会員学会紹介/Introduction of Society

日本オペレーションズ・リサーチ学会
腰塚 武志∗The Operations Research Society of Japan
Takeshi KOSHIZUKA∗
Abstract– The Operations Research Society of Japan (ORSJ) was established on June 15, 1957. Inaddition to pursuits as research on OR theory and the development of methodologies, the ORSJ explores the practical use of methods applicable to specific problems occurring in the world of businessand government offices. It also actively promotes exchanges of information among its members aswell as interaction on an international level.
Keywords– The Operations Research Society of Japan (ORSJ)

1. はじめに業のトップが名を連ねている．顔ぶれを見て学会の「お飾り」として企業のトップ経験者を用いたと思われるか日本オペレーションズ・リサーチ学会が活動の対象ともしれないが，ほとんどの方は顧問や相談役に退いてかしている範囲は広く，用いる理論や手法は多岐にわたっらの会長就任で，真摯に学会に向き合っていただいた．ている．そこで会員は横幹連合の他学会（例えば応用大学人の会長は研究者にとっては著名な方ばかりなの統計学会，計測自動制御学会，日本応用数理学会等）にで所属は記さないが，森口繁一，松田武彦，近藤次郎，も所属している場合が多い．また横幹連合に属する，経森村英典，伊理正夫，刀根薫の各先生であった．

営情報学会，研究・技術計画学会，日本経営工学会，日本信頼性学会，日本品質管理学会，プロジェクトマネジ
メント学会とは経営工学関連学会協議会: FMES (JapanFederation of Managerial Engineering Societies) を構成し，諸々の活動を行っている．

3. 会員数
先に会員数 700 名で 1957 年に出発したと記した．その後順調に会員数を伸ばし 40 年後の 1998 年の 2 月末には 3148（正会員: 2609，学生会員: 370，賛助会員: 154，2. 創立名誉会員: 15）を数えるに至った．しかしこの年をピークに会員数は減少に転じ，2012 年 2 月末には 2142（正日本オペレーションズ・リサーチ学会（以下日本 OR

会員: 1894，学生会員 177，賛助会員: 60，名誉会員: 11）

学会という）は 1957（昭和 32）年 6 月に創立された [1]．

でピーク時の 2/3 となっている．つまり創立時からの 40

創立時の会員数が 700 人もいたということは．当時の年は順調に大きくなってきたが，ここ 15 年は減り続け，OR に対する関心の高さや，すでに OR に取り組んでいるグループがいくつもあった，ということを示している．
1971 年までは OR 学会の会長は企業のトップの経験者が務め，その後は大学人と経営者が交互に会長となり，今日に至っている．初期のころの会長は安川大五郎（安川電気），土光敏夫（東芝），小林宏治（日本電気），中期では北川一栄（住友電工），吉山博吉（日立），村井勉（アサヒビール），最近では青木利晴（NTT データ），數土文夫（JFE ホールディング）の各氏で錚々たる大企

中でも企業からの賛助会員数がピーク時（1992 年）217∗ 南山大学情報理工学部

愛知県瀬戸市せいれい町 27∗ Nanzan University, 27 Seirei-cho, Seto, Aichi

社から 3 割弱の 60 社と激減し，この点に関して抜本的対策が急務となっている．

4. 研究発表会
学会の主要な活動として，まず春と秋の年 2 回開催される研究発表会があげられる．日本 OR 学会には関東地区の本部と北海道，東北，中部，関西，中国・四国，九州の六つの支部があり，研究発表会を春は関東地区，秋は六つの支部が持ち回りで開催している．ただし関西

Received: 11 February 2013

Oukan Vol.7, No.1

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Koshizuka, T.

支部は規模が大きいこともあり，秋開催とは別に春に 6動が繰り広げられている．部会は学会の根幹をなす常設年に一度開催することになっている．加えて研究発表会

研究部会と 2 年という期限がついている（3 年まで延長の前にシンポジウムが開催され，ここ 2 年は以下のよう可）研究部会，補助金を支給しない研究グループとに分になっている

類され，2013 年度の部会は以下のようになっている．

・2011 年 9 月, 甲南大学にて・常設研究部会

秋季研究発表会「情報社会と OR」参加者: 424 名，

待ち行列

シンポジウム「モノづくりに生かされる知能化・最適化」

数理計画（RAMP）

参加者: 34 名．

評価の OR

・2012 年 3 月, 防衛大学校にて意思決定法

春季研究発表会「東日本大震災: 復興への道と OR」参サプライチェーン戦略・研究部会

加者: 401 名，
シンポジウム「災害対処の施策と OR」参加者: 114 名．

確率最適化モデルとその応用

・2012 年 9 月, ウインク愛知（研究発表会）, 南山大

サービス産業における最適化と意思決定学（シンポジウム）にて先端マーケティング分析

秋季研究発表会「人材マネジメントと OR」参加者: 340

最適化の理論と応用

名，

数理的手法の展開と応用

シンポジウム「現場と理論の対話」参加者: 169 名．

政治と社会と行政の OR・2013 年 3 月, 東京大学（研究発表会）, 政策研究大学院大学（シンポジウム）にて春季研究発表会「つながる OR」予定，シンポジウム「OR と最適化最前線」予定．
執筆時点で直近の 2012 年秋季研究発表会についてもう少し詳しく述べると，発表件数は 137 件，セッション
数 27 で特別講演以外は 7 会場でパラレルに発表が行われている．この時はいくつかの特別セッションが設けられていて，その発表数が多くなるが，多い順にセッション名を記すと（発表件数を名の後に記す），
都市の OR
離散最適化
待ち行列と確率モデル
信頼性
信頼性の先端的評価方法
最適化アルゴリズム
金融工学
先端マーケティング分析
ゲーム理論

131099666666. 刊行物
日本 OR 学会は前述の研究発表会やシンポジウムでそれぞれアブストラクト集や予稿集を発行しているが，それ以外に以下の機関紙，論文誌を発行している．
・機関誌「オペレーションズ・リサーチ」毎月 1 回 ，年（参考）企業事例交流会4となっている．会員数のところでこの 15 年で会員が 3分の 2 に減少したことを述べたが，研究会の発表数やセッション数はむしろ増加している．ただ企業からの会員の参加が減っており，参考までに企業の事例研究の発表数を上記に記しておく．

5. 研究部会
会員の分野ごとの研究を何らかの意味で支援するもの
として研究部会が置かれ，研究会開催等の活発な研究活

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OR 横断若手の会
防衛と安全サービス・イノベーションへの数理的アプローチ
大規模インフラストクチャーの OR
食べものと OR
不確実性システムにおける意思決定複雑系と OR
OR におけるゲーム理論
OR 普及のためモティベーション教育・研究グループ
都市と地域の OR

12 回
・論文誌「Journal of Operations Research Society ofJapan (英文論文誌)」年 4 回
・論文誌「Transactions of Operations Research Societyof Japan (和文論文誌)」年 1 回
論文誌は論文誌編集委員会によって査読付き論文で編集され，学会の重要な活動であることは言うまでもない．
特筆すべきは機関紙「オペレーションズ・リサーチ」であり，このための編集委員会が組織され，毎月 1 冊 ORに関する何らかの特集を組んでいる．昨年のトピックスは以下のようなものであった．
2012 年機関紙「オペレーションズ・リサーチ」特集記事
1 月号 スポーツ数理横幹 第 7 巻 第 1 号

The Operations Research Society of Japan

2 月号 データ解析コンペティション: 日用品 IS 付
POS データの解析
3 月号 地域と住宅のマネジメント
4 月号 はじめよう整数計画
5 月号 インテリジェント技術と OR
6 月号 ランキングとレイティング
7 月号 活躍する機械学習
8 月号 鉄道の実務のためのモデリング9 月号 メンテナンス高度化の最新動向
10 月号 不確実性の根本を問う
11 月号 BDD/ZDD を用いた新しい列挙索引化技法（フロンティア法）とその応用
12 月号 ビッグデータ
これを見ると今日的なものから根本を問うものまで，多岐にわたったテーマで特集が組まれていることがわかるであろう．ある話題や課題について大体のことが知りたいという場合，過去の特集を探すと助かることが多い．
様々な学会がそれぞれ特徴ある機関紙を発行しているかもしれないが，毎月特集記事を載せた機関誌を発行している学会は，そうは無いのではないかと自負している．
話は 1976 年と今から 40 年近く前にさかのぼる．当時日科技連から発行されていた「オペレーションズ・リサーチ」が経営的に行き詰まり，これを学会が引き継ぐ形で存続させた経緯がある．これを英断したのは当時の会長の森口先生や編集担当理事の森村先生で，大変ご苦労されたのではないかと推察している．ともかくその後
昨年末の 2012 年 12 月号まで，37 年間 444 冊の機関紙を送り出してきた．これは特筆に値するもので日本 OR学会の底力を示すものと思っている．
ここで定期刊行物ではないが過去から現在まで続いている「OR 事典」にふれたい．これも 40 年ほど前の1975 年最初の版が刊行された．執筆者 550 名，会長の森口先生がゲラ刷り原稿の隅から隅まで目を通し，疑問点は直接質したと聞いている．その後 3 回の大幅な改定がなされ，2 回目のときは CD による出版，3 回目は 50周年を機に「OR 事典」を Web に公開する手段をとることとなった．現在では OR 事典編集委員会が組織され，このページを充実させることに携わっている．

IFORS)，さらには International Symposium on Mathematical Programming (1998) という何百人も集まる国際会議をすでに開催済みで，例年多くの会員が海外の国際会議に出席している．

8. 活性化委員会
先に述べたようにここ 15 年会員数が減少し，中でも企業の賛助会員が激減した．この問題の根底には，学会が企業人にとって魅力のないものになってきている，という事実がある．創立のところに書いた通り，OR は実学であるという観点から，当初学会の会長には企業のトップ経験者が続けて就任した．また戦後の日本における OR 活動の勃興期には各電力会社をはじめ企業の ORマンが学会の活動にも積極的に参加していたのである．
しかし近年前述の企業事例交流会の発表件数をみても分かるように企業の参加が減少しているし，企業人向けの「OR サロン」も参加者のメンバーが固定化，高齢化していると指摘されている．一方アメリカの INFORMS
では 5 千人を超える参加者の中で企業人の参加も多く，GM，GE，ATT，IBM 等の名だたる大企業の経営幹部も多く含まれている．これらの状況から学会内に活性化委員会が設けられ，企業人の副会長が委員長になって現在抜本的対策について協議している．課題を一言でいうと「事例研究を強化し，現在充実している理論・手法とバランスのとれた学会を目指す」ということになるだろう．

9. おわりに会員が減少していくと，当然ながら会費収入が減り学会の会計が赤字となる．日本 OR 学会はこれに向き合い，多くの会員の努力でようやく赤字体質を脱却しつつある．これを機に前記の活性化をはかるべく，学会の目指す方向性をある程度明確にし，理事会の研究発表会や研究部会等に対するガバナンスを高めていきたいと考えている．

参考文献[1] 日本オペレーションズ・リサーチ学会ホームページ:
http://www.orsj.or.jp/

7. 国際交流日本 OR 学会は IFORS (International Federation of Op-erational Research Societies) に所属し，アメリカ (INFORMS) の 1 万人には及ばないがイギリスの OR 学会と肩を並べている．人数だけでなく数理計画等の理論面での貢献も顕著で，OR の世界では大国扱いされている．国際会議は IFORS (1975) と APORS (1994) (Association of Asian-Pacific Operational Research Societies within

腰塚 武志

Oukan Vol.7, No.1

1966 年東京大学工学部都市工学科卒業，68 年同大大学院工学系研究科修士課程修了．1969 年東京大学
工学部助手．1978 年筑波大学社会工学系助教授，教授を経て，2004 年筑波大学理事・副学長．2009 年南山大学情報理工学部教授．形の科学会功労賞，日本OR 学会業績賞，日本都市計画学会石川賞等を受賞．

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