使用するものとします。
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