GRI内容索引「EIZO 統合報告書 2022」は、「GRI サステナビリティ・レポーティング・スタンダード 2016/2018/2020」を参照しています。関連する情報の記載箇所は以下の通りです。
GRI 102: 一般開示事項2016
項目

掲載ページ

1.組織のプロフィール
102-1

組織の名称

a.組織の名称

102-2

活動、ブランド、製品、サービス

a.組織の事業活動に関する説明
5-8, 15-16,b.主要なブランド、製品、およびサービス。特定の市場で販売が禁止されている製品または
21-30
サービスがあれば、その説明を含める

102-3

本社の所在地a.組織の本社の所在地

102-4

事業所の所在地

a.組織が事業を展開している国の数、および重要な事業所を所有している国の名称。報告書
7-8, 74-75に記載している項目との関連は問わない

102-5

所有形態および法人格a.組織の所有形態や法人格の形態

74

参入市場

a.参入市場。次の事項を含む
i.製品およびサービスを提供している地理的な場所
ii.参入業種
iii.顧客および受益者の種類

5-8, 15-16,
21-30

102-7

組織の規模

a.組織の規模。次の事項を含む
i.総従業員数
ii.総事業所数
iii.純売上高（民間組織について）、純収入（公的組織について）
iv.株主資本および負債の内訳を示した総資本（民間組織について）v.提供する製品、サービスの量

74, 77-78,
80, 82102-8

a.雇用契約（正社員と臨時雇用者）
別の、男女別総従業員数
b.雇用契約（正社員と臨時雇用者）
別の、地域別総従業員数
c.雇用の種類（常勤と非常勤）
別の、男女別総従業員数
従業員およびその他の労働者に関す d.組織の活動の相当部分を担う者が、従業員以外の労働者であるか否か。該当する場合、従43, 80, 82
業員以外の労働者が担う作業の性質および規模についての記述
る情報e.開示事項102-8-a、102-8-b、102-8-cで報告する従業員数に著しい変動（観光業や農業
における季節変動）
f.データの編集方法についての説明（何らかの前提があればそれも含める）

102-9

サプライチェーン

102-10a.組織の規模、構造、所有形態、またはサプライチェーンに関して生じた重大な変化。次の事
項を含む
i.所在地または事業所に関する変化（施設の開設や閉鎖、拡張を含む）
組織およびそのサプライチェーンに
ii.株式資本構造の変化、その他資本の形成、維持、変更手続きの実施による変化（民間組織 変更なし
関する重大な変化の場合）
iii.サプライヤーの所在地、サプライチェーンの構造、またはサプライヤーとの関係の変化（選定や解消を含む）

102-11

予防原則または予防的アプローチ

a.組織が予防原則や予防的アプローチに取り組んでいるか。またその取り組み方

102-12

外部イニシアティブ

a.外部で作成された経済、環境、社会の憲章、原則その他のイニシアティブで、組織が署名ま32, 33, 52
たは支持しているもののリスト

102-13

団体の会員資格

a.業界団体、その他の協会、および国内外の提言機関で組織が持っている主な会員資格のリ
32
スト

102-14

上級意思決定者の声明

a.組織とサステナビリティの関連性、およびサステナビリティに取り組むための戦略に関9-12する、組織の最高意思決定者（CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）の声明

102-15

重要なインパクト、リスク、機会a.重要なインパクト、リスク、機会の説明

9-12, 13-14,
15-16, 17-18,
21-30, 33

価値観、理念、行動基準・規範

a.組織の価値観、理念、行動基準・規範についての説明

2

倫理に関する助言および懸念のための制度

a.組織内外に設けられている次の制度についての説明
i.倫理的行為および合法行為、ならびに組織の誠実性に関する助言を求める制度
ii.非倫理的行為または違法行為、ならびに組織の誠実性に関する懸念を通報する制度

65

102-6

74

74

a.組織のサプライチェーンの説明。組織の活動、主要なブランド、製品、およびサービスに関
51-52
するサプライチェーンの主要要素を含める

32, 52, 57,
60-64

2.戦略

3.倫理と誠実性
102-16102-1701

4.ガバナンス

項目

掲載ページ

102-18

ガバナンス構造a.組織のガバナンス構造。最高ガバナンス機関の委員会を含む
b.経済、環境、社会項目に関する意思決定に責任を負っている委員会

102-19

権限移譲

a.最高ガバナンス機関から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会項目に関して権限委譲を
31, 60, 65
行うプロセス

102-20

経済、環境、社会項目に関する役員 a.組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会項目の責任者として任命しているかb.その地位にある者が、最高ガバナンス機関の直属となっているか
レベルの責任31

102-22a.最高ガバナンス機関およびその委員会の構成。次の事項による
i.執行権の有無
ii.独立性iii.ガバナンス機関における任期
最高ガバナンス機関およびその委員
iv.構成員の他の重要な役職およびコミットメントの数、ならびにコミットメントの性質
会の構成
v.ジェンダー
vi.発言権が低い社会的グループのメンバー
vii.経済、環境、社会項目に関係する能力
viii.ステークホルダーの代表

65-67, 71

102-23

最高ガバナンス機関の議長

a.最高ガバナンス機関の議長が組織の執行役員を兼ねているか否か
b.議長が執行役員を兼ねている場合、組織の経営におけるその者の役割と、そのような人事 65の理由

102-24

最高ガバナンス機関の指名と選出

a.最高ガバナンス機関およびその委員会メンバーの指名と選出のプロセス
b.最高ガバナンス機関のメンバーの指名と選出で用いられる基準。次の事項を含む
i.ステークホルダー（株主を含む）
が関与しているか、どのように関与しているか
68
ii.多様性が考慮されているか、どのように考慮されているか
iii.独立性が考慮されているか、どのように考慮されているか
iv.経済、環境、社会項目に関する専門知識や経験が考慮されているか、どのように考慮されているか

102-26

目的、価値観、戦略の設定における最 a.経済、環境、社会項目に関わる組織の目的、価値観、ミッション・ステートメント、戦略、 31, 34, 60,
方針、目標の策定、承認、更新に際して、最高ガバナンス機関と役員が果たす役割
65
高ガバナンス機関の役割

102-28a.最高ガバナンス機関の経済、環境、社会項目のガバナンスに関するパフォーマンスを評価するためのプロセス
最高ガバナンス機関のパフォーマン b.当該評価の独立性が確保されているか否か、および評価の頻度
67c.当該評価が自己評価であるか否か
スの評価
d.最高ガバナンス機関の経済、環境、社会項目のガバナンスに関するパフォーマンス評価に対応して行った措置。最低限、メンバーの変更や組織の実務慣行の変化を含む

102-29a.経済、環境、社会項目、およびそのインパクト、リスク、機会の特定とマネジメントにおける最高ガバナンス機関の役割。デュー・デリジェンス・プロセスの実施における最高ガ
31, 34, 60,
バナンス機関の役割を含む
経済、環境、社会へのインパクトの特b.最高ガバナンス機関による経済、環境、社会項目、およびそのインパクト、リスク、機会の 72
定とマネジメント
特定とマネジメントをサポートするために、ステークホルダーとの協議が活用されているか否か

102-30

リスクマネジメント・プロセスの有 a.経済、環境、社会項目に関するリスクマネジメント・プロセスの有効性のレビューにおけ 31, 34, 60,
る最高ガバナンス機関の役割
72
効性102-32

サステナビリティ報告における最高 a.組織のサステナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行い、すべてのマテリアルな項
31, 34目が取り上げられていることを確認する機能を果たしている最高位の委員会または役職
ガバナンス機関の役割

102-33

重大な懸念事項の伝達

a.最高ガバナンス機関に対して重大な懸念事項を伝達するために設けられているプロセス

報酬方針a.最高ガバナンス機関および役員に対する報酬方針。次の種類の報酬を含む
i.固定報酬と変動報酬（パフォーマンス連動報酬、株式連動報酬、賞与、後配株式または権
利確定株式を含む）
ii.契約金、採用時インセンティブの支払い
iii.契約終了手当
68
iv.クローバック
v.退職給付（最高ガバナンス機関、役員、その他の全従業員について、それぞれの給付制度と拠出金率の違いから生じる差額を含む）
b.報酬方針におけるパフォーマンス基準と、最高ガバナンス機関および役員の経済、環境、
社会項目における目標がどのように関係しているか

報酬の決定プロセス

a.報酬の決定プロセス
b.報酬コンサルタントが報酬の決定に関与しているか否か、また報酬コンサルタントが経
68
営陣から独立しているか否か
c.報酬コンサルタントと組織との間に存在するその他の関係

102-35102-360231, 6531, 53, 60,
65

5.ステークホルダー・エンゲージメント

項目

掲載ページ

102-40ステークホルダー・グループのリスト a.組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループのリスト

102-43a.組織のステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法。種類別、ステークホル
ステークホルダー・エンゲージメントへ
ダー・グループ別のエンゲージメントの頻度を含む。また、特に報告書作成プロセスの一 49のアプローチ方法
環として行ったエンゲージメントか否かを示す

102-44

提起された重要な項目および懸念49

a.ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された重要な項目および懸念。次の事
項を含む
33, 49i.組織が重要な項目および懸念にどう対応したか（報告を行って対応したものを含む）
ii.重要な項目および懸念を提起したステークホルダー・グループ

6.報告実務a.組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体のリスト

102-45連結財務諸表の対象になっている事
b.組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の記 75, 82
業体

102-46

報告書の内容および項目の該当範囲 a.報告書の内容および項目の該当範囲を確定するためのプロセスの説明
b.組織が報告書の内容を確定する際、報告原則をどのように適用したかについての説明の確定

1

102-47

マテリアルな項目のリスト

a.報告書の内容を確定するプロセスで特定したマテリアルな項目のリスト

33

102-48

情報の再記述a.過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合、再記述の影響および理由

4, 81

102-49報告における変更

a.マテリアルな項目および項目の該当範囲について、過去の報告期間からの重大な変更

33

102-50

報告期間

a.提供情報の報告期間

1102-51

前回発行した報告書の日付

a.前回発行した報告書の日付（該当する場合）1

102-52

報告サイクルa.報告サイクル

1

102-53

報告書に関する質問の窓口

a.報告書またはその内容に関する質問の窓口

1102-54a.組織がGRIスタンダードに準拠し、次のいずれかの選択肢を選んで報告書を作成したことを表す主張GRIスタンダードに準拠した報告でi.
「この報告書は、GRIスタンダードの中核（Core）
オプションに準拠して作成されている。
」 （本表）
あることの主張ii.
「この報告書は、GRIスタンダードの包括（Comprehensive）オプションに準拠して作成されている。
」

102-55

内容索引

a.GRIの内容索引（使用した各スタンダードを明記し、報告書に記載したすべての開示事項
を一覧表示する）
b.内容索引には、各開示事項について次の情報を含める（本表）
i.開示事項の番号（GRIスタンダードに従って開示した項目について）ii.報告書またはその他の公開資料の中で、該当の情報が記載されているページ番号またはURL
iii.要求される開示事項の省略が認められていて、開示できない場合の省略の理由（該当す
る場合）

外部保証

a.報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行の説明
b.報告書が外部保証を受けている場合、
i.外部保証報告書、表明、意見に言及する。外部保証によって保証されている事項、保証されていない事項、その根拠（サステナビリティ報告書に添付する保証報告書に記載がない場
82
合）。これには保証基準、保証レベル、保証プロセスに存在する制約事項も含める
ii.組織と保証提供者の関係
iii.最高ガバナンス機関または役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か、どのように関わっているか

102-56

載から外れているか否か

GRI103:マネジメント手法 2016
項目

掲載ページ

GRI103:マネジメント手法

103-1

103-2

103-3

a.その項目がマテリアルである理由の説明
b.マテリアルな項目の該当範囲。次の記述を含む
i.どこでインパクトが生じるのか
マテリアルな項目とその該当範囲の
33
ii.組織のインパクトへの関与。例えば、組織のインパクトへの関与は直接的か間接的か、
説明
または組織のビジネス関係を通じてインパクトに関連したかどうか
c.該当範囲に関する具体的な制約事項

マネジメント手法とその要素

a.組織がその項目をどのようにマネジメントしているかについての説明
b.マネジメント手法の目的に関する表明
c.マネジメント手法に次の要素が含まれている場合、各要素についての説明
i.方針
ii.コミットメント
iii.目標およびターゲット
iv.責任v.経営資源vi.苦情処理メカニズム
vii.具体的な措置（プロセス、プロジェクト、プログラム、イニシアティブなど）

31-64

マネジメント手法の評価

a.組織によるマネジメント手法の評価方法。次の事項を含む
i.マネジメント手法の有効性を評価する仕組み
ii.マネジメント手法の評価結果
iii.マネジメント手法に関して行った調整

31, 33-34

03

GRI 200: 経済
項目

掲載ページ

GRI 201: 経済パフォーマンス 2016
a.創出、分配した直接的経済価値（発生主義ベースによる）。これには、組織のグローバルにおける事業について、次に一覧表示する基本要素を含める。データを現金主義で表示する
場合は、その判断理由を次の基本要素に加えて報告する
i.創出した直接的経済価値：収益
ii.分配した経済価値：事業コスト、従業員給与と諸手当、資本提供者への支払い、政府へ 77-78
の支払い
（国別）
、コミュニティ投資iii.留保している経済価値：「創出した直接的経済価値」
から「分配した経済価値」を引いたものb.影響が著しいものについて、創出・分配経済価値を国、地域、市場レベルに分けて報告する。また「著しい」と判断する基準も報告する

201-1

創出、分配した直接的経済価値

201-2

a.気候変動に起因してもたらされるリスクや機会で、事業、収益、費用に実質的な変動が生じる可能性のあるもの。次の事項を含む
i.リスクと機会の記述。リスクと機会を物理的、規制関連、その他に分類
気候変動による財務上の影響、その他
60-64
ii.リスクと機会に関連するインパクトの記述のリスクと機会
iii.措置を行う前から想定されるリスクと機会の財務上の影響
iv.リスクと機会をマネジメントするために用いた手法
v.リスクと機会をマネジメントするために行った措置のコスト

GRI 205: 腐敗防止 2016

205-2

205-3

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修a.ガバナンス機関メンバーのうち、腐敗防止に関する組織の方針や手順の伝達対象となった者の総数と割合（地域別に）
b.従業員のうち、腐敗防止に関する組織の方針や手順の伝達対象となった者の総数と割合（従業員区分別、地域別に）
c.ビジネスパートナーのうち、腐敗防止に関する組織の方針や手順について伝達対象となっ 52, 57, 73
た者の総数と割合（ビジネスパートナー種類別、地域別に）。腐敗防止に関する組織の方針や手順が、その他の個人または組織に伝達されているかどうかを記述する
d.ガバナンス機関メンバーのうち、腐敗防止に関する研修を受講した者の総数と割合（地域別に）
e.従業員のうち、腐敗防止に関する研修を受講した者の総数と割合（従業員区分別、地域別に）確定した腐敗事例と実施した措置

a.確定した腐敗事例の総数と性質
b.確定した腐敗事例のうち、腐敗を理由に従業員を解雇または懲戒処分したものの総数
c.確定した腐敗事例のうち、腐敗関連の契約違反を理由にビジネスパートナーと契約破棄
違反なし
または更新拒否を行ったものの総数
d.報告期間中に組織または組織の従業員に対して腐敗に関連した訴訟が提起されている場
合、その事例と結果

GRI206:反競争的行為 2016
206-1

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

a.組織の関与が明らかとなった反競争的行為、反トラスト法違反、独占禁止法違反により、報告期間中に法的措置を受けた事例（終結しているもの、していないもの）の件数
違反なし
b.法的措置が終結したものについては、結果（決定や判決を含む）の主要点

GRI300:環境
GRI301:原材料 2016
301-2
301-3

項目

掲載ページ

使用したリサイクル材料

a. 組織の主要製品やサービスの生産に使用したリサイクル材料の割合

55-56, 58

再生利用された製品と梱包材

a.再生利用された製品と梱包材の割合。製品区分別にb.本開示事項のデータ収集方法

55-56, 58, 79

GRI302:エネルギー 2016

302-1

302-4

組織内のエネルギー消費量a.組織内における非再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量（ジュールまたはその倍数単位（メガ、ギガなど）による）。使用した燃料の種類も記載する
b.組織内における再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量（ジュールまたはその倍数単位による）。使用した燃料の種類も記載する
c.次の総量（ジュール、ワット時、またはその倍数単位による）i.電力消費量
ii.暖房消費量
iii.冷房消費量
59, 79iv.蒸気消費量d.次の総量（ジュール、ワット時、またはその倍数単位による）i.販売した電力ii.販売した暖房
iii.販売した冷房
iv.販売した蒸気e.組織内のエネルギー総消費量（ジュールまたはその倍数単位による）f.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
g.使用した変換係数の情報源

エネルギー消費量の削減

a.エネルギーの節約および効率化の取り組みによる直接的な結果として削減されたエネル
ギー消費量（ジュールまたはその倍数単位（メガ、ギガなど）による）b.削減されたエネルギーの種類（燃料、電力、暖房、冷房、蒸気、またはこのすべて）
59, 79c.削減されたエネルギー消費量の計算に使用した基準（基準年、基準値など）と、その基準選定の理論的根拠
d.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール

04

項目

掲載ページ

GRI 303: 水と廃水2018

303-5

水消費

a.すべての地域での総水消費量（単位:千kL）
b.水ストレスを伴うすべての地域での総水消費量（単位:千kL）
c.水の保管が水関連の著しいインパクトを及ぼすことが同定された場合の水保管量の変化（単位:千kL）
79
d.どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など。ここには、情報を計算・推定・モデル化したか、直接的な測定から得たかどうかや、またセクター特有の因子を使用することなど、このためにとられたアプローチを含む

GRI 305: 大気への排出 2016305-1

a.直接的（スコープ1）GHG排出量の総計（CO₂換算値（t-CO₂）による）b.計算に用いたガス（CO₂、CH₄、N₂O、HFC、PFC、SF₆、NF₃、またはそのすべて）
c.生物由来のCO₂排出量（CO₂換算値（t-CO₂）による）d.計算の基準年（該当する場合、次の事項を含む）
i.その基準年を選択した理論的根拠
直接的な温室効果ガス（GHG）排出量
64, 79ii.基準年における排出量（スコープ1）iii.排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
e.使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数（GWP）、GWP情報源の出典
f.排出量に関して選択した連結アプローチ（株式持分、財務管理、もしくは経営管理）
g.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール

305-2

a.ロケーション基準の間接的（スコープ2）GHG排出量の総計（CO₂換算値（t-CO₂）
による）
b.該当する場合、マーケット基準の間接的（スコープ2）GHG排出量の総計（CO₂換算値（tCO₂）
による）
c.データがある場合、総計計算に用いたガス（CO₂、CH₄、N₂O、HFC、PFC、SF₆、NF₃、またはそのすべて）
間接的な温室効果ガス（GHG）排出量 d.計算の基準年（該当する場合、次の事項を含む）
64, 79i.その基準年を選択した理論的根拠（スコープ2）ii.基準年における排出量iii.排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
e.使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数（GWP）、GWP情報源の出典
f.排出量に関して選択した連結アプローチ（株式持分、財務管理、経営管理）
g.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール

305-3

その他の間接的な温室効果ガス（GHG）
排出量（スコープ3）a.その他の間接的（スコープ3）GHG排出量の総計（CO₂換算値（t-CO₂）
による）b.データがある場合、総計計算に用いたガス（CO₂、CH₄、N₂O、HFC、PFC、SF₆、NF₃、またはそのすべて）c.生物由来のCO₂排出量（CO₂換算値（t-CO₂）による）d.計算に用いたその他の間接的（スコープ3）GHG排出量の区分と活動
e.計算の基準年（該当する場合、次の事項を含む）
64, 79i.その基準年を選択した理論的根拠
ii.基準年における排出量iii.排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
f.使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数（GWP）、GWP情報源の出典
g.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール

温室効果ガス（GHG）
排出量の削減a.排出量削減の取り組みによる直接的な結果として削減されたGHG排出量（CO₂換算値（tCO₂）
による）b.計算に用いたガス（CO₂、CH₄、N₂O、HFC、PFC、SF₆、NF₃、またはそのすべて）
64, 79c.基準年または基準値、およびそれを選択した理論的根拠
d.GHG排出量が削減されたスコープ。直接的（スコープ1）、間接的（スコープ2）、その他の間接的（スコープ3）のいずれかe.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール

305-5

05

項目

掲載ページ

GRI 306: 廃棄物 2020

306-2

306-4

306-5

306-5

廃棄物関連の著しいインパクトの管理

a.組織自身の活動およびバリューチェーンの上流と下流における廃棄物の発生を防止し、発生した廃棄物からの著しいインパクトを管理するために取られた循環型対策を含む行動
b.組織が自らの活動で発生した廃棄物が第三者によって管理されている場合、その第三者 31-33, 50,
が契約上または法的な義務に沿って廃棄物を管理しているかどうかを判断するために使 51-52, 55-59
用されたプロセスの説明
c.廃棄物に関連するデータを収集し、監視するために使用されたプロセス

処分されなかった廃棄物

a.処分されなかった廃棄物の総重量（トン）と、その総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
b.処分されなかった有害廃棄物の総重量（トン）と、この総重量の内訳を以下の回収作業別に示す
分された有害廃棄物および非有害
i.再利用のための準備
ii.リサイクル
iii.その他の回収作業
c.処分されなかった非有害廃棄物の総重量（トン）と、この総重量の内訳を次の回収作業別に示す
79
i.再利用のための準備
ii.リサイクル
iii.その他の回収作業
d.開 示事項306-4-bおよび306-4-cに記載されている各回収作業について、処分されなかった有害廃棄物および非有害廃棄物の総重量（トン）の内訳
i.オンサイトii.オフサイト
e.データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか処分された廃棄物

a.処分された廃棄物の総重量をトン単位で示し、この総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
b.処分された有害廃棄物の総重量（トン）、およびこの総重量の次の処分作業別の内訳
i.焼却（エネルギー回収あり）
ii.焼却（エネルギー回収なし）
iii.埋立てiv.その他の処分
c.処分された非有害廃棄物の総重量をトン単位で示し、この総重量の次の処分業務別の内訳
i.焼却（エネルギー回収あり）
ii.焼却（エネルギー回収なし）
iii.埋立てiv.その他の処分
d.開示事項306-5-bおよび306-5-cに記載されている各処分作業について、処分された有害廃棄物および非有害廃棄物の総重量（トン）の内訳
i.オンサイトii.オフサイト
e.データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか79処分された廃棄物

a.処分された廃棄物の総重量をトン単位で示し、この総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
b.処分された有害廃棄物の総重量（トン）、およびこの総重量の次の処分作業別の内訳
i.焼却（エネルギー回収あり）
ii.焼却（エネルギー回収なし）
iii.埋立てiv.その他の処分
c.処分された非有害廃棄物の総重量をトン単位で示し、この総重量の次の処分業務別の内訳
i.焼却（エネルギー回収あり）
ii.焼却（エネルギー回収なし）
iii.埋立てiv.その他の処分
d.開示事項306-5-bおよび306-5-cに記載されている各処分作業について、処分された有害廃棄物および非有害
廃棄物の総重量（トン）の内訳
i.オンサイトii.オフサイト
e.データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか79

GRI307:環境コンプライアンス 2016307-1

環境法規制の違反

a.環境法規制の違反により組織が受けた重大な罰金および罰金以外の制裁措置。次の事項
に関して
i.重大な罰金の総額
該当なし
ii.罰金以外の制裁措置の総件数
iii.紛争解決メカニズムに提起された事案
b.組織による法規制への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる

06

GRI400:社会
項目

掲載ページ

GRI401:雇用 2016
401-1

401-3

従業員の新規雇用と離職

a.報告期間中における従業員の新規雇用の総数と比率（年齢層、性別、地域による内訳）b.報告期間中における従業員の離職の総数と比率（年齢層、性別、地域による内訳）

81

育児休暇

a.育児休暇を取得する権利を有していた従業員の総数（男女別）
b.育児休暇を取得した従業員の総数（男女別）
c.報告期間中に育児休暇から復職した従業員の総数（男女別）
d.育児休暇から復職した後、12ヶ月経過時点で在籍している従業員の総数（男女別）
e.育児休暇後の従業員の復職率および定着率（男女別）

44, 81

GRI403:労働安全衛生 2018

労働安全衛生マネジメントシステム

a.労働安全衛生マネジメントシステムが導入されているかどうかの声明
i.法的要件のためにシステムが導入されている。もしそうであるならば、法的要件のリスト
ii.システムは、リスクマネジメントあるいはマネジメントシステムの公式な標準・手引き
47に基づき実施されている。もしそうであるならば、標準・手引きのリストb.労働安全衛生マネジメントシステムが対象とする労働者、事業活動および職場の範囲の説明。もし対象でないならば、範囲に含まれていない労働者、事業活動、職場についての理由説明

危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査a.労働関連の危険性(ハザード)を特定し、日常的かつ臨時的にリスクを評価し、危険性(ハザード)を排除しリスクを最小限に抑えるための管理体系を適用するために使用されるプ
ロセスの説明i.組織がこれらのプロセスの質を保証する方法（それらを実行する人の能力を含む）
ii.これらのプロセスの結果を使用して労働安全衛生マネジメントシステムを評価し、継続的に改善する方法b.労働関連の危険性(ハザード)や危険な状況を労働者が報告するプロセスの説明、および47
労働者が報復措置からどのように保護されているかの説明
c.傷害や疾病・体調不良を引き起こす可能性があると思われる労働状況において労働者が自ら回避できるようにする方針とプロセスの説明、労働者が報復措置からどのように保護されているかの説明
d.労働関連の事故調査のために使用されるプロセスの説明（プロセスとは、危険性(ハザード)を特定し事故に関連するリスクを評価すること、管理体系を使用して是正措置を決定すること、労働安全衛生マネジメントシステムに必要な改善を決定すること、を含む）

403-4

労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション

a.労働安全衛生マネジメントシステムの開発、実施、評価における労働者の参加と協議のプロセスと、労働者が労働安全衛生に関する情報を入手し、関連情報を伝達するためのプロセスに関する説明
47b.制度上の労使合同安全衛生委員会が存在する場合は、その委員会の責任、会議の頻度、意思決定機関に関する説明。また、これらの委員会に代表されていない労働者がいる場合、その
理由

403-5

労働安全衛生に関する労働者研修

a.労働者に提供される労働安全衛生における研修に関する説明。すなわち、一般的な訓練に加えて、特定の労働関連の危険性(ハザード)、危険な活動、または危険な状況に関わる研修が想定できる

47

労働者の健康増進a.組織は、業務に起因しない場合の医療およびヘルスケア・サービスへの労働者のアクセスをどうのように促進するかの説明、および提供されるアクセスの範囲の説明
b.対象となる特定の健康リスクを含む、労働関連でない主要な健康リスクに対処するために労働者に提供される任意の健康増進サービスおよびプログラムの説明、および組織がこれらのサービスやプログラムへの労働者のアクセスをどのように促進するかについての説明

47, 81

労働関連の傷害

a.すべての従業員について
i.労働関連の傷害による死亡者数と割合
ii.重大結果に繋がる労働関連の傷害者数と割合（死亡者を除く）
iii.記録対象となる労働関連の傷害者数と割合
iv.労働関連の傷害の主な種類
v.労働時間b.従業員ではないが労働または職場が組織の管理下にある労働者について
i.労働関連の傷害による死亡者数と割合
ii.重大結果に繋がる労働関連の傷害者数と割合（死亡者を除く）
iii.記録対象となる労働関連の傷害者数と割合
iv.労働関連の傷害の主な種類
v.労働時間c.重大結果に繋がる傷害のリスクを引き起こす危険性(ハザード)、次を含む
82
i.どのようにこれらの危険性(ハザード)が決定されたのか
ii.これらの危険性(ハザード）のどれが、報告期間中、重大結果に繋がる傷害を引き起こしたのか、もしくは一因となったのか
iii.管理体系を使用して、これらの危険性(ハザード）を排除し、リスクを最小化するためにとられた、もしくは進行中の措置
d.管理体系を使用して、その他の労働関連の危険性(ハザード)を排除し、リスクを最小化するためにとられた、もしくは進行中の措置
e.上記の労働関連の傷害の割合は、労働時間200,000時間もしくは1,000,000時間あたりに基づき計算された割合かどうか
f.本開示事項から除外されている労働者がいる場合には、なぜ、およびどのような労働者が除外されているのか
g.どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など

403-1

403-2

403-6

403-9

07

項目

GRI404:研修と教育 2016
404-2

従業員スキル向上プログラム
および移行支援プログラム

掲載ページ

a.従業員のスキル向上のために実施したプログラムの種類、対象と、提供した支援b.雇用適性の維持を促進するために提供した移行支援プログラムと、定年退職や雇用終了 37, 45-46に伴うキャリア終了マネジメント

GRI405:ダイバーシティと機会均等 2016405-1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティa.組織のガバナンス機関に属する個人で、次のダイバーシティ区分に該当する者の割合
i.性別
ii.年齢層：30歳未満、30歳～ 50歳、50歳超iii.該当する場合には、その他のダイバーシティ指標（例えばマイノリティ、社会的弱者など）
43-44, 80-82
b.次のダイバーシティ区分の従業員区分別の従業員の割合
i.性別
ii.年齢層：30歳未満、30歳～ 50歳、50歳超iii.該当する場合には、その他のダイバーシティ指標（例えばマイノリティ、社会的弱者など）

GRI406:非差別 2016406-1

差別事例と実施した救済措置

a.報告期間中に生じた差別事例の総件数
b.事例の状況と実施した措置。次の事項を含む
i.組織により確認された事例
ii.実施中の救済計画
該当なし
iii.実施済みの救済計画と、定期的な内部マネジメント・レビュー・プロセスにより確認された結果
iv.措置が不要となった事例

GRI414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016

414-2

サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置a.社会的インパクト評価の対象としたサプライヤーの数b.著しいマイナスの社会的インパクト（顕在的、潜在的）があると特定したサプライヤーの数
c.サプライチェーンで特定した著しいマイナスの社会的インパクト（顕在的、潜在的）d.著しいマイナスの社会的インパクト（顕在的、潜在的）があると特定されたサプライヤー 52のうち、評価の結果、改善の実施に同意したサプライヤーの割合
e.著しいマイナスの社会的インパクト（顕在的、潜在的）があると特定されたサプライヤーのうち、評価の結果、関係を解消したサプライヤーの割合およびその理由

GRI416:顧客の安全衛生 2016416-1

製品およびサービスのカテゴリーに a.重要な製品およびサービスのカテゴリーのうち、安全衛生インパクトの評価を改善のた
39-40, 50めに行っているものの割合
対する安全衛生インパクトの評価

416-2

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

a.報告期間中に、製品やサービスについて発生した安全衛生インパクトに関する規制および自主的規範の違反事例の総件数。次の分類による
i.罰金または処罰の対象なった規制違反の事例
違反なし
ii.警告の対象となった規制違反の事例
iii.自主的規範の違反事例
b.規制および自主的規範への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる

GRI417:マーケティングとラベリング 2016

417-1

417-2

417-3

製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項

a.製品およびサービスの情報とラベリングに関して、組織が定める手順において、次の各事
項の情報が求められているか否か
i.製品またはサービスの構成要素の調達
ii.内容物（特に環境的、社会的インパクトを生じさせる可能性のあるもの）
57
iii.製品またはサービスの利用上の安全性
iv.製品の廃棄と、環境的、社会的インパクトv.その他（詳しく説明のこと）
b.重要な製品およびサービスのカテゴリーのうち、組織が定める手順の対象であり、手順の遵守評価を行っているものの割合

製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

a.製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制および自主的規範の違反事例の総件数。次の分類による
i.罰金または処罰の対象となった規制違反の事例
違反なし
ii.警告の対象となった規制違反の事例
iii.自主的規範の違反事例
b.規制および自主的規範への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる

マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例a.マーケティング・コミュニケーション（広告、宣伝、スポンサー業務など）に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数。次の分類による
i.罰金または処罰の対象となった規制違反の事例
違反なし
ii.警告の対象となった規制違反の事例
iii.自主的規範の違反事例
b.規制および自主的規範への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる

GRI418:顧客プライバシー 2016a.顧客プライバシーの侵害に関して具体化した不服申立の総件数。次の分類による

418-1

i.外部の当事者から申立を受け、組織が認めたもの
顧客プライバシーの侵害および顧客
ii.規制当局による申立
データの紛失に関して具体化した不b.顧客データの漏洩、窃盗、紛失の総件数
服申立

該当なし

c.具体化した不服申立が無い場合は、その旨を簡潔に述べる

GRI419:社会経済面のコンプライアンス 2016

419-1

社会経済分野の法規制違反

a.社会経済分野の法規制の違反により組織が受けた重大な罰金および罰金以外の制裁措置。
次の事項に関してi.重大な罰金の総額
該当なし  
ii.罰金以外の制裁措置の総件数
iii.紛争解決メカニズムに提起された事案
b.組織による法規制への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる
c.相当額以上の罰金および罰金以外の制裁措置を受けた経緯

08