宮城教育大学 教育復興支援センター紀要

第４巻 (2016)

東日本大震災後の子ども達の体格の変化について（平成 22 年度～平成 26 年度）
黒川修行*・佐藤洋**

Change of body physique in school children in Sendai,
Japan after the Great East Japan Earthquake, 2010-2014
Naoyuki KUROKAWA and Hiroshi SATOH
要約：2011（平成 23）年３月に発生した東北地方太平洋沖地震によってもたらされた東日本大
震災は子どもたちの生活環境に大きな変化をもたらした。このことは子どもたちの発育に影響を及ぼしていると考えることができる。本報告では仙台市内の小学６年生の体格および肥満傾向児の出現率について，現在どのような状況にあるのか，明らかにすることを目的とした。平成
22 年度から平成 25 年度の身長および体重について観察すると，顕著な違いは認められなかった。
しかし，肥満傾向児の出現率についてみると，平成 22 年度から平成 25 年度にかけ増加することが観察された。平成 26 年度においては，平成 25 年度に比し，出現率の減少が確認された。これらの変化は軽微な変動ではあるが，東日本大震災による生活環境等の変化によるものとも考えられ，今後のさらなる観察が必要であると考えられた。
キーワード：児童，体重，肥満傾向児，東日本大震災

１． はじめに児童・生徒の身長・体重に関する知見は予防医学の見地からも重要と考えられる。成長期にある子どもの場合には，身体の発育・発達状態の評価が健康状態把握の基本的条件となる（１）。文部科学省の学校保健統計調査など
でも，肥満および痩身など体型に現れる疾患のスクリーニングに必要な情報となっている（２）。
地震災害と子どもの発育についてみると，平成７（1995）年１月に発生した阪神淡路大震災の時に子どもの体力低下，体重減少あるいは肥満の増加などが観察されている（１，３）
。また，震災で母親を失った子どもが発育期にもかかわらず，身長の増加の抑制が示されている。大地震，そしてその後引き続いて起こった火災が過食や拒食の誘因になり，成長ホルモンの分泌に悪影響を与えたのではないかと考えられている。東日本大震災後の宮城県内における児童・生徒の体力についてみても，変動が確認されている（４）。また，福島県では，震災後に肥満傾向児の出現率の上昇が報告されている（５）。
子どもたちは，自分の住んでいるまちの周辺環境や様々な社会問題の中で成長している。従って，子どもの発育・発達は，彼らを取り囲んでいる，あるいはこれまで取り囲んできた環境の影響を受けていると考えられる。特に 2011（平成 23）年３月に発生した東北地方太平洋沖地震によってもたらされた東日本大震災は，東北地方の太平洋側の地域を中心に社会的環境に大きな変化をもたらした。この大きな変化は子どもたちの発育や発達に影響を及ぼしている可能性も考えられる。

* 宮城教育大学教育学部保健体育講座，** 東北大学大学院医学系研究科名誉教授－ 25 －東日本大震災後の子ども達の体格の変化について（平成 22 年度～平成 26 年度）

本報告では，東日本大震災の被災地である仙台市内の小学校に在籍する小学６年生の身長や体重の変化，肥満および痩身傾向児の出現率に着目し，震災前と比較し，現在どのような状況にあるのか，明らかにすることを目的とする。

２． 対象者および方法
昭和９（1934）年より東北大学医学部衛生学教室（現：東北大学大学院医学系研究科環境保健医学分野）の仙台市
児童・生徒の体位のデータベースに集積されている身長および体重の測定値データを用いた（６，７）
。今回の解析
対象年度は平成 22（2010）年度（以下，H22），平成 23（2011）年度（以下，H23），平成 24（2012）年度（以下，H24），平成 25（2013）年度（以下，H25）および平成 26（2014）年度（以下，H26）であった。これらのデータは学校保健安全法に基づいて行われている健診時に測定された値である。肥満および痩身傾向児の判定基準は文部科学省学校保健統計調査で使用されている性・学年・身長別標準体重に依る方法を用いた（８）。なお，測定値の解析は性・年度別に行った。

３． 結果
身長，体重，肥満および痩身傾向児の出現率について，表１，２および３に示した。身長および体重の平均値についてみると，男女ともに年度間に統計学的な有意差は認められなかった。また，肥満傾向児の出現率についてみると，H26 では男子で 11.8％，女子で 8.9％と H25 に比し，わずかではあるが減少した。しかし，この値は H22および H23 の出現率に比し，高い値を示している。H26 の痩身傾向児の出現率は，男子で 3.2％，女子で 3.2％と，H25 に比し，増加している。H22 から痩身傾向児の出現率を観察すると，大きな変動ではないことが確認された。
表１ 平成 22 年度から平成 26 年度までの男子の身長および体重の推移について

表３ 平成 22 年度から平成 26 年度の肥満および痩身傾向児の出現率について

年度

解析対象者数

身長（cm）

体重（kg）

肥満・痩身傾向児（％）

H224873145.5 ± 7.1

38.9 ± 8.5

男子H234737

145.4 ± 7.2

38.8 ± 8.7

H244791145.6 ± 7.1

39.1 ± 8.6

H254767

145.4 ± 7.0

39.0 ± 8.8

H264630145.9 ± 7.2

39.3 ± 8.9（平均値±標準偏差で示した。n.s. は not significant を示す。）
表２ 平成 22 年度から平成 26 年度までの女子の身長および体重の推移について

年度

解析対象者数

身長（cm）

体重（kg）

H224467

147.2 ± 6.7

39.5 ± 8.0

H234394147.3 ± 6.7

39.5 ± 8.1

H244475

147.2 ± 6.6

39.4 ± 8.2

H254360

147.2 ± 6.5

39.5 ± 7.9

H264280

147.1 ± 6.7

39.4 ± 9.3（平均値±標準偏差で示した。n.s. は not significant を示す。）－ 26 －

女子

年

肥満

痩身

肥満

痩身

H2210.92.6

9.6

3.1

H2310.6

3.6

9.0

3.3

H2412.43.2

9.4

3.3

H25

12.2

3.0

9.7

2.9

H26

11.8

3.3

8.93.2

宮城教育大学 教育復興支援センター紀要

第４巻 (2016)

４． 考察
今回の解析対象者における体格について，平成 22,23,24,25 および 26 年度の学校保健統計調査報告書（２，8-11）の年齢別の身長，体重の平均値と比較すると，身長および体重共に，平均値が大きい値を示した。これらの傾向は，
H22 以前からの傾向と同じものであり，宮城県内の子どもたちの体重の平均値が全国平均値より大きい値を示す傾
向は震災前から知られている（12）。また，肥満傾向児の出現率も比較的高いことが報告されている。なお，仙台市内のほとんどの学校においては，平成 23 年度の身体計測は例年より遅く行われたものの，多くの学校でその遅れは１ヵ月以内であることが報告されている（13）。H24 および H25 についてみると，身長や体重の平均値に大きな変化は認められないものの，肥満傾向児の出現率が震災前よりも増加していることを確認できる。仙台市の小学６年生における肥満傾向児の出現率は，この 2000 年代前半から，年々減少することを観察してきたが（14），震災後の肥満傾向児の出現率は，これまでとは異なった傾向を示している。また，学校保健統計調査の成績では，11歳児において，男女とも H25 に比し，出現率の増加が見られているが，本調査においては，男女とも出現率の減少を確認することができた。しかし，いずれもわずかな変動であり，該年度においては，ほぼ横ばいの推移と解釈できるだろう。
地震災害と子どもの発育において，既にいくつかの報告が示されてきた。平成７（1995）年の「阪神・淡路大震災」
では，子どもたちの発育に何らかの影響を与えた可能性が示唆されている（１，３）
。震災後の体重の増加量に変化が見られ，さらにその変化が複数年にわたって，続いていることが示されている。
東日本大震災が子どもの成長に与える影響について，既に日本成長学会が専門委員会を立ち上げて，調査が進められている。宮城県北部の沿岸部にある２地区の計４校の協力を得た結果が示されている（15，16）。小学校入学時からの身長・体重の成長発育グラフを作成し，身長と体重の変化から震災による影響の有無について検討している。
その結果，震災後の１年間に体重増加がほとんど見られなかった児童がかなり見られている。また，もともと肥満傾向のあった児童が震災後に大幅な体重増加により肥満が悪化している例が非常に多くみられたことが示されている。これらの地区では肉親や知人を亡くした児童も少なくなく，現在も仮設住宅から通学する児童が多い。小学校
２校は仮設校舎，１校は他の学校を間借りして震災以前の校舎とは異なる場所で生活しており，校庭や体育館も自由に使える環境にはないことが示されている。このようなことから，調査委員会では，体重増加の停滞や肥満の悪化は，震災による心理的ストレスによる食欲不振や過食，運動不足などの複合要因が絡んでいるものと推測されると報告している。また福島県においては，肥満傾向児の出現率の増加が報告されている。安江によれば，福島県と全国平均，東北５県，北海道について，各年度の地域間における肥満傾向児出現率を比較したところ，東京電力福島第一原子力発電所事故（以下，原発事故）以降の平成 24, 25 年度は，福島県の肥満傾向児出現率が他県よりも有意に上昇したことを報告している。これは，原発事故以降，児童の屋外活動が制限され，主に身体活動量の不足により，生じているものと解される（５，17）。
仙台市においても，地震，また地震に伴う津波により，使用不可となった学校も存在している。そこで，そのような学校について，ここに数値を確認したが，特に大きな変化は認められなかった。今回は小学６年生のみの解析となったが，対象児がどのような発育状況で推移してきているのか，学年をおって，確認する必要もあると考えられた。
阪神淡路大震災や東日本大震災の場合には，一部の子ども達が一時的な影響を受けていたとしても，集団的全体として，その影響を明確にできないことも考えられる。実際に阪神淡路大震災時においても，集団として身長の変化について観察すると，震災前後で顕著な変化がみられなかったことが報告されている（３）。今回の観察では，男子においては昨年度に比し，体重の平均値の減少，女子においては平均値の増加と性別で異なった傾向が認められた。しかし，それらはいずれも軽微な変化であった。一方で，発育曲線などを見ることで個人毎に観察すると，震災の影響と思われる変化があったことも報告されている（１，18）。従って，東日本大震災が仙台市内の小学校に在籍する子どもたちの発育状況に影響を与えているか判断するにあたっては，さらなる継続的な観察が必要である－ 27 －

東日本大震災後の子ども達の体格の変化について（平成 22 年度～平成 26 年度）と考えられた。
子どもは自分の周囲の環境の変化に感受性が高い。社会で大きな事象が発生した場合には，その事実を受け止めた子どもたちは言葉には何も表さなくても，からだで示すこともあるだろう。今回発生した東日本大震災で被災した子どもたちもそれぞれ様々な事を受け止める必要がある。今でこそ，からだには顕著な傾向として現れていない。
しかし，まもなく５年が経とうしている被災地域では，学校環境を含めた，復興状況が十分とは言えない。現在も様々な復興事業が続いており，今後居住地域も大きく変化することだろう。今後も注意深く子どもたち一人一人の発育状況を見守っていき，適切な支援などの必要性があると考える。

謝辞
本調査に多大なるご支援を頂きました仙台市教育委員会，仙台市内各学校の教員の皆様，そして，測定にご協力頂きました仙台市内の小学生の皆様に感謝いたします。

参考文献
１. 東郷正美．身体計測による発育学．東京 : 東京大学出版会 ; 1998.
２. 文部科学省 . 学校保健統計調査 －平成 26 年度（確定値）結果の概要 東京 : 文部科学省 ; 2015. Available from:http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1356102.htm.
３. 後和美朝，亀高美果，白石龍生，北口和美，森岡郁晴，黒田基嗣，et al. 身体発育の経過からみた阪神淡路大震災の影響について－集団的にみた身体発育の推移－．思春期学．1999 ; 17(1) : 141-7.
４. 宮城県教育委員会．平成 24 年度（2012 年度）宮城県小・中・高等学校体力・運動能力調査報告書．2013.
５. 安江俊二．東京電力福島第一原発事故の前後における福島県肥満傾向児の変動（第１報）．会津大学短期大学部研究紀要．2014 ; 71 : 1-32.
６. 黒川修行，佐藤洋．世界の発育発達に関する縦断的研究（８）仙台市の小学６年生の体位について～ 70 年にわたる計測から～．子どもと発育発達．2008; 5(4) : 220-2.
７. 黒川修行，佐藤洋．東日本大震災後の仙台市小学６年生の身長，体重，肥満および痩身傾向児の出現率（平成22 年度～平成 25 年度）．教育復興支援センター紀要．2015 ; 3 : 73-7.
８. 文部科学省．学校保健統計調査 - 平成 24 年度（確定値）結果の公表 - 東京 : 文部科学省 ; 2013. Available from:http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1331751.htm.
９. 文部科学省．学校保健統計調査 - 平成 22 年度結果の概要 東京 : 文部科学省 ; 2011. Available from: http://www.
mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1303380.htm.
10. 文部科学省．学校保健統計調査 - 平成 23 年度（確定値）結果の概要 - 東京 : 文部科学省 ; 2012. Available from:http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1319050.htm.
11. 文部科学省．学校保健統計調査 - 平成 25 年度（確定値）結果の概要 東京 : 文部科学省 ; 2014. Available from:http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1345146.htm.
12. 河北新報．2010 年度学校保健統計／東北の子ども“メタボ”’（2010 年 12 月 10 日朝刊）
．河北新報．2010.
13. 宮城県学校保健会養護教諭部会．東日本大震災直後の保健室．2013.
14. 黒川修行，佐藤洋．東日本大震災後の宮城県沿岸地域における児童の身長・体重について．学校保健研究．
2013; 55（Suppl）: 182.
15. 佐藤亨至．東日本大震災が学童の成長に及ぼす影響に関する実態調査．日本成長学会雑誌．2012; 18 (2) : 99.
16. 佐藤亨至，小林正子，有坂治，伊藤善也，鳥居俊，宮下和久，et al. 東日本大震災が小児の成長に及ぼす影響に関する実態調査．日本成長学会雑誌．2013; 19 (1) : 35-43.
－ 28 －

宮城教育大学 教育復興支援センター紀要

第４巻 (2016)17. 河北新報．2012 年度学校保健統計／福島の子，肥満傾向突出／原発事故で運動不足か（2012 年 12 月 26 日朝刊）．
河北新報．2012.
18. 佐藤慎太郎，國土将平，松本健治．鳥取県西部地震が児童の発育に及ぼす影響～児童の発育パターンの検討～．
学校保健研究．2001; 43（Suppl）: 136-7.

－ 29 －