群馬大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部
２． 教育学研究科
３． 教職リーダー専攻
４． 社会情報学部
５． 社会情報学研究科
６． 医学部
７． 医学系研究科
８． 保健学研究科
９． 理工学部
10． 理工学府

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1

群馬大学

群馬大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

教育学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教職リーダー専攻

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

社会情報学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

社会情報学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学部

期待される水準を下回る 期待される水準にある質を維持しているとはいえない

医学系研究科

期待される水準にある期待される水準を下回る

質を維持しているとはいえない

保健学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している理工学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している理工学府

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

群馬大学

教育 0-2

群馬大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

群馬大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

実践的指導力の育成・強化を図るため教育学部教員の採用にあたっては、学校現場での教職経験を重視している。

○

教員養成 FD センターを設置して、新任教員を対象とした附属学校との連携等についてのファカルティ・ディベロップメント（FD）研修を年間８回程度実施
している。

○

教育実習については、附属学校園の副校長及び副園長を構成員に加えた教育実習委員会を設置しているほか、郡馬県教育委員会、群馬県内の市町村教育委
員会及び附属学校園等で組織する教育実習運営協議会及び教育実習研究協議会を設置するなど、教育実習の円滑な運営を行うための実施体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 27 年度からグローバル化に対応するための選抜学生コースとして、教育・社情グローバルフロンティアリーダー（GFL）育成コースを開設している。

○

学生を小学校の理科教育支援に派遣する「観察・実験支援ボランティア事業」を平成 26 年度から実施し、単位認定を行っている。平成 26 年度の派遣先の小学校の管理職及び担当教員への実施後のアンケートでは、「観察・実験支援
ボランティア事業」の活動は派遣先の学校にとって有益であったとの肯定的意
見が 100％となっている。

○

平成 23 年度から小学校において外国語活動が必修化されたことに伴い、必修科目として「小学校外国語活動の研究」を開講している。

○

平成 27 年度において、開設科目の授業の約６割にアクティブラーニングを取り入れているほか、尐人数教育、対話討論型教育、フィールド活用、メディア
活用、ティーチング・アシスタント（TA）活用等の学習指導法の工夫を行っている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

群馬大学 教育学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内の卒業率は 90％以上で推移しており、卒業生の教員免許状の取得率は 98％以上で推移している。

○

平成 27 年度に実施した卒業予定者に対する到達度自己評価に関するアンケー
ト結果では、大学で身に付けるべき教員の基礎的資質として設定した「教育の意義や歴史、教員の社会的役割や使命」、「小学校教科の学習指導に関する基本的事項」、「中学校の教科に関する専門知識」等の 15 項目のうち 14 項目で肯定的回答の割合が 70％を超えている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の卒業生のうち進学者の割合は 14.2％、教員就職者の割合は62.1％となっている。

○

平成 23 年度に実施した過去３年間に教職に就いた卒業生を対象としたアンケート結果では、大学で身に付けるべき教員の基礎的資質として設定した 15 項目のうち「教科に関する専門的知識」、「子供の成長発達についての理解」等の10 項目で肯定的回答の割合は 70％以上となっている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3群馬大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度からグローバル人材育成のための GFL 育成コースを開設している。

○

群馬県教育委員会、群馬県内の 15 市町村教育委員会、特別協力校、群馬県内の特別支援学校と連携して協議会を設置し、教育実習に関する事項や教員養成に関する諸課題についての意見交換を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卒業生のうち教員就職者の割合は、平成 19 年度の 52.4％から平成 27 年度の62.1％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4群馬大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

群馬大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員養成 FD センターを設置して、新任大学教員に対して教員養成の仕組みや附属学校の役割等についてのファカルティ・ディベロップメント（FD）研修を行っている。

○

平成 24 年度から理科教育長期研修院を設けて大学院生以外の現職教員にも学修の場を提供している。また、群馬県総合教育センターの長期研修員である現職教員を聴講生として受け入れており、学生が現職教員と意見交換しながら学ぶ環境を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度に実施したカリキュラム改編では、課程内の専門分野を横断する
共通基礎科目を拡充するとともに、教科に関する科目については、中等教育関連科目と初等教育関連科目を分離し、子どもの発達段階に応じた教科教育の課
題を学べるカリキュラムとしている。

○

平成 27 年度に実施したカリキュラム改編では、実践的指導力を高めることを目的として、学校現場と大学の往還を通じて学校教育の課題を深く学ぶ「教職実践インターンシップ」と「教職実践研究」を開設している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における修了生のうち専
修免許状取得者の割合は 80.0％から 100％の間を推移している。

○

平成 27 年度に在学生を対象に実施した教育に関する現況調査の結果では、到達度評価において「教科の教育法や授業実践に関する専門的な知識や技能を学

教育 2-2

群馬大学 教育学研究科

修すること」の項目で肯定的回答の割合が 90.0％となっているほか、教育学研
究科に対する総合評価では肯定的回答の割合が 96.9％となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の修了生 27 名のうち、現職教員大学院生２名を含む 23 名が教職に就いており、修了生のうち教員就職者の割合は、現職教員大学院生を含めて85.2％となっている。

○

第２期中期目標期間における現職教員大学院生を除く教員就職志望者の教員就職率は 90.9％から 100％の間を推移している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3群馬大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に実施した教科教育実践専攻の 10 専修から４コースへの再編、「教職実践インターンシップ」及び「教職実践研究」の開設により、学生の実
践的指導力を高める授業及び学修環境の充実に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第 ２期 中期 目 標期間 に お ける 教員 就 職を志 望 す る修 了生 の 教員就 職 率 は90.9％から 100％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4群馬大学 教職リーダー専攻

教職リーダー専攻Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

群馬大学 教職リーダー専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域との連携を図るために連携協議会を設置し、群馬県教育委員会、近隣市教育委員会及び連携協力校との協議を継続的に行っている。

○

実習の実施方法や教育課程の改善に向けた取組として、専門職学位課程運営
委員会を組織し、各種アンケートや授業研究会等を実施しており、実務家教員と研究者教員の協働によるティーム・ティーチングでの授業方法の改善、課題
研究指導の改善等に結び付いている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

教職大学院に必要な教育課程の編成及び実施、教科等の実践的な指導法、生徒指導及び教育相談、学級経営及び学校経営、学校教育と教員の在り方の５領
域に加え、群馬県の地域的教育課題である多文化共生教育に関する授業を必修科目としている。

○

９割以上の科目で実務家教員と研究者教員の協働によるティーム・ティーチングを実施し、尐人数教育、対話・討論型授業を取り入れるなどの工夫を行っているほか、教育現場での実習科目については、実務家教員と研究者教員のペアによる巡回指導を実施している。

○

実習を通した教育実践力の育成のため、現職教員大学院生についても教育実習を免除することなく、２年間で延べ 520 時間の教育現場での実習を課している。

○

学校教育に関する実践的指導力と研究力の育成を目指して、１年次から課題
研究テーマの設定や成果の中間報告会を開催するとともに、２年次では「課題解決実習」や群馬県教育委員会及び学内外の関係者を招いた公開の課題研究報
告会を開催して地域の教育に成果を還元している。

以上の状況等及び教職リーダー専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

群馬大学 教職リーダー専攻

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

当該専攻で専修免許状を取得することのできない高等学校の職業系免許保持者を除き、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における修了生
全員が専修免許状を取得している。

○

平成 23 年度から平成 27 年度に実施した学生による到達度評価では、「カリキュラムの編成・開発について、専門的な知識や技能を修得する」等の 14 項目のうち８項目では、肯定的回答の割合は 80％以上となっており、そのほかの６項目についても肯定的回答の割合は 70％以上となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間に修了した学部新卒大学院生は全員が教職（臨時採用含む）に就いている。

○

現職教員大学院生の修了後の状況については、平成 20 年４月の開設から平成
26 年度までの修了生 73 名のうち、平成 27 年度現在、学校管理職（教頭）への就任が３名、教育行政での勤務が 15 名（管理主事３名、指導主事 12 名）となっている。

以上の状況等及び教職リーダー専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3群馬大学 教職リーダー専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地域との連携を図るために設置した連携協議会における教育委員会等との関係強化や、実務家教員と研究者教員の協働によるティーム・ティーチング等の理論と実践の往還の仕組みを構築している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に修了した学部新卒大学院生は修了後に全員が教員として就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4群馬大学 社会情報学部

社会情報学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

群馬大学 社会情報学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）として、おおむね年２回の公開授業、学期ごとの学生による授業評価アンケート、年１回の学生と学部長との懇談会を実施し教育内容の向上を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から全学共通の教務システムを導入し、学外からのシラバスの閲
覧、履修登録を可能としている。また、カリキュラムマップの提示による各種ガイダンスや、アカデミックアドバイザー及び指導教員による履修指導を行っている。

○

就業力を高めるため平成 25 年度からキャリア教育科目として、講演会やセミ
ナー、インターンシップ、社会人講師によって開講される授業等を実施している。インターンシップに参加した学生は第２期中期目標期間（平成 22 年度から
平成 27 年度）の合計 404 名となっている。

○

グローバル化に対応した能力を育成するため、第２期中期目標期間に交換留学プログラムにより９大学（イタリア、台湾、韓国等）に 12 名の交換留学生を派遣するとともに、短期研修プログラムでも８大学（韓国、米国、オーストラ
リア、スペイン等）に 58 名の学生を派遣している。

以上の状況等及び社会情報学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の４年次生卒業時アンケートの結果では、当該学部で学んだ専門
科目は「人間や社会を深く理解するために役立ちますか」、「人間や社会を幅
広く理解するために役立ちますか」、「人間や社会を実践的な知識や能力を高教育 4-2

群馬大学 社会情報学部

めるのに役立ちますか」という質問に対し、肯定的な回答はそれぞれ９割を超えている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率は 88.1％から 99.1％となっている。平成 24 年度
から平成 27 年度では 95％を超えている。

○

卒業生の就職先企業等へのヒアリング調査によると、就職先企業等は卒業生に対して、基礎学力、データベース・コンピュータの知識、コミュニケ―ショ
ンスキル、プレゼンテーションスキル、自ら考え、物事に対して疑問を感じ、問題を解決していく姿勢があると評価されている。

以上の状況等及び社会情報学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3群馬大学 社会情報学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

FD 推進専門委員会により、教育方法の改善に取り組む体制をとり、おおむね年２回の公開授業、学期ごとの学生による授業評価アンケート、年１回の学生と学部長との懇談会等を実施し、教員の教育力改善に努めている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

キャリアサポート室と連携しながら、ゼミナール担当教員による個別指導、
インターンシップ及び公務員セミナーを実施した結果、第２期中期目標期間の就職率は平均 90％を超えており、進学者数は平均６名となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4群馬大学 社会情報学研究科

社会情報学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

群馬大学 社会情報学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会情報基礎科目、専門基礎科目、専門情報科目、専門応用科目及び特別研究の５科目群と経済・経営、地域・行政、文化・コミュニケーション、社会情報基盤の４領域を設定し、科目群と領域をマトリクス構造とした教育研究指導を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

開設授業科目の科目群及び領域による履修概念図を作成している。また、修士論文中間発表を制度化し、履修手引に内容を明示するなど、履修プロセスを明確化している。

以上の状況等及び社会情報学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の修了生数は 59 名となっており、うち 48 名が標準修業年限内に修了し、長期履修制度利用者のうち１名は３年間で修了している。

○

平成 26 年度の修了時アンケートの結果によると、「群馬大学社会情報学研究科でのあなたの研究生活は、充実したものでしょうか」との質問に回答した修了生の全員が肯定的に回答している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会人の修了生は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の13 名から第２期中期目標期間の 17 名となっている。

教育 5-2

群馬大学 社会情報学研究科○

修 了生のうち、一般学生 の 72.7％が就職しており 、私費外国人留学生 は13.0％が進学、43.5％は国内の民間企業に就職している。

以上の状況等及び社会情報学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3群馬大学 社会情報学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

社会人学生、留学生のニーズを踏まえた教育体制の取組として、平成 27 年度
から 10 月入学を行っている。

○

勉学意欲のある学部生が大学院の授業科目を履修できる制度を平成 26 年度から導入し、平成 27 年度に１名（５科目 10 単位）履修している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から正規科目「群馬大学サテライト高崎」の２科目を、「群馬大学公開講座」の一環として一般市民にも開放している。第２期中期目標期間の公開講座受講者数は、毎年 20 名以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4群馬大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

群馬大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を下回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度入学者から医学科では改訂版の新カリキュラム「医学教育モデ
ル・コア・カリキュラム」を導入している。また、医学教育の充実及び推進を図るため、平成 22 年度に医学教育センターを設置している。

○

平成 22 年度に文部科学省の大学教育・学生支援事業大学教育推進プログラムに採択された「総合学士力の育成に向けたチーム医療教育」では、WHO 協力センター（WHOCC）の実行組織として、多職種連携教育研究研修センターを設置するなどの取組を実施している。

○

平成 24 年度から学部教育と大学院教育を一体化し、学生の研究遂行能力を重視した「卒前・卒後一貫型 MD-PhD コース」を導入している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に生じた医療事故を鑑みた場合、教養教育科目に医学倫理学教育を取り入れるなど、カリキュラム編成
上、医療人としての自覚と倫理感を醸成する取組の記述はあるものの、適切な倫理教育の実施状況を確認することができなかったため、当該学部の想定する関係者である、医療を受ける側の立場にある患者、国民の期待する水準にあるとはいえない。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科及び保健学科の留年者数について、医学科は平成 22 年度の 63 名から平成 27 年度の 45 名、保健学科は平成 22 年度の 14 名から平成 27 年度の８名となっている。また、第２期中期目標期間における医学科の休学者数は 11 名から 30

教育 6-2

群馬大学 医学部

名、保健学科の休学者数は 12 名から 26 名の間を推移している。
○

第 ２期 中期 目 標期間 に お ける 標準 修 業年限 内 の 卒業 率は 、 医学科 は 平 均
89.3％、保健学科は平均 91.6％となっている。

○

第２期中期目標期間における国家試験合格率は、医師国家試験が 87.3％から
97.4％、看護師国家試験が 94.9％から 98.8％、助産師国家試験が 90％から100％、検査技師が 85.1％から 95.5％、理学療法士が 79.2％から 100％、作業療法士が 90.5％から 100％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

群馬県内での初期臨床研修は平成 22 年度の 43 名から平成 27 年度の 60 名となっている。また、初期臨床研修修了後も、約 40％が学内で後期臨床研修を行い、その後大学院に進学している。

○

第２期中期目標期間における保健学科卒業生の進路状況について、看護学専
攻及び作業療法学専攻では大学院進学、医療関連の施設及び会社への就職が90％以上を占めており、また、保健学科卒業生全体の大学院進学率は 11.6％となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3群馬大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持しているとはいえない〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に生じた医療事故を鑑みると、医療人としての自覚と倫理感を醸成するための取組が十分でなく、当該学部の想定する関係者である、医療を受ける側の立場にある患者、国民の期待する水準にあるとはいえない。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4群馬大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

群馬大学 医学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

生命医科学専攻は、平成 24 年度から秋季入学制度を導入し、外国人の入学希
望者のニーズにこたえている。また、医科学専攻は、高度なマンツーマンでの教育を実施するため定員を 72 名から 57 名に減員し、MD-PhD コースの充実、卒前・卒後一貫 MD-PhD コースを新設している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度文部科学省博士課程教育リーディングプログラム（オンリーワン型）事業「重粒子線医工学グローバルリーダー養成プログラム」等を通じて、実社会で生命科学研究や医療技術の発展に実質的に貢献できる人材の育成や、グローバルに活躍する高度専門医療人の養成に取り組んでいる。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を下回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の医科学専攻における留年者及び休学者について、留年者数は平成 22 年度の 68 名から平成 27 年度の 44
名へ、休学者数は平成 22 年度の 12 名から平成 27 年度の７名へ減尐するなど改善しているものの、課程博士の学位授与数については、平成 22 年度の 57 件から
平成 27 年度の 43 件へ減尐しており、定員を減員していることや、修業年限内に修了する社会人学生が 50％程度であることを考慮したとしても、改善が必要である。

教育 7-2

群馬大学 医学系研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

生命医科学専攻の修了生のうち、大学教員・研究者となる者は 38.1％、附属病院又は本学附属病院以外の病院（臨床）に就職した者は 9.5％、医科学専攻（博士課程）への進学者は 20.6％となっている。

○

医科学専攻の修了生は、大学教員・研究者となる者は 25.9％、附属病院又は本学附属病院以外の病院（臨床）に就職した者は 61.9％となっている。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3群馬大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持しているとはいえない〔判断理由〕
分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の医科学専攻について、留年者数及び休学者数が減尐するなど改善しているものの、課程博士の学位授与数は、平成 22 年度の 57 件から
平成 27 年度の 43 件へ減尐している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4群馬大学 保健学研究科

保健学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

群馬大学 保健学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度に医学研究科から独立して設置され、大学院における研究・教育活動の充実・課程制大学院の実質化に向けた活動を支援するため「保健学研究・教育センター」を設置し、専任教員を配置している。また、平成 23 年度の改組の際に、入学定員の適正化を目指し、博士前期課程定員を 56 名から 50 名
へ、博士後期課程定員を 15 名から 10 名へ減員している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では全領域横断的に配置したユニット構造を基準とした教育課程を採用し、ユニットコア科目、他領域の専門教育科科目を履修するとともに、専門分野での教育や研究を実践する基礎的な能力を育成している。

○

地域社会の保健医療分野で活躍している社会人学生の学修を支援するため、昼夜間開講、長期履修制度等の学修環境を整備している。

以上の状況等及び保健学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の博士前期課程の標準修
業年限内修了率は、75.0％から 95.5％の間で推移している。

○

第２期中期目標期間の博士後期課程の学位取得者（課程博士）について、平成 23 年度に副指導教員制を導入したことにより、平成 22 年度の６名から平成
23 年度以降は 11 名から 15 名の間で推移している。

教育 8-2

群馬大学 保健学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程及び博士後期課程の主な就職先
は、保健学に関係する大学教員、地域の保健医療機関、企業の研究開発部門となっている。特に、大学教員の割合は、博士前期課程は９％から 15％、博士後期課程は 33％から 67％となっている。

以上の状況等及び保健学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3群馬大学 保健学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程では全領域横断的なユニット構造を基準とした教育課程を、博士後期課程ではそれぞれの専門性を高めた教育課程を構築している。博士前期課程では、専門分野での教育や研究を実践するための基礎的な能力を育成し、博士後期課程では、保健学各領域における高度な専門的知識と技術を身に付けるための教育及び研究指導を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の大学院生の論文数は平成 23 年度の 15 件から平成 27 年
度の 29 件へ、学会発表数は平成 23 年度の 116 件から平成 27 年度の 151 件へ、それぞれ増加している。

○

第２期中期目標期間における博士前期課程及び博士後期課程の主な就職先
は、保健学に関係する大学教員、地域の保健医療機関、企業の研究開発部門となっている。特に、大学教員の割合は、博士前期課程は９％から 15％、博士後期課程は 33％から 67％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4群馬大学 理工学部

理工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

群馬大学 理工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

一般入試、一般推薦入試、３年次編入試験のほか、AO 入試、留学生特別入試、ハノイ工科大学（ベトナム）とのツイニングプログラムによる３年次編入の受入等の入学者選抜試験を実施している。

○

全教員を対象とした学生による授業評価アンケートを毎学期実施しており、集計結果を各教員に通知し、授業方法の改善につなげている。また、学生ワー
キンググループとの授業改善のための懇談会を開催し、学生からの意見を教員にフィードバックしているほか、授業公開等を実施し、教員の授業実施能力の向上に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から文部科学省の理数学生応援プロジェクト「工学系フロンティ
アリーダー育成コース」の派遣プログラムを実施しており、留学者数は平成 22
年度の 22 名から平成 27 年度の 46 名となっている。

○

理学に根ざした俯瞰的なものの見方や考え方を養成するため、全学科で理学系展開科目の履修させるとともに、学部共通科目として MOT 教育科目や海外研修、インターンシップを単位化している。

○

英語教育における入学時プレイスメントテストによる習熟度別クラス編成、専門教育科目における「専門英語」の開講、TOEIC 受験の必修化等の取組により、学生の英語能力向上に取り組んでいる。

以上の状況等及び理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-2

群馬大学 理工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

標準修業年限内の卒業率は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の年度平均 79.0％から平成 22 年度から平成 26 年度の年度平均 85.4％となっている。また、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における成績優秀学生の早期卒業制度及び飛び級制度の利用者数は、合計 16 名となっている。

○

学生の学会等における受賞件数は、平成 22 年度の１件から平成 27 年度の 12件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就業力育成のため、１年次生からのキャリア教育の実施やインターンシップ
相談室の設置、企業合同説明会の開催、同窓会による就職指導支援等の取組を行っている。

○

第２期中期目標期間における卒業生のうち就職者の割合は、35.2％となっており、主な就職先は製造業、公務、情報通信業、建設業となっている。

○

第２期中期目標期間における大学院進学率は、54.9％となっている。

以上の状況等及び理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3群馬大学 理工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度に総合理工学科を設置し、分野横断的な専門性を持つスペシャリ
ストの育成、現役技術者及び研究者に対する教育に取り組んでいる。

○「 工学 系フ ロ ンティ ア リ ーダ ー育 成 コース 」 の 派遣 プロ グ ラムの 実 施 や
TOEIC 受験の必修化等により、留学者数は平成 22 年度の 22 名から平成 27 年度の 46 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

授業評価アンケートの結果を担当教員にフィードバックする授業改善、Grade
Point Average（GPA）制度を利用した学生指導等の取組により、標準修業年限内の卒業率は、第１期中期目標期間の年度平均 79.0％から平成 22 年度から平成 26
年度の年度平均 85.4％となっている。

○

第２期中期目標期間における大学院進学率は、54.9％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4群馬大学 理工学府

理工学府
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

群馬大学 理工学府

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に文部科学省の「テニュトラック普及・定着事業」及び平成 25 年度の「女性研究者研究活動支援事業」の採択を受け、テニュアトラック制度を活用した女性限定公募を行い、教授１名を含む４名の女性教員を採用し、女性教員は合計８名となっている。

○

平成 25 年度から指導教員のほかに副指導教員を置き、広い視野からの研究指導を行う体制を整備している。

○

学生による授業評価アンケートを全教員を対象として毎学期実施しており、評価結果を各教員へフィードバックし、授業方法の改善等に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医理工連携メディカルイノベーション等の研究プロジェクトに対応した教育体制を整備し、分野融合型研究プロジェクトに学生を参加させることにより、専門分野の実践的能力の醸成及び関連する分野の総合的な理解力の育成を図っている。

○

アナログ技術関連産業等の活性化のため、人材育成プログラムを開発及び実施しており、地域の成長産業分野の活性化を図っている。

以上の状況等及び理工学府の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程の標準修業年限内の修了率は、平成 22 年度の 86.8％から平成 26
年度の 95.1％となっている。また、博士前期課程の留年者数、休学者数、退学者数について平成 22 年度と平成 26 年度を比較すると、留年者数は 24 名から７名、休学者数は 26 名から９名、退学者数は 30 名から 14 名となっている。

教育 10-2

群馬大学 理工学府○

学生の学会発表件数、学術誌公表件数及び受賞件数について平成 19 年度と平成 27 年度を比較すると、学会発表件数は 240 件から 349 件、研究成果の学術誌
公表件数は 133 件から 203 件、受賞件数は 40 件から 66 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 25 年度における博士前期課程の修了生のうち就職者の割
合は、92.1％となっており、主な就職先は、製造業及び情報通信業となっている。

○

ポストドクター・インターンシップ等の博士後期課程学生へのキャリア教育の実施により、産業界への就職者の割合は、第１期中期目標期間（平成 16 年度
から平成 21 年度）の 51.6％から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27年度）の 56.9％となっている。

以上の状況等及び理工学府の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

群馬大学 理工学府

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度の改組により、各専攻の専門科目、学府共通教育科目、学府開放
教育科目及び技術マネージメント系科目の４グループからなる横断的な科目履修を可能としており、複合的な視野を有する人材及び幅広い実践力と国際的な場での活動能力を有する人材を育成する体制を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

ポストドクター・インターンシップ等の博士後期課程学生へのキャリア教育を整備した結果、実践的な高度専門技術者が育成され、産業界への就職者の割
合は、第１期中期目標期間の 51.6％から第２期中期目標期間の 56.9％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4