セミナー資料 202４年2月
当セミナーは販売会社が主催しています。当資料はアセットマネジメントOne株式会社がお客さまの商品の理解を深めていただくために情報提供を目的としております。アセットマネジメントOne株式会社は、お客さまと金融商品取引契約の締結を予定しておりません。募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）の交付等は、販売会社が行います。投資を行う際は、販売会社から十分な商品説明を受け、投資に係る最終決定はお客さまご自身でご判断ください。

プロフィール
株式会社Zeppy代表取締役社長／CEO
井村 俊哉 （いむら としや）

1984年生まれ
株式投資家
中小企業診断士
大学在学中に株式投資を始め、2017年に通算運用益1億円、2023年には80億円に到達。上場企業の決算や適時開示情報を全件チェックするなど、一日十数時間を投資に費やす。市場が気が付いていない重要な真実を探求し、α（超過収益）を見極める。「ニッポンの家計に貢献する」というミッションを掲げ、株式会社Kaihouを設立。

当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

プロフィール
担当ファンドマネジャー
安西 慎吾 （あんざい しんご）

アセットマネジメントOne株式会社
運用本部 株式運用グループ 国内株式担当ファンドマネジャー
公益社団法人日本証券アナリスト協会検定会員（CMA）

1998年に旧富士投信投資顧問株式会社（現アセットマネジメントOne株式会社）に入社。2000年から一貫して日本株の運用に携わり、約24年の運用経験を持つ。長いキャリアで培った企業経営者との長期的な信頼関係を武器としたリサーチに定評がある。

当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

日本株市場の見通し

Q. 2024年の注目ポイントは？

「続くか？日本株上昇の好循環」①日米金融政策②日本でのインフレ定着への期待③株式需給

当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

Q. 2024年の注目ポイントは？

～24年日本株相場の期待と不安～▼期待①資本効率の改善②貯蓄から投資へ③先端半導体への需要▼不安①マイナス金利解除②ガイダンスリスク③「もしトラ」

当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

α（超過収益）の探し方
ー銘柄選定の着眼点ー

Q. 銘柄の選定基準は？

中核事業の明確化と不採算事業の抜本的な見直し（既存事業の選択と集中）

事業構造改革による収益力の向上
中核事業の明確化と不採算事業の抜本的な見直しなどの構造改革に取り組んだ結果、中期的な利益成長につながるかどうかをエンゲージメントを通じて判断します。

M&A（企業の合併・買収）による業容の拡大や既存事業とのシナジー創出※上記はイメージであり、すべてを表しているものではありません。
当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

グループ企業の再編（親子上場の解消を含む、親会社のグループ企業に対するスタンスの変化）

日本株市場の見方
ROE（自己資本利益率）の日米比較

（％）
30
日本

米国

20

100
2013/122015/122017/122019/122021/122023/12（年/月）※期間：2013年12月末～2023年12月末（月次）※日本は東証株価指数（TOPIX）、米国はS&P 500種指数を使用。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成※上記は過去の情報または作成時点の見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

Q. 銘柄選択の着眼点は？

～銘柄選択の着眼点～①ネットキャッシュ ＋ ②プラスのFCF▼バリュートラップが解消される根拠①資本コストや株価を意識した経営②アクティビストなどの外圧③トリクルダウンによるバリュエーション底上げ

当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

デジタルブックをぜひご覧ください

ファンド資料を動画とスライドをつかってより深く・わかりやすく解説！

当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

※上記は一例であり変更になる場合もあります。
当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

EMO

当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

ファンドの投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。また、当ファンドは、個別銘柄の選択による投資を行うため、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも基準価額は下落する場合があります。

信用リスク

有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合、信用格付けが格下げされた場合等には、株式の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。

流動性リスク

有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。
一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

分配金に関する留意事項● 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
● 受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
● 分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

お申込みメモ（ご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。）
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間2044年9月16日まで（2023年9月29日設定）

繰上償還

純資産総額が30億円を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。

決算日

毎年9月16日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年１回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

当ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

お客さまにご負担いただく手数料等について詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ご購入時

ご換金時

購入時手数料購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
※くわしくは販売会社にお問い合わせください。

換金時手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額とします。
以下により計算される①と②の合計額とします。
①ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.573％（税抜1.43％）の率を乗じて得た額

保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）

運用管理費用（信託報酬）

支払先内訳(税抜)

主な役務

委託会社

年率 0.70％

信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出
等の対価

販売会社

年率 0.70％

購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

年率 0.03％

運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価②株式の貸付の指図を行った場合は、その品貸料の55％（税抜50％）以内の率を乗じて得た額につき、委託会社と受託会社で折半します。
その他の費用・手数料

組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
当資料のご注意事項等は該当箇所を必ずご覧ください。

指数の著作権等●東証株価指数（TOPIX）の指数値および東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有しています。
●S&P 500種指数は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCまたはその関連会社の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLCまたはその関連会社は、いかなる指数の資産クラスまたは市場セクターを正確に代表する能力に関して、明示または黙示を問わずいかなる表明または保証もしません。また、S&P 500種指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

ご注意事項等●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
●お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●当ファンドは、株式等の値動きのある有価証券に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
●当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は、1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。2.購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

委託会社その他関係法人の概要
委託会社

アセットマネジメントOne株式会社

信託財産の運用指図等を行います。

受託会社

みずほ信託銀行株式会社信託財産の保管・管理業務等を行います。

販売会社

募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）・運用報告書の交付、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金および償還金の支払いに関する事務等を行います。

お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは

商 号 等： 株式会社SBI証券
金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
一般社団法人日本STO協会
日本商品先物取引協会■設定・運用は

商 号 等：

加入協会：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

240131JS313358セミナー資料

SBI証券からのご留意事項◼本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。SBI証券は、セミナー及び資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。また、過去の実績や予想等は、将来のパフォーマンスを保証するものではございません。商品ご購入の最終決定は、商品の内容、リスク及び費用等を十分ご理解いただきましたうえで、お客様ご自身の判断と責任で行っていただきますようお願いいたします。
◼ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。

◼SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただ
く手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

商号等：株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会