山形大学人文社会科学部研究年報第18号（2021．３）217－228

８ 育児サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待
竹

内

麻

貴

１．は じ め に
戦後の育児は，母親が中心的に担い，それを親族や友人等で構成されるインフォーマルな育児
ネットワークが支えてきた（落合 １９８９；松田 ２００８）。しかし，核家族化・少子化で家族が縮小
し地域移動も活発な現代において，母親は祖父母やきょうだいといった親族からの育児サポートを受けにくくなっている（落合［１９９４］２００４；松田 ２００８）。また，少子化がいっそう進行することで，現代の親は非親族とのネットーワークも築きにくくなる（松田 ２００８）。なぜなら，子どもの数が減ることは，親にとって育児仲間となる友人・知人の数が減ることを意味するからだ。インフォーマルな育児ネットーワークが弱体化したことで，大きな負担感と孤立感を抱える母親が増えている。育児ネットーワーク研究は，こうした「育児の孤立」の問題に取り組んできた。それら一連の研究は，最も育児を支える総合力が高いのは，インフォーマルな育児ネットワークのなかでも「中庸なネットワーク」だと指摘している（松田２００８，２０１０）。中庸なネットーワークとは，①ネットーワークの密度が緊密すぎず疎過ぎず，②構成員が同質すぎず多様すぎず，③核となって育児を中心的に支える強い紐帯と核以外で育児を支える弱い紐帯が同等の数含まれる，という特徴をもつ。
政府も，こうした中庸なネットワークづくりを後押しする施策を講じている。厚生労働省は
１９９３年度より地域子育て支援拠点事業を開始した。この事業は，各自治体が主体となって４つの基本事業1を実施し，子育て家庭の孤独感や不安を緩和することを目的としている。２０１９年度時
点で，事業の実施拠点はすべての都道府県にあり，合計７，５７８か所にのぼる（厚生労働省 ２０２０）。
厚生労働省は事業の一環として，世代間交流の促進やボランティア等との協働によって地域支援機能を強化することも掲げている。すなわち，地域子育て支援拠点事業は，自治体が提供する
フォーマルな育児ネットーワークを通じて，中庸な育児ネットワークを形成する取り組みという側面をもっているのだ。そして，地域支援機能を担う主体には，「拠点施設における中・高校生
や大学生等ボランティアの日常的な受入・養成の実施」（厚生労働省 ２０２０）という一文が示すように，大学生も想定されている。
大学生のボランティア・地域活動は，自主的にまたは授業の一環として行われている。全国の大学生を対象に行われた２０１９年の web 調査によると，大学入学後にボランティア・地域活動を
１

具体的には，①子育て親子の交流の場の提供と交流の促進，②子育て等に関する相談や援助の実施，③地域の子育て関連情報の提供，④子育ておよび子育て支援に関する講習等の実施の４つ。

－222 －

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育児サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待―竹内

自主的にもしくは授業の一環として行ったことがある学生は３７．５％であった（n ＝２，１７６）。そのうち「小学生を対象とした活動」は，実際に行った活動内容として最も多く，今後やってみたい
活動としては３番目に多かった（国立青少年教育振興機構 ２０１９）。「山大学生調査」（詳細は阿部（２０２０）を参照）の分析結果でも，山大生が興味のある地域活動として「地域に住む子どもを対象とした活動」は３番目に多いことが報告されている（竹内 ２０１９）。これらのデータは，大学生
側には子どもを相手にする地域活動へのニーズがあることを示している。このように大学生は，
政策上は地域における育児サポートの担い手として期待されており，彼ら自身も子どもを相手にした活動に関心をもっている。だが地域福祉の観点からいえば，支援を受ける側のニーズを考慮して学生が地域活動を行なうことで，よりよい地域社会に近づくことができる。はたして大学生は，実際に地域の子育ての支え，とくに育児ネットーワークが脆弱な家庭の支えになりうるのだ
ろうか。この問に答えるには，大学生が行う育児サポートにニーズはあるのか，育児が孤立しやすい家庭のサポートになりうるのかを，経験的に検証する必要がある。以上をふまえ本稿は，計量分析を通じて，大学生による地域活動は，子育て家庭，とくにインフォーマルな育児ネットー
ワーク（以下，断りがない限り育児ネットワークと略）が脆弱な家庭の福祉を向上しうるのかを明らかにする。次節では，仮説と分析枠組みを提示するため，関連する先行研究をレビューする。

２．先行研究と仮説
２．１

サポートの利用可能性

育児に限らず，ネットワークが生み出すサポート機能に関する研究分野はいくつかある。そのひとつが，ソーシャル・サポート研究である2。ソーシャル・サポートとは，個人に有益な効果を有する対人関係的要因のことを指す（稲葉 ２００７）。ソーシャル・サポートを経験的に探索するため，ソーシャル・サポート研究は，対人関係に含まれるさまざまな要素の何が，ストレッサーで生じるメンタルヘルスの悪化を緩衝する効果をもつのかを解明してきた。そして研究が蓄積された結果，実際に受け取ったサポートよりも，サポートの利用可能性がストレス緩衝効果を示すことが明らかになった。すなわち，実際にネットワークを利用してサポートを得ることで問題の解決を図った経験がなくとも，「自分は必要なときに必要なサポートが得られる」という認識をもち，問題解決を予期できることが，個人の健康や心理状態にとって良好な結果をもたらすということである（稲葉 ２００７）。このソーシャル・サポート研究の知見は，大学生による育児サポートへのニーズを探るうえでも，サポートの利用可能性に着目する必要性を示唆している。ソーシャル・
サポート研究の知見にもとづけば，サポートの利用経験に関わらず，サポートの利用可能性が低
い親は，育児不安を抱えやすい。そのため，サポートの利用可能性が低い親，すなわち育児ネッ

２

他には，社会学や政治学等における社会関係資本研究が代表的である。

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トーワークがない親は，サポートの利用可能性を高めるために，新たな育児ネットワークを求めると考えられるからだ。
２．２

サポートの種類

サポートの機能は，「手段的サポート」と「情緒的サポート」の２つにわけられる。育児の文脈でいえば，子どもの世話をすることや子どもの遊び相手になることを手段的サポート，子育ての心配事や悩みを聞いたり，助言したりすることを情緒的サポートと呼ぶ（落合 １９８９；松田
２００８，２０１０）。これらのうち本稿は手段的サポートに着目する。手段的サポートを扱う理由は２つある。第一に，情緒的サポートよりも手段的サポートの方が脆弱であると考えられることだ。
松田茂樹（２０１０）によると，首都圏と愛知県内に居住する乳幼児の親において，世話ネットワー
クが全くない者が７人に１人いるのに対し，相談ネットワークが皆無の者はほとんどいなかった。
同じような傾向は，小学生の親を対象とした本稿のデータにおいても確認できる。第二に，子育ての相談にのったり育児に有益な情報を提供したりする情緒的サポートは，子育てを経験していないことが一般的な大学生が行なう地域活動として現実的ではない。子育て中の親が大学生から情緒的サポートを得るとすれば，手段的サポートを受けるなかで生じる大学生との交流が，副次的にメンタルへよい影響を生む場合であろう。
２．３

育児ネットワークが脆弱な家庭

分析枠組みを提示するため，i）主にどのような育児ネットワークの利用可能性に着目するのか，
ii）育児ネットワークの利用可能性にはどのような要因が影響しているのかを整理する。i）に関して本稿では，非親族による手段的サポートの利用可能性に着目し，大学生による手段的サポー
トへのニーズとの関係を分析する。手段的サポートを行なうのは，非親族ではなく親族であることが多いため（松田 ２００８），手段的サポートの頼り先は，親族，（大学生以外の）非親族，大学生の順番で優先されると考えられる。この優先順位にもとづけば，大学生による手段的サポートへのニーズに直接関係するのは，非親族による手段的サポートの利用可能性であると想定できる。
ii）に関しては，松田（２００８，２０１０）がさまざまな地域のデータで育児ネットワークが築きにくい（やすい）人の特徴を検証している。それらの知見によると，育児ネットワークは，子どもの年齢，母親の就労状態，母親の年齢，居住地域，社会階層によって大きく左右される。育児ネッ
トワークを築きにくい母親は，乳幼児がいて外出する機会が少ない，年齢が平均よりも離れている，または子どもが少ない地域に住んでいるため自分と似た人（育児仲間）を見つけにくい，フ
ルタイムで働いていて地域住民と交流をする時間がない，友人との交流にかける経済的なゆとりがない，という特徴をもつ（松田 ２００８，２０１０）。これらは，非親族ネットワークを築きにくい母親の特徴とも重なる（松田 ２００８）。また，幼い頃から住み続けていると，育児ネットワークが築きやすい（松田 ２００８）。このことは，居住年数が短いと育児ネットワークが築きにくいことを示－222 －

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育児サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待―竹内唆している。
２．４

仮説と分析枠組み

本稿では，非親族による手段的サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待がどのように関連するのかを明らかにする。分析の見通しを立てるため，「非親族による手段的サポートの利用可能性がある人は，大学生による地域活動を期待しない」という仮説を設定した。この仮説にもとづけば，非親族による手段的サポートの利用可能性をもたない人は，その穴を埋める
ため，大学生からサポートを引き出そうとすると考えられる。よってこの仮説を「穴埋め仮説」とする。分析では，個々人の手段的サポートの利用可能性の指標として，利用できるさまざまな主体とのつながり，すなわち世話ネットワークの有無を用いる。
大学生に期待する地域活動としては，子どもに特化した活動と，地域と関わることそのものへの期待の２つを用いる。後者は，何らかのかたちで大学生に地域と関わってほしいが，子どもの相手というかたちで関わることは期待していない親がいる可能性を考慮するため設定した。仮説を検証するための分析枠組みを図１に示す。
図１において，変数 T は説明変数 , 変数 Y はアウトカムである。変数 T と変数 Y の関係（矢

図1

分析枠組み

印 f）を推定するためには，変数 T と変数 Y の交絡変数，もしくは，どちらか一方に影響を与える変数 C を調整し，矢印 a 〜 e の関係をブロックする必要がある（VanderWeele ２０１９）。たとえば，
親族やフォーマルな機関による手段的サポートの利用可能性がある場合，非親族による手段的サポートの（必要性と）利用可能性は低く（矢印 b），同時に大学生による地域活動にも期待しない（矢印 a）ことが考えられる。また松田（２００８，２０１０）の知見に基づけば，同じ小学生の親でも，子どもの学年が低い場合や乳幼児がいる場合には，非親族の育児ネットワークが築きにくくなるた－222 －

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め，非親族による手段的サポートの利用可能性が少なくなる（矢印 c）ことが予測される3。さらに，未観察の要因が交絡を生じさせる可能性もある。たとえば，非親族育児サポートの利用可能性がある人とない人では，非親族に頼ることへの抵抗感や人と関わることの積極性に違いがあるかもしれない。そこで，未観察の要因である，非親族と関わることへの積極性の影響（矢印 b とe）を，その代理変数を用いることで部分的に調整する。このように，調整変数 C をモデルに含めることで，より厳密に変数 T と変数 Y の関係を検証する。

３．データ・変数・方法
分析には，２００８年に実施した「五小保護者調査」データを用いる。調査の概要は阿部（２０２０）を参照されたい。分析対象は，山形市立第五小学校（以下，五小）の保護者で，分析に用いる変数に欠損がない１３１ケースである。
アウトカムとして，子どもの相手期待と，地域との関わり深化期待の２つを設定した。前者は，保護者が山形大学の学生（以下，山大生）にして欲しい活動として，「地域に住む子どもを対象とした活動（子ども会の世話，遊び相手，学習支援，いじめ電話相談など）」を選択した場合に１，選択していない場合に０の値をとる4。後者は，保護者が「山大生には，もっと私たちの住む地域と関わりをもってほしい」と感じているかを４件法で尋ねた質問に対する回答をもとに，「感じている（１）」または「感じていない（０）」いずれかの値をとる２値変数に変換した5。説明変数には，非親族による手段的サポートの利用可能性の指標として，日常的に子どもの世話（送迎や見守り，預かりなど）をお願いできる徒歩圏内の知人の有無を表す，知人世話ネットワークダ
ミーを用いた6。
調整変数には以下の変数を投入する。親族／フォーマルな機関による手段的サポートの利用可
能性（図１・C １群）のうち，親族手段的サポートの指標としては，日常的に子どもの世話をお願いできる同居または学区内に住む家族・親戚の有無を表す，親族世話ネットワークダミーを用いた。フォーマルな手段的サポートの指標としては，家族の誰かが病気や事故で，どうしても家族以外の人手が必要なときに，専門家やサービス機関（行政・金融機関・学校関係者・ヘルパーなど）を頼るかどうかを表す，公的／専門的世話ネットワークダミーを用いた。この変数は，知人世話ネットワークダミーおよび親族世話ネットワークダミーとは異なり，子どもの世話をサ

３ 理論的に交絡変数として考えられる変数群を C １と C ３，交絡変数かは判断できないが理論的に変数 T には影響すると考えられる変数群を C ２とし，アウトカムに伸びる矢印を点線で表した。
４ 調査票では，10種類のボランティア・地域活動の中からして欲しいと思う活動全てを選択するよう回答を求めた．
活動内容については図１を参照されたい。
５ 調査票において，地域との関わり深化期待の設問は子どもの相手期待の設問よりも前に配置されている。よって，子どもの相手期待への回答によって，地域との関わり深化期待への回答にキャリーオーバー効果が生じている可能性は低い。
６ 同じく非親族である山大生との違いを明確にするため，「知人」とした。

－222 －

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育児サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待―竹内ポートする公的／専門的世話ネットワークの有無を尋ねていない。しかし，家族のケアを家族以外に頼る世話ネットワークの利用可能性を測定しているため，部分的に公的／専門的育児ネット
ワークの影響を調整すると仮定した。他方で，この変数は，問題を抱えたときに公的／専門的な機関を頼るような個人の性質（すなわち図１・C ３群と同じ）の影響を部分的に調整することも考えられる。いずれの場合でも，知人世話ネットワークダミーと山大生による地域活動への期待の関係を検証するために，必要な変数である。非親族に頼る／非親族と関わることへの積極性を部分的に捉える代理指標（図１・C ３群）には，災害時に助けを求めることができる，徒歩圏内の知人の有無を表す知人災害時ネットワークダミーと，社会参加活動度（０〜５点）7を加えている。さらにその他の調整変数（図１・C ２群）として，子どもの学年（６カテゴリ）8，乳幼児ダミー，
就業ダミー，居住年数，女性ダミー，年齢を投入した。基本統計量を表１に示している。
表1

基本統計量

分析ではまず，単純集計とクロス表を用いてデータの概観を確認する。つぎに，様々な要因を調整したうえで，知人による育児サポートの有無と大学生による地域活動への期待との関係を明らかにする。子どもの相手期待と地域との関わり深化期待は，ともに２値の離散変数であるため，
推定にはロジットモデルを用いた。
７

居住地域以外での活動も含めて，「PTA や子ども会の役員」，「自治会や町内会の活動」，「趣味やスポーツなどのクラブ・サークル活動」，「ボランティア、NPO、市民活動」，「その他の活動」のうち，参加している活動の合計数を用いた。
８ 子どもが２人以上在学している場合は，一番上の子どもの学年について回答を求めている。

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４．分析結果４．１

データの概観

図１は，五小の保護者が山大生にしてほしいと思っているボランティア・地域活動の分布である。これを見ると，「地域に住む子どもを対象とした活動（子どもの相手期待）」を選択した人が，有効回答全体の中で約５６．１％と最も多い。つぎに選択した人が多いのは，「地域におけるスポーツ・
文化・芸術・学術に関係した活動」（約４８．８％），「地域づくりのための活動」（約４３．９％）となっている。このことから，小学生の保護者は，大学生には子どもが対象，または対象になりやすい
地域活動を期待していると考えられる。保護者たちの世話ネットワークの所有状態についても確認しておこう。表２をみると，親族世話ネットワークと知人世話ネットワークの両方をもたない
人が最も多い。同様の傾向は，公的／専門的世話ネットワークと知人世話ネットワークの有無について対応をみた場合も確認できた（結果は省略）。これは松田（２０１０）と整合的な結果である。
また少なくとも，知人よりも親族との世話ネットワークがある人の方がやや多い。このことから，
松田（２００８）と同様に，世話ネットワークとして親族が優先されることが推察できる。では穴埋め仮説が予測するように，大学生に子どもの相手を期待する人々は，知人世話ネットワークの代わりと位置づけて期待しているのだろうか。分析で検証していこう。

図1

山大生に期待するボランティア・地域活動の分布－222 －

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育児サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待―竹内

表２

親族育児ネットワークと知人育児ネットワークの対応

まず表３をみると，知人世話ネットワークがある人の方がない人にくらべて，山大生に子どもの相手を期待してないようにみえるが，その違いはごくわずかである。また，２変数の間には統計的に有意な関係もみられなかった。
表３

知人世話ネットワークダミーと子どもの相手期待のクロス表

他方で，山大生に地域との関わり深化期待に関しては，知人世話ネットワークがない人では期待する人としない人の割合が半々であるのに対し，知人世話ネットワークがある人では期待をしない割合が多い（表４）。また，これは統計的に有意な関係でもある。よって記述的な分析では，
知人世話ネットワークは子どもの相手期待とは関連がないが，地域との関わり深化期待とは関連があることが示された。しかしこの関係は，さまざまな調整変数を投入することで変化することが考えられる。そこでロジットモデル推定を行い，穴埋め仮説の検証を行う。
表４４．２

知人世話ネットワークダミーと山大生による地域活動への期待のクロス表

非親族世話ネットワークが大学生による地域活動への期待に与える影響

図２は，様々な要因を調整したときに，各世話ネットワークの有無によって大学生による地域活動を期待すると回答する確率が異なるのかをプロットしたものである。代替仮説の検証に用いる知人世話ネットワークダミー（説明変数）に加え，調整変数である２つの世話ネットワークダ
ミーの結果も合わせて示した。図中の丸は各変数の点推定値を表しており，横線で示された０の－222 －

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ラインよりもプラスであればその変数によって期待すると回答する確率が高まり，マイナスであれば期待しないと回答する確率が高まることを意味する。丸から両方向に伸びている棒（エラーバー）は９５％信頼区間の幅を示している。この棒が０のラインと重なっていないとき，その変数がそれぞれのアウトカムに統計的に有意な影響を与えていることを意味する。今回は分析に用い
9。そのため，変るサンプルサイズが小さいため，多変量解析において統計的に有意になりにくい
9

いて統計的に有意になりにくい ．そのため，変数の影響の方向に着目し結果を解釈する．

数の影響の方向に着目し結果を解釈する。

図 2図2世話ネットワークダミーが山大生による地域活動への期待に与える影響
世話ネットワークダミーが山大生による地域活動への期待に与える影響
まず，説明変数である知人世話ネットワークダミーの影響を確認する．図 2・Panel A を

まず，説明変数である知人世話ネットワークダミーの影響を確認する。図２・Panel A をみる
みると，知人世話ネットワークダミーは子どもの相手期待に対してマイナスの影響を与えと，知人世話ネットワークダミーは子どもの相手期待に対してマイナスの影響を与えている。知ている．知人世話ネットワークがある人はない人にくらべて山大生に子どもの相手を期待人世話ネットワークがある人はない人にくらべて山大生に子どもの相手を期待する確率が約０．４２
する確率が約 0.42 倍（exp(-0.856) ）になる．これは，知人世話ネットワークがあると，山倍（exp（－０．８５６））になる。これは，知人世話ネットワークがあると，山大生に子どもの相手
大生に子どもの相手を期待する可能性が約
57.5%減少する（(exp(-0.856)-1× 100)）ことを意
味する．知人世話ネットワークダミーの影響は統計的には有意ではないが，エラーバーの上を期待する可能性が約５７．５％減少する（（exp（－０．８５６）－１×１００））ことを意味する。知人世話ネッ
限は 0 付近にある．そのため，サンプルサイズが大きくなれば統計的に有意になると考えら

トワークダミーの影響は統計的には有意ではないが，エラーバーの上限は０付近にある。そのたれる．つぎに，図 2・Panel B をみると，地域との関わり深化期待に対しても，知人世話ネッ

め，サンプルサイズが大きくなれば統計的に有意になると考えられる。つぎに，図２・Panel B
トワークダミーはマイナスの影響を与えている（p<0.01）．この結果は，山大生に子どものをみると，地域との関わり深化期待に対しても，知人世話ネットワークダミーはマイナスの影響
相手を期待する可能性は，知人世話ネットワークがあると約 71.1%減少する（(exp(-1.24)を与えている（p ＜０．０１）。この結果は，山大生に子どもの相手を期待する可能性は，知人世話ネッ
1× 100)）ことを示している．以上の結果から，非親族ネットワークの利用可能性がある人

は，大学生による地域活動を期待しにくいといえる．よって，穴埋め仮説は支持された．
トワークがあると約７１．１％減少する（（exp（－１．２４）－１×１００））ことを示している。以上の結果
参考までに，調整変数である親族および公的／専門的世話ネットワークダミーの影響（直９接効果）も確認する．親族世話ネットワークダミーに関しては，影響の方向と有意性の両面

統計学においては統計的有意性のみで効果を問うことの問題が指摘されてきた（たとえば，都合のよい p 値だ
けを選択する p-hacking を助長すること）。2016年にはアメリカ統計学会が，統計的有意性と p 値に関する声明を発表している（Wasserstein & Nicole 2016）。現在，社会学を含め統計学を用いる各分野において，p 値の提示や単9 統計学においては統計的有意性のみで効果を問うことの問題が指摘されてきた（たとえば，都合のよい
独使用を禁止するなど，p値の使用方法について見直しがすすんでいる（American psychological association 2001;
p 値だけを選択する
p-hacking．2016 年にはアメリカ統計学会が，統計的有意性と p 値
Tranfimow
Curtisを助長すること）& Michael 2015;2016）。
に関する声明を発表している（Wasserstein & Nicole 2016）．現在，社会学を含め統計学を用いる各分野において，p 値の提示や単独使用を禁止するなど，p 値の使用方法について見直しがすすんでいる－222 －（American psychological association 2001; Tranfimow & Michael 2015; Curtis 2016）．

10

８

育児サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待―竹内から，非親族ネットワークの利用可能性がある人は，大学生による地域活動を期待しにくいといえる。よって，穴埋め仮説は支持された。
参考までに，調整変数である親族および公的／専門的世話ネットワークダミーの影響（直接効果）も確認する。親族世話ネットワークダミーに関しては，影響の方向と有意性の両面において，
山大生による地域活動への影響が確認できない。いっぽう，公的／専門的世話ネットワークダ
ミーは，山大生による地域活動に対してプラスの影響を与えている。この結果は，公的／専門的
世話ネットワークダミーは，子どもの世話を公的／専門的に頼むかどうかを尋ねた質問から作成した変数ではないために生じたと考えられる。すなわち，公的／専門的世話ネットワークダミー
は，問題を抱えたときに公的／専門的な機関を頼るような個人の性質（図１・C ３群）の影響を反映した可能性が高い。よって，今回あらわれた公的／専門的世話ネットワークダミーの影響は，
公的／専門的世話ネットワークの利用可能性がある人は，第三者に頼る抵抗感が小さいため，大学生に子どもの相手や地域との関わり深化を期待する，と解釈することが適切であろう。ただしこのことは，公的／専門的世話ネットワークダミーがフォーマルな機関による手段的サポートの利用可能性（図１・C １群）の影響を全く調整しなかったことを意味するものではない。

５．まとめ
本稿では，非親族による手段的サポートの利用可能性に着目し，知人世話ネットワークの有無
が大学生による地域活動への期待に影響するのかをロジット推定により検証した。その結果，知人世話ネットワークをもつ親は，山大生に子どもの相手を期待する可能性と，地域との関わり深化を期待する可能性が低くなることが明らかになった。この結果は，非親族による手段的サポートの利用可能性がない親は，大学生による手段的サポートを期待すると解釈できる。すなわち，穴埋め仮説を支持する結果といえる 10。
穴埋め仮説が支持されたということは，非親族による手段的サポートが脆弱な家庭において，大学生が子どもの相手をすることへの潜在的ニーズがあると解釈できる。また図１でみたように，
手段的サポートが脆弱な家庭に限らず，大学生による子どもの世話を期待する親は多い。よって小学生の親の福祉は，大学生に子どもの相手を頼ることで向上する可能性があり，とくに手段的サポートが脆弱な親にとってメリットが大きいといえよう。本稿が分析したデータは山形市内の限られた地域の保護者から得たものである。そのため，得られた知見を一般化するためには，より代表性の高いデータでの検証が必要だ。大学は自治体とも連携し，地域住民の潜在的ニーズをより正確に把握したうえで，地域福祉を向上させるような大学生による地域活動を設計すること
10

サンプルサイズが十分大きいデータでも，地域との関わり深化期待でのみ知人世話ネットワークダミーが有意になった場合は，活動の内容によって知人世話ネットワークの有無の影響が異なるということである。すなわち，
手段的サポートが脆弱な人々は，大学生に何らかのかたちで地域との関わりを深めて欲しいが，子どもの相手をしてもらうことは期待していないということになる。

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山形大学人文社会科学部研究年報第18号（2021．３）217－228が求められよう。

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育児サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待―竹内Availability of Childcare Support and Expectations for Community
Contribution Activities by University Students

Maki TAKEUCHI
This study examined whether the availability of instrumental childcare support provided byacquaintances affects the expectations for community contribution activities by university students. Using
the responses of 131 parents with elementary school students living in Yamagata City, the logit model
estimates revealed that parents who had some childcare network as an acquaintance were less likely toneed the childcare support provided by Yamagata University students. This result shows that parents
who do not get instrumental support from non-relatives expect the same from the university students.
The results support the fill-in-the-blank hypothesis, and this can be interpreted as reflecting the potential
needs for childcare support from university students in families where instrumental support from nonrelatives is weak or lacking. In order to enable university students to lead community contribution
activities to improve community welfare, universities need to collaborate with local governments andunderstand the potential needs of local residents more accurately.

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