日本教育工学会

第 34 回全国大会

既存講座のオンライン化に伴って生じる諸問題への取り組み～おもにドロップアウトを防ぐ方策による改善の検討～
A Study for Preventing Stopout or Dropout in an Online Program

鈴木真保*1, 松葉龍一*2, 平岡斉士*2, 鈴木克明*2
Maho SUZUKI*1, Ruichi MATSUBA*2, Naoshi HIRAOKA*2, Katsuaki SUZUKI*2
熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システム学専攻*1
熊本大学教授システム学研究センター*2
Graduate School of Instructional Systems, Kumamoto University*1

Research Center for Instructional Systems, Kumamoto University*2＜あらまし＞
第一筆者の所属する団体では、それまで対面にて行っていた講座を、地方受講者のニーズを踏まえオンラインコースに切り替えたが、採点対象となる課題レポートなどをそもそも提出せず、合格に至らない例が増加した。このオンライン第 1 期講座での結果を踏まえ、第 2 期講座では、レポートの提出を促す取り組みを導入し、レポート提出率向上、合格率の向上を狙った。現在、第 2 期講座の途中であるが、第 1 期の同時期に比べ、提出率が上がっており、一定の成果を得た。本発表では、第 1 期の反省から導き出された仮説を元にどのような改善を行ったのかを省察し、現在進行中の第 2 期での状況、第 3 期でのさらなる改善に生かせる理論的枠組みの構築への示唆について述べる。
＜キーワード＞オンライン学習者コンピテンシー,ドロップアウト, 社会人教育,アクションリサーチ

１．背景と問題意識を考慮せずに講座を単にオンライン化した場合、第一筆者の所属する団体では、それまで対面にそれらによるメリットは期待できない。合格者のて行っていた講座を 2018 年よりオンラインコー

質を落とすことなく、合格率を従前の対面講座とスに切り替えたが、その結果、対面での場合と比同レベルに回復させるために、どのような改善を較し、合格率が低下した。具体的には、2017 年

行えばよいのかについての検討し、改善することの対面講座受講者の合格率（再試験を含まず）はが本研究の目的である。

22.7%であり、オンライン第 1 期は 20％、科目第一筆者が属する団体が提供する講座には、1)合格率（認定には 3 つの試験に合格する必要があ有職社会人、しかもマーケティングや広告、メデるが、科目ごとの合格も認められ、合格科目は次ィアなど、一般に多忙を旨とする職種の人が受講回以降の再試験では免除となる）は、それぞれ対象者である、2)もともと 4 ヶ月にわたる講習期

45.45%、26.67%である。初回受験での認定（全間内のうち 4 日のみが対面で、「宿題」として課科目合格）率は元々、そう高くないが、部分合格されるレポート類の量は多く、自主学習時間の確である科目合格を計算した科目合格率では、対面保、粘り強さや学習環境の構築能力などのセルフとオンラインで大きな開きが出た。

コントロールが合否を分けるという特色がある。

対面講座で提供していたものを、単にオンライこのような社会人を対象とした「自己裁量」が求ンに移植しただけでは、十分な学習の場の提供がめられるオンライン講座において、受講者をドロできないことが分かり、両者の差異を補完する必ップアウトさせずに完走させる手法を検討する要性を強くせまられた。

ことは、「社会人の学び」を広げる意味からも重対面講座の場合、教室へ出向く緊張感、助け合要である。

える同期生、集中して学べる環境、気軽に講師に本オンライン講座をアクションリサーチの手質問できる環境などがある。しかし、そうした点法を用い改善を進めることにした。本発表では、- 467 -2018 年 9 月 29 日（土） 9:00 ～ 10:20

会場：講義棟 C 棟 C106

P2a-C106-04

これまでの実践(第 1 期)の反省から導き出された間の講座の中間に、各自の課題の進捗状況と今後仮説を元にどのような改善を行ったのかを省察の方向性を確認する「中間確認日」を設定し、同し、第 3 期でのさらなる改善に生かせる理論的枠期生の進捗を目にする機会を設けた。

組みの構築への示唆について述べる。

3.今後の方向性
2.第 2 期での改善点

第 2 期での改善は、講座主催者、チューターに第 2 期を開催するにあたり、第 1 期の反省点をより指摘された問題点を個別具体的に対処する踏まえ、特に改善が必要だと考えた以下の点につ方針で進めている。しかし、より効果・効率的ないて、改善を行い、実践することにした。

改善のためには、何らかの理論的背景をもつ手法

2-1.具体的なレポートの書き方のコンテンの導入が望ましいと考え、文研調査などの結果、ツ化「ibstpi®オンライン学習者コンピテンシー」を対面講座では、具体的なレポートの書き方につ学習者が身に付けるように改善を進めるのが良

いては、正規のコンテンツとしては提供されず、いのではないかとの知見を得た。ibstpi®オンラ

講座内外でのチュータリングや講師フォローにイン学習者コンピテンシーは、学習者側に求めるよって提供されていた。オンライン化に伴い、非コンピテンシーのリストであるが、学習支援者や公式な課外フォローの機会が減ったため、正規の教育提供組織側による活用も期待されている。策コンテンツ化を行った。「すべきこと」を手順と定メンバーである鈴木（2012）は、「オンラインして明示することで、「どのように手を付けたら学習者が遭遇するであろう問題が何かをリストよいか分からない」を防ぐことが目的である。

を活用して予測し，それに対して学習支援者が手2-2.グループワークの導入助けを提供できるような準備を組織的に行う」た

対面講座では、課題の進め方を説明するのみで、めに活用できうるとしている。今回は、オンライ講座内では、受講者が自ら手を動かしてレポートン化に伴って現れた問題点への対応となるため、作成に取り組む機会がなかった。各自のレポート

本コンピテンシーから、改善点、検討案のヒント作成への心理的障壁を取り除くことを目的としとすることは有用になると考える。
今後は、第 2 期の結果を元に理論的枠組みに当て、類題をグループワークとして講座内で取り組てはめ、振り返りを行い、第 3 期に向けて、特にむアクティビティを導入した。
グループワークの形態をとった理由は、対面講

第 2 期では改善が不十分だった部分を抽出し、集座では発生した仲間意識が、オンライン第 1 期で中的にアプローチができる計画を立案し、実行には希薄になりがちで、独習期間に受講者同士がコ移す。本講座は、少人数制であり、統計的な処理ミュニケーションを取っていない様子が見て取のみでの結論は導きにくいため、オンライン講座れたからである。オンライン環境であっても講座の受講者に対し、インタビュー調査を行い、改善中に、ともに議論し、手を動かす経験をすることの効果を補強的に確認する予定である。

で、仲間意識を醸成することを狙っている。

[参考文献]

2-3.中間確認日の設定

・鈴木克明(2012),オンライン学習者コンピテンシー標準をどう活用すればよいか,教育シス
テム情報学会第 37 回全国大会

オンライン講座になったことで、「講座に参加している」という主体性が減退し、課題に積極的に取り組まなければならないという緊張感が薄れたように見受けられた。そのため、公式の 4 日- 468 -