〈原著論文〉

生後1か月児を育児中の父親における精神健康度の関連要因とサポートニーズ
Related factors of mental health and support needs in fathers raising one month old children

中村愛美1 朝澤恭子2 筒井志保3
12
3

NTT東日本関東病院

東京医療保健大学 東が丘看護学部

独立行政法人国立病院機構 東京医療センター

Manami NAKAMURA1, Kyoko ASAZAWA2, Shiho TSUTSUI3

1
2

Division of Nursing, Faculty of Nursing, Tokyo Healthcare University
3

要

NTT Medical Center Tokyo

National Hospital Organization Tokyo Medical Center

旨：目的：生後 1 か月児を育児中の父親への看護支援の示唆を得るために、1 か月健診時の父親の精神健康度の関連要因およびサポートニーズを明らかにする。
方法：量的記述的研究デザインを用いて生後 1 か月児を育児中の男性 99 名に無記名の自記式調査票を用いてデータ収集を行った。調査内容は育児の現状とニーズ、精神健康度調査法 12 項目であった。
結果：有効回答は 52 部（52.5％）であった。精神健康度平均点は 1.8 点、精神健康度良好群は 84.6% であった。精神健康度非良好群は精神健康度良好群より育児のサポート希望者が有意に多く（p=0.021）、家事のサポート希望者が有意に多く（p=0.030）、夫婦の同居年数が有意に短かった（p=0.048）。
結論：乳児を育児中の父親において精神健康度が低い人は、育児のサポート希望者が多く、家事のサポート希望者が多く、夫婦の同居年数が短いことが明らかとなった。
A b s t r a c t：Purpose: The purpose of this study was to clarify factors related to mental health andsupport needs in fathers who are raising one-month-old children.
Methods: This was a cross-sectional study which used the quantitative data from52 returned self-report questionnaires distributed to 99 men who were raising onemonth-old infants. The contents of the survey were the current status and needs ofchildcare and 12-item version of the General Health Questionnaire.
Results: The number of returned questionnaires was 52 (52.5%). The average General
Health Questionnaire score was 1.8 points, the good mental health group was 84.6%.
The group with poor mental health has significantly more applicants for childcare
support (p = 0.021), significantly more applicants for housework support (p = 0.030),
and significantly shorter couple's cohabitation period than the group with good mental
health (P = 0.048).
Conclusion: It was suggested that fathers who were raising infants and had low
mental health had many needs for childcare support, many needed housework
support, and the couple's cohabitation period was short.
キ ー ワ ー ド：父、GHQ （精神健康調査）、育児－45－

東京医療保健大学 紀要

第１号

Manami NAKAMURA

2020年

Kyoko ASAZAWA

Shiho TSUTSUI

Key wo r d s：Fathers, GHQ （General Health Questionnaire）, Child Rearing

有病率は10％であり、父親単独ではなく、母親やカッⅠ．はじめにプルを対象に焦点を当てることがうつ病スコアに改善

日本は急激な少子化の進行や核家族化、共働き世帯をもたらすと報告されている11）。さらに、育児中のの増加等の社会状況の変化により、出産後の育児不安親を対象としたうつ病に関する調査において、父親もや負担、孤独感から産後うつに罹患している母親が問

母親もうつ病スコアが高いのは子どもが１歳未満であ１）

題視されている 。女性の産後うつ病の発症は 10.0％２）と報告され 、産前・産後から母親の精神的サポート
３）

り、その発症率は10年間で1.6 ～ 2.9に増加し、有病率は年々増加している12）。調査された国、方法により、に対する施策の重要性が強まっている 。近年、育児うつ病発症やリスクの数値にはややばらつきがあるもに参加する父親がクローズアップされ、父親に対するのの、父親にもパートナーの産後期間のうつ状態があ

社会的期待がより一層高まっている状況である。そのることが述べられている。

ため、父親は親役割を果たす一方で、身体的・精神的・時間的な負担が大きくなることが予測される。

このように、父親の育児中のうつ状態や支援の必要性は明らかとなっているが、産後１か月までに育児を父性に関する先行研究として、妻が妊娠中の父親にしている父親の精神状態、サポートニーズについての対して十分に育児参加できるよう医療者の教育的関わ研究報告は見当たらない。特に国内文献において産後

４）５）。医療者は女性

１か月のパートナーを持つ男性に対する調査報告が稀の妊娠中にパートナーである男性に対して、父親とし少である。晩婚化・晩産化により妊産婦が高齢化したての自己像形成に必要な素材の内容を把握し提供することにより親の介護が必要となり、育児と介護のダブ

こと、妊娠・出産をする妻に対して関心を高めるよう

ルケアを行う女性が増加している13）。女性たちは産促すこと、仕事と家庭内役割の役割調整の必要性に気後に両親からのサポートを得ていた環境が変化し、退りが必要であると報告されている

４）

づくよう促すことが必要である 。父親が十分に育児院直後からパートナーによるサポートが増加傾向にあ参加できる準備教育、育児の知識習得が必要である５）。

る。そこで、父親への育児参加を推進し、子どもの父

また、育児中の父親に対して就業スケジュールや親の親と母親にとってストレスが少なく育児できるため役割に対する自信欠如などの障壁を理解しつつ、子どに、産後早期における父親の精神状態の実態把握とサもの健康管理に父親を参加させる工夫を検討する必要

ポートニーズを明らかにする必要性がある。本研究の性があることも報告されている６）。

目的は、生後１か月児を育児中の父親への看護支援の

また、育児中の父親に関する報告で、多様な育児休示唆を得るために、１か月健診時の父親の精神健康度

業の取得方法や取得期間を拡充する必要性があり、父の関連要因およびサポートニーズを明らかにすること

親特有の悩みである社会的な自己を失う不安に対するである。

心理社会的支援の必要性も明らかとなっている７）。加えて、父親のうつは職業状況やサポート不足などからⅡ．研究方法起因している。妻が妊娠・出産した男性に対する調査において、パートナーの妊娠中および出産後９ヵ月間

１．研究デザイン：量的横断的記述研究デザインにうつ病の症状が高い父親の要因は、ストレスを感じ

２．調査期間：2017年６月～８月であった。

ていること、自身の健康状態が悪いことであり、産後３．調査対象：研究協力施設は関東圏の総合病院であの父親のうつ病は、社会的および人間関係の不利なり、調査対象者は妻が出産後の１か月児の父親であっ８）

要因と関連している 。１歳未満の子を持つ父親のエた。子どもがNICU等で入院中、妻が産後に里帰りを

ジンバラ産後うつ病自己評価票を用いたうつ病高リ

して１度も育児をする機会が無い父親は除外した。調

スク者は12.0％であり、その要因は、子どもの睡眠問

査対象人数は、調査項目の２倍程度が必要であり14）、

題、父親のうつ病の既往歴、ソーシャルサポートの欠同様の調査と回収率89％を参考に15）、100名と算出し９）如、低い経済状況である 。父親は育児中に母子密着た。

の関係性から疎外感を感じていることも明らかになっ４．用語の定義。周産期の女性のパートナーである男性に

１）サポートニーズ：生後１か月児を育児中の父親が、対するうつ病の介入研究では、父親の周産期うつ病の育児や家事に関して、家族、医療者、その他の人に

ている

10）

－46－

東京医療保健大学 紀要

生後1か月児を育児中の父親における精神健康度の関連要因とサポートニーズ

第１号

2020年

７．分析方法：統計ソフトSPSS ver.21を使用し、記対して必要とするニーズを示す。
２）精神健康度：全体的なストレス反応や不安の程度、

述統計量を算出した。GHQ12得点を因子分析および睡眠や集中力など身体および精神の健康の度合いを

信頼性分析を用いて信頼性と妥当性の再検討をした。

示す。

精神健康度の関連要因を探索するために、属性および5．調査内容：育児の状況と精神健康度の関連の検討が必要であり、

１）属性：年齢、妻の年齢、子どもの人数、父親の職

GHQ12得点を従属変数とし、Mann–Whitney U検定業、同居年数、家族形態、婚姻状況、出産状況、育またはKruskal-wallis検定を用いた群間比較で精神健児協力の状態、介護者の有無、休暇取得の有無につ

康度の高低を検討した。属性の連続変数である父親のいて回答を求めた。

年齢、母親の年齢、同居期間は本研究における年齢の２）対象者が実施している育児の状況：具体的育児内差、同居期間の差による精神健康度の関連を検討する

容、育児時間、情報提供者について回答を求めた。

ためにサブグループ分析を実施した。サポートニー

３）育児中のサポート状況：サポート者の有無、内容

ズは、度数分布から統計量を得た。GHQ12良好群とについて回答を求めた。

GHQ12非良好群の群間比較はFisher正確確率検定ま４）サポートニーズ：妻子の退院後のサポートニーズ

８．倫理的配慮：研究参加は自由意思で同意しない場のうち、時期や内容について回答を求めた。
５） 精 神 健 康 度 調 査 法12項 目 版（General Health
Questionnaire,：以下GHQ12）
16）

たはMann–Whitney U検定を用いた。
合も不利益は受けないこと、匿名性の保持、データの厳重管理、公表後に適切な処分をすることを文書と口に よ っ て 開 発 さ れ、頭で説明した。調査票の回収をもって同意とみなした。

に よ っ て 日 本 版 と し て 翻 訳 さ れ て い る。

東京医療保健大学倫理審査委員会（28-36）および研GHQ12は、不安や不眠、抑うつなどの精神医学的症究協力施設の倫理審査委員会（R17-61）の承認を得た状に関して、最近１か月間の症状の頻度を４件法で回上で実施した。

こ の 尺 度 は、Goldbergら
17）

中川ら

答する。大規模疫学調査での精神疾患や臨床介入を必要とする人の発見用のスクリーニングとして用いられⅢ．結果ている。12項目１因子モデルであり、下位概念を想定せず、そのまま観測変数の合計点をもって精神的健康度の程度とみなす。一方、荒納ら

19）

によると、
「不安・

対象者99名に調査票を配布した結果、52部回収、有効
回答は52部（有効回答率52.5％）であった。

抑うつ」「活動障害」の２下位因子が示されている。「な１．GHQ12得点の信頼性と妥当性の検討（表１）

い」または「あまりなかった」という上位の回答にGHQ12得点の信頼性と妥当性を確認するために、因は０点、「たびたびあった」または「あった」という子分析（主因子法、プロマックス回転）を行った結果、下位の回答には１点を算出し、合計得点を計算する。

４下位尺度、因子負荷量は0.41以上、負荷量平方和

GHQ12得点で最高得点は12点、最低得点を０点とし、は56.2％であった。Cronbach’sαは、0.79であり、信得点が高いほど精神状態が悪いことを示す。cut offポ

頼性が確認された。GHQ12得点は開発された尺度のイントは３/ ４であり18）、３点以下を精神的に良好なとおり、使用してよいとみなし、合計点を算出した。

GHQ12良好群であり、４点以上をGHQ12非良好群とGHQ12の平均点は1.8（SD2.3）であった。

19）

した。新納ら

によると、信頼性として内部一貫性を示すCronbach’sαは0.85であり、妥当性においては

表１

精神健康度12項目版の信頼性と妥当性の検討（N=52）

開発者16）により一定の構成概念および交差妥当性が確認されている。ストレス反応や不安の程度など精神の健康の度合いを測るにあたり、調査項目が少なく負２．対象者の属性（表２）担の少ないこの尺度を選定した。
６．調査方法：研究協力施設の管理者に、研究の説明

対象者である父親の平均年齢は35.6±6.4歳、対象者をし、研究協力の同意を得た。研究者が研究対象候補の妻である母親の平均年齢は33.7±7.4歳であった。職者または研究対象候補者の妻に対して１か月健診で外業は「会社員・公務員」が90.4%であった。婚姻状況は、来に来院時に、研究の趣旨を説明し、研究協力の依頼「初婚」が92.3%、子どもの人数は「１人」が61.6％、「２をした。承諾が得られた対象者または対象者の妻に調人以上」が38.4%であった。GHQ12得点を従属点数と査票および封筒を配布し、個別郵送法を用いて回収しし、属性による相違があるかを検定するために、群間た。

比較を行ったが、属性による有意差は認められなかっ－47－

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第１号

2020年

表２

対象者の属性とGHQの群間比較 （N=52）

Manami NAKAMURA

表３

Kyoko ASAZAWA

Shiho TSUTSUI

対象者における育児の状況とGHQの群間比較（N=52）た。
３．対象者における育児の状況とGHQの群間比較（表３）
妻以外の育児の協力者は、「母親の両親」65.4%、「父親の両親」17.3％、協力者がいない人は11.5%であった。出産のための休暇取得者は67.3%であり、その平均は2.5日、育児のための休暇取得者は34.6%、その平均は3.4日であった。一日の育児時間は「１時間未満」が48.1％と最も多く、父親に対するサポート者は「妻」が62.7％と最多であった。父親の主な育児内容
は、抱っこ・あやすが90.4％、おむつ交換が78.8％であった。育児参加についての情報提供者は「雑誌・ネット」36.5%、父親の産後ブルーについての情報提供者
は「なし」88.5%であった。GHQ12得点を従属点数とし、

神健康度良好群は44名（84.6%）であり、精神健康度

育児状況による相違があるかを検定するために、群間非良好群８名（15.4%）であった。Fisher正確確率検比較を行ったが、育児状況による有意差は認められな定を行った結果、二群間で育児サポート希望、希望

かった。

サポート内容の有意な差が確認された。GHQ12非良

４．対象者における育児のサポートニーズ（表４）

好群はGHQ12良好群よりも育児のサポート希望者が退院後のサポートは「いらない」が61.5%であり、有意に多かった（p=0.021）。また、GHQ12非良好群

必要者のうち「退院後１週間頃」の希望者が15.4％ではGHQ12良好群よりも家事のサポート希望者が有意あった。希望するサポート者は「妻」が23.1%であった。

に多かった（p=0.030）。さらに、二群間の相違を検

生後１か月までに希望するサポート内容は「育児の手定 す る た め にMann–Whitney U検 定 を 行 っ た 結 果、伝い」28.8％、「家事の手伝い」23.1％、「育児の相談」

GHQ12非良好群はGHQ12良好群よりも、夫婦の同居

11.5％であった。今後、育児中の父親へのサポートに年数が有意に短かった（p=0.048）。

ついて希望するものは、第１希望として「妻からの具体的指示」が30.8%であった。

Ⅳ．考察

５．精神健康度良好群と非良好群の群間比較（表５）
対象者における精神健康度の高低と、属性やニー１．対象者の属性

ズの関連を検討するために、精神健康度良好と非良2016年の第１子出生時の平均年齢は、夫32.7歳、妻好群の二群に分けてサブグループ分析を行った。精30.7歳である19）。本調査結果の父親35.6歳、母親33.7－48－生後1か月児を育児中の父親における精神健康度の関連要因とサポートニーズ

歳という値は、本研究の対象者が関東圏で乳児を養育

表５

東京医療保健大学 紀要

第１号

2020年

GHQ良好群と非良好群の群間比較（N=52）

している父親であることから、日本の平均よりも年齢が上昇していることが考えられる。また、子どもの人数が１人である対象者が61.6％であることも、全国平均の48.0％と比較すると19）、関東圏に在住する対象者の特徴であるといえる。
２．育児中の父親の心理状態
本 研 究 結 果 に お い て、GHQ12の 平 均 点 は1.8点、GHQ12良 好 群 は84.6%で あ っ た。GHQ12非 良 好 群 は
15.4%であるため、不安や不眠、抑うつなどの精神医学的症状が良好でない父親は一定の割合で存在し、支援の必要性があると考えられた。同様の父親のうつに初めて出現する問題や課題に乗り越えるための対処能関する報告では、10%がうつ病を罹患していた21）。一

力や解決への多様な方法を用いていないことによって方、海外の父親の産後の抑うつ状態は８%程度と報告

精神的負担を感じていると推測される。また、対象者

22）23）。このように、文化的背景、生活環の36.5％の人が育児に関して雑誌・ネットから情報を境により、産後に父親のうつ病罹患の差は見られてい得ていたが、家事に関しては、妻からの具体的な指示るものの、日本のみならず海外の父親においても、妻がないと実施できない場合があることも予測される。

の産後は健康に影響するような精神的負担を感じてい高木ら24）の父親の健康関連QOLの低さは子どもが二ること、先行研究より精神的非良好者が多いことが確人以上いること、母親の精神健康度が低いこと、母親認された。特に、GHQ12非良好群は育児のサポートと関係構築が良好でないことであり、本研究結果とや希望者が多く、育児より家事のサポート希望者が多く、や相違があった。調査時期が高木は生後３か月であり、夫婦の同居年数が短いという特徴が明らかとなった。

本研究は生後１か月であり、時期と共に父親の環境やこれは、夫婦がそれぞれの性格や思考の特性を十分に心理の相違が推測される。さらに、渡部ら15）による把握しきれていないことや、ライフイベントを通してと、父親の成育歴や小さい子どもとの接触体験などの

されている

表４

対象者の育児のサポートニーズ（N=52）

個人的要因から子どもが苦手で子育てへの自信が低い
が、今回の調査では精神健康度の低さは成育歴など属性による影響は明らかにならなかった。
本研究の結果から、対象者の育児のサポートニー
ズとして、育児の相談が11.5％、医療機関での育児練習が17.3％であった。また、精神健康度が良好の父親
は31.8％、精神健康度が良好ではない父親は75.0％の人がサポートを必要としていた。助産師は妊婦健診や両親学級などで来院される夫婦の状況、特に夫婦をサポートする周囲の状況やメンタル面、本人のサポート
ニーズといった情報をアセスメントし、適切な情報提供をすることが望まれる。また、夫婦が産後に問題への解決がしづらく自己効力感や自尊感情を損なう状態が継続されることで、夫婦で産後うつを発症するリス
クや子どもへの虐待のリスクが高まることが懸念される。現在、３組に１組が離婚を迎える状況であり25）、
父親の育児参加を取り巻く問題は、助産師が意識してケアを実施することとともに社会全体で解決策を見出すことも必要である。
３．看護支援の介入の必要性
本研究の父親に対するサポート者は妻が62.7%と最も多かった。育児期における夫婦間のコミュニケー
ションは、母親の育児サポートに対する肯定的認識に－49－

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Manami NAKAMURA

2020年

Kyoko ASAZAWA

Shiho TSUTSUI

つながり、母親の自己効力感を高める26）。産後の期トニーズとして、時期は退院後１週間頃、サポート者

間は、夫婦間で妊娠中や出産に対して振り返る機会とは妻、サポート内容は育児の手伝い、今後希望する内なり、その後の育児に対して互いにどのように思って容は妻からの具体的指示が多かった。

いるかなども含めて話し合うことが必要である。父親

看護者は育児する父親に対して、夫婦でコミュニ

は母親と比較した場合に、自らが援助を求めることにケーションを取り、妻からのサポートを得て育児に臨消極的であるため27）、助産師は、母親が入院中に父

むことの大切さを伝え、支援する必要性が示唆された。

親とコミュニケーションをとることを勧めるとともに、希望している育児内容や家事内容を具体的に父親謝辞へ依頼することの助言が必要である。

本研究にご協力くださった皆様に深く感謝申し上げ

現在、厚生労働省の施策として、産後の２週間健診への公費負担が行われ、産後うつの防止、虐待防止に対してサポートが示されている

ます。

28）

。父親に対しては、

母親への健診や受診時に、父親同伴であることを積極引用文献的に受容し、可能な限り父親に対しても母親と同じようにバックアップしていく必要があると考えられる。

１）厚生労働省.「健やか親子21（第2次）」の中間評価等に

妊婦健診時に父親ともコミュニケーションをとり、サ関する検討会 報告書. 2019; 検索日:2020年3月30日

ポートニーズのある父親、同居期間の短い夫婦に対しhttps://www.mhlw.go.jp/content/11901000/て、積極的に関わる必要がある。

000614300.pdf

夫婦間で妊娠中からコミュニケーションをとる

２）Takahashi Y, Tamakoshi K. Factors Associated with

ことによって、父親は産後の育児行動につながり、

Early Postpartum Maternity Blues and Depression

夫 婦 関 係 の 良 好 を 維 持 す る。 父 親 の 育 児 行 動やコ

Tendency Among Japanese Mothers with Full-Term

ミュニケーションを得て信頼関係が築かれること

Healthy Infants. Nagoya J Med Sci 2014;76 (1-2):は、産後の女性だけでなく、父親も精神的な安定が得
５）, 29）129-138.

。さらに、父親が子どもへの肯定的感情

３）伊藤わらび. 東京都の育児支援施策の現状と課題そのと母親の育児への理解を示すことや育児に関わると1全国最低の出生率にある巨大都市・東京の対策. 十られる

いう意識が夫婦関係を良好にすることにつながる30）。

文字学園女子大学人間生活学部紀要2004;2:83-110.

そのため、看護者自身も男女における親役割獲得のプ

４）森田亜希子, 森恵美, 石井邦子. 親となる父親が産後のロセスの相違やコミュニケーションの重要性を把握し父親役割行動を考える契機となった妻の妊娠期におけた上で、両親学級や退院指導で助言を行うことが望まる体験. 母性衛生2010;51(2): 425-432．
５）大関信子, 大井けい子, 佐藤愛, 池田礼美. 乳幼児を持れる。
４．研究の限界と今後の課題

つ母親のメンタルヘルス:父親のメンタルヘルスと関本研究は、関東圏中心の乳児を養育している父親を対象としているため、他の地域の集団との相違が推測される。今後は関東圏だけでなく各地域を含んだ大規

連要因. 女性心身医学 2013;18(2):248-255.
６）Garfield CF, Isacco A. Fathers and the well-childvisit.Pediatrics 2006;117(4):637-645.

模調査を行い、様々な地域、背景を持つ父親のさらな

７）鈴木紀子. 父親の育児休業（第1報）一育児休業取得

る関連要因の探索が必要である。精神健康度の良好で前の思いおよび育児休業取得中・後の思いと行動一.

ない父親に対して看護支援をするためのスクリーニン

母性衛生 2013;54(2):335-345.
８）Underwood L, Waldie KE, Peterson E, et al.

グとしての活用が期待される。

Paternal Depression Symptoms During Pregnancy
and After Childbirth Among Participants in

Ⅴ．結論

the Growing Up in New Zealand Study. JAMA

乳児を育児中の父親の精神健康度は84.6%が良好で

Psychiatry 2017;74(4):360–369.

あり、属性や育児の状況との関連が確認されなかった。

９）Lloyd F, Paul C. Paternal postnatal depression

サブグループ分析において、乳児を育児中の父親におin Ireland: Prevalence and associated factors.

ける精神健康度が低い人は、育児のサポート希望者がMidwifery 2018;56:121-127.

多く、育児より家事のサポート希望者が多く、夫婦の

10）加藤邦子. 育児期の父親が子どもとの関連性を高める

同居年数が短いことが明らかとなった。父親のサポー

要因―フォーカス・グループ・インタビューの質的分－50－生後1か月児を育児中の父親における精神健康度の関連要因とサポートニーズ
析―. お茶の水女子大学紀要.2009;08:23-35.

東京医療保健大学 紀要

第１号

2020年

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－51－