2023 年 9 月改訂（第 10 版）
日本標準商品分類番号873929

医薬品インタビューフォーム
日本病院薬剤師会のＩＦ記載要領 2018（2019 年更新版）に準拠して作成

活性型葉酸製剤（レボホリナートカルシウム水和物注射剤）
Levofolinate for I.V. Infusion
剤

形

注射剤

製 剤 の 規 制 区 分

処方箋医薬品（注意－医師等の処方箋により使用すること）

規量○レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」
1 瓶中レボホリナートカルシウム水和物 31.8mg（レボホリナートとして 25.0mg）○レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」
1 瓶中レボホリナートカルシウム水和物 127.1mg（レボホリナートとして 100.0mg）

名

和名： レボホリナートカルシウム水和物（JAN）
洋名： Calcium Levofolinate Hydrate（JAN）

一

格

・

般

含

製造販売承認年月日
薬 価 基 準 収 載 ・
販 売 開 始 年 月 日
製造販売（輸入）・
提 携 ・ 販 売 会 社 名製造販売承認年月日
薬価基準収載年月日
販売開始年月日

レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」
2007 年 3 月 15 日
2007 年 7 月 6 日
2007 年 7 月 6 日

レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」
2007 年 7 月 12 日
2007 年 11 月 2 日
2007 年 11 月 2 日

製造販売元：光製薬株式会社

医薬情報担当者の連絡先

問 い 合 わ せ 窓 口

光製薬株式会社 医薬情報部
TEL：03-3874-9351 FAX：03-3871-2419
受付時間：8 時 30 分～17 時 30 分
（土、日、祝日、その他当社の休業日を除く）
医療関係者向けホームページ：
https://www.hikari-pharm.co.jp/hikari/medical

本 IF は 2023 年 9 月改訂の添付文書の記載に基づき改訂した。
最新の情報は、独立行政法人 医薬品医療機器総合機構の医薬品情報検索ページで確認してください。

医薬品インタビューフォーム利用の手引きの概要 －日本病院薬剤師会－（2020 年 4 月改訂）
1．医薬品インタビューフォーム作成の経緯
医療用医薬品の基本的な要約情報として、医療用医薬品添付文書（以下、添付文書）がある。医療現場で医師・薬剤師等の医療従事者が日常業務に必要な医薬品の適正使用情報を活用する際には、添付文書に記載された情報を裏付ける更に詳細な情報が必要な場合があり、製薬企業の医薬情報担当者（以下、MR）等への情報の追加請求や質疑により情報を補完してきている。この際に必要な情報を網羅的に入手するための項目リストとして医薬品インタビューフォーム（以下、IF と略す）が誕生した。
1988 年に日本病院薬剤師会（以下、日病薬）学術第 2 小委員会が IF の位置付け、IF 記載様式、IF記載要領を策定し、その後 1998 年に日病薬学術第 3 小委員会が、2008 年、2013 年に日病薬医薬情報委員会が IF 記載要領の改訂を行ってきた。
IF 記載要領 2008 以降、IF は PDF 等の電子的データとして提供することが原則となった。これにより、添付文書の主要な改訂があった場合に改訂の根拠データを追加した IF が速やかに提供されることとなった。最新版の IF は、医薬品医療機器総合機構（以下、PMDA）の医療用医薬品情報検索のページ（https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuSearch/）にて公開されている。日病薬では、2009
年より新医薬品の IF の情報を検討する組織として「インタビューフォーム検討会」を設置し、個々のIF が添付文書を補完する適正使用情報として適切か審査・検討している。
2019 年の添付文書記載要領の変更に合わせ、IF 記載要領 2018 が公表され、今般「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」に関連する情報整備のため、その更新版を策定した。
2．IF とはIF は「添付文書等の情報を補完し、医師・薬剤師等の医療従事者にとって日常業務に必要な、医薬品の品質管理のための情報、処方設計のための情報、調剤のための情報、医薬品の適正使用のための情報、薬学的な患者ケアのための情報等が集約された総合的な個別の医薬品解説書として、日病薬が記載要領を策定し、薬剤師等のために当該医薬品の製造販売又は販売に携わる企業に作成及び提供を依頼している学術資料」と位置付けられる。
IF に記載する項目配列は日病薬が策定した IF 記載要領に準拠し、一部の例外を除き承認の範囲内の情報が記載される。ただし、製薬企業の機密等に関わるもの及び利用者自らが評価・判断・提供すべき事項等は IF の記載事項とはならない。言い換えると、製薬企業から提供された IF は、利用者自らが評価・判断・臨床適用するとともに、必要な補完をするものという認識を持つことを前提としている。
IF の提供は電子データを基本とし、製薬企業での製本は必須ではない。

3．IF の利用にあたって
電子媒体の IF は、PMDA の医療用医薬品情報検索のページに掲載場所が設定されている。
製薬企業は「医薬品インタビューフォーム作成の手引き」に従って IF を作成・提供するが、IF の
原点を踏まえ、医療現場に不足している情報や IF 作成時に記載し難い情報等については製薬企業のMR 等へのインタビューにより利用者自らが内容を充実させ、IF の利用性を高める必要がある。また、随時改訂される使用上の注意等に関する事項に関しては、IF が改訂されるまでの間は、製薬企業が提供する改訂内容を明らかにした文書等、あるいは各種の医薬品情報提供サービス等により薬剤師等自らが整備するとともに、IF の使用にあたっては、最新の添付文書を PMDA の医薬品医療機器情報検索のページで確認する必要がある。
なお、適正使用や安全性の確保の点から記載されている「Ⅴ.5.臨床成績」や「ⅩⅡ.参考資料」、「Ⅹ
Ⅲ.備考」に関する項目等は承認を受けていない情報が含まれることがあり、その取り扱いには十分留意すべきである。
4．利用に際しての留意点
IF を日常業務において欠かすことができない医薬品情報源として活用していただきたい。IF は
日病薬の要請を受けて、当該医薬品の製造販売又は販売に携わる企業が作成・提供する、医薬品適
正使用のための学術資料であるとの位置づけだが、記載・表現には薬機法の広告規則や医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン、製薬協コード・オブ・プラクティス等の制約を一定程度受けざるを得ない。販売情報提供活動ガイドラインでは、未承認薬や承認外の用法等に関する情報提供について、製薬企業が医療従事者からの求めに応じて行うことは差し支えないとされており、MR 等へのインタビューや自らの文献調査などにより、利用者自らが IF の内容を充実させるべきものであることを認識しておかなければならない。製薬企業から得られる情報の科学的根拠を確認し、その客観性を見抜き、医療現場における適正使用を確保することは薬剤師の本務であり、IFを活用して日常業務を更に価値あるものにしていただきたい。

目次
Ⅰ．概要に関する項目........................................ 1
1． 開発の経緯 ................................................... 1
2． 製品の治療学的特性 .................................... 1
3． 製品の製剤学的特性 .................................... 1
4． 適正使用に関して周知すべき特性 .............. 1
5． 承認条件及び流通・使用上の制限事項 ....... 1
6． RMP の概要................................................. 1
Ⅱ．名称に関する項目........................................ 2
1． 販売名 .......................................................... 2
2． 一般名 .......................................................... 2
3． 構造式又は示性式 ........................................ 2
4． 分子式及び分子量 ........................................ 2
5． 化学名（命名法）又は本質 ......................... 2
6． 慣用名、別名、略号、記号番号 .................. 2
Ⅲ．有効成分に関する項目 ................................ 3
1． 物理化学的性質 ........................................... 3
2． 有効成分の各種条件下における安定性 ....... 3
3． 有効成分の確認試験法、定量法 .................. 3
Ⅳ．製剤に関する項目........................................ 4
1． 剤形.............................................................. 4
2． 製剤の組成 ................................................... 4
3． 添付溶解液の組成及び容量 ......................... 44． 力価.............................................................. 4
5． 混入する可能性のある夾雑物 ...................... 46． 製剤の各種条件下における安定性 .............. 57． 調製法及び溶解後の安定性 ......................... 5
8． 他剤との配合変化（物理化学的変化） ....... 6
9． 溶出性 .......................................................... 7
10．容器・包装 .................................................. 7
11．別途提供される資材類................................. 7
12．その他 .......................................................... 7
Ⅴ．治療に関する項目........................................ 8
1． 効能又は効果 ............................................... 8
2． 効能又は効果に関連する注意 ...................... 8
3． 用法及び用量 ............................................... 8
4． 用法及び用量に関連する注意 ...................... 9
5． 臨床成績 ...................................................... 9
Ⅵ．薬効薬理に関する項目 .............................. 11
1． 薬理学的に関連ある化合物又は化合物群...11
2． 薬理作用 .....................................................11
Ⅶ．薬物動態に関する項目 .............................. 12
1． 血中濃度の推移 ......................................... 12
2． 薬物速度論的パラメータ ........................... 12
3． 母集団（ポピュレーション）解析 ............ 12
4． 吸収............................................................ 12
5． 分布............................................................ 13
6． 代謝............................................................ 13
7． 排泄............................................................ 13
8．トランスポーターに関する情報 .................. 13
9． 透析等による除去率 .................................. 13
10．特定の背景を有する患者 ........................... 13
11．その他 ........................................................ 13

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目 ..14
1． 警告内容とその理由 .................................. 14
2． 禁忌内容とその理由 .................................. 14
3． 効能又は効果に関連する注意とその理由 . 14
4． 用法及び用量に関連する注意とその理由 . 15
5． 重要な基本的注意とその理由.................... 15
6． 特定の背景を有する患者に関する注意..….15
7． 相互作用 .................................................... 16
8． 副作用 ........................................................ 17
9． 臨床検査結果に及ぼす影響 ....................... 18
10．過量投与 .................................................... 18
11．適用上の注意 ............................................. 19
12．その他の注意 ............................................. 19
Ⅸ．非臨床試験に関する項目 ...........................20
1． 薬理試験 .................................................... 20
2． 毒性試験 .................................................... 20
Ⅹ．管理的事項に関する項目 ...........................21
1． 規制区分 .................................................... 21
2． 有効期間 .................................................... 21
3． 包装状態での貯法...................................... 21
4． 取扱い上の注意 ......................................... 21
5． 患者向け資材 ............................................. 21
6． 同一成分・同効薬...................................... 21
7． 国際誕生年月日 ......................................... 21
8． 製造販売承認年月日及び承認番号、薬価基準収載年月日、販売開始年月日 ............... 21
9． 効能又は効果追加、用法及び用量変更追加
等の年月日及びその内容 .......................... 21
10．再審査結果、再評価結果公表年月日及びその内容 ....................................................... 21
11．再審査期間 ................................................ 22
12．投薬期間制限に関する情報 ....................... 22
13．各種コード ................................................ 22
14．保険給付上の注意 ..................................... 22
ⅩⅠ．文献 ........................................................23
1． 引用文献 .................................................... 23
2． その他の参考文献...................................... 23
ⅩⅡ．参考資料 .................................................24
1． 主な外国での発売状況 .............................. 24
2． 海外における臨床支援情報 ....................... 24
ⅩⅢ．備考 ........................................................25
1． 調剤・服薬支援に際して臨床判断を行うにあたっての参考情報 ................................. 25
2． その他の関連資料...................................... 25

Ⅰ．概要に関する項目
1． 開発の経緯「レボホリナート・フルオロウラシル療法」及び「レボホリナート･フルオロウラシル持続静注併用療法」は、レボホリナートがフルオロウラシル（5FU）の抗腫瘍効果を高めるいわゆる“Biochemical Modulation”の考え方に基づいた化学療法である。
レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」は 2007 年 3 月 15 日に承認を得て、2007 年 7 月 6 日に発売、レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」は 2007 年 7 月 12 日に承認を得て、2007 年
11 月 2 日に発売に至った。2014 年 4 月に治癒切除不能な膵癌に対するレボホリナート･フルオ
ロウラシル持続静注併用療法についての効能・効果、用法・用量が追加承認された。更に、2018
年 11 月に小腸癌に対する効能・効果、用法・用量が追加承認された。また、2023 年 9 月には治癒切除不能な進行・再発の胃癌の効能・効果、用法・用量が追加承認された。
2． 製品の治療学的特性（1）本剤は、レボホリナートカルシウム水和物を有効成分とする活性型葉酸製剤であり、フルオロウ
ラシルと併用することで、胃癌、結腸・直腸癌、小腸癌等に対するフルオロウラシルの抗腫瘍効果を増強する 。（「Ⅴ．1．効能又は効果」の項参照）（2）レボホリナートは Biochemical Modulation により、フルオロウラシルの抗腫瘍効果を増強する。
（「Ⅵ-2.（1）作用部位・作用機序」の項参照）（3）重大な副作用として激しい下痢、重篤な腸炎、骨髄抑制、ショック、アナフィラキシー、白質脳症、精神・神経障害、うっ血性心不全、心筋梗塞、安静狭心症、肝機能障害、黄疸、急性腎障害、間質性肺炎、消化管潰瘍、重篤な口内炎、手足症候群、播種性血管内凝固症候群（DIC）、嗅覚脱失、高アンモニア血症、急性膵炎が報告されている。
（「Ⅷ．8．
（1）重大な副作用と初期症状」の項参照）
3． 製品の製剤学的特性（1）1 瓶中、レボホリナート 25mg 又は 100mg を含有する活性型葉酸製剤である。
（「Ⅳ-2.（1）有効成分（活性成分）の含量及び添加剤」の項参照）
4． 適正使用に関して周知すべき特性
適正使用に関する資材、最適使用推進ガイドライン等

有無

RMP

無

追加のリスク最小化活動として作成されている資材

無

最適使用推進ガイドライン

無保険適用上の留意事項通知

無5． 承認条件及び流通・使用上の制限事項（1）承認条件
特になし（2）流通・使用上の制限事項
該当しない
6． RMP の概要
該当しない1Ⅱ．名称に関する項目
1． 販売名（1）和名
レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」
レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」（2）洋名
Levofolinate for I.V. Infusion（3）名称の由来「有効成分名」＋「剤形」＋「規格」＋「屋号」より命名した。
2． 一般名（1）和名（命名法）
レボホリナートカルシウム水和物（JAN）（2）洋名（命名法）
Calcium Levofolinate Hydrate（JAN）（3）ステム
不明
3． 構造式又は示性式

4． 分子式及び分子量
分子式：C20H21CaN7O7・5H2O
分子量：601.58
5． 化学名（命名法）又は本質
Monocalcium N -[4-({[(6S )-2-amino-5-formyl-4-oxo-1,4,5,6,7,8-hexahydropteridin-6yl]methyl}amino)benzoyl]-L-glutamate pentahydrate（IUPAC）
6． 慣用名、別名、略号、記号番号
略号：l－LV

2

Ⅲ．有効成分に関する項目
1． 物理化学的性質（1）外観・性状
白色～淡黄色の結晶性の粉末である。
（2）溶解性
本品は水にやや溶けにくく、メタノール又はエタノール（99.5）にほとんど溶けない。
（3）吸湿性
吸湿性である。
（4）融点（分解点）、沸点、凝固点
該当資料なし（5）酸塩基解離定数
該当資料なし（6）分配係数
該当資料なし（7）その他の主な示性値
旋光度：［α］20D：-10 ～ -15°
（脱水物及び脱溶媒に換算したもの 0.25g，pH8.1 の 0.2mol/L トリス緩衝液，25mL，100mm）
2． 有効成分の各種条件下における安定性
該当資料なし3． 有効成分の確認試験法、定量法
確認試験法：日本薬局方 ｢レボホリナートカルシウム水和物」の確認試験法による。
定量法：日本薬局方 ｢レボホリナートカルシウム水和物」の定量法による。

3

Ⅳ．製剤に関する項目
1． 剤形（1）剤形の区別
注射剤（凍結乾燥）（2）製剤の外観及び性状
帯微黄白色〜淡黄白色の粉末又は塊（3）識別コード該当しない（4）製剤の物性
pH：6.8〜8.2［レボホリナート 10mg/mL 注射用水］
浸透圧比：1.0〜1.3［レボホリナート 5mg/mL 生理食塩液］（5）その他
注射剤の容器中の特殊な気体（窒素置換等）の有無：窒素による置換が行われている。
2． 製剤の組成（1）有効成分（活性成分）の含量及び添加剤
販売名
有効
成分
添加剤

レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」

レボホリナート点滴静注 100mg「HK」

1 瓶中

1 瓶中

レボホリナートカルシウム水和物 31.8mg

レボホリナートカルシウム水和物 127.1mg（レボホリナートとして 25.0mg）（レボホリナートとして 100.0mg）

D-マンニトール 25.0mg

D-マンニトール 100.0mg

pH 調節剤（塩酸、水酸化ナトリウム）適量

pH 調節剤（塩酸、水酸化ナトリウム）適量（2）電解質等の濃度
該当資料なし（3）熱量該当しない
3． 添付溶解液の組成及び容量
該当しない
4． 力価
該当しない
5． 混入する可能性のある夾雑物
該当資料なし4

6． 製剤の各種条件下における安定性（1）加速試験 1）,2）
規格

保存条件
温度

湿度

試験項目

容器

保存期間

結果

6 ヵ月

変化無し

保存期間

結果

36 ヵ月

変化無し

性状、確認試験、浸透圧比、
25mg
100mg

40℃

75%RH

ガラス
バイアル

pH、純度試験、水分、エン
ドトキシン、不溶性異物、不溶性微粒子、無菌、定量
法(%)（2）長期保存試験 3）,4）
規格

保存条件
温度

湿度

試験項目

容器

性状、確認試験、浸透圧比、
25mg
100mg

25℃

60%RH

ガラス
バイアル

pH、純度試験、水分、エン
ドトキシン、製剤均一性、不溶性異物、不溶性微粒
子、無菌、定量法(%)

7． 調製法及び溶解後の安定性（1）調製法
「Ⅷ．11．適用上の注意」の項参照（2）溶解後の安定性 5）
本剤を 7 種の輸液（5％ブドウ糖注射液、生理食塩液、KN 補液 3B、ソリタ-T3 号、ラクテック
注、ヴィーン D 注、フィジオゾール 3 号）に溶解し、レボホリナートとして約 0.75mg/mL の濃度になるように調製した液を試験液として、非遮光又は遮光下、25℃に保存した。その結果、各試験液の性状及びｐＨの経時変化は、いずれの保存条件において観察されなかった。また、開始時（溶解直後）を 100 とした時のレボホリナートの残存率は、フィジオゾール 3 号に溶解した場
合、6 時間後は変化がみられなかったが、24 時間後に 96.1%に低下し、類縁物質にもわずかな変化がみられた。他の輸液に溶解時の残存率は、6 時間後 99.6～100.3%、24 時間後 98.7～99.9%であり、明らかな低下は認められなかった。
試験項目

開始時

6 時間後

24 時間後

外観

無色澄明

変化なし

変化なし

pH

6.70

6.72

6.69

類縁物質

規格限度内

変化なし

変化なし

5％ブドウ糖

残存率

100

100.3

99.9

注射液

外観

無色澄明

変化なし

変化なし

pH

6.70

6.66

6.67

類縁物質

規格限度内

変化なし

変化なし

残存率

100

100.0

99.6

溶解液

保存条件

25℃、遮光25℃、非遮光525℃、遮光

生理食塩液

25℃、非遮光KN 補液 3B

ソリタ-T3 号

ラクテック注

ヴィーン D 注

フィジオゾー
ル3号

25℃、非遮光

25℃、非遮光

25℃、非遮光

25℃、非遮光

25℃、非遮光

外観

無色澄明

変化なし

変化なし

pH

6.67

6.69

6.62

類縁物質

規格限度内

変化なし

変化なし

残存率

100

100.1

99.6

外観

無色澄明

変化なし

変化なし

pH

6.67

6.65

6.60

類縁物質

規格限度内

変化なし

変化なし

残存率

100

99.8

99.8

外観

無色澄明

変化なし

変化なし

pH

5.68

5.66

5.66

類縁物質

規格限度内

変化なし

変化なし

残存率

100

99.6

99.3

外観

無色澄明

変化なし

変化なし

pH

5.38

5.36

5.35

類縁物質

規格限度内

変化なし

変化なし

残存率

100

99.8

98.7

外観

無色澄明

変化なし

変化なし

pH

6.70

6.68

6.68

類縁物質

規格限度内

変化なし

変化なし

残存率

100

99.7

99.8

外観

微黄色澄明

変化なし

変化なし

pH

5.42

5.41

5.42

類縁物質

規格限度内

変化なし

変化なし

残存率

100

99.9

98.8

外観

微黄色澄明

変化なし

変化なし

pH

4.81

4.81

4.80

類縁物質

規格限度内

変化なし

わずかに変化

残存率

100

99.0

96.1

8． 他剤との配合変化（物理化学的変化）
1）pH 変動試験 5）
レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」を注射用水で 10mg/mL の濃度で溶解したもの 10mLに 0.1mol/L HCl 又は 0.1mol/L NaOH を滴加し、持続的な外観変化が認められる pH（変化点pH）を測定した。なお、外観変化が認められない場合は、10mL の滴加時の pH（最終 pH）を測定した。その結果、本剤は、0.1mol/L HCl を 2.85mL 滴加することにより白色沈殿が生じた。また、そのときの pH は 3.62 であった。一方 0.1mol/L NaOH の滴加では、外観変化を生じず、最終 pH は 12.42 であった。
規格pH域：6.8～8.2
3.62（2.85mL）

7.54

白色沈殿
7.52
6

12.42（10mL）

2）配合変化 5）
フルオロウラシル 16 管（1 管：250mg/5mL）に、5％ブドウ糖注射液又は生理食塩液にレボホ
リナートとして約 0.75mg/mL になるように調製した溶液 21.4mL を加え、重量比としてレボホ
リナート：フルオロウラシル＝1：250（実際の用法・用量と同じ配合比率）とした混合液を用い、非遮光下、25℃において 6，24 時間後の溶液の性状、pH 及びレボホリナート及びフルオロ
ウラシル残存率の変化を観察した。その結果、性状、pH とも変化がなく、レボホリナート及びフルオロウラシルのいずれの残存率も低下は認められなかった。
9． 溶出性
該当しない
10．容器・包装（1）注意が必要な容器・包装、外観が特殊な容器・包装に関する情報
該当しない
（2）包装
25mg×10 瓶（ガラスバイアル）
100mg×5 瓶（ガラスバイアル）（3）予備容量該当しない（4）容器の材質
ガラス
11．別途提供される資材類
該当資料なし12．その他
特になし

7

Ⅴ．治療に関する項目
1． 効能又は効果〇レボホリナート・フルオロウラシル療法
胃癌（手術不能又は再発）及び結腸・直腸癌に対するフルオロウラシルの抗腫瘍効果の増強〇レボホリナート・フルオロウラシル持続静注併用療法
結腸・直腸癌、小腸癌、治癒切除不能な膵癌及び治癒切除不能な進行・再発の胃癌に対するフルオロウラシルの抗腫瘍効果の増強
2． 効能又は効果に関連する注意
5. 効能又は効果に関連する注意
国内では、本療法による手術後の補助療法については有効性及び安全性は確立していない。
3． 用法及び用量（1）用法及び用量の解説〈レボホリナート・フルオロウラシル療法〉
通常、成人にはレボホリナートとして 1 回 250mg/m2（体表面積）を 2 時間かけて点滴静脈内注射する。レボホリナートの点滴静脈内注射開始 1 時間後にフルオロウラシルとして 1 回 600mg/m2（体表面積）を 3 分以内で緩徐に静脈内注射する。1 週間ごとに 6 回繰り返した後、2 週間休薬する。これを 1 クールとする。
〈結腸・直腸癌に対するレボホリナート・フルオロウラシル持続静注併用療法〉
 通常、成人にはレボホリナートとして 1 回 100mg/m2（体表面積）を 2 時間かけて点滴静脈内2注射する。レボホリナートの点滴静脈内注射終了直後にフルオロウラシルとして 400mg/m（体表面積）を静脈内注射するとともに、フルオロウラシルとして 600mg/m2（体表面積）を 22 時
間かけて持続静脈内注射する。これを 2 日間連続して行い、2 週間ごとに繰り返す。
 通常、成人にはレボホリナートとして 1 回 250mg/m2（体表面積）を 2 時間かけて点滴静脈内注射する。レボホリナートの点滴静脈内注射終了直後にフルオロウラシルとして 2600mg/m2（体表面積）を 24 時間かけて持続静脈内注射する。1 週間ごとに 6 回繰り返した後、2 週間休薬する。これを 1 クールとする。
 通常、成人にはレボホリナートとして 1 回 200mg/m2（体表面積）を 2 時間かけて点滴静脈内2注射する。レボホリナートの点滴静脈内注射終了直後にフルオロウラシルとして 400mg/m（体表面積）を静脈内注射するとともに、フルオロウラシルとして 2400～3000mg/m2（体表面積）を 46 時間かけて持続静脈内注射する。これを 2 週間ごとに繰り返す。
〈小腸癌、治癒切除不能な膵癌及び治癒切除不能な進行・再発の胃癌に対するレボホリナート・フル
オロウラシル持続静注併用療法〉
通常、成人にはレボホリナートとして 1 回 200mg/m2（体表面積）を 2 時間かけて点滴静脈内注射する。レボホリナートの点滴静脈内注射終了直後にフルオロウラシルとして 400mg/m2（体表面積）を静脈内注射するとともに、フルオロウラシルとして 2400mg/m2（体表面積）を 46 時間かけて持続静脈内注射する。これを 2 週間ごとに繰り返す。
（2）用法及び用量の設定経緯・根拠
該当資料なし8

4． 用法及び用量に関連する注意
7. 用法及び用量に関連する注意
7.1 本療法の施行に際しては、白血球、血小板の変動に十分注意し、投与当日の白血球数あるいは血小板数等の検査により重篤な骨髄抑制が認められた場合には、骨髄機能が回復するまで投与を延期すること。［1.2、1.3、8.1、9.1.1、9.1.2、11.1.3 参照］
7.2 下痢、重篤な口内炎、重篤な白血球減少又は血小板減少のみられた患者では、それらの所見が回復するまで本療法を延期する。本療法を再開する場合には、フルオロウラシルの減量や投与間隔の延長等を考慮すること。
5． 臨床成績（1）臨床データパッケージ
該当資料なし（2）臨床薬理試験
該当資料なし（3）用量反応探索試験
該当資料なし（4）検証的試験
1）有効性検証試験
該当資料なし2）安全性試験
該当資料なし（5）患者・病態別試験
該当資料なし（6）治療的使用
1）使用成績調査（一般使用成績調査、特定使用成績調査、使用成績比較調査）、製造販売後データベース調査、製造販売後臨床試験の内容
該当資料なし
2）承認条件として実施予定の内容又は実施した調査・試験の概要
該当しない（7）その他〈胃癌及び結腸・直腸癌に対するレボホリナート・フルオロウラシル療法〉●国内臨床試験
国内で実施されたレボホリナート・フルオロウラシル療法の臨床試験成績の概要は以下のとおりである 6）-11）
疾患名

奏効率（有効以上例／適格例）

胃癌

29.8%（50/168）

結腸・直腸癌30.2%（54/179）9

〈治癒切除不能な膵癌に対するレボホリナート・フルオロウラシル持続静注併用療法〉●海外第Ⅱ/Ⅲ相試験
化学療法未治療の遠隔転移を有する膵癌を対象とした第Ⅱ/Ⅲ相臨床試験におけるFOLFIRINOX 法群（1 クールを 2 週間として第 1 日目にオキサリプラチン 85mg/m2、ホリナ
ート 400mg/m2 注 1）、イリノテカン塩酸塩水和物 180mg/m2 を点滴静注し、引き続きフルオロ
ウラシル 400mg/m2 を急速静脈内投与、フルオロウラシル 2400mg/m2 を 46 時間かけて持続静注）とゲムシタビン塩酸塩（GEM）単独投与群（GEM1000mg/m2 の週 1 回点滴投与を 7 週連
続し、8 週目は休薬する。その後は、週 1 回点滴投与を 3 週連続し、4 週目は休薬として、これを 4 週毎に繰り返す）の中間解析時の成績は次表のとおりであった。対象患者は ECOG 注 2）
Performance status 0 及び 1 であった。登録において 2 つの遺伝子多型（UGT1A1＊6 、

UGT1A1＊28 ）に関する基準は設定されなかった。また、登録時の選択基準として、好中球数（1,500/mm3 以上）、総ビリルビン値（施設基準値上限の 1.5 倍以下）等が設定された 12）, 13）
疾患名

生存期間（主要評価項目）

例数

投与群

中央値

（ITT）

（月）

ハザード比 P 値注 3）

化学療法未治療の遠FOLFIRINOX 法

127

10.5

0.62

隔転移を有する膵癌

GEM 単独投与

128

6.9

P＜0.001

注 1：ホリナート 400mg/m2 は本剤 200mg/m2 に相当する。
注 2：Eastern Cooperative Oncology Group
注 3：log-rank 検定●国内第Ⅱ相試験
化学療法未治療の遠隔転移を有する膵癌を対象とした第Ⅱ相臨床試験における FOLFIRINOX法（1 サイクルを 2 週間として第 1 日目にオキサリプラチン 85mg/m2、レボホリナート
200mg/m2、イリノテカン塩酸塩水和物 180mg/m2 を点滴静注し、引き続きフルオロウラシル
400mg/m2 を急速静脈内投与、フルオロウラシル 2400mg/m2 を 46 時間かけて持続静注）の成績は次表のとおりであった。対象患者は ECOG 注 1）Performance status 0 及び 1 であった。2つの遺伝子多型（UGT1A1＊6、UGT1A1＊28 ）について、いずれかをホモ接合体（UGT1A1

6/＊6、UGT1A1＊28/＊28 ）又はいずれもヘテロ接合体（UGT1A1＊6/＊28 ）としてもつ患者＊は除外された。また、1 サイクル目の投与可能条件として、好中球数（2,000/mm3 以上）、総
ビリルビン値（施設基準値上限以下）等が設定された 14）
疾患名奏効率（有効以上例／適格例）

化学療法未治療の遠隔転移を有する膵癌

38.9%（14/36）

注 1：Eastern Cooperative Oncology Group10

Ⅵ．薬効薬理に関する項目
1． 薬理学的に関連ある化合物又は化合物群
ロイコボリンカルシウム（dl-LV）、葉酸、フルオロデオキシウリジン（FdUrd）注）
フルオロウリジン（FUrd）注）
注）本邦未承認
注意：関連のある化合物の効能又は効果等は、最新の電子添文を参照すること。
2． 薬理作用（1）作用部位・作用機序
レボホリナートは、Biochemical Modulation によりフルオロウラシルの抗腫瘍効果を増強させる。
フルオロウラシルは活性代謝物であるフルオロデオキシウリジン一リン酸（FdUMP）が、チミジル酸合成酵素（thymidylate synthase：TS）と結合し、TS 活性を阻害することにより、チミジル酸合成を抑制し DNA 合成を阻害する。レボホリナートは細胞内で還元され、5, 10 メチレンテト
ラヒドロ葉酸（5, 10-CH2-THF）となる。この 5, 10-CH2-THF は FdUMP、TS と強固な三元複合体（ternary complex）を形成し、TS の解離を遅延させることにより、フルオロウラシルの抗腫瘍効果を増強させる 15）。
（2）薬効を裏付ける試験成績
抗腫瘍効果増強作用1）in vitro 試験
ヒト結腸・直腸癌細胞（COLO201）、ヒト胃癌細胞（TMK-1、KATOⅢ）に対し 20μM 濃度のレ
ボホリナートを用いた in vitro 試験で、フルオロウラシルの抗腫瘍効果増強作用が認められている 16）。
2）in vivo 試験
ヒト大腸癌 Co-4 細胞及びヒト胃癌 H-111 細胞を移植したヌードマウスに対し、レボホリナート（200mg/kg）とフルオロウラシル（90mg/kg）の併用で腫瘍細胞増殖抑制効果を示す 17）,18）。
（3）作用発現時間・持続時間
該当資料なし11Ⅶ．薬物動態に関する項目
1． 血中濃度の推移（1）治療上有効な血中濃度
該当資料なし（2）臨床試験で確認された血中濃度
単回投与
健康成人にレボホリナート 125mg/m2 を 2 時間点滴静脈内投与した時のレボホリナートの最高血漿中濃度は点滴開始 2 時間後にみられ、その値は 7.5μg/mL である。また、半減期は 0.67 時間
である 19）。
癌患者にレボホリナート 125、250mg/m2 を 2 時間点滴静脈内投与した時のレボホリナートの最高血漿中濃度はそれぞれ点滴開始 2 時間後にみられ、その値は 9.7、25.9μg/mL である。また、半減期は 0.92、1.17 時間である 15）（3）中毒域
該当資料なし（4）食事・併用薬の影響
該当資料なし2． 薬物速度論的パラメータ（1）解析方法
該当資料なし（2）吸収速度定数該当しない（3）消失速度定数
該当資料なし（4）クリアランス
該当資料なし（5）分布容積
該当資料なし（6）その他
該当資料なし3． 母集団（ポピュレーション）解析（1）解析方法
該当資料なし（2）パラメータ変動要因
該当資料なし4． 吸収
該当資料なし12

5． 分布（1）血液－脳関門通過性
該当資料なし（2）血液－胎盤関門通過性
該当資料なし（3）乳汁への移行性
該当資料なし（4）髄液への移行性
該当資料なし（5）その他の組織への移行性
該当資料なし（6）血漿蛋白結合率
該当資料なし6． 代謝（1）代謝部位及び代謝経路
健康成人及び癌患者にレボホリナートを静脈内投与後の血漿中には、代謝物として S -methyl
tetrahydrofolate（S -5-CH3-THF）が検出されている。S -5-CH3-THF の Cmax 及び AUC は、
2 時間点滴静脈内投与及び静脈内投与の両投与でレボホリナートの投与量に依存して増加する 19）,20）。
（2）代謝に関与する酵素（CYP 等）の分子種、寄与率
該当資料なし（3）初回通過効果の有無及びその割合
該当資料なし（4）代謝物の活性の有無及び活性比、存在比率
該当資料なし7． 排泄
健康成人にレボホリナート 125mg/m2 を 2 時間点滴静脈内投与した時、レボホリナートあるいはS -5-CH3-THF として尿中に排泄され、それぞれの累積尿中排泄率は投与 24 時間後で投与量の46.4%、31.8%である 19）。
8．トランスポーターに関する情報
該当資料なし9． 透析等による除去率
該当資料なし10．特定の背景を有する患者
該当資料なし11．その他
該当資料なし13

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目
1． 警告内容とその理由
1. 警告
1.1 レボホリナート・フルオロウラシル療法及び持続静注併用療法はフルオロウラシルの細胞毒性を増強する療法であり、本療法に関連したと考えられる死亡例が認められている。本療法は高度の危険性を伴うので、緊急時に十分に対応できる医療施設において、がん化学療法に十分な知識・経験を持つ医師のもとで、「2.禁忌」、「9.特定の背景を有する患者に関する注意」の項を参照して適応患者の選択を慎重に行い、本療法が適切と判断される症例についてのみ実施すること。
また、治療開始に先立ち、患者又はその家族に有効性及び危険性を十分説明し、同意を得てから施行すること。
1.2 本療法は重篤な骨髄抑制、激しい下痢等が起こることがあり、その結果、致命的な経過をたどることがあるので、定期的（特に投与初期は頻回）に臨床検査（血液検査、肝機能・腎機能検査等）を行うなど患者の状態を十分観察し、異常が認められた場合には、速やかに適切な処置を行うこと。［7.1、8.1、9.1.1、9.1.2、11.1.3 参照］
1.3 本療法以外の他の化学療法又は放射線照射との併用、前化学療法を受けていた患者に対する安全性は確立していない。重篤な骨髄抑制等の副作用の発現が増強するおそれがあるので、患者の状態を十分観察し、異常が認められた場合には、速やかに適切な処置を行うこと。［7.1、8.1、9.1.1、9.1.2、11.1.3 参照］
1.4 本剤の成分又はフルオロウラシルに対し重篤な過敏症の既往歴のある患者には本療法を施行しないこと。［2.7 参照］
1.5 テガフール・ギメラシル・オテラシルカリウム配合剤との併用により、重篤な血液障害等の副作用が発現するおそれがあるので、本療法との併用を行わないこと。［2.8、10.1 参照］
2． 禁忌内容とその理由
2.禁忌（次の患者には投与しないこと）
2.1 重篤な骨髄抑制のある患者［骨髄抑制の増悪により重症感染症を併発し、致命的となることがある。］
2.2 下痢のある患者［下痢が増悪して脱水、電解質異常、循環不全を起こし致命的となることがある。］
2.3 重篤な感染症を合併している患者［骨髄抑制により感染症が増悪し、致命的となることがある。］
2.4 多量の腹水、胸水のある患者［重篤な副作用が発現し、致命的となることがある。］
2.5 重篤な心疾患又はその既往歴のある患者［症状の増悪又は再発により、致命的となることがある。］
2.6 全身状態が悪化している患者［重篤な副作用が発現し、致命的となることがある。］
2.7 本剤の成分又はフルオロウラシルに対し重篤な過敏症の既往歴のある患者［1.4 参照］
2.8 テガフール・ギメラシル・オテラシルカリウム配合剤投与中の患者及び投与中止後 7 日以内の患者［1.5、10.1 参照］
3． 効能又は効果に関連する注意とその理由「Ⅴ.－2. 効能又は効果に関連する注意」を参照すること

14

4． 用法及び用量に関連する注意とその理由「Ⅴ.－4. 用法及び用量に関連する注意」を参照すること
5． 重要な基本的注意とその理由
8.重要な基本的注意〈効能共通〉
8.1 骨髄抑制、播種性血管内凝固症候群（DIC）等の重篤な副作用が起こることがあり、ときに致命的な経過をたどることがあるので、定期的（特に投与初期は頻回）に臨床検査（血液検
査、肝機能・腎機能検査等）を行うなど、患者の状態を十分観察すること。［1.2、1.3、7.1、
9.1.1、9.1.2、11.1.3 参照］〈小腸癌、治癒切除不能な進行・再発の胃癌〉
8.2 小腸癌、治癒切除不能な進行・再発の胃癌に本剤を使用する際には、関連文献（「医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議 公知申請への該当性に係る報告書」21）, 22）等）を熟読すること。
6． 特定の背景を有する患者に関する注意（1）合併症・既往歴等のある患者
9.1 合併症・既往歴等のある患者
9.1.1 骨髄抑制のある患者（重篤な骨髄抑制のある患者を除く）
骨髄抑制の増悪により重症感染症が併発することがある。
［1.2、1.3、7.1、8.1、11.1.3 参照］
9.1.2 感染症を合併している患者（重篤な感染症を合併している患者を除く）
骨髄抑制により感染症が増悪することがある。
［1.2、1.3、7.1、8.1、11.1.3 参照］
9.1.3 心疾患又はその既往歴のある患者（重篤な心疾患又はその既往歴のある患者を除く）
症状を増悪又は再発させることがある。［11.1.6 参照］
9.1.4 高度に進行した肝転移のある患者
血小板減少があらわれることがある。
9.1.5 消化管潰瘍又は出血のある患者
症状を増悪させることがある。
9.1.6 水痘患者
致命的な全身障害があらわれるおそれがある。
9.1.7 前化学療法を受けていた患者
骨髄抑制等の副作用が増強されるおそれがある。
（2）腎機能障害患者
9.2 腎機能障害患者
副作用が強くあらわれるおそれがある。
（3）肝機能障害患者
9.3 肝機能障害患者
副作用が強くあらわれるおそれがある。
（4）生殖能を有する者
9.4 生殖能を有する者
生殖可能な年齢の患者に投与する必要がある場合には、性腺に対する影響を考慮すること。

15

（5）妊婦9.5 妊婦
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には投与しないことが望ましい。フルオロウラシルの動物実験（ラット、マウス）で多指症、口蓋裂等の催奇形作用が報告されている。
（6）授乳婦9.6 授乳婦
授乳しないことが望ましい。
（7）小児等
9.7 小児等
小児等を対象とした臨床試験は実施していない。
（8）高齢者
9.8 高齢者
用量並びに投与間隔に留意するなど、患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。生理機能が低下していることが多く、特に骨髄抑制、消化器障害（激しい下痢、重篤な口内炎等）、皮膚障害、精神神経系の副作用があらわれやすい。
7． 相互作用（1）併用禁忌とその理由
10.1 併用禁忌（併用しないこと）
薬剤名

臨床症状・措置方法

機序・危険因子テガフール・ギメラシ

早期に重篤な血液障害や下痢、口内炎等のギメラシルがフルオロウ

ル・オテラシルカリウ

消化管障害等が発現するおそれがあるの

ラシルの異化代謝を阻害

ム配合剤（ティーエス

で、テガフール・ギメラシル・オテラシルカ

し、血中フルオロウラシ

ワン）［1.5、2.8 参照］ リウム配合剤投与中及び投与中止後少なく

ル濃度が著しく上昇すとも 7 日以内は本療法を施行しないこと。

る。

（2）併用注意とその理由
10.2 併用注意（併用に注意すること）
薬剤名
フェニトイン

臨床症状・措置方法

機序・危険因子

構音障害、運動失調、意識障害等のフェニト

機序は不明であるがフルイン中毒があらわれることがある。

オロウラシルがフェニト
インの血中濃度を上昇させる。

ワルファリンカリウ

フルオロウラシルがワルファリンカリウム

ムの作用を増強させることがあるので、凝固機序は不明である。

能の変動に注意すること。
他の化学療法、放射線血液障害、消化管障害等の副作用が増強す

副作用が相互に増強され治療ることがあるので、患者の状態を十分に観る。

察すること。異常が認められた場合には減量、休薬等の適切な処置を行うこと。
葉酸代謝拮抗剤（スルこれらの薬剤の作用が減弱することがあ

ホリナートによって葉酸

ファメトキサゾール・ る。

代謝拮抗作用が減弱する

トリメトプリム等）

ためと考えられる。

16

8． 副作用11.副作用
次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
（1）重大な副作用と初期症状
11.1 重大な副作用
11.1.1 激しい下痢（5%以上）
激しい下痢があらわれ、脱水症状にまで至ることがあるので、下痢があらわれた場合には投与を中止し、補液等の適切な処置を行うこと。
11.1.2 重篤な腸炎（0.1～5%未満 a））
出血性腸炎、虚血性腸炎、壊死性腸炎等の重篤な腸炎があらわれることがあるので、激しい腹痛、下痢等の症状があらわれた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
11.1.3 骨髄抑制（5%以上 a））
汎血球減少、白血球減少、好中球減少、貧血、血小板減少等の骨髄抑制があらわれることがある。［1.2、1.3、7.1、8.1、9.1.1、9.1.2 参照］
11.1.4 ショック（0.1%未満 a））、アナフィラキシー（頻度不明）
発疹、呼吸困難、血圧低下等の症状があらわれた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。
11.1.5 白質脳症、精神・神経障害（いずれも 0.1～5%未満 a））
白質脳症（初期症状：歩行時のふらつき、四肢末端のしびれ感、舌のもつれ等）、また、錐体外路症状、言語障害、運動失調、眼振、意識障害、痙攣、顔面麻痺、見当識障害、せん妄、記憶力低下、自発性低下、尿失禁等の精神神経症状があらわれることがあるので、このような症状があらわれた場合には投与を中止すること。
11.1.6 うっ血性心不全、心筋梗塞、安静狭心症（いずれも頻度不明）
うっ血性心不全、心筋梗塞、安静狭心症があらわれることがある。［9.1.3 参照］
11.1.7 肝機能障害（0.1～5%未満 a））、黄疸（頻度不明）
AST、ALT、Al-P、γ-GTP の上昇等を伴う肝機能障害や黄疸があらわれ、肝不全に至ることがある。
11.1.8 急性腎障害（0.1～5%未満 a））
急性腎障害等の重篤な腎障害があらわれることがある。
11.1.9 間質性肺炎（0.1%未満 a））
発熱、咳嗽、呼吸困難等の呼吸器症状があらわれた場合には投与を中止し、胸部 X 線等の検査を実施するとともに副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。
11.1.10 消化管潰瘍（0.1～5%未満 a））、重篤な口内炎（0.1～5%未満）
11.1.11 手足症候群（0.1～5%未満 a））
手足症候群（手掌、足蹠の紅斑、疼痛性発赤腫脹、知覚過敏等）があらわれることがある。
11.1.12 播種性血管内凝固症候群（DIC）（0.1～5%未満 a））
11.1.13 嗅覚脱失（頻度不明）
嗅覚障害（長期投与症例に多い）があらわれ、嗅覚脱失まで至ることがある。
11.1.14 高アンモニア血症（頻度不明）
意識障害を伴う高アンモニア血症があらわれることがある。
11.1.15 急性膵炎（頻度不明）
腹痛、血清アミラーゼ上昇等があらわれた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。

17

（2）その他の副作用
11.2 その他の副作用
5%以上

1～5％未満1％未満

食欲不振、悪心・ 味覚異常、腹痛、心窩部
消化器

嘔吐

下血

頻度不明

a）

胸やけ

痛、口渇、便秘、歯肉炎、
口唇炎・口角炎 a）、舌炎 a）、腹部膨満感 a）

AST 上昇、ALT
肝臓

Al-P 上昇、LDH 上昇

上昇、ビリルビン
上昇

腎臓

BUN 上昇、クレアチニ

クレアチニンクa）

リアランス低下

ン上昇、蛋白尿、血尿

精神神経

しびれ、めまい a）、末梢系

神経障害 a）
色素沈着、脱毛

落屑、紅斑、表皮剥離、 浮腫 a）、紅潮 a）、a）

皮膚角化、そう痒感 、爪の
異常

a）

水疱

a）

光線過敏症 、糜
爛 a）

発疹

過敏症

心電図異常（ ST

胸痛 a）

胸内苦悶

上昇、T 逆転、不循環器整脈等）a）
流涙、眼充血、眼脂

眼
発 熱 、 低 蛋白 血

倦怠感、糖尿、頭重感、症、低アルブミン

呼吸困難、顔面浮腫、手血症

指の腫脹、鼻出血、筋肉痛、電解質異常（低ナトリウム血症、低カリウ

その他

ム血症、高カリウム血症、低クロール血症、高クロール血症、低カルシウム血症）、頭痛 a）、
白血球増多 a）、CRP 上昇 a）、好酸球増多 a）

a：使用成績調査より頻度を算出
9． 臨床検査結果に及ぼす影響
設定されていない
10．過量投与設定されていない18

結膜炎 a）
耐糖能異常

11．適用上の注意
14. 適用上の注意
14.1 薬剤調製時の注意
14.1.1 注射液の調製法
レボホリナートを投与する際には、25mg 製剤の場合は 3～5mL、100mg 製剤の場合は 10～15mL の 5%ブドウ糖液、生理食塩液又は電解質維持液等の溶解液を用いてレボホリナートの各
バイアル内容物を溶解・採取した後、同一の溶解液を用いて全量を 200～500mL（レボホリナー
トとして約 0.75mg/mL）とし点滴静脈内注射する。なお、本剤は防腐剤を含有していないので、調製にあたっては細菌汚染に十分注意し、調製後は 24 時間以内に使用すること。
14.2 薬剤投与時の注意
14.2.1 投与経路
本剤は点滴静脈内投与とし、皮下、筋肉内に投与しないこと。
14.2.2 投与時
本剤の静脈内投与により、血管痛、血栓性静脈炎を起こすおそれがあるので、注射部位、注射方法等に十分注意すること。
12．その他の注意(1)臨床使用に基づく情報
15.1 臨床使用に基づく情報
15.1.1 フルオロウラシル系薬剤と他の抗悪性腫瘍剤を併用した患者に、急性白血病（前白血病相を伴う場合もある）、骨髄異形成症候群（MDS）が発生したとの報告がある。
15.1.2 フルオロウラシルの異化代謝酵素であるジヒドロピリミジンデヒドロゲナーゼ（DPD）欠損等の患者がごくまれに存在し、このような患者にフルオロウラシル系薬剤を投与した場合、投与初期に重篤な副作用（口内炎、下痢、血液障害、神経障害等）が発現するとの報告がある。
15.1.3 葉酸の投与により、ビタミン B12 欠乏による巨赤芽球性貧血（悪性貧血等）が隠蔽されるとの報告がある。
(2)非臨床試験に基づく情報
設定されていない19

Ⅸ．非臨床試験に関する項目
1． 薬理試験（1）薬効薬理試験「Ⅵ．薬効薬理に関する項目」の項参照（2）安全性薬理試験
該当資料なし（3）その他の薬理試験
該当資料なし2． 毒性試験（1）単回投与毒性試験
該当資料なし（2）反復投与毒性試験
該当資料なし（3）遺伝毒性試験
該当資料なし（4）がん原性試験
該当資料なし（5）生殖発生毒性試験
該当資料なし（6）局所刺激性試験
該当資料なし（7）その他の特殊毒性
該当資料なし20

Ⅹ．管理的事項に関する項目
1． 規制区分製剤：処方箋医薬品（注意－医師等の処方箋により使用すること）

有効成分：該当しない
2． 有効期間
3年
3． 包装状態での貯法
室温保存
4． 取扱い上の注意
設定されていない
5． 患者向け資材
患者向医薬品ガイド：有り
くすりのしおり：無し
その他の患者向け資材：なし
6． 同一成分・同効薬
同 一 成 分 薬：アイソボリン点滴静注用 25mg 、アイソボリン点滴静注用 100mg など
同

効薬：ロイコボリン錠 25mg

先発医薬品名：アイソボリン点滴静注用 25mg 、アイソボリン点滴静注用 100mg
7． 国際誕生年月日
該当しない
8． 製造販売承認年月日及び承認番号、薬価基準収載年月日、販売開始年月日
製造販売承認

販売名

承認番号

年月日

レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」
レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」

2007 年 3 月 15 日 21900AMX00342

薬価基準収載年月日
2007 年 7 月 6 日

販売開始年月日2007 年 7 月 6 日

2007 年 7 月 12 日 21900AMX01015 2007 年 11 月 2 日 2007 年 11 月 2 日

9． 効能又は効果追加、用法及び用量変更追加等の年月日及びその内容
2014 年 4 月 14 日：治癒切除不能な膵癌に対するレボホリナート･フルオロウラシル持続静注併用療法
2018 年 11 月 21 日：小腸癌に対するレボホリナート・フルオロウラシル持続静注併用療法
2023 年 9 月 6 日：治癒切除不能な進行・再発の胃癌に対するレボホリナート・フルオロウラシル
持続静注併用療法

21

10．再審査結果、再評価結果公表年月日及びその内容
該当しない
11．再審査期間
該当しない
12．投薬期間制限に関する情報
本剤は、投薬（あるいは投与）期間に関する制限は定められていない。
13．各種コード
販売名
レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」
レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」

厚生労働省薬価基準

個別医薬品コードHOT（9 桁）

レセプト電算処理

収載医薬品コード（YJ コード）

番号

システム用コード3929407D1055

3929407D1055

118138801

620005716

3929407D2019

3929407D2078

118215601

620005879

14．保険給付上の注意
本剤は診療報酬上の後発医薬品である。

22

ⅩⅠ．文献1． 引用文献1)

光製薬社内資料（レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」安定性試験）

2)

光製薬社内資料（レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」安定性試験）

3)

光製薬社内資料（レボホリナート点滴静注用 25mg「HK」長期保存試験）

4)

光製薬社内資料（レボホリナート点滴静注用 100mg「HK」長期保存試験）

5) 光製薬社内資料（配合変化試験）
6) 佐々木常雄ほか：癌と化学療法. 1995；22(4)：521-529
7)

赤沢修吾ほか：日本癌治療学会誌. 1995；30(3)：569-583

8)竹田彬一ほか：癌と化学療法. 1995；22(7)：903-910

9)

菅野康吉ほか：癌と化学療法. 1995；22(5)：627-637

10)吉野正曠ほか：癌と化学療法. 1995；22(6)：785-792

11)

小西孝司ほか：癌と化学療法. 1995；22(7)：925-932

12)

Conroy, T. et al.：N. Engl. J. Med. 2011；364(19)：1817-1825

13)

膵癌 FOLFIRINOX 法に関する海外臨床試験（アイソボリン点滴静注用：2013 年 12 月 20 日
承認、審査報告書）

14)

Okusaka, T. et al.：Cancer Sci. 2014；105(10)：1321-1326

15)

第十八改正日本薬局方解説書. 廣川書店, 2021；C6276-6284

16)

Sugimoto, Y. et al.：Cancer Chemother. Pharmacol. 1992；30(6)：417-422

17)Kase, S. et al.：Surg. Today. 1993；23(7)：615-620

18)

加瀬卓ほか：日本外科学会雑誌. 1993；94(6)：659

19)

川田和仁ほか：薬理と治療. 1994；22(9)：3889-3904

20)

佐々木常雄ほか：癌と化学療法. 1993；20(4)：485-491

21)

医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議 公知申請への該当性に係る報告書：レボホ
リナートカルシウム（小腸癌）22)

医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議 公知申請への該当性に係る報告書：レボホ
リナートカルシウム（治癒切除不能な進行・再発の胃癌）

2． その他の参考文献
該当資料なし23

ⅩⅡ．参考資料
1． 主な外国での発売状況
海外では発売されていない（2023 年 9 月時点）
2． 海外における臨床支援情報
該当資料なし24

ⅩⅢ．備考1． 調剤・服薬支援に際して臨床判断を行うにあたっての参考情報
（1）粉砕
該当しない
（2）崩壊・懸濁性及び経管投与チューブの通過性
該当しない
2． その他の関連資料
該当資料なし25