2022.4.1

名古屋産業大学大学院学則
目

次
第 １ 章
総則（第１条）･･････････････････････････････････････････････････ ２
第 ２ 章
課程、研究科及び専攻、収容定員（第２条・第３条）････････････････ ２
第 ３ 章
教員組織（第４条）･･････････････････････････････････････････････ ２
第 ４ 章
研究科委員会（第５条）･･････････････････････････････････････････ ２
第 ５ 章
学年・学期、休業日、履修年限及び在学期間（第６条－第１０条）････ ３
第 ６ 章
入学、留学、休学、復学、退学、除籍（第１１条－第２２条）････････ ３
第 ７ 章
授業科目、単位数及び履修方法（第２３条－第３２条）･･････････････ ５
第 ８ 章
課程修了の要件及び学位（第３３条・第３４条）････････････････････ ７
第 ９ 章
賞罰（第３５条・第３６条）･･････････････････････････････････････ ７
第 10 章
研究生、科目履修生及び特別聴講生（第３７条－第４０条）･･･････････ ８
第 11 章
入学料、授業料、その他の学費（第４１条－第４９条）･･････････････ ８
附 則 ････････････････････････････････････････････････････････････････････ ９101 - 1

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名古屋産業大学大学院学則
第１章

総則

（目的）
第１条 本大学院は、名古屋産業大学大学院と称し、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めるとともに、専攻分野における実践的で創造的な能力を有する高度人材の育成を目的とする。

第２章 課程、研究科及び専攻、収容定員（課程、研究科及び専攻）
第２条 本大学院に次の課程、研究科及び専攻を置く。
博士前期課程 環境マネジメント研究科 環境マネジメント専攻
博士後期課程 環境マネジメント研究科 環境マネジメント専攻
２ 前項の専攻における教育研究上の目的は、次の各号に掲げるとおりとする。
（１）博士前期課程
博士前期課程では、環境に関する教育・研究を通して、ビジネスの即戦力として求められる専門知識や技術、臨機応変に対応できる思考能力を持つ高度職業人を育成することを目的とする。
（２）博士後期課程
博士後期課程では、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めるとともに、専門分野における実践的で創造的な能力を有するより高い高度人材を育成することを目的とする。
（収容定員）
第３条 収容定員は、次のとおりとする。
研究科

環境マネジメント研究科

専

博士前期課程入学定員 収容定員

攻

環境マネジメント
専攻

10第３章

20

博士後期課程入学定員 収容定員3

教員組織（研究科長及び専攻長）
第４条 研究科に研究科長を置き、当該研究科の教授をもって充てる。
２ 研究科の専攻に専攻長を置くことができる。
３ 前 2 項に定める教員の任用等に関しては、別に定める。

第４章

研究科委員会（研究科委員会）
第５条 本大学院の研究科に研究科委員会を置く。

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２３４

研究科委員会は、学長及び大学院所属の教授をもって組織する。
研究科委員会には、大学院所属の准教授も加えることができる。
研究科委員会は、研究科長が主宰し、次に掲げる事項を審議し、学長に意見を述べることができる。
（１）研究及び指導に関する事項（２）教員の人事に関する事項（３）学位論文の審査及び課程修了の合否に関する事項（４）授業科目の編成及び担当に関する事項（５）指導教授の選任に関する事項（６）学生の入学、休学、留学、復学、退学、除籍及び賞罰に関する事項（７）他の大学院、研究所等における履修に関する事項（８）その他教育及び研究に関する重要事項
５ 研究科委員会に関する規定は別に定める。

第５章 学年・学期、休業日、修業年限及び在学期間（学年）
第６条 学年は 4 月 1 日に始まり翌年 3 月 31 日に終わる。
（学期）
第７条 学年を分けて、次の二学期とする。
春学期 4 月 1 日から 9 月 15 日まで
秋学期 9 月 16 日から翌年 3 月 31 日まで（休業日）
第８条 次に掲げる日は、授業を行わない日（以下「休業日」という。
）とする。
ただし、学長は、必要があると認めたときは、休業日に授業を行うことができる。
（１）日曜日（２）国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日（３）学園の創立記念日 11 月 16 日
（４）春季休業 3 月 21 日から 3 月 31 日まで（５）夏季休業 8 月 13 日から 9 月 15 日まで（６）冬季休業 12 月 23 日から翌年 1 月 6 日まで
２ 学長は、必要があると認めるときは、前項各号に掲げる休業日以外の日に、臨時に授業を行わないことができる。
（修業年限）
第９条 本大学院の修業年限は博士前期課程 2 年、博士後期課程 3 年とする。
（在学年限）
第 10 条 在学期間は博士前期課程 4 年、博士後期課程は 6 年を超えることができない。

第６章 入学、留学、休学、復学、退学、除籍（入学時期）
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第 11 条 入学の時期は、学年の始めとする。
２ 前項の規定にかかわらず、研究科の定めるところにより学年の途中においても学期の区分に従い、入学させることができる。
（入学資格）
第 12 条 本大学院博士前期課程・博士後期課程に入学する資格のある者は、次の各号の一に該当する者とする。
１ 博士前期課程（１）大学を卒業した者（２）外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者（３）文部科学大臣の指定した者（４）大学に 3 年以上在学し、所定の単位を優れた成績でもって修得したものと研究科委員会が認めた者（５）その他、本大学院において大学を卒業した者と同等以上の学力があると研究科委員会が認めた者
２ 博士後期課程（１）本学大学院又は他の大学院で修士の学位を授与された者（２）外国において修士の学位に相当する学位を授与された者（３）文部科学大臣の指定した者（４）本大学院において個別審査により修士の学位を有する者と同等以上の学力があると研究科委員会が認めた者で２４歳に達した者（入学願）
第 13 条 本大学院に入学をしようとする者は、指定の期日までに入学願書に入学検定料及び別に指定する書類を添えて学長に提出し、その他必要な本大学院所定の手続きを終えなければならない。
（入学者の選考）
第 14 条 前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。
（入学手続及び入学許可）
第 15 条 前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は、所定の期日までに指定の書類を提出するとともに、所定の入学料及びその他の費用を納付しなければならない。
２ 学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
（入学許可の取消し）
第 16 条 学長は、正当な理由がなくて、前条に規定する手続きをしないものに対しては、入学の許可を取り消すことができる。
（留学）
第 17 条 外国の大学院で学修することを志望する者は、学長の許可を得て留学することができる。
２ 前項の規定による留学の期間は、修業年限及び在学年限に参入する
３ 修得した単位については、第 28 条第 2 項の規定を準用する。
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2022.4.1（休学）
第 18 条 学生は、疾病その他の理由により 3 か月以上修学することができないときは、保証人連署のうえ休学願を学長に提出し、その許可を得て休学することができる。
２ 学長は、疾病その他の理由のため修学が不適当と認められる者に対して、休学を命ずることができる。
（休学期間）
第 19 条 休学期間は、1 年以内とする。ただし、特別の理由がある場合には、1 年を限度として休学期間の延長を認めることができる。
２ 休学期間は、通算して博士前期課程は 2 年、博士後期課程は 3 年を越えることができない。
３ 休学期間は、修業年限及び在学年限には算入しない。
（復学）
第 20 条 学生は、休学期間満了のとき、又は休学期間中にその理由が消滅したときは、復学願を学長に提出し、その許可を得て復学することができる。
２ 病気がなおったことを理由とする復学願には、医師の診断書を添付しなければならない。
（退学）
第 21 条 学生は、病気その他やむを得ない理由のため退学しようとするときは、保証人連署のうえ退学願を学長に提出し、その許可を得なければならない。
（除籍）
第 22 条 次の各号の一に該当する者は、研究科委員会の議を経て、学長が除籍する。
（１）授業料の納付を怠り、督促してもなお納付しない者（２）学業を怠り、成業の見込みのない者（３）在学年限を越えた者（４）第 19 条第 2 項に定める休学期間を越えてなお復学できない者（５）死亡又は長期にわたり行方不明の者

第７章

授業科目、単位数及び履修方法（教育方法及び教育課程）
第 23 条 本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。
）によって行うものとする。
２ 環境マネジメント研究科において開設する科目は別表第１のとおりとする。
（授業及び研究指導の担当）
第 24 条 本大学院における授業及び研究指導は、本大学院所属の教授が担当する。ただし、必要がある場合には、准教授及び講師に授業を担当させることができる。
２ 研究指導は指導教員が行う。博士後期課程の研究指導は、主研究指導教授と、副研究指導を担当する教授又は准教授にて行う。
３ 必要により、他の大学院教員有資格者に授業の担当を依頼することができる。
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2022.4.1（学修計画）
第 25 条 入学を許可された者は、指導教授の指導の下に学修計画を立て、研究科委員会の承認を得なければならない。
（学修の評価）第 26 条 授業科目の試験の時期、方法、その他必要な事項は予め公示する。
２ 授業科目の成績は、Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｄの４種の評価をもって表わし、Ａ・Ｂ・Ｃを合格とし、Ｄを不合格とする。
３ 欠席過多による失格者の成績評価はＦ、未受験は／とする。
４ 修士論文及び博士論文の提出の時期及びその審査は、研究科委員会で定める。
（単位の計算方法）
第 27 条 1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。
（１）講義及び演習については、15 時間の講義をもって 1 単位とする。
（他の大学院の授業科目の履修）
第 28 条 本大学院は、教育上有益であると認めるときは、他の大学院との協議に基づき当該他の大学院の授業科目を履修させることができる。
２ 前項により履修した単位は研究科委員会の議を経て、原則として博士前期課程は 10 単位、博士後期課程は 4 単位を超えない範囲で本大学院で履修したものとみなすことができる。
（他の大学院又は研究所等における研究指導）第 29 条 本大学院は教育上有益であると認めるときは、学生が他の大学院又は研究所等において必要な研究指導を受けることができる。研究指導を受ける期間は、博士前期課程、博士後期課程とも、各々1 年を超えないものとする。
２ 前項の規定により、履修又は研究指導を受けることを希望する者は、研究科委員会の議を経て、学長の許可を得なければならない。
（入学前の既修得単位の認定）
第 30 条 学生が本学研究科博士前期・後期課程に入学する前の大学院における既修得単位（科目等履修生として修得した単位を含む。
）については、教育上有益と認められる場合に、研究科委員会は原則として 10 単位（後期課程は 4 単位）を超えない範囲で、課程修了に必要な単位と認定することができる。
（単位の認定）第 31 条 第 28 条、第 29 条及び第 30 条に定める単位の認定については、原則として合わせて博士前期課程は 14 単位、博士後期課程は 8 単位を超えない範囲で課程修了に必要な単位として研究科委員会が認定することができる。
（教育職員免許状）
第 32 条 教育職員免許状授与の所要資格を得ようとする学生のために、教職課程を置く。
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２

博士前期課程において取得できる教育職員免許状の種類は次のとおりとする。
研

究科

専

攻免許状の種類

環境マネジメント
環境マネジメント
中学校教諭専修免許状
研究科
専攻 高等学校教諭専修免許状

免許教科
社 会
公 民

３

前項の免許状取得に必要な授業科目及び履修方法については、別表第２の定めるところによる。

第８章

課程修了の要件及び学位（課程修了の要件）
第 33 条 本大学院で、博士前期課程の場合は 2 年以上在学し、所定の授業科目について 30単位以上を修得、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格した者に対し、学長は研究科委員会の議を経て修了を認定する。博士後期課程の場合は博士後期課程に 3 年以上在学し、所定の授業科目 12 単位を修得し、かつ必要な研究指導を受け、博士論文を提出し、その審査及び試験に合格した者に対し、学長は研究科委員会の議を経て修了を認定する。
２ 優れた業績を上げた者については、博士前期課程において 1 年以上、博士後期課程においては、2 年以上在学すれば学長は研究科委員会の議を経て修了を認定することができる。
３ 前項の場合において、研究科委員会が適当と認めるときは、特定の課題についての研究成果の審査をもって修士論文の審査に代えることができる。
（学位の授与）第 34 条 本大学院修了者に授与する学位は、博士前期課程の場合は、修士（環境マネジメント）、博士後期課程の場合は、博士（環境マネジメント）とする。
２ 論文の審査方法及び、試験等については名古屋産業大学大学院学位規程の定めるところによる。

第９章

賞罰

（表彰）
第 35 条 学長は、他の模範となる学生を表彰することができる。
（懲戒）第 36 条 本大学院の規則に違反し、又は大学院学生として本分に反する行為をなした者は、研究科委員会の議を経て学長が懲戒する。
２ 前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。
３ 前項の退学は、次の各号一に該当する者に対して行う。
（１）本学の秩序を乱し、その他院生としての本分に著しく反した者。
（２）正当な理由がなく、出席常でない者

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第１０章 研究生、科目等履修生及び特別聴講学生（研究生）
第 37 条 本大学院において、特別の専門事項について研究することを志願する者があるときは、研究科委員会の議を経て研究生として入学を許可することができる。
２ 研究生の在籍期間は 1 年とし、引き続き研究を希望する場合は研究科委員会の議を経なければならない。
（科目等履修生）
第 38 条 本大学院の学生以外の者で、一又は複数の授業科目を履修し、単位を修得しようとする者があるときは、学生の学修をさまたげない場合に限り、研究科委員会の議を経て科目等履修生として入学を許可することができる。
（特別聴講学生）
第 39 条 他の大学院の学生で、本大学院において授業科目を履修し、単位を修得しようとする者があるときは、該当他大学院との協議により特別聴講学生として博士前期課程への入学を許可することができる。
（研究生、科目等履修生、特別聴講学生の入学の時期）
第 40 条 研究生、科目等履修生及び特別聴講学生の入学の時期は、学期の始めとする。ただし、特別の事情がある場合は、この限りでない。

第１１章

入学料、授業料、その他の学費（入学検定料、入学料、授業料、教育充実費）
第 41 条 入学検定料、入学料、授業料、教育充実費の額は、次表のとおりとする。
入学検定料

25,000 円

入学料200,000 円

授業料

教育充実費

年額

600,000 円

年額
60,000 円（平成 22 年 4 月入学生より適用）（授業料等の納付）
第 42 条 授業料等は、別に指定する期日までに納入しなければならない。
（復学等の場合の授業料等）
第 43 条 春学期又は秋学期の中途において、復学又は入学した者は、復学又は入学した月から当該期末までの授業料等を、復学又は入学した月に納付しなくてはならない。
（学年の中途で卒業する場合の授業料等）
第 44 条 学年の中途で卒業する見込みの者は、卒業する見込みの月までの授業料等を納付するものとする。

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2022.4.1（退学及び停学の場合の授業料等）
第 45 条 春学期又は秋学期の中途で退学し又は除籍された者の当該期分の授業料等は徴収する。
２ 停学期間中の授業料等は徴収する。
（休学の場合の授業料等）
第 46 条 休学期間における授業料、在籍料等については、別に定める。
（入学料及び授業料の免除及び徴収の猶予）
第 47 条 経済的理由によって納付が困難であり、かつ学業優秀であると認められる場合、又はその他やむを得ない事情があると認められる場合は、入学料及び授業料の全部もしくは一部を免除し又は徴収を猶予する場合がある。
２ 入学料及び授業料の免除及び徴収の猶予に関し必要な事項は別に定める。
（研究生、科目等履修生、特別聴講学生の検定料等）
第 48 条 研究生、科目等履修生、特別聴講学生の検定料、入学料及び授業料等その他の費用については別に定める。
（納付した授業料等）
第 49 条 納入された入学検定料、入学料及び授業料等その他の費用は、別に定める場合を除き、還付しない。

附附附附
附
附
附
附附
附
附
附附則則則則則則則則則則則則則

この学則は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 17 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 21 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 26 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 28 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 29 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、令和 4 年 4 月 1 日から施行する。

101 - 92022.4.1（令和4年度より適用)
別表第１（第23条）
授

業

科

目の名

称

配 当
年 次

単位数又は時間数
必修

選択

環境マネジメント研究科 環境マネジメント専攻（博士前期課程）

専
門分
野共通分
野演

環境経
営
マネジ
メン
ト
関連

環境情報特論1・2

2（修了の要件）

都市環境システム特論

1・2

2

環境経営特論

1・2

2

ＬＣＡ特論

1・2

2

環境防災特論1・2

2

環境経済学特論

1・2

2

環境技術ビジネス特論

1・2

2

○講義科目
22単位以上修得
・専門分野主専攻関連から12単位以上修得
・共通分野
6単位以上修得

環境とエネルギー特論

1・2

2

環
境社会
マネ
ジ
メン
ト
関連

環境計画特論1・2

2

国際環境協力特論

1・2

2

森林生態学特論

1・2

2

環境行政特論1・2

2

大気環境特論1・2

2

環境アセスメント特論

1・2

2

地域環境特論1・2

2

知識情報処理特論

1・2

2

地域イノベーション特論

1・2

2

データサイエンス特論

1・2

2

環境法特論

1・2

2

環境管理特論1・2

2

環境心理学特論

1・2

2

インターンシップ

1・2

2

専門演習Ⅰ

1

2

専門演習Ⅱ

1

2

特別演習Ⅰ

2

2

特別演習Ⅱ

2

2

101 - 10

○演習科目
(必修)
8単位修得
合計30単位以上修得○研究指導を受ける。
○学位論文の審査及び最終試験に合格
なお共通分野で6単位を越えて取得している単位については研究科委員会の議を経て、4単位を越えない範囲で主専攻の関連科目に振り替えることができる。

2020.4.1（令和2年度より適用)（環境マネジメント研究科科目
区分論
文研
究指導

環境マネジメント専攻

授業科目の名称博士後期課程）
配当年次

単位数

必修

論文指導

Ⅰ

14

○

論文指導

Ⅱ

2

4

○

論文指導

Ⅲ

3

4

○

小計（ 3科目）

－

12

選択

－

環境防災特殊研究

1・2・3○

森林生態学特殊研究

1・2・3

○

環境行政特殊研究

1・2・3○

大気環境特殊研究

1・2・3○

知識情報処理特殊研究

1・2・3

○

小計（ 5 特殊研究）－

101 - 11

備考－2022.4.1

別表第２（第１０条）
単位数

授業科目

必修

履修方法

選択

環境情報特論２

都市環境システム特論

２

国際環境協力特論

２

環境計画特論２

環境技術ビジネス特論２

森林生態学特論

２

環境行政特論２

環境経済学特論２

環境経営特論

２

環境法特論

２

環境管理特論

２

ＬＣＡ特論

２

環境とエネルギー特論

２

環境防災特論２

地域環境特論２

1.中学校及び高等学校の一種免許状（免許教科 社会、公民）の授与を受けている者であること。
2.左記講義科目から24 単位以上修得

別表第３（第３５条）
検定料

25,000 円

別表第４（第３６条）
入学料

200,000 円

別表第５（第３７条）
授業料
（年額）

１

年

次600,000 円

２年

次600,000 円

別表第６（第４４条）
検定料

入学料

授業料

備研 究 生10,000 円

10,000 円

150,000 円

授業料は年額科目等履修生10,000 円

10,000 円

10,000 円

授業料は一単位当たり

特別聴講学生10,000 円

10,000 円

10,000 円

授業料は一単位当たり

101 – 12考