フローン速乾 プライマー, 東日本塗料株式会社, HNT003277-8, 2024/03/13, 1/9

作成日 2016/01/15
改訂日 2024/03/13

安全データシート
１．化学品及び会社情報
化学品の名称
製品コード
整理番号
供給者の会社名称
住所
担当部門
電話番号
FAX番号
緊急連絡電話番号
推奨用途

フローン速乾 プライマー
608300
HNT003277-8
東日本塗料株式会社
124-0006 東京都葛飾区堀切３丁目25番18号
品質保証部
0480-65-5880
0480-65-5798
0480-65-5880
塗料

物理化学的危険性
健康有害性

引火性液体 区分2
急性毒性（吸入：蒸気） 区分4
急性毒性（吸入：粉じん、ミスト） 区分4
皮膚腐食性／刺激性 区分2眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性 区分2A
呼吸器感作性 区分1
皮膚感作性 区分1
発がん性 区分2
生殖毒性 区分1B
特定標的臓器毒性（単回ばく露） 区分1（肝臓呼吸器 腎臓 中枢神経系）
特定標的臓器毒性（単回ばく露） 区分3（麻酔作用 気道刺激性）
特定標的臓器毒性（反復ばく露） 区分1（呼吸器 神経系 聴覚器）
水生環境有害性 短期（急性） 区分2
水生環境有害性 長期（慢性） 区分2
上記で記載がない危険有害性は、区分に該当しない（分類対象外）か分類できない。

２．危険有害性の要約
化学品のＧＨＳ分類

環境有害性

ＧＨＳラベル要素
絵表示注意喚起語
危険有害性情報

危険H225 引火性の高い液体及び蒸気H411 長期継続的影響によって水生生物に毒性
H315 皮膚刺激
H317 アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
H319 強い眼刺激
H332 吸入すると有害
H334 吸入するとアレルギー、ぜん（喘）息又は呼吸困難を起こすおそれ
H335 呼吸器への刺激のおそれH336 眠気又はめまいのおそれ
H351 発がんのおそれの疑い
H360 生殖能又は胎児への悪影響のおそれ
H370 肝臓、呼吸器、腎臓、中枢神経系の障害

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H372 長期にわたる、又は反復ばく露による呼吸器、神経系、聴覚器の障害
注意書き
安全対策

応急措置

ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。(P260)
粉じんの吸入を避けること。(P261)
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。(P280)
使用前に取扱説明書を入手すること。(P201)
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。(P202)
熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。(P210)
容器を密閉しておくこと。(P233)
容器を接地しアースをとること。(P240)
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。(P241)
火花を発生させない工具を使用すること。(P242)
静電気放電に対する措置を講ずること。(P243)
ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
(P261)
取扱い後はよく手を洗うこと。(P264)
取扱い後はよく眼を洗うこと。(P264)
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。(P270)
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
(P271)
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
(P272)
環境への放出を避けること。(P273)
呼吸用保護具を着用すること。(P284)
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。(P308+P311)
漏出物を回収すること。(P391)
皮膚に付着した場合：多量の水と石鹸で洗うこと。(P302+P352)
皮膚又は髪に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水又はシャワーで洗うこと。(P303+P361+P353)
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。(P304+P340)
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。(P305+P351+P338)
気分が悪いときは医師に連絡すること。(P312)
気分が悪いときは、医師の診察／手当てを受けること。(P314)
特別な処置が必要である。(P321)
皮膚刺激が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。(P332+P313)
皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。(P333+P313)
眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。(P337+P313)

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保管

廃棄

３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区
別化学名又は一般名

混合物
濃度又は濃度範囲

酢酸エチル
30～40%
キシレン
10～20%
エチルベンゼン10～20%
メチレンビス（４・１－フェニ 1.0～5.0%
レン）＝ジイソシアネート
４．応急措置
吸入した場合皮膚に付着した場合眼に入った場合飲み込んだ場合
５．火災時の措置
適切な消火剤使ってはならない消火剤
火災時の特有の危険有
害性
特有の消火方法
消火活動を行う者の特別な保護具及び予防措置
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。(P362+P364)
火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。(P370+P378)
換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。(P403+P233)
換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。(P403+P235)
施錠して保管すること。(P405)
内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。(P501)

化学式ーーーー

官報公示整理番号
化審法
安衛法
有り
既存
有り
既存
有り
既存
有り
既存

CAS番号
141-78-6
1330-20-7
100-41-4
101-68-8

空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
呼吸に関する症状が出た場合は、医師に連絡すること。
多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が持続する場合、医師の診断、手当てを受けること。
口をすすぐこと。
医師の診断、手当てを受けること。
泡、乾燥砂、粉末、炭酸ガス
水
火災によって刺激性、腐食性及び/又は毒性のガスを発生するおそれがある。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火作業の際は、空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。

直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。

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関係者以外は近づけない。
立ち入る前に、密閉された場所を換気する。
作業者は適切な保護具（『８．ばく露防止及び保護措置』の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
適切な防護衣を着けていないときは破損した容器あるいは漏洩物に触れてはいけない。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
少量の場合、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。
後で廃棄処理する。
大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。
すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。

環境に対する注意事項
封じ込め及び浄化の方
法及び機材二次災害の防止策

７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策
安全取扱注意事項

保管

接触回避
安全な保管条件

８．ばく露防止及び保護措置
設備対策
保護具

呼吸用保護具
手の保護具
眼、顔面の保護具
皮膚及び身体の保護具

９．物理的及び化学的性質
物理状態
形状
色
臭い
融点／凝固点
沸点又は初留点及び沸点範囲
可燃性
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界
引火点
自然発火点
分解温度ｐＨ
動粘性率溶解度『８．ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
取扱い後はよく手を洗うこと。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
排気用の換気を行うこと。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
『１０．安定性及び反応性』を参照。
施錠して保管すること。
容器を密閉して換気の良い場所で保管すること。
防爆の電気・換気・照明機器を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
適切な呼吸器保護具を着用すること。
保護手袋を着用すること。
必要に応じて個人用の眼の保護具を使用すること。
必要に応じて個人用の保護衣、保護面を使用すること。
液体液体
茶色
特異臭
データなし
77.1
データなし
データなし
9℃ （セタ密閉式）
データなし
データなし
データなし
データなし
データなし

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配係数
蒸気圧
密度及び／又は相対密度
相対ガス密度
粒子特性

データなし
データなし
0.90~1.0
データなし
データなし

１０．安定性及び反応性
反応性

水・アルコール・アミンなどの活性水素化合物と反応し、発熱する。水と反応して二酸化炭素を発生する。
密閉状態で通常の温度、圧力の条件では安定である。
活性水素化合物(水、アルコール、アミン等）との反応による発熱。
加温、火気、活性水素化合物
銅及びこれらの合金、アルミニウム、ポリ塩化ビニル
窒素化合物

化学的安定性
危険有害反応可能性避けるべき条件
混触危険物質
危険有害な分解生成物
１１．有害性情報
急性毒性

皮膚腐食性／刺激性眼に対する重篤な損傷
性／眼刺激性
呼吸器感作性
皮膚感作性
生殖細胞変異原性
発がん性
生殖毒性
特定標的臓器毒性（単回ばく露）

吸入（蒸気）ATEmix=(100% - 33.00%) / ((35% /14640ppm) + (17% / 6350ppm) + (15% / 4000ppm)) 計算結果が7598ppmのため、区分4とした。
加成方式が適用できる成分からの判定:
区分2の成分合計が18%であり、濃度限界(10%)
以上のため、区分2に該当。
加成方式が適用できる成分からの判定:
眼区分2の成分合計が15%であり、濃度限界(10%)以上のため、区分2Aに該当。
ポリメチレンポリフェニルポリイソシアネートが3%≧1%のため、区分1に該当。
ポリメチレンポリフェニルポリイソシアネートが3%≧1%のため、区分1に該当。
データなし
エチルベンゼンが15%≧1%のため、区分2に該当。
キシレンが17%≧0.3%のため、区分1Bに該当。
メチレンビス（４・１－フェニレン）＝ジイソシアネートが1.80%≧1%のため、区分2(呼吸器)に該当。
キシレンが17%≧10%のため、区分1(肝臓)に該当。
キシレンが17%≧10%のため、区分1(呼吸器)に該当。
キシレンが17%≧10%のため、区分1(腎臓)に該当。
キシレンが17%≧10%のため、区分1(中枢神経系)に該当。
ポリメチレンポリフェニルポリイソシアネートが3%≧1%のため、区分2(呼吸器)に該当。
区分3(麻酔作用)の成分合計が67%≧20%のため、区分3(麻酔作用)に該当。
区分3(気道刺激性)の成分合計が50%≧20%のため、区分3(気道刺激性)に該当。

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特定標的臓器毒性（反復ばく露）

メチレンビス（４・１－フェニレン）＝ジイソ
シアネートが1.8%≧1%のため、区分2(呼吸器)に該当。
キシレンが17%≧10%のため、区分1(呼吸器)に該当。
キシレンが17%≧10%のため、区分1(神経系)に該当。
エチルベンゼンが15%≧10%のため、区分2(聴覚器)に該当。
ポリメチレンポリフェニルポリイソシアネートが3%≧1%のため、区分2(呼吸器)に該当。
データなし

誤えん有害性
１２．環境影響情報
水生環境有害性 短期（急性）
水生環境有害性 長期（慢性）生態毒性
残留性・分解性
生体蓄積性
土壌中の移動性
オゾン層への有害性

水生生物に毒性
長期継続的影響によって水生生物に毒性
データなし
データなし
データなし
データなし
モントリオール議定書の付属書に列記された物
質を含まない。

１３．廃棄上の注意
残余廃棄物

廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を充分告知の上処理を委託する。
容器は清浄してリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

汚染容器及び包装

１４．輸送上の注意
国際規制

国内規制

海上規制情報UN No.
Proper Shipping
ClassPacking Group
Marine Pollutant
Liquid SubstanceTransported in Bulk
According to
MARPOL 73/78,
Annex Ⅱ, the IBC
Code
航空規制情報UN No.
Proper Shipping
Class
Packing GroupＩＭＯの規定に従う。
1263
PAINT
3
Ⅱ
ApplicableNot applicable

ＩＣＡＯ／ＩＡＴＡの規定に従う。
1263
PAINT
3
Ⅱ
取扱い及び保管上の注意の項の一般的注意に従う。

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陸上輸送 消防法、労働安全衛生法、毒劇法に該当する場合は、法令の輸送について定めるところに従う。
海上輸送 船舶安全法に定めるところに従う。
航空輸送 航空法に定めるところに従う。
該当しない
船舶安全法の規定に従う。
1263
塗料
3
Ⅱ
該当非該当緊急時応急措置指針番号
１５．適用法令
労働安全衛生法

毒物及び劇物取締法
化学物質排出把握管理促進法（ＰＲＴＲ法）

陸上規制
海上規制情報
国連番号
品名
国連分類
容器等級
海洋汚染物質MARPOL 73/78 附
属書II 及びIBC コードによるばら積み輸
送される液体物質
航空規制情報航空法の規定に従う。
国連番号1263品名塗料
国連分類
3等級
Ⅱ128

特定化学物質第２類物質、特別有機溶剤等（特定化学物質障害予防規則第２条第１項第２号、第３の２号、第３の３号）
変異原性が認められた届出物質（法第５７条の４、労働基準局長通達）
第２種有機溶剤等（施行令別表第６の２・有機溶剤中毒予防規則第１条第１項第４号）
作業環境評価基準（法第６５条の２第１項）
名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条第１号、第２号別表第９）危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号）
健康障害防止指針公表物質（法第２８条第３項・厚労省指針公示）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２第１号、第２号
別表第９）・エチルベンゼン（法令指定番号：70） (15%)
・キシレン（法令指定番号：136） (17%)
・メチレンビス（４，１－フェニレン）＝ジイ
ソシアネート（法令指定番号：599） (1.8%)
・酢酸エチル（法令指定番号：177） (35%)
特定化学物質特別管理物質（特定化学物質障害予防規則第３８条３）
特殊健康診断対象物質・現行取扱労働者（法第６６条第２項、施行令第２２条第１項）
特殊健康診断対象物質・過去取扱労働者（法第６６条第２項、施行令第２２条第２項）
皮膚等障害物質含有非該当
第１種指定化学物質（法第２条第２項、施行令第１条別表第１）フローン速乾 プライマー, 東日本塗料株式会社, HNT003277-8, 2024/03/13, 8/9

化審法
水質汚濁防止法
消防法
悪臭防止法
大気汚染防止法

海洋汚染防止法

外国為替及び外国貿易法
船舶安全法
航空法
港則法
道路法
特定有害廃棄物輸出入規制法（バーゼル法）
労働基準法

・アルファ－（イソシアナトベンジル）－オメ
ガ－（イソシアナトフェニル）ポリ［（イソシアナトフェニレン）メチレン］（管理番号：585） (3.0%)・エチルベンゼン（管理番号：53） (15%)
・キシレン（管理番号：80） (17%)
・メチレンビス（４，１－フェニレン）＝ジイ
ソシアネート（管理番号：448） (1.8%)
優先評価化学物質（法第２条第５項）
指定物質（法第２条第４項、施行令第３条の３）
第４類 第一石油類（非水溶性）
特定悪臭物質（施行令第１条）
有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質（中央環境審議会第９次答申）
揮発性有機化合物（法第２条第４項）（環境省から都道府県への通達）
危険物（施行令別表第１の４）
有害液体物質（Ｘ類物質）（施行令別表第１）
有害液体物質（Ｙ類物質）（施行令別表第１）
有害液体物質（Ｚ類物質）（施行令別表第１）
輸出貿易管理令別表第１の１６の項
引火性液体類（危規則第３条危険物告示別表第１）
引火性液体（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
その他の危険物・引火性液体類（法第２０条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表）
車両の通行の制限（施行令第１９条の１３、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第２）
特定有害廃棄物（法第２条第１項第１号イ、平成３０年６月１８日省令第１２号）
疾病化学物質（法第７５条第２項、施行規則第３５条別表第１の２第４号１）

１６．その他の情報

連絡先
参考文献

本書の内容は、法規改正、新しい知見や情報入手、試験等により訂正されることがあります。
全ての化学製品には、未知の危険性や有害性が有り得るため、取扱いには細心の注意が必要です。
本書には通常の危険性や有害性について記載してありますが、記載内容以外の危険性や有害性が存在しないことは保証出来ません。
記載事項は通常の取扱いを対象としたものであり、特殊な取扱いをする場合には、新たに用途、用法に適した安全策をご実施の上、取扱い願います。
東日本塗料株式会社
溶剤便覧
製品評価技術基盤機構(NITE)
メーカーSDS
日本工業標準調査会「JISZ7253 GHSに基づく化学品の危険有害性情報の伝達方法、作業場内の表示及び安全データシート(SDS)」

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その他

日本工業標準調査会｢JISZ7252 GHSに基づく化学品の分類方法｣
日本塗料工業会編集｢容器イエローカード(ラベル方式)塗料マニュアル 改訂版｣
日本ケミカルデータベース製物質データベース[注 意] 危険性･有害性の評価は必ずしも十分ではありませんので､取扱には十分注意して下さい｡
この製品の製品安全データシートの記載内容のうち含有量、物理化学的性質などの値は、保証値ではありません。
記載内容は現時点で入手できる資料、情報に基づいて作成しておりますが、すべての化学品には未知の有害性があり得る為、取扱いに当たっては細心の注意が必要です。
注意事項は通常の取り扱いを対象としたものである為、特殊な取扱いの場合には、用途・用法に適した安全対策を実施の上ご使用下さい。
又それらが実際の使用状況に相応しているか、環境保護の目的にそっているか、あるいは貴社の従業員の方々や貴社製品購入者の健康・安全を損なわないか等については、貴社の責任にてご判断願います。