山形大学人文社会科学部研究年報

論文

第16号（2019．２）43－59

地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質
山形県中山町を事例にして

山
Ⅰ
１−１

田

浩

久

はじめに

研究室の活動まちづくりとは，「その地域に実際住んでいる人達が中心となって，当事者として，自分達の住む地域にかかわる問題に関して行っている活動」である（西村，２００７）。西村によれば，その目的は “ コモンズ ” の再確立にあるということだが，ここで言うコモンとは入会地（common）というよりは，住民が地域に対して抱く共有意識のようなものであると解釈される。つまり，まちづくりが扱う上記「地域にかかわる問題」とは，地域に対する共有意識を創出する事物の保全
ないしは整備，または同共有意識を喪失させる事物の改善ないしは撤廃，ということになる。
コモンズを醸成していくためには，地域の総体や他地域との関係を客観的な視点から俯瞰することができる非営利の観察者が中立の意見を提示し，活動の過程で生じる不平等感や不均一感を最小限に抑えることが必要である。まちづくりに関わる住民，事業者はそこになんらかのインセ
ンティブを期待しているし，自治体もインセンティブとまでは言わないにしても，都市計画に関わる多少の思惑があるからである。地域の状況を正確に捉え，説明することはまさに地理学の役割であり，ここに，非営利の中立者である大学教員（以下，教員）の中でも特に地理学者が，まちづくりという住民主体の地域マネジメントに関わっていく意義を見出すことができる。
地域の総体や他地域との関係を把握するためには，地誌的な知識の蓄積が必要になるが，地方の地誌は文献や統計だけではで学びにくく，個別に行う地域調査や日常生活の中で少しずつ知識を積み上げていくしかない。地理学者であっても，対象にできる地域やテーマは赴任地や同地での在職期間に大きく左右される。また，周辺自治体への行政参加が増えると，地誌的な知識を身に着けようとする積極性が生まれるし，委託研究は地域の要請として研究テーマが提示されるため，研究成果の還元が直接的になり，当該地に勤務する教員としての役割を自身が意識するようにもなる。さらに，身近な地域の地誌は学生の興味を喚起するため，授業に取り込みやすく，教育と研究とのオーバーラップ部分が拡充する。
これらは教員の主体的な研究活動とは言えないが，地域科学を学ぶ者にとって，現地調査が依頼や委託の範囲だけで終わることはない。逆に，新しいフィールドとして個人研究に組み込まれ－44 －

地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質――山田

ることの方が多い。また，近年では大学が地域連携を目的にして大規模なプロジェクトを策定するようになっており，同プロジェクトに参画する形で，赴任地やその周辺地域に対する主体的な研究を進めることができる環境が整備されている。
山田（２０１３）は，山形大学の YU-GP と呼ばれる教育支援制度を活用し，アクティブラーニン
グを積極的に授業に導入していく過程を紹介した。また，山田（２０１４，２０１５，２０１６，２０１７）では，地（知）の拠点整備事業（以下，COC 事業）における地域志向教育研究として，自らの研究を活かした教育実践を複数年にわたって継続することによって得られた教育実績と研究成果を年次ごとにまとめた。COC 事業の地域志向教育研究では，学生に現地を見せるだけではなく，観察することから学生自らが地域の課題を見つけ，それらを解決していく方策を学生同士のディス
カッションを通して考えていく課題解決型学習（Project/ Problem Based Learning 以下，PBL）が，教育効果を高めることはもちろん，学生の斬新なアイデアを研究に取り込むことができるようになるため，研究に関しても効果的に作用することが明らかになった。ただし，PBL で議論される学生の思考は多様であり，それに対応していくためには，教員自らが視野を広げる必要がある。
筆者の場合，学内のプロジェクト研究として行った心理学，行動科学，社会学担当教員との共同研究が効果的であった（山田・本多，２０１５；福野ほか，２０１５）。
近年では，個人的な関心から積極的に地域に関わろうとする学生も増えている。それはボラン
ティアやサークルといったグループでの活動から地域で開催されるワークショップへの個人参加まで多岐にわたる。教員が関わる活動では，インターンシップ先，卒業論文のテーマ，就職活動
等に地域志向の傾向が見られるようになった。そのため，筆者の研究室では，地域を志向する学
生の関心に対応すべく，まちづくりへの参与を活動の一つに加え，授業用に用意する PBL とは別に研究室の活動用に新たな PBL を導入することにした。前者は，大人数の学生を対象にして学内予算で活動し，ディスカッションによって意見をまとめあげていくものであるのに対し，後者は，少人数の学生を対象にして個別予算で活動し，個人の思考をブラッシュアップしていくた
めにディスカッションを利用しようとするものである。
研究室の活動で行う PBL には，同じまちづくりを扱うにしても，インターンシップ先に提出するレポート作成，卒業論文の作成，就職活動における面接対策等，それぞれに異なる目的を持った学生が参加する。また，ディスカッションのテーマは一貫したものではなく，学生の関心に合わせて毎回設定するため，その日のテーマによって中心になる学生が決まる。これは活動に参加する学生が１０名以下である現状において可能な PBL の内容であるため，一般的ではないかもしれないが，参与するまちづくりや導入する PBL の目的を説明することで研究室に所属する意味
を学生に伝えやすくなり，所属学生の自意識を向上させる効果も生まれている。
こうした研究室の活動は，教員の研究者としての中立性，客観性に基づくものであると同時に，
学生教育という非営利の目的達成を目指して改変されていくため，地域の現状を俯瞰的に捉え，まちづくりの本質を整理，確認する活動にまで展開させやすい。
－44 －山形大学人文社会科学部研究年報

１−２

第16号（2019．２）43－59

研究の目的

地方創生の時流の中で，自治体は自立を目指す事業を企画し，補助金を得ることで事業資金を捻出している。ただし，多くの自治体では，事業の論理性や実現可能性を客観的に示す資料を用意し，次期に繋がる発展的な企画書を作成できる専門家を有してはおらず，事業実施までの準備を専門業者に委託している。もちろん，自治体は最終的な目標を示し，細かく指示を出している
ので，一連の作業が自治体の主導のもとで進められていないというわけではない。
自治体のこのような動きを受けて，地方には従前には無かった特殊な市場が形成されている。
自治体の事業支援をビジネスチャンスと捉える様々な業種が地方に進出し，市場調査，ワークショップ，著名人の講話等で構成される “ 事業支援 ” を商品化しているからである。彼らの企画には相応の説得力があり，形ある結果を残すため，一概に否定することはできない。また，この謂わば補助金産業の進展によって，硬直していた地方が動き出したことは事実である。
しかしながら，補助金産業が全国的に定着していく過程で地域の問題は地域で解決するといった自立的発展への理念が失われているように思える。こうした状況において，大学に求められるのは，中立的かつ客観的な視点と柔軟な思考である。そこで，本研究では，基本に立ち返り，山形県中山町における研究室の活動から，地域の自立的発展を下支えするまちづくりを見つめ直し，
その本質を明らかにする。
Ⅱ
２－１

活動の背景と対象地域の概観

地域づくり活動実践スタートアップ支援事業

PBL の教育効果は絶大であるが，活動日程の調整と学生移動に関わる予算の調達が必要になる。
研究室の活動に PBL を組み込む場合，対象となる学生の数が少なくなるので日程調整の難しさは低減されるが，予算調達は必要である。
筆者の研究室が現地で活動するために活用した事業は，山形県村山総合支庁（以下，総合支庁）が進める「地域づくり活動調査研究事業」である。なお，事業名に使われている “ 地域づくり ”という単語は，その内容から前節で定義した “ まちづくり ” であると判断されるため，以下では事業名を除き，“ まちづくり ” で統一する。同事業は，「人口減少等のため活力低下に悩む地域について，大学の知見を活用して，地域課題の抽出や課題解決（活性化方策）を探るとともに，大学生との交流を通じた地域の活力向上や地域主体による課題解決（活性化）の実践活動に繋げる
ことにより，当該地域の振興を図る１）」ことを目的に，支援を希望する地域を公募し，大学生で構成されるグループに総合支庁が実態調査等を委託するといった方法で実施される。
「地域づくり活動調査研究事業」は総合支庁による「地域づくり活動実践スタートアップ支援事業」のステップ１に位置づけられ，採用された地域はステップ２の「地域主体による地域づく
り活動支援事業」の対象となる。ステップ１，２を合わせた「地域づくり活動実践スタートアップ支援事業」はまちづくり活動の「芽だし」と位置づけられており，その後は，地域運営組織の育－44 －

地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質――山田成に結びつけていく流れとなっている。
支援対象に採用されたのは，山形県中山町の柳沢地区でまちづくりを始めた「柳沢（やんくさ）
もりあげ隊」の活動であった。筆者は，「地域づくり活動実践スタートアップ支援事業」の前身である「地域課題解決実践活動モデル事業」に他の教員との共同研究で参加していた経緯があり，筆者の研究室に２０１７年度の「地域づくり活動調査研究事業」が委託された。事業は単年度契約を原則としているが，事業初年度ということもあり，２０１７年度の契約が２０１７年１２月に締結されたため，２０１８年度も同様の契約が締結された。そのため，本稿は，主に２０１７年度後期と２０１８年度前期の活動をまとめたものになっている。
事業の進行プロセスから明らかなように，筆者の研究室では，柳沢地区で活動することを当初から決めていたわけではなく，総合支庁からの委託に対応するという形で活動をスタートさせた。
我々としては，まちづくりに関わる学生の関心をテーマにした PBL を実践するために，まちづ
くりに参与できる地域を探している状況にあったため，まちづくりの萌芽的段階にある柳沢地区を紹介してもらえたのは好都合であった。むしろ，柳沢もりあげ隊の要望に沿った活動を展開できるかが心配であったが，総合支庁の適切なマッチングのおかげで彼らの要望を事前に知ることができ，まちづくりに参加してみたいと思っている学生を中心に，早くから具体的な活動を計画することができた。
２－２

中山町の概観

中山町は，山形市の北西に隣接する面積３３.２km２の町である（図１）。同町は，１９５４年に旧長崎町と旧豊田村が合併して誕生したが，今回の対象地域である柳沢地区は旧豊田村に含まれる。
国勢調査によれば，合併直後１３,３３５人であった人口は，高度経済成長期の域外流出によって１９７５
年には１１,２８１人に減少したものの，左沢線の存在や国道１１２，４５８号線の整備等によって，１９８０年
代からは山形市のベッドタウンとしての開発が進み，２００５年には１２,５２３人にまで回復した。３０年
間の人口変動率は１１.０％である。しかし，同年以降人口は急減し，２０１５年の人口は１１,３６３人になった。１０年間の人口変動率は－９.３％である。人口減少は少子化と若年層の域外流出によるものであり，その結果，２００５年に２５.６％であった高齢化率は，２０１５年には３１.５％にまで上昇した。
中山町の中心部は最上川右岸の沖積低地上にあるが，旧長崎町の集落は寒河江街道（六十里越街道）沿いに，旧豊田村の集落は国道４５８号線沿いに展開しているため，南北に列村状の建物分
布が左沢線を挟んで東西に観察される。旧長崎町は山形市へのアクセスが良く，米作を中心にした農業生産が営まれているが，最上川と須川の合流部に近く，洪水による被害を受けやすい。一方，旧豊田村は白鷹丘陵の山麓部に位置しているため，果樹や野菜を中心にした農業生産が営まれており，土砂災害の被害を受けやすい地区を含んでいる。また，国道４５８号線に沿って山形盆地断層帯に属する寒河江－山辺断層の存在が指摘されていることから，今後，大規模な地震が発生する可能性がある。
－44 －山形大学人文社会科学部研究年報第16号（2019．２）43－59

なお，柳沢地区の西部，白鷹丘陵の中腹に岩屋集落と呼ばれる山村がかつて存在していたが，
１９８０年に最後の一軒が移転し廃村となった。同集落に隣接する岩谷十八夜観音には「オナカマ」と呼ばれる巫女の風習が伝えられており，文化財保護の観点からはもちろん，観光資源としての可能性からもその解明が待たれている（中山町，２００５）。

図１

Ⅲ
３－１

中山町の概観

活動の具体的な内容

柳沢（やんくさ）もりあげ隊

隊名にある「やんくさ」とは「柳沢」に対する地元方言である。同隊は，柳沢地区内にある御嶽神社の氏子集団を組織的な基盤とし，代表を務める O 氏（６９歳）は，柳沢地区で生まれ育った生粋の柳沢住民である。O 氏は，全国を対象にする職に就き，海外居住の経験も有するが，退職後（６５歳時），柳沢地区を中心とする生活に戻り，地区活動の副総代を務める中で，急激な人
口減少と住民の高齢化に向き合うことになった。こうした現状に対応していくためには，根気よく活動を続ける必要があるが，役員は輪番制となっており，問題を感じた役員の危機意識が必ずしも次期役員に引き継がれるわけではない。
そこで，O 氏は，自らが代表になり，流出する若年層に再び同地区に戻りたくなるような意識－44 －地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質――山田と高齢者に新たなやりがいを与えるまちづくりを目指し，２０１６年に柳沢もりあげ隊を結成した（６７歳時）。同隊の人的構成は，地区内で６０年以上生活してきた同級生を代表の補佐役，その友人を行事役に置き，地区活動の中核となっている消防団の OB と現役メンバーの数人を隊員に加えているほか，地区在住の県職員 OB が企画の相談役を務めている（図２）。現在，隊員はすべて男性で構成されているが，協力者には女性も含まれているため，今後は女性の参加も見込まれる。
O 氏によれば，２０１８年時点で O 氏を除いた隊員は８名であり，年齢構成は，６０歳代４名，５０歳
代２名，４０歳代と３０歳代が各１名となっている。
同隊は既に中山町の地域活性化事業「やってみんべ事業」の支援を受けているが，２０１８年度で同事業は終了となる。同隊では，２０１７年度までに，「夏まつり」，「地区内散策」，「雪まつり」，「御嶽神社の年末ライトアップ」等の事業を定例化し，２０１７年度からは，“ 一本杉 ” と呼ばれる地区のランドマークをライトアップする企画を進めている（写真１）。また，２０１８年５月には休止されていた御嶽神社の「村まつり」を復活させた。
「やってみんべ事業」の終了後，「地域づくり活動実践スタートアップ支援事業」が，柳沢もりあげ隊の活動を支えることになった。その上で，O 氏は，５年後，１０年後の活動とそれを支える人材に見通しが立たないことを危惧している。氏は，地区内の若年層がまちづくりに消極的であることを嘆き，大学には，彼らに刺激を与えるような学生の支援活動とまちづくりの継続を可能にする提言を依頼した。
柳沢もりあげ隊が，結成から２年あまりで多くの成果を挙げられたのは，O 氏の尽力によるところが大きいことはもちろんであるが，隊員として活動に参加している補佐役，行事役，相談役，消防団のメンバーがそれぞれの人的ネットワークを活用しながら，情報の受発信，企画の立案，全体の補正，企画の実行，会計，といった作業をこなし，それを協力者（サポーター）が支えてきたからにほかならない。特に，従前から地区活動の中核を担ってきた消防団のメンバーを隊員に加えたことが，同隊の実践力を増したと考えられる。また，同隊の年齢構成に幅があるの

図２

－44 －

柳沢もりあげ隊の構造

写真１

地区集会所から " 一本杉 " を望む山形大学人文社会科学部研究年報第16号（2019．２）43－59

も，消防団を隊員に加えているためである。
なお，協力者の多くはグランドゴルフクラブのメンバーである。既に，柳沢地区では婦人会や青年団といったコミュニティは消滅しており，残存する旧来のコミュニティは消防団のみである
が，グランドゴルフクラブが地区内の活動を支える新たなコミュニティとして機能している。さらに，O 氏は，地区内に立地する老人ホームの入居者を活動に参加させようとしている。彼らは協力者というよりも，自身のレクリエーションとして参加することが多く，活動が高齢者ケアの一つになっている。農山村域においては特に，こうしたソーシャル・キャピタルに関する調査がまちづくりの構成を理解する上で重要であると考える。
３－２

現地での活動事業契約の締結に先立ち，総合支庁の担当職員を介して教員４名が現地を視察した２）。また，
現地の案内を O 氏にお願いしたので，当日は山形大学教員と柳沢もりあげ隊との初顔合わせの場にもなった。
契約締結後の２０１７年１２月８日，学生１１名を引率して現地を訪れ，柳沢もりあげ隊の先導で現地を巡りながら，柳沢地区の風土や同隊の活動について説明を受けた（写真２）。O 氏には，視察
後も保健福祉センターの会議室で，学生からの質問にも対応して頂いた（写真３）。学生の熱意
は高く，活発な質疑応答が繰り返された結果，年明け１月２７日に行われる雪まつりに自ら参加してみたいと申し出る学生が現れた。さらに，その後，柳沢地区をフィールドにした卒業論文を書きたいという学生も現れた。
当日は，住民の方のご厚意により昼食として餅が振る舞われた。学生は率先して作業を手伝い，その中で住民との親睦を深めたようである（写真４）。現地視察は柳沢地区に対する学生の理解を大いに高めたことはもちろんであるが，雪まつりへの自主的な参加に象徴されるように，住民との接触が現地での活動の基本であることに学生が気づいた点に本視察の意義を感じた。

写真２

柳沢もりあげ隊による御嶽神社の説明

写真３

保健福祉センターで議論風景－44 －地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質――山田

写真４

住民との交流写真５

ワークショップ風景

２０１８年２月１０日，学生１３名を引率し再度現地を訪れた。主な目的は，柳沢地区の活性化に関するワークショップの実施である（写真５）。冒頭は，同年１月２７日に行われた柳沢地区の雪まつりの状況を O 氏が報告し，有志で参加した学生がその感想を述べた。次いで，柳沢地区で卒業論文を書くことになった学生が，同地区の自然環境や文化を取り入れたエコツーリズムを提案する発表を行った。
住民を交えて行ったワークショップでは，《空家》，《農業》，《魅力発信》，をテーマに据えた。
前回の現地視察後，学生は学内で学生同士のディスカッションを重ね，柳沢地区において視認できる衰退は空き家の増加であること，中山町全体で見た場合の強みは平地と山地で営まれている
農業生産であること，興味深い地域資源を有しているものの発信力が無いこと，を確認したから
である。

写真６

－55 －

ポスターの作成風景

写真７

大学祭を活用した試案

山形大学人文社会科学部研究年報第16号（2019．２）43－59

ワークショップの結果は，その場でポスターにして発表した（写真６）。空家問題を扱ったグ
ループでは，住民を交えて，地区内の空家を有効利用する手段について話し合われ，“ 田舎暮ら
しを体験する ” 試案が提示された。彼らは，田舎暮らし体験を空家の一時的利用による観光で終わらせず，移住に繋げていかなければ空家問題は解決されないことを指摘した。農業基盤の活用を扱ったグループでは，来訪者が “ 農業を楽しむ ” 試案が提示され，人口流出によって放棄された耕作地の活用や地場産品を使った料理教室の開催等が検討された。魅力発信を扱ったグループ
では，柳沢地区を知ってもらうために山形大学の大学祭を活用してはどうか，という意見が学生から出され，大学祭で “ 地場産品やその加工品を展示，販売，体験する ” 試案が提示された（写
真７）。
Ⅳ
４－１

活動の成果

まちづくりのプロセス

２０１８年４月はまとまった時間が取れなかったため，実質，２０１８年度の活動は５月３日に開催された村まつりへの支援活動からスタートした（写真８）。活動の再開に際し，研究室では，こうした現地での支援活動を継続していくことを確認し，同年度の目標を，今後を見据えたまちづくりの提言に定めた。これは，まちづくりの長期的ビジョンに悩んでいるという柳沢もりあげ隊が抱える問題に対応するものである。
議論の基礎にしたのは，前年度のワークショップでまとめた３つの試案である。学生には，自分達の試案を客観的な資料から裏づけるために，中山町の地誌に関するレポート（人口，産業，
歴史・文化，自然）を課すとともに，まちづくりの中長期なビジョンを考え，各試案の論理性や実現可能性について検討することを求めた（写真９）。これは，地方自治体に欠けている機能の一つでもあり，学生にこうした能力を身に付けさせることが，大学教育に求められる人材育成に繋がると考える。

写真８

御嶽神社での村まつり支援

写真９

学内での議論風景－55 －地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質――山田

人口と産業に関するレポートによって，現在，まちづくりを担っている６０歳代後半の年齢階層
は，社会活動に対する意欲が高い団塊の世代（以下，第１世代）であるが，柳沢地区が含まれる
豊田地区（旧豊田村）では同階層が突出していることが分かった（図３）。今後，まちづくりにおいても深刻化するであろう後継者問題を解消するためには，住民の年齢構成上，団塊ジュニア世代（以下，第２世代）をまちづくりに取り込んでいく必要があるが，町のベッドタウン化や産業構造の変化等によって，彼らの就業や購買の中心は地区外に形成されている。O 氏が嘆く彼らの消極性は，第２世代の気質も含め，全国的に指摘される問題と考えられる３）。
学生達は，第２世代がまちづくりに対する意識を高めるためには，まず，自分達が住んでいる柳沢地区に対する意識を高める必要があるが，地区内で活動を続ける限り，彼らが同地区を見つめ直すことはないと考えた。そこで，柳沢地区で行ったワークショップで提示された，山形大学の大学祭で “ 地場産品やその加工品を展示，販売，体験する ” 試案を再検討することにした。大学祭での直売所運営が評判になり，社会的に取り上げられれば，第２世代も柳沢地区に対する意
識を変えていくのではないか。また，地元産品を直売することによって生産者が生産へのモチベー
ションを上げることはよく知られている。短期間であれ大学祭で直売所を運営し，そこに生産者も売り手として参加することができれば，高齢化が進む第１世代もそこに新たなやりがいを見出していくのではないか。さらに，大学祭での直売が恒常化すれば，柳沢地区の住民が子供（以下，第３世代）を連れて大学祭に訪れる機会も増える。地元産品が売れている様子を見れば，地域ア
イデンティティが創出され，流出していくであろう子供達に再び同地で暮らしたいという思いを植えつけられるかもしれない。
これらは，いずれも仮定の話であるが，話題から生まれる域外他者からの評価，参加から生まれる住民のモチベーション，継続から生まれる地域アイデンティティは，まちづくりのプロセスそのものである。彼らはディスカッションを通じて，まちづくりのプロセスを仮定するに至ったと言い換えることができる。
歴史や自然に関するレポートからは，同町は古くから洪水被害に悩まされており，現在でも，周辺の山形市，寒河江市，天童市を含めた平野部は，広範囲にわたる洪水が発生する危険性を有していることが確認された。また，大規模地震に見舞われる可能性のある地域でもあることも分かった。これを受け，柳沢もりあげ隊の活動からは少々離れるものの，地域の安全と安心を確保できなければ，まちづくりを継続していくことはできないというという意見が出された。彼らの意見は，あらゆるまちづくりの基礎に置かれなければならないものである。
さらに，子供の安全・安心を考えることは親の責務であり，自分の子供のためのまちづくりということであれば，地域のためのまちづくりには関心を示さない住民でも，積極的な参加が期待される。こうした安全・安心を考えるまちづくりを他のまちづくりと併行させられれば，両者の乖離は子供の行動を介して徐々に縮小していくと考えられる。

－55 －山形大学人文社会科学部研究年報

図３第16号（2019．２）43－59

2018年４月１日時点における豊田地区（旧豊田村）の人口ピラミッド
資料：中山町から提供された住民基本台帳人口

４－２

学生自身のスキルアップ

学生はグループワークの中で，資料作成，コミュニケーション，プレゼンテーション等のス
キルを上達させるが，今回は，特に自然に関するレポートを担当した学生が，中山町の地形を視覚的に確認するために３D プリンタを用いた立体模型を製作した（写真１０，写真１１）。学生
は，３D プリンタの組み立て，配線等のセットアップを行い，３D データのダウンロード，GIS（Geographic Information System）によるデータ加工をこなし，組み立て式の立体模型を完成させた６）。製作された立体模型は，視覚と触覚で地形を認識することができる。そのため，地図判
読に不慣れな住民にも，平地と山地で構成される中山町の地形的特徴を説明しながら，水害，土砂災害，地震等の危険性を分かりやすく指摘できるようになった。
しかし，ここで最も強調したいのは，興味を持った学生が独自に行動し，高度な技術を身に付けたことである。限られた時間の中で全ての学生に高度な技術を教授していくことは難しいが，研究室には空間情報を整理，加工するための様々な機器，ソフトが用意されており，常々，学生がそれらを使用する方法を考えていた。ただし，高度な技術を要する作業であるほど，その習得には多くの努力と時間を要することは当然であり，相応のやる気が必要になるので，卒業論文の作成等の必要に迫られない限り，学生から自主的に機器を使用したいという希望は出されないであろうと諦めていた。そのため，今回，このような形で学生のやる気が生まれたことは，非常に嬉しい驚きであった。

－55 －

地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質――山田

写真10

単独で立体模型の作成に取り組む学生

写真11

Ⅴ

立体模型の作成

まちづくりの実験

学生達は，全ての年齢階層になんらかの刺激を与える原初的なまちづくりを実験する場として大学祭を選んだ。彼らは，そこで中山町産の米，野菜の直売を行うと共に，中山町が作成したパンフレットの配布，住民グループの作品展示・販売等を行うことにした。こうした実験は，教室内でのディスカッションにおいてはなかなか仮定の域を出ない彼らの「予測」を実現可能な「提言」にしていくうえでの重要な作業となる。なお，安全・安心を考えたまちづくりについては，予算，
労力，双方の制約から次年度において再検討することにした。
大学祭での実験では，まず，大学祭の主体である大学生を対象にして，直売品の販売方法と価格設定に関するアンケート調査を行った。調査票は，１年次開講の授業を担当する教員の協力を得て，授業内アンケートとして２０１８年７月１０日に配布し，授業終了後，１６０通の回答を回収した。
販売方法に関しては，「詰め放題」が最も多くの票を集めたが，ルール作りの難しさや当日の混雑を考え，次点の「１００円均一」を採用することにした（表１）。また，野菜と果実に関しては，その平均値と標準偏差から，１００円という価格設定が高すぎるとは思われないと判断した（表２）。
そこで，これらの結果を O 氏に提示し，１００円で販売可能な分だけをパッキングしてもらい，当日に搬入することになった。あいにく大学祭の開催時期は地元の直売所でも棚に並べる野菜や果実が不足する時期でもあり，当日搬入された野菜，果実は量的に限定されることになった。搬入された野菜は，小松菜５，大根５，長ネギ１３，里芋１８，チンゲン菜１４，食用菊１０，林檎（２個）
７５，洋梨（２個，２００円）６２であった。当初の予定では，中山町が山形県の名物にもなっている “ 芋煮 ” の発祥地であることから，その材料となる野菜を販売することになっていたが，時期と価格が壁になり予定が変更された５）。
－55 －山形大学人文社会科学部研究年報

表１ 面白いと思う売方
詰め放題
100円均一
ばら売り
つかみ取り
詰め合わせ
無回答
計

回答数
66
56
23
7
1
7
160

表２

第16号（2019．２）43－59

購入可能と考える米，野菜，果実の価格

米500ｇ 里芋１袋 ネギ１本 ごぼう１本 人参１袋 キノコ１袋 りんご１個 すもも１個平均値（円） 173.1
136.4
84.6
89.4
116.8
110.2
91.3
89.4
標準偏差 64.2
56.7
35.1
50.5
51.8
44.5
39.2
44.0
回 答 数 140
138
143
142
145
139
150
140

一方，米の価格は高めで野菜，果実よりもばらつきが大きかった。そのため，野菜や果実よりも売方を工夫しなければないということになった。また，学生から「５００g」という表記は，炊飯器やその計量カップの表記に合わせて「３合」にした方が分かりやすいという意見が上がったため，表記を変更することにした。米の価格にばらつきが見られたのは，彼らが米の市価を知っており，想定した銘柄の差異が集計値に反映されたためと考えられる。これは，彼らに敢えて大学
祭で米を買ってもらうためには，市価よりも安く価格を設定しなければならないことを意味している。ただし，見た目や企画の面白で彼らの感性に訴えることができれば，米は市販品以上の価値を持つようになるはずである。
米は同じ銘柄であっても５kg で買うより，１０kg で買う方が重量単価が安くなるが，同じ銘柄を大量に購入すると，食べ比べて米の味を楽しむことが難しくなる。そこで，中山町産の２種類の米を使い切りサイズ（３合）で販売し，両者の食べ比べを提案することにした。また，見た目も米が綺麗に見えるペットボトルやミニチュアの米袋での販売を考案した。問題は２種類の米の単価の差であったが，安い米を安く売るだけでは米作農家の収入は変わらないし，小分けする手間の分だけ逆に減収になる。そこで，購入者に両者の食べ比べを薦めることで両者を同じ額（２００円）で販売することにした。さらに，米作農家の方の「米の価格は必ずしも米の味を反映しているわけではなく，銘柄によって長所が異なるので，高い米をそのまま食べるよりも別の銘柄の米や餅米を混ぜた方が美味しくなる場合がある」という意見を参考にして，学生が彼らが普段食べている割合でブレンドした米も販売することにしたので，食べ比べを提案する米は３種類になった。
今回の実験ではペットボトルや米袋を大量購入しなかったため，コストを下げることはできな
かったが，それでも米袋利用した場合のコストは１パッケージ当りおよそ５０円に抑えることができた６）。また，高い銘柄の米の仕入値は１５０円であった。その結果，安い銘柄の米やブレンド米との差額が利益となった。加えて，山形県内の観光地では，「米処に来たので米をお土産に買いたいが１袋が大きすぎる」という観光客の声も聞かれ，観光地であれば，原価２００円のミニチュ
ア米袋の米を２５０円で売ることも可能と考える。米をパッキングした学生によれば，１時間で５０
袋のパッキングが可能ということであった。もちろん，実際に，お土産として食べ比べ米を販売する場合には，より多くのコストが計上されるであろうが，売り方を工夫すれば，地区内に時給－55 －

地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質――山田

２,０００円以上の工賃を得られる内職を提案できることが分かった。
２日間の大学祭開催期間中に，野菜は完売した。米は「高価米」２００，「ブレンド米」２００，「安価米」
１００を各２００円で販売し，高価米１２７，ブレンド米１２７，安価米４３を売り上げた７）。高価米は市価よ
りも安く，安価米は市価よりも高いため，用意するパッケージ数で調整したが，販売率は，順に６３.５％，６３.５％ ，４３.０％となり，やはり安い米を高く売ることは難しいことが確認された。しかも，それぞれの売上数のうち３１は，安価米の売れ行きが悪いことから，現場で各米１をセットにした“ 食べ比べセット ” を５００円で販売した結果である。これは，安い米を高く売るためには相応の付
加価値を付与することが必要であることを示している。ブレンド米の内訳はラベルに記載しており，口頭でも説明したが，高価米と同数の売上数であり，食べ比べという提案は「相応の付加価値」として十分に効果を発揮したと考えられる。購入者からも，今度は同銘柄で産地別の食べ比
べをしてはどうかというアイデアを頂くほど高評価であった。
実験の目的であった「全ての年齢階層になんらかの刺激を与えるまちづくり」に関しては，大学祭の開催期間中に我々の販売（屋外）・展示（屋内）ブースを訪れた中山町住民の数を正確に把握することはできなかったものの，声をかけてくれた住民のほとんどは複数人での訪問であった。彼らは町内から手伝いに来ている方の家族またはその知り合いであり，第３世代が販売を手伝う場面も見られた。また，まちづくり活動への積極性が危惧されている第２世代の若手農家の方から，産直の有効性を仲間とも話し合ってみたいというコメントを聞くことができた。米の売り方を工夫することによって生まれる内職の可能性も含め，中山町産の農産品や工芸品を住民の手で PR，販売することは地区内の全ての年齢階層に肯定的な影響もたらす活動になることを，
教員，学生はもとより，O 氏を中心とする柳沢もりあげ隊の参加者も実感する結果となった。
Ⅵ

おわりに

地域の課題に取り組む経済主体が多様化し，状況が複雑化していくのに伴い，地域の問題は地域で解決するといった自立的発展への理念が失われつつあるように思える。本研究では，基本に立ち返り，山形県中山町における研究室の活動から，地域の自立的発展を下支えするまちづくりを見つめ直し，その本質を明らかにした。
筆者の研究室は，同町柳沢地区において草の根的なまちづくり活動を進める「柳沢（やんくさ）
もりあげ隊」の要望に従い，まちづくりに関心を持っている学生を中心に同隊の活動支援を行った。彼らの要望は，住民に刺激を与えるような学生の積極的活動とまちづくりの継続を可能にする提言であった。
住民に刺激を与えるような学生の積極的活動とは，柳沢もりあげ隊が企画する地区内行事を若者の活力で盛り上げてほしいということであり，学生は冬季の雪まつりや春季の村まつりへの参加を通して，住民との接触が現地での活動の基本であることを学んだ。まちづくりの継続性は，
まちづくりの企画者が最も注意を払わなければならない問題であるにもかかわらず，先送りにさ－55 －山形大学人文社会科学部研究年報第16号（2019．２）43－59

れがちな問題である。柳沢もりあげ隊がここに気づいていることは，彼らが思いつきで行動しているわけではないことの現れである。また，この問題をテーマに議論を展開した学生は，まちづくりの目的や難しさを理解できた。なによりも，まちづくりはその提案者はもちろん，住民にとっても実験することが重要であり，実際にまちづくりをスタートさせるために必要不可欠な作業であることを学んだはずである。
彼らは，現地での活動と学内でのディスカッションから，話題から生まれる域外他者からの評
価，参加から生まれる住民のモチベーション，継続から生まれる地域アイデンティティ，というまちづくりのプロセスを見出した。さらに，それらを意識したまちづくりを大学祭という場で実践，検証した。こうした実験は，ディスカッションでは仮定の域を出ない彼らの「予測」を実現可能な「提言」にしていく重要な作業である。その結果，米の売り方を工夫することによって生まれる内職の可能性も含め，農産品や工芸品を住民の手で PR，販売することは地区内の全ての年齢階層に肯定的な影響もたらす活動になることが分かった。
柳沢もりあげ隊は，経済的な収益増がまちづくりに関わる住民のモチベーションを上げるためには必要であるが，それが彼らの行うまちづくりの目標ではないことを認識している。実際，今回の活動においても，急激な人口減少と住民の高齢化に対する危惧からスタートした柳沢地区のまちづくりは，団塊ジュニア世代の消極性が大きな壁になっていたが，その壁を乗り越えるのは
単なる収益増ではなく，“ 親 - 子 - 孫 ” の３世代が参加でき，相互に相手を思いやるきっかけを生み出すような企画であることが確認された。
社会的な変革の中で，いつのまにか経済的な収益を上げることがまちづくりの目標となっているということはないだろうか。柳沢地区で進められている草の根的なまちづくりや大学祭での実験から，まちづくりの本質とは，住民のためになることを住民が考えていこうとする姿勢であり，それは全ての住民が楽しく，安心して暮らせる「地元」を用意することに繋がる。彼らの代わりにまちづくりを行い，経済的の増収やそれを分け合う方法を示すことは，彼らへの支援にはならない。全体を俯瞰し，客観的かつ中立的な意見を提示することができる観察者が，まちづくりの本質に従って活動している住民の真意を汲み取り，その具現化を妨げている問題をいっしょになって考えることが必要である。その上で，考案されたプランを実践し結果を残していくことができれば，それが彼らの自信になり，地域内で次世代の人材を育成することも可能になると考え
られる。

－55 －

地域の自立的発展に必要なまちづくりの本質――山田

注１）平成２９年度「地域づくり活動実践スタートアップ支援事業（地域づくり活動調査研究事業）実施要綱」より，原文のまま引用した。
２）現地で活動するのは筆者の研究室であることは決まっていたが，「地域づくり活動実践スター
トアップ支援事業」自体は山形大学人文社会科学部の「やまがた地域社会研究所」が受託した事業であり，中山町が今後他の教員が行う PBL のフィールドになる場合もあることが想定されたため，現地視察には筆者と他の教員３名が参加した。
３）団塊ジュニア世代（第２次ベビーブーマー）は，都会志向が強く，１９９０年代後半以降の「人口の都心回帰」を引き起こした世代と言われている（中澤，２０１０）。
４）使用した３D プリンタの仕様上，一度に大判の模型を製作することができなかったため，パーツに分けた組み立て式の模型になった。
５）山形県の「芋煮」は，牛肉を使用した醤油味の芋煮鍋である。
６）ペットボトルを使用した際のコストは単価１００円近くになってしまい，採算がとれないことが分かった。
７）実際には，米の銘柄を明記して販売したが，本稿においては，市価の高い銘柄の米を「高価米」，市価の安い銘柄の米を「安価米」として記載した。

参考文献
中澤高志（２０１０）：「団塊ジュニア世代の東京居住」，家計経済研究，８７，２２-３１.
中山町（２００５）：『中山町史』，中山町
西村幸夫（２００７）：「まちづくりの視点」，西村幸夫編『まちづくり学』，１-１１，朝倉書店．
福野光輝・渡邊洋一・山田浩久（２０１５）：「山形大学小白川キャンパス周辺における小学生保護者の不安経験と葛藤懸念」，山形大学大学院社会文化システム研究科紀要，１２号，pp.７３-８４．
山田浩久（２０１２）：「残存する大土地所有が地方都市の土地利用改変に及ぼす影響～山形県長井市の事例～」，経済地理学会北東支部編，『北東日本の地域経済』，２８１-３０４，八朔社．
山田浩久（２０１３）：『現地学習を中心にした災害復興学の実践』，山形大学人文学部叢書３.
山田浩久（２０１４）：『観光資源の有効活用と中心市街地の再生』，山形大学人文学部叢書４.
山田浩久（２０１５）：『観光まちづくりによる中心市街地の再生』，山形大学人文学部叢書８.
山田浩久（２０１６）：『インバウンド観光に向けた地域資源の発掘と検証』，山形大学人文学部叢書，９.
山田博久（２０１７）：『地方観光の広域化に関する現況と今後の方向性』，山形大学人文学部叢書，１０．
山田浩久・本多薫（２０１５）：「山形大学周辺の小学校区における災害リスク認知の現状と課題」，
山形大学大学院社会文化システム研究科紀要，１２号，pp.６１-７２．
－55 －山形大学人文社会科学部研究年報第16号（2019．２）43－59

The Essentials of Town Revitalization Necessary for Self-Sustaining
Regional Growth
A Case Study of Nakayama-machi in Yamagata Prefecture

Hirohisa YAMADA
With a variety of economic entities working on regional issues, the direction of self-sustaining growthhas become ambiguous. In this study, through laboratory support for Nakayama-machi in Yamagata
Prefecture, we reexamined what was necessary in town revitalization to support regional self-sustaining
growth and clarified the essential parts of that revitalization.
Upon the request of Yankusa-Moriagetai, which promotes the grass-roots town revitalization activities
in Yanagisawa in Nakayama-machi, my laboratory supported the activities of Yankusa-Moriagetai.
Through fieldwork in the district and discussion within the laboratory, the students recognized that a strongemphasis on town revitalization raises the appreciation of the town by people outside the region, residents’motivation for the activities and their identity for the region. In addition, we performed experiments andverified this idea at the university campus festival, being conscious of the main elements. The experiments
were important for turning our predictions into feasible proposals. As a result, it was found that town
revitalization explicitly designed by residents included activities that positively affected all age groups inthe district.
Developing the town without help from the residents or sharing income is not necessary for selfsustaining growth. An observer who can view the whole situation, including the past and present, andprovide an objective and neutral opinion should be able to draw out the true intention of the residents
based on the essentials of town revitalization. It is important for residents to solve the problems that are
constraining town revitalization by themselves. They must have confidence with the end results, so that theprocess will lead to workforce development for the next generation.

－55 －