PRESS RELEASE

2021 年 3 月 15 日
特定非営利活動法人 OVA・末木新（和光大学）

インターネット・ゲートキーパー活動における相談者の自殺念慮や抑うつ・不安感が、相談開始の約１か月後に減少していることが明らかになりました

ポイント・ インターネット・ゲートキーパー（検索連動型広告を活用した自殺予防のためのゲートキーパー活動）の支援を受けた相談者の自殺念慮や抑うつ・不安感の強さの変化について検討しました。

・ メール相談開始時点と相談開始後約１か月後の時点でアンケートを行い、自殺念慮や抑うつ・不安感の強さを計測したところ、相談開始後約１か月の時点で統計的に有意に自殺念慮と抑うつ・不安感が減少していました。

・ 今後も、より良い研究デザインを用いて、インターネット・ゲートキーパー活動の効果を検証するとともに、効果的／効率的な相談活動のあり方を模索していきます。

【注意事項】
本論文はプレプリントであり、著者ら以外の専門家からの科学的検討（査読）を受けている最中です。しかしながら、コロナ禍におけるオンラインでの対人支援は、現状の社会における重要なテーマであるため、速報性を重視するために公開しております。

PRESS RELEASE【研究の背景】
コロナ禍にあえぐ世界において、オンラインでの相談／支援活動の重要性はますます高まっています。
また、それ以前からも自殺総合対策大綱にもあげられるように、自殺予防対策を考える上で、インターネットの活用は重要な事項となっていました。
この状況に対し、NPO 法人 OVA は検索連動型広告を用いた自殺予防のためのゲートキーパー活動（通称：インターネット・ゲートキーパー）を実施してきました。インターネット・ゲートキーパーの実施
状況についてはこれまで二度にわたり国際自殺予防学会誌『Crisis』に報告されています（Sueki & Ito,2015; 2018）。それらの報告の中では、実際に、自殺関連語のウェブ検索を介して相談につながるイン
ターネット利用者が自殺の危機に瀕している割合が高く、メール相談によって相談者を新たな相談先につなげることができる場合があると報告してきました。
しかし、これまでインターネット・ゲートキーパーによる支援を受けた相談者の自殺念慮（自殺したいと思う気持ち）や抑うつ・不安感が減少しているのか否かは検討されてきませんでした。そこで、本研究では、インターネット・ゲートキーパーによる相談開始時とその約１か月後において、相談者の自殺念慮の強さや抑うつ・不安感がどのように変化しているのかを検討しました。

【研究の方法と結果】
2018～2019 年度に NPO 法人 OVA におけるインターネット・ゲートキーパーの活動で受け付けたメール相談のデータを分析しました。分析対象期間において、相談開始時のアセスメントを受けた相談者は 540名いました。その内、約１か月後まで相談が継続しており、２回目のアセスメントの質問紙を依頼した
相談者は 327 名でした。167 名からの回答があり、それらを最終的な分析対象としました。
分析対象者の約 8 割は女性であり、6 割が 20 代以下でした。相談開始時点と約１か月後の心理的状態の変化を検討したところ、１か月後に自殺念慮と抑うつ・不安感は統計的に有意に減少していました（いずれも、p < 0.001, Cohen's d = 0.38-0.50）。日本において実施された過去最大の自殺に関するインターネット利用の実態調査の結果（Sueki et al., 2014）では、自殺に関するインターネット利用（例：自殺方法の検索／閲覧）をした者の６週間後の自殺念慮や抑うつ・不安感は若干下がるものの、ほとんど変化がありませんでした（Cohen's d = 0.05-0.09）。これらの結果から総合的に判断すると、インターネット・ゲートキーパーの相談活動には、自殺念慮や抑うつ・不安感を下げる効果があるものと推察されます。

PRESS RELEASE【研究の問題・限界点】
今回、インターネット・ゲートキーパーという支援の枠組みによって、（少なくとも一部の）相談者の自殺念慮や抑うつ・不安感を減少させることができることが示されました。しかしながら、本研究では、ランダム化された比較統制群（インターネット・ゲートキーパーの相談を利用しないグループ）を設定できていません。また、調査協力率（約 50%）も十分に高いとはいえず、相談で効果を実感した者から回答を回収できたために、自殺念慮や抑うつ・不安感が低減したように見えるデータが得られた可能性は否定できません。今後は、こうした問題点を解消し、より良い研究デザインを用いてインターネット・ゲートキーパーの効果の検証を続けるとともに、相談体制の改善に継続的に取り組んでいきます。

【今後の展望】
現在、日本では様々な自殺対策が実施されていますが、多くの取り組みではその活動の効果が十分に検証されているとは言い難い状況です。インターネットを活用した相談（例：SNS 相談）については、相談件数をカウントするにとどまり、相談者の心理的状況の変化の程度が検討されることはほとんどありません。こうした問題点を改善するためには、相談テキストから自殺リスクの程度を直接的に推定する新しい手法が開発される必要があります。NPO 法人 OVA ではオンラインでの支援を引き続き提供するとともに、支援の効果を検証するための手法の開発にも尽力していく予定です。こうした活動を通じて、
NPO 法人 OVA は、今後も自殺率／自殺者数の低減に貢献していきます。

【 原論文情報 】
本研究は、2021 年 3 月 11 日、PsyArXiv にプレプリントとして公開しました。現在、専門誌で査読を受けています。

研究論文名：The effects of the online gatekeeping using search-based advertising on users’ suicidal ideation（検索連動型広告を用いたオンライン・ゲートキーパー活動が利用者の自殺念慮に与える効果）

リンク：https://psyarxiv.com/u4wnz

PRESS RELEASE

著者：末木 新 1, 髙橋 あすみ 2 3 ，伊藤 次郎 2
（１：和光大学現代人間学部、２：NPO 法人 OVA、３：筑波大学大学院人間総合科学研究科）【 参考文献 】
Sueki, H., & Ito, J. (2018). Appropriate targets for search advertising as part of online
gatekeeping for suicide prevention. Crisis, 39, 197-204.
https://doi.org/10.1027/0227-5910/a000486
Sueki, H., & Ito, J. (2015). Suicide prevention through online gatekeeping using searchadvertising techniques: A feasibility study. Crisis, 36, 267-273.
https://doi.org/10.1027/0227-5910/a000322
Sueki, H., Yonemoto, N, Takeshima, T., & Inagaki, M. (2014). The impact of suicidality-related
internet use: A prospective large cohort study with young and middle-aged internet users.
PloS ONE, 9, e94841. https://doi.org/10.1371/journal.pone.0094841

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