令和５年度

１

一般入学者選抜の選抜・評価方法
学校番号 ７３
千葉県立成田西陵高等学校 全日制の課程

全学科

期待する生徒像

園芸科
アイ

中学校生活全般にわたり、まじめに取り組み、次のア及びイの要件に該当する生徒
本校の園芸科を志願する理由が明確であり、入学後も本校の教育活動に積極的に取り組む意思があること。
本校入学後も特別活動等において意欲的に取り組む意思があること。

土木造園科
ア
イ

中学校生活全般にわたり、まじめに取り組み、次のア及びイの要件に該当する生徒
本校の土木造園科を志願する理由が明確であり、入学後も本校の教育活動に積極的に取り組む意思があること。
本校入学後も特別活動等において意欲的に取り組む意思があること。

食品科学科
ア
イ

中学校生活全般にわたり、まじめに取り組み、次のア及びイの要件に該当する生徒
本校の食品科学科を志願する理由が明確であり、入学後も本校の教育活動に積極的に取り組む意思があること。
本校入学後も特別活動等において意欲的に取り組む意思があること。

情報処理科
ア
イ

中学校生活全般にわたり、まじめに取り組み、次のア及びイの要件に該当する生徒
本校の情報処理科を志願する理由が明確であり、入学後も本校の教育活動に積極的に取り組む意思があること。
本校入学後も特別活動等において意欲的に取り組む意思があること。

２

選抜資料

(1)学力検査

５教科の学力検査の得点(2)調査書中学校の校長から送付された調査書(3)学校設定検査（面接）受検者１名・評価者３名の個人面接
検査時間：１名５分程度

３

評価項目及び評価基準(1)学力検査〔５００点満点〕
評価項目

評価基準

ア

５教科の得点合計５教科（各教科１００点満点）の合計５００点満点で評価する。
５教科の得点合計が１００点未満の場合は、審議の対象とする。

イ

個々の教科の得点５点以下の教科がある場合は、審議の対象とする。

(2)調査書〔１６５点満点〕
アの数値に、エについて加点(上限３０点)したものを調査書の得点とする。
評価項目
評価基準
ア

教科の学習の記録

各教科の評定の全学年の合計値にＫ＝１を乗じた数値で評価する。
全学年の計が３以下または未評価の教科がある場合は、審議の対象とする。

イ出欠の記録

各学年において欠席日数が３０日以上ある場合は、審議の対象とする。

ウ

行動の記録

○が１つもない場合は、審議の対象とする。

エオ

特別活動の記録、部活動の記録及び特記事項
総合所見

学級活動、生徒会活動、学校行事、部活動、その他の活動で特に積極的に取り組んだと認められる記述については３０点を上限として加点する。
特に優れた内容と認められる記載がある場合は、総合的に判定する際の参考とする。

(3)学校設定検査(面接)〔９０点満点〕
３名の評価者が、次の５つの評価項目ごとに、各評価基準に基づき、ａ（優れている）・ｂ（標準的である）・ｃ（やや問題がある）・ｄ（問題がある）の４段階で評価する。ａを６点、ｂを５点、ｃを３点、ｄを１点とし、３名の評価者の評価（各３０点満点）を合計し、得点化する。評価ｃが２つ以上または評価ｄが１つ以上ある場合は、審議の対象とする。
評価項目

評価基準

ア

志望動機及び学科理解

志望の動機が明確で、志望学科を理解している。

イ

特別活動等への意欲

特別活動等に意欲的に取り組もうとしている。

ウ

学習意欲

学習に意欲的に取り組もうとしている。

エ

質問に対する応答

質問内容を的確に理解し、分かりやすく適切に回答することができる。
中学時代に頑張ったこと等について、明確に回答することができる。
将来の進路希望等について、具体的に回答することができる。

オ

面接に臨む態度

服装・頭髪等身だしなみが整えられていて、面接に臨む態度が適切である。
基本的な面接作法が身に付いている。

４

選抜方法

(1)選抜の方法「学力検査の得点」、「調査書の得点」及び「学校設定検査（面接）の得点」を全て合計した「総得点」
により順位をつけ、選抜のための資料を慎重に審議しながら、募集人員までを入学許可候補者とする。
＜総得点の満点の内訳＞
学力検査
調査書の得点

学校設定検査の得点の得点

評定（Ｋ＝１）

加点

面接

５００点

１３５点

３０点

９０点

総得点
７５５点

(2)その他ア

自己申告書が提出された場合には、選抜資料に加える。ただし、提出されたことにより、不利益な取扱いはしない。
イ 入学許可候補者とした者のうち、隣接県公立高等学校入学志願者取扱協定による入学許可候補者数が、細部協定書の示す制限比率を超えていないことを確認する。

５

その他
過年度卒業者に対しては、学校設定検査終了後、別途個人面談を行う。

令和５年度

１

第２次募集の選抜・評価方法
学校番号 ７３
千葉県立成田西陵高等学校

全日制の課程

全学科

期待する生徒像

園芸科
中学校生活全般にわたり、まじめに取り組み、次のア及びイの要件に該当する生徒
ア 本校の園芸科を志願する理由が明確であり、入学後も本校の教育活動に積極的に取り組む意思があること。
イ 本校入学後も特別活動等において意欲的に取り組む意思があること。

土木造園科
中学校生活全般にわたり、まじめに取り組み、次のア及びイの要件に該当する生徒
ア 本校の土木造園科を志願する理由が明確であり、入学後も本校の教育活動に積極的に取り組む意思があること。
イ 本校入学後も特別活動等において意欲的に取り組む意思があること。

食品科学科
アイ

中学校生活全般にわたり、まじめに取り組み、次のア及びイの要件に該当する生徒
本校の食品科学科を志願する理由が明確であり、入学後も本校の教育活動に積極的に取り組む意思があること。
本校入学後も特別活動等において意欲的に取り組む意思があること。

情報処理科
中学校生活全般にわたり、まじめに取り組み、次のア及びイの要件に該当する生徒
ア 本校の情報処理科を志願する理由が明確であり、入学後も本校の教育活動に積極的に取り組む意思があること。
イ

本校入学後も特別活動等において意欲的に取り組む意思があること。

２

選抜資料

(1)調査書中学校の校長から送付された調査書(2)面接

受検者１名・評価者３名の個人面接(3)作文

当日発表される題による作文

３

評価項目及び評価基準(1)調査書〔１６５点満点〕
アの数値に、エについて加点(上限３０点)したものを調査書の得点とする。
評価項目

評価基準

ア

教科の学習の記録

各教科の評定の全学年の合計値で評価する。
全学年の計が３以下または未評価の教科がある場合は、審議の対象とする。

イ

出欠の記録

各学年において欠席日数が３０日以上ある場合は、審議の対象とする。

ウ行動の記録○が１つもない場合は、審議の対象とする。

エオ

特別活動の記録、部活動の記録及び特記事項
総合所見

学級活動、生徒会活動、学校行事、部活動、その他の活動で特に積極的に取り組んだと認められる記述については３０点を上限として加点する。
特に優れた内容と認められる記載がある場合は、総合的に判定する際の参考とする。

(2)面接〔９０点満点〕
３名の評価者が、次の５つの評価項目ごとに、各評価基準に基づき、ａ（優れている）・ｂ（標準的である）・ｃ（やや問題がある）・ｄ（問題がある）の４段階で評価する。ａを６点、ｂを５点、ｃを３点、ｄを１点とし、３名の評価者の評価（各３０点満点）を合計し、得点化する。評価ｃが２つ以上またはｄが１つ以上ある場
合は、審議の対象とする。
評価項目

評価基準

ア

志望動機及び学科理解

志望の動機が明確で、志望学科を理解している。

イ

特別活動等への意欲

特別活動等に意欲的に取り組もうとしている。

ウ

学習意欲

学習に意欲的に取り組もうとしている。

エ

質問に対する応答

質問内容を的確に理解し、分かりやすく適切に回答することができる。
中学時代に頑張ったこと等について、明確に回答することができる。
将来の進路希望等について、具体的に回答することができる。

オ

面接に臨む態度

服装・頭髪等身だしなみが整えられていて、面接に臨む態度が適切である。
基本的な面接作法が身に付いている。

(3)作文〔８４点満点〕
３名の評価者が，次の４つの評価項目ごとに，各評価基準に基づき，ａ（優れている）・ｂ（標準的である）・ｃ（やや劣る）・ｄ（劣っている）の４段階で評価する。ａを７点、ｂを５点、ｃを３点、ｄを１点とし、３名の評価者の評価（各２８点満点）を合計し、得点化する。評価ｃが２つ以上またはｄが１つ以上ある場合は、審議の対象とする。
評価項目

評価基準

ア 形式

定められた文字数に対して分量が適切であり、誤字・脱字がない。

イ 知識

原稿用紙の使い方と言葉の用法が適切である。

ウ 内容

与えられた主題に沿った内容であり、高校生活への意欲が感じられる。

エ 表現

段落構成等が適切であり、主張が論理的でわかりやすい。

４

選抜方法

(1)選抜の方法「調査書の得点」、「面接の得点」及び「作文の得点」を全て合計した「総得点」により順位をつけ、選抜のための資料を慎重に審議しながら、第２次募集の募集人員までを入学許可候補者とする。
＜総得点の満点の内訳＞
調査書の得点
評定

加点

１３５点

３０点

面接の得点

作文の得点

総得点

９０点

８４点

３３９点

(2)その他ア

自己申告書が提出された場合には、選抜資料に加える。ただし、提出されたことにより、不利益な取扱いはしない。
イ 入学許可候補者とした者のうち、隣接県公立高等学校入学志願者取扱協定による入学許可候補者数が、細部協定書の示す制限比率を超えていないことを確認する。