ISSN

保健科学研究第 14 巻第2号

Journal of Health Science Research
Vol.14 No.2

保 健 科 学 研 究
J. Health Sci. Res.

2023

1884-6165

保健科学研究第 14 巻第2号

Journal of Health Science Research

Vol.14 No.2

2023

保健科学研究
第 14 巻

第2号

2023
目次

【総説】
細川

洋一郎、嵯峨 涼、寺島 真悟：サリノマイシンの抗がん剤としての作用機序 ........................................................................................................... 1

【原著】
大津

美香、成田 秀貴、九島 千瑛、安永 知衣里、多喜代 健吾、小山 雛子：
介護保険施設に入所する認知症高齢者の心不全の日常生活管理において看護職員と介護職員の間に生じるコンフリクトと対処方略 ................................................................................ 9野呂冨澤

朝夢祐、小山内 暢、木村 将乃助、工藤 幸清、對馬 惠、北島 麻衣子、漆坂 真弓、登志子：
増感紙の発光を応用した X 線撮影時の散乱 X 線の可視化―放射線防護教育への活用に向けた新たな試み― ................................................................................................ 21

【報告】
田中

未紗希、田中 小鉄、秋庭 千穂：
長日勤勤務での短時間休憩取得による疲労感の変化 ........................................................................................... 29

大津美香、中村 典雄、成田 秀貴、九島 千瑛、安永 知衣里、秋庭 千穂、木田 諒介：
認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて看護職員と介護職員が日常生活管理を行うためのマニュアルの有効性の検証 ............................................................................................................................................. 37

福士浅野

理沙子、山内 真紀子、高瀬 園子、木村 綾子、三浦 美環、斎藤 真澄、成田 浩司、
クリスナ、中根 明夫：
布地に付着した黄色ブドウ球菌およびセレウス菌芽胞に対する 222-nm UVC の殺菌効果 .............. 45

藤田木村

あけみ、冨澤 登志子、三上 佳澄、佐藤 真由美、扇野 綾子、土屋 涼子、太田 一輝、美佳、長内 亜希子、葛西 愛子：
看護基礎教育におけるアクティブ・ラーニングの実態と課題 ......................................................................... 49【資料】
高間木 静香、今 敏子、一戸 厚子、野呂 修子、石動 秀美、丸山 夏弥、関口 理恵、清藤 由季：
母性看護学のテキストにみる「悪露交換」に関する記述の分析 ..................................................................... 57
山本

慶輔、千葉 満、門前 暁：
電離放射線による細胞への影響評価-CELET course 2023-欧州研修会報告 .............................................. 65

第 10 回保健科学研究発表会抄録集 ............................................................................................................................................... 73

保健科学研究14(2)：1-7，2023【総説】
サリノマイシンの抗がん剤としての作用機序

細川洋一郎*1

嵯峨涼*1

寺島真悟*1（2023 年 10 月 5 日受付，2023 年 11 月 10 日受理）
要旨：悪性腫瘍内部には，少数の癌幹細胞と呼ばれる細胞が存在し，自己複製能と分化能を保持しながら，腫瘍塊を構成する大多数の癌細胞を供給している。そして癌幹細胞が，薬剤耐性，腫瘍の再発，および転移を引き起こすと考えられている。従って癌の予後改善のためには，多くの非癌幹細胞と幹細胞の両方を根絶することが重要になる。
Streptomyces albus から分離されたモノカルボン酸ポリエーテル系抗生物質であるサリノマイシンは，アポトーシス，
オートファジーなどのメカニズムによって，癌幹細胞を殺傷することができる。またサリノマイシンが癌細胞増殖，浸潤，遊走を阻害し，微小環境を変化させて腫瘍の成長と転移を防ぐことができるという研究が増えつつある。したがって癌治療の予後改善のためサリノマイシンは有望な薬剤と考えられる。本総説では，現在まで解明されているサ
リノマイシンの抗癌作用機序の研究を中心に紹介し，今後の癌治療の展望について概説した。
キーワード：サリノマイシン，癌幹細胞，再発，転移，抗癌剤

サリノマイシンはこのように抗生剤として広く使用されⅠ．はじめにていたが，抗癌効果のあることが示され，特に注目された

癌治療は，手術，放射線，化学療法，免疫療法によってのは癌幹細胞や抗癌剤耐性細胞にも有効であったことであ行われており，これら治療法は日々進歩を続けている。しる 9) 。乳癌の癌幹細胞に対する有効性を明確に示したのはかし，本邦における 2021 年のがん死亡数は 38 万人で，死Gupta らで，乳癌の癌幹細胞に対する化学物質のスクリー

亡総数の 26.5％を占めており，1981 年から 41 年連続で死ニングを行い，有効性がある物質を特定し，その中でもサ因の 1 位である 1）。また世界的にも癌は死因の 2 番目に位リノマイシンの有効性が最も高いと結論している 10）。その置し，癌に罹患した多くの患者が，転移，再発，薬剤や放後，前立腺癌，脳腫瘍，造血器腫瘍，肝臓癌，肺癌などの射線の耐性により死亡しているのが実情である 2,3) 。人の腫瘍細胞を使った実験で，癌幹細胞に対するサリノマイシ

死に直接結びつく，転移，再発，耐性獲得などの癌の特性

ンの有効性が報告されている 11）。また抗癌剤であるドキソ

は，過去 20 年間の研究により，腫瘍内の癌幹細胞によっ

ルビシン，シスプラチン，イマニチブ，ゲムシタビン，テてもたらされると考えられている 4) 。Shinbue らは，癌幹モゾロミドなどに対する耐性細胞においても，サリノマイ細胞に対して従来の治療法の効果は十分ではなく，癌幹細シンが効果のあることが報告されている 12）。

胞による再発の重大さを指摘している。従って，さらな

現在，本邦においてサリノマイシンはヒトに対して使用る治療成績の向上に向けて，癌幹細胞の細胞死の誘導や活されていない。しかし今後，サリノマイシンは有効な癌治性の低下が重要な課題となっている。

療薬になることが期待されており，癌の増殖，浸潤，およサリノマイシンは，Streptomyces albus 由来のモノカルボ

び細胞死に与える影響を中心に，サリノマイシンの作用機

ン酸ポリエーテル系抗生物質で，グラム陽性菌，真菌，寄序に関する現在までの知見を紹介する。

5)

生虫，原生動物に対して広域スペクトルを示し，生体膜に機能し，陽イオン，特にカリウムに対して高い親和性を示

Ⅱ．癌幹細胞とサリノマイシン

し，浸透圧に影響を与え，細胞の内側と外側の間のイオン

現在考えられている仮説によれば，癌は正常組織の階層

濃度のバランスを崩すことによって細胞破壊を惹起する的組織分化を反映しており，腫瘍塊における階層の上流に。サリノマイシンは畜産業において抗コクシジウム薬と癌幹細胞が存在する 13) 。そして腫瘍塊は，癌幹細胞によして広く使用されており，反芻動物に与えることで，栄養る自己複製による癌幹細胞と，癌幹細胞の異種分化により吸収を促し，成長を促進する 7）。抗生剤として利用されて引き起こされた非癌幹細胞により構成され，この非癌幹細いるサリノマイシンは，ヒトに対する使用においても毒性

胞の増殖能は低く，従って腫瘍形成能を失うと考えられての低いことが知られている 8）。

いる 14,15) 。このように正常組織発生と同様に階層的分化を

6)*1 弘前大学医学部保健学科
Hirosaki University School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan
Correspondence Author hosokawa@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

するのであれば，腫瘍内においても，エピジェネティック
で後天的なシグナル伝達経路が，この階層的分化の構造的および組織的調節をしていると考えられる。そしてこのエ1

サリノマイシンの抗がん剤としての作用機序

ピジェネティックな変化を通じて自分自身を更新し，新し

この二つに分類されたアポトーシスの個々の分子生物

い突然変異を獲得し，環境に迅速に適応し，それによって学的経路は数多く枝分かれし，複雑であるが，サリノマイ

最初の腫瘍とは異なる分子特性を持つ新しい腫瘍を形成す

シンの研究のいくつかは，その解明に焦点を当てている。

る。この様な過程を経て，癌幹細胞は薬剤耐性や放射線耐細胞が耐性を持つ場合，細胞膜の ABC 輸送体が増加し細性を獲得し再発を起こし，また転移を生じると考えられて胞内からの薬剤の排出が増える。Fuchs らの研究によると，いる 16) 。すなわち，分化した非癌幹細胞のみ死滅させてこの ABC 輸送体が高発現しているヒト急性骨髄性白血病

も，癌幹細胞の排除ができない場合は悪性腫瘍の再発は避細胞に由来する薬剤耐性癌幹細胞様細胞にサリノマイシン

けられないと考えられ，分化した非癌幹細胞の消失と，癌を作用させると，アポトーシスが増加した 27) 。Arafat らは，幹細胞の特異的な排除を並立させることが，癌治療の分野

非小細胞肺癌細胞にサリマイシンを作用させると，カスパにおける重要な研究課題となっている。

ーゼ３/７経路が活性化し，アポトーシスにより癌細胞が減この様な背景から，サリノマイシンによる癌幹細胞減少

少したと報告している 28) 。また，乳癌細胞に抗癌剤とサの研究が，いろいろな角度から行われている 17-19)。Gupta

リノマイシンを添加した場合，抗癌剤単独の場合と比較しらは，サリノマイシンは現在の標準的化学療法薬であるパて，DNA2 重鎖切断が増加し，p53 のリン酸化を起こしクリタキセルより，癌幹細胞に対して 100 倍以上の効果がγH2AX の発現が上昇し，アポトーシスが増加した 29) 。他あると報告した 20) 。また，サリノマイシンは，Bcl-2 発現の乳癌細胞を使った研究では，サリノマイシンを添加するを低下し，癌幹細胞特性の指標となるスフィア形成能を有と活性酸素が発生し，アポトーシス促進タンパク質 Baxする細胞のアポトーシスを増加させ，c-Myc および Snailの発現を誘導するが，一方，抗アポトーシスタンパク質発現の低下による細胞浸潤能を低下させる 21) 。また，乳Bcl-2 の発現を阻害し，Bax/Bcl-2 比の増加がアポトーシス

癌 細 胞 に よ る 実 験 で は ， サ リ ノ マ イ シ ン は Wnt やを誘発していた 30,31) 。また，Tyagi らはシスプラチン抵抗

Hedgehog シグナル伝達，または アルデヒド脱水素酵素活

性乳癌細胞にサリノマイシンを投与すると，NF-κB が減少

性に影響を与え，スフィア形成能の抑制，細胞アポトーシ

し，ミトコンドリアの障害が生じ，アポトーシスを引き起スを誘導して細胞増殖の阻害を行う 22) 。前立腺癌細胞にこしたと報告している 32）。また，Serttas らもサリノマイシおける研究では，サリノマイシンはアルデヒド脱水素酵素

ンのアポトーシスによる抗腫瘍活性は，NF-κB 蛋白の移行

活性 と Myc ， およ び ERG の 発 現を 低 下さ せ ，nuclearの 減 少 ， カ ス パ ー ゼ 3 の 誘 導 ， お よ び HIF-1α/VEGF

factor-kappa B (NF-κB) 活性を阻害することが報告されて(hypoxia-inducible factor，HIF) (vascular endothelial growth

いる。サリノマイシンの癌幹細胞ならびに非癌幹細胞

factor， VEGF) の低下によると述べている 33) 。以上のよに対する効果の根底にある作用機序は完全には解明されてうに，サリノマイシンによる癌細胞のアポトーシス誘導経いないが，新しい研究が，その分子メカニズムと作用機序路はいくつか報告されているが，アポトーシス誘導が特定に関する新知見を提供しており，その概要を紹介する。

の細胞あるいは癌幹細胞に依存している可能性もあり，今23)

後の研究が待たれる。

Ⅲ．アポトーシスについて
正常組織においても，アポトーシスは，胚発生，組織のIV．オートファジーについて

恒常性，および免疫調節中に，不要あるいは有害な細胞のオートファジーは，リソソームを介して細胞自身の細胞除去に関わる細胞死経路である 24) 。癌の治療においては，内小器官の分解を調節するプロセスであり，細胞質にオー

アポトーシスによる癌細胞の細胞死が達成されれば，再発

トファジー液胞が出現することを特徴としている。これは，のない治療法としてアポトーシスの役割は重要である。抗損傷した細胞内小器官のリサイクルとエネルギー供給のた癌剤治療や放射線治療において，アポトーシスを起こしやめの生理学的プロセスと見なすことができ，広範囲に活性すい造血器腫瘍には特に有効で，それに比較して固形癌で化されると細胞死につながる。低レベルでは，オートファ

はアポトーシスを起こす割合は多くないが，それでも癌細ジーはエネルギーを供給しながら損傷したタンパク質と細胞の増殖抑制方法としての意義は大きい。アポトーシ

胞小器官を除去することにより，細胞の生存を促進するが，スは複数のシグナル経路によって引き起こされ，複数の複オートファジーの過剰かつ長期的な促進は，最終的にはタ

雑な外因性および内因性リガンドによって調節されている。

ンパク質と細胞内小器官を破壊し，細胞死を引き起こす

外因性アポトーシスは，膜貫通受容体媒介相互作用がかか

34)

25)

。

わり，これら多くは腫瘍壊死因子受容体遺伝子スーパーフ

オートファジーの概念の発見は比較的新しく，未知の領ァミリーのメンバーである細胞死受容体にかかわる。内因域が多いこともあり，オートファジーを題材とした癌治療性アポトーシスは，多様な非受容体媒介性刺激にかかわり，に対する研究が，現在，盛んに行われている 35,36) 。その場

それは細胞内の標的に直接作用する細胞内シグナルを生成

合，オートファジーは，細胞死を誘発する癌治療に貢献す

し，ミトコンドリアによって開始された事象である 26)

る立場と，逆に癌細胞の生存を促進する可能性の両面性をⓒ2023 Health Sciences Research.

。

2

細川，

嵯峨，

寺島

もっていることに注意しなければならない。従って，癌幹得し，さらに間葉系幹細胞に似た多系統に分化する能力を細胞の抵抗性がオートファジーに関連している可能性も考持つことが報告されている 46,47) 。腫瘍で観察された上皮間

えられ，その研究も多い。このような背景から現段階

葉転換を受けている細胞は，紡錘状形態を示し，細胞極性による確定的記述は困難で，ここではサリノマイシンによの喪失，タイトジャンクションの消失，上皮細胞マーカー

るオートファジーの誘導および阻害による，抗癌作用を中である E カドヘリン低下，そして間葉系細胞マーカーであ心に紹介する。

るビメンチン上昇，などの発生学的上皮間葉転換を受けた

37)

サリノマイシンが癌細胞のオートファジーを誘導する細胞と類似の特徴があり，より侵襲性，転移性で，治療にことを最初に報告したのは Verdoodt らで，サリノマイシン

対して抵抗性を示す 48) 。すなわち腫瘍における上皮間葉を大腸癌細胞と乳癌細胞に添加すると，すべての細胞株で転換マーカーの発現増加は，腫瘍の遊走性や浸潤性を促進

ア ポ ト ー シ ス の 特 徴 が 検 出 さ れ た が ， MCF-7 細 胞 とすると考えられ，遠隔転移および予後不良と関連すること

SW620 細胞は，細胞質空胞や LC3 プロセシングなどのオから，上皮間葉転換と癌幹細胞の関連も注目されている

ートファジーの特徴を示した 38) 。そのためサリノマイシ

49)ンを添加すると，カスパーゼ依存性アポトーシスの誘導前transforming growth factor-β(TGF-b)の活性化から始まり，に，オートファジーの開始が重要な働きをしている場合がSmad(p-Smad2 / 3 および Snail1 および非 Smad(β-カテニンあると結論している。サリノマイシンはミトコンドリア膜

および p-p38 MAPK)等によって上皮間葉転換の誘導を協調

電位の低下と Reactive Oxygen Species (ROS)の蓄積を引き的に促進するのが代表的経路である 50) 。一方，上皮間葉起こすことが知られており，これがオートファジーの活性転換とその逆のプロセスである間葉上皮転換という現象が化において重要な役割を果たしていると考えられているあることが知られており，この２つの転換過程が制御され。例えばサリノマイシン誘導オートファジーにおけるて生じることにより，組織や臓器の形成や損傷組織の再構

39,40)ROS の役割を明らかにするために，U2OS 細胞を ROS 阻。上皮間葉転換が誘導されるシグナル伝達では，築などが行われる 51) 。

害剤である N-アセチル-L-システイン(N-acetyl cysteine，

いくつかの研究が，サリノマイシンが，癌細胞の遊走性NAC)で前処理すると LC3-II の急激な減少と acidic vesicularおよび浸潤性を阻害することを示している。例えばサリノ

organelles の集積が検出される 39) 。また， Xipell らによ

マイシンを膀胱癌細胞株 T24 に添加すると，E カドヘリン

ると，神経膠芽腫細胞では，サリノマイシンは小胞体のスの高発現とビメンチン発現レベルの低下を示し，遊走能おトレスを誘発し，ミトコンドリアとリソソームの変化によ

よ び 浸 潤 能 が 低 下 し た 52) 。 そ し て ヒ ト 乳 が ん 細 胞 株る異常なオートファジーの流れを引き起こすが，それはMCF-7 の TGF-β1 によって誘導される上皮間葉転換の表現

ROS の発生により調整されていたと報告している型転移を，サリノマイシンが阻害した 50) 。

41)

。こ

のようにサリノマイシンの効果が ROS 産生によるものだ

さらにサリノマイシンは，従来の化学療法薬と相乗的に作とする研究結果は，他にもいくつか見られる

用して，癌細胞の遊走性や浸潤性を抑制する。原発性マン

42)。

一方， Klose らはサリノマイシンを肝臓癌細胞に添加す

トル細胞リンパ腫では，転写因子 ZEB1 が発現しており，

ると，オートファジーの後期段階が抑制され，ROS 産生の

Wnt シグナル伝達によって癌の転移を促進する。それに対増加がみられ，リサイクル障害と機能不全ミトコンドリア

しサリノマイシンは Wnt シグナル伝達を阻害し，ZEB1 をの蓄積を引き起こし，アポトーシスを誘導すると結論してダウンレギュレーションすることによりゲムシタビン，シいる 43) 。また，サリノマイシンを介した ROS 産生がミタラビン，およびドキソルビシンの細胞毒性効果を高めた

トコンドリア機能障害を引き起こし，NAC がオートファ

53)

ジー を 減衰 さ せ ，ア ポ トー シ スが 誘 導 され る こと が ，

メトホルミンにサリノマイシンを併用することにより，細胞の実験で観察されている 44)

TGF-β1 誘導性上皮間葉転換をブロックし，上皮間葉転換誘

MDA-MB-231。これらの。非小細胞肺癌細胞株 A549 および HCC4006 において，結果はサリノマイシンによって誘導されるアポトーシスが，導性細胞遊走を阻害することできた 54) 。また肝癌細胞にオートファジー阻害に関連することを示唆する。以上，オ

おいてサリノマイシンは，FOXO3a の活性化を生じること

ートファジーが癌治療のために有効か，あるいは癌細胞のによりドキソルビシン誘発性上皮間葉転換を阻害し，ドキ

延命効果をもたらすか議論があるが，サリノマイシンによソルビシン誘発性上皮間葉転換に関与する ZEB1，CyclinD1，って誘発される 2 つの異なる生理学的反応 であるオート

c-Myc などの下流標的も抑制した 55) 。

ファジーとアポトーシスの相関関係が，癌細胞の運命において重要な役割を果たすことが推察される 45) 。

癌細胞の転移は，人体にとって全身的悪影響を及ぼす大きな要因であり，それを引き起こす一つの鍵が上皮間葉転換だとすると，それを抑制するサリノマイシンの研究が期V．上皮間葉転換と遊走性，浸潤性について待される。

上皮間葉転換は胚発生に関与する独特の分化プロセスであり，それによって細胞は上皮の特徴を失い，間葉性を獲ⓒ2023 Health Sciences Research.

VI．血管新生について3

サリノマイシンの抗がん剤としての作用機序

腫瘍細胞は，異常な腫瘍新生血管形成を促進する血管内マイシンは有望な抗がん剤候補であると述べている 65) 。

皮増殖因子またはサイトカインの分泌によって微小環境を変化させることができ，それが腫瘍増殖のための栄養と転Ⅶ．おわりに移の経路を誘導している。このように血管新生は癌細サリノマイシンは，家畜のコクシジウム抑制剤として使胞において重要な役割を果たしているため，血管新生の阻用されてきたが，今では効果的な抗癌剤として注目されて害は腫瘍の進行を抑制する効果的な戦略と考えられているいる。その大きな理由の一つが，サリノマイシンが多くの

57)

56)

。

種類の癌における癌幹細胞を標的とする点である。またサ最近の研究によって，腫瘍による血管新生の分子機構が解リノマイシンは標準治療で使用される抗癌剤と併用しても，明されつつあり，VEGF が血管新生促進因子である場合，抗癌剤使用後の抵抗性癌においても，効果的であることがサイトカインは，VEGFR1 (Flt-1)，VEGFR2 (KDR/Flk-1)，

示されている。以上，サリノマイシンは癌治療において予VEGFR3 などの異なる受容体チロシンキナーゼに特異的後改善の鍵となる可能性が高く，基礎研究を重ね，臨床的に結合し，その生物学的機能を発揮する 58) 。これらのキ

安全性と有効性を評価するための臨床試験の実施が期待さナーゼのうち，特に VEGFR2 は血管新生シグナルの伝達

れる 8）。

に お い て 主 要 な 役 割 を 果 た し て お り ， VEGFR2 上 のTyr1175 の自己リン酸化により，下流のシグナル伝達イベ
ントが活性化される

59)

利益相反 開示すべき利益相反はありません。

。また，VEGFR2 シグナル伝達経路の活性化は，細胞の分化，増殖，転移，炎症にも関与す

引用文献る 60) 。内皮細胞シグナル伝達カスケードの中では，転写

1）

活性化因子

3 (signal transduction and activator of

https://www.jcancer.jp/about_cancer_and_knowledge（2023-09-01）

transcription3，STAT3)が，さまざまなヒト悪性腫瘍の形質転換および進行に関連している。活性化された STAT3 はホ

癌の動向.

2）

Sung H, Ferlay J, et al.: Global Cancer Statistics 2020:

モ二量体を形成し，その後，核に移行し，細胞増殖（サイGLOBOCAN Estimates of Incidence and Mortality

クリン D1 など），生存（BCL-2，BCL-xl など），浸潤（マWorldwide for 36 Cancers in 185 Countries. CA Cancer J

トリックスメタロプロテイナーゼ-9 など）および血管新生(VEGF)に関与する遺伝子の発現を調整する 61) 。現在，ソClin, 71: 209-249, 2021.
3）

ラフェニブ，スニチニブ，バンデタニブなどの FDA 承認
薬を含む，VEGFR2 を標的とするいくつかの化合物が臨床Med. 27: 34-44, 2021.
4）で使用されており，さらに，YLT192 や SKLB261 など，
多 数 の 小 分 子 VEGFR2 阻 害 剤 が 前 臨 床 評 価 中 で あ る
62,63)Yin W, Wang J, et al.: Cancer and stem cells. Exp Biol
Med, 246: 1791-1801, 2021.

5）。しかし，副作用も観察されており，より安全な血管

Shibue T, Weinberg RA.: EMT, CSCs, and drug
resistance: the mechanistic link and clinical implications.

新生阻害剤の開発が必要である。
こうした背景の中，サリノマイシンによる血管新生阻害

Ganesh K, Massagué J.: Targeting metastatic cancer. Nat

Nat Rev Clin Oncol, 4: 611-629, 2017.
6）

Antoszczak M, Huczyński A.: Salinomycin and its

研究が，数件みられる。Dewangan らは乳癌細胞に対するderivatives - A new class of multiple-targeted "magic

サリノマイシンの効果を検討している。その結果，サリノ

bullets". Eur J Med Chem, 176: 208-227, 2019.

マイシンは HIF-1a/VEGF シグナル伝達を遮断して，VEGF

7）誘導の血管新生の成長を阻害し，さらに血管新生促進細胞

new mission for an old agent. Mol Med Rep, 3: 555-559,

表面マーカーCD31 の発現を阻害し，それによって内皮細管形成を抑制した。また，内皮細管形成を中断し，ヒト乳

2010.
8）

癌細胞の HRE 配列への HIF-1a の結合を減少させ，移植。Bi らは神経膠腫に対するサリノマイシンの効果を検

Naujokat C, Steinhart R.: Salinomycin as a drug fortargeting human cancer stem cells. J Biomed Biotechnol,

マウス モデルでも血管新生を抑制したと報告している63)

Naujokat C, Fuchs D, et al.: Salinomycin in cancer: a

2012: 950658, 2012.
9）

Fuchs D, Heinold A, et al.: Salinomycin induces

討している。その結果，サリノマイシンを投与すると，

apoptosis and overcomes apoptosis resistance in human

VEGF-VEGFR2-AKT/FAK シグナル伝達系の活性を低下さ

cancer cells. Biochem Biophys Res Commun, 390: 743-749,

せ，内皮細胞および毛細血管様血管の増生を抑制したと述2009.

べている 64)。また Li らは，ラットを使用したサリノマイ

10） Gupta PB, Onder TT, et al.: Identification of Selective

シンの腹腔内注射による実験で，明らかな毒性を引き起こ

Inhibitors of Cancer Stem Cells by High-Throughput

すことなく，移植したヒト胃癌の血管新生および増殖を著

Screening. Cell, 138: 645-659, 2009.

しく抑制したと報告しており，これらの結果から，サリノⓒ2023 Health Sciences Research.

11） Antoszczak M.: A medicinal chemistry perspective on

4

細川，

salinomycin as a potent anticancer and anti-CSCs agent.
Eur J Med Chem, 164: 366-377, 2019.
12） Jiang J, Li H, et al.: Salinomycin, as an autophagy
modulator- a new avenue to anticancer: a review. J Exp
Clin Cancer Res, 37: 26, 2018.

嵯峨，

寺島

27） Fuchs D, Daniel V, et al.: Salinomycin overcomes ABC
transporter-mediated multidrug and apoptosis resistance inhuman leukemia stem cell-like KG-1a cells. Biochem
Biophys Res Commun, 394: 1098-1104, 2010.
28） Arafat K, Iratni R, et al.: Inhibitory Effects of13） Reya T, Morrison SJ, et al.: Stem cells, cancer, andSalinomycin on Cell Survival, Colony Growth, Migration,

cancer stem cells. Nature, 414: 105-111, 2001.

and Invasion of Human Non-Small Cell Lung Cancer A549

14） Lee HE, Kim JH, et al.: An increase in cancer stem cell
population after primary systemic therapy is a poor
prognostic factor in breast cancer. Br J Cancer, 104:
1730-1738, 2011.
15） Sugihara E, Saya H.: Complexity of cancer stem cells. Int
J Cancer, 132: 1249-1259, 2013.
16） Brooks MD, Burness ML, et al.: Therapeutic
Implications of Cellular Heterogeneity and Plasticity inBreast Cancer. Cell Stem Cell, 17: 260-271, 2015.
17） Pellegrini P, Dyczynski M, et al.: Tumor Acidosis

and LNM35: Involvement of NAG-1. PLoS One. 8: e66931,
2013.
29） Kim KY, Park KI, et al.: Inhibition of Autophagy
Promotes Salinomycin-Induced Apoptosis via Reactive
Oxygen Species-Mediated PI3K/AKT/mTOR and ERK/p38
MAPK-Dependent Signaling in Human Prostate Cancer
Cells. Int J Mol Sci, 18: 1088, 2017.
30） Lee HG, Lee JM, Shin SJ, et al.: Salinomycin inhibited
cell proliferation and induced apoptosis in human uterine
leiomyoma cells. Obstet Gynecol Sci, 57: 501-506, 2014.

Enhances Cytotoxic Effects and Autophagy Inhibition by

31） Zhang Y, Zuo Y, et al.: Salinomycin radiosensitizes

Salinomycin on Cancer Cell Lines and Cancer Stem Cells.

human nasopharyngeal carcinoma cell line CNE-2 toOncotarget, 7: 35703-35723, 2016.

radiation. Tumour Biol, 37: 305-311, 2016.

18） Zhang JY, Luo Q, et al.: Regulating Stem Cell-Related

32）

Tyagi M, Patro BS.: Salinomycin reduces growth,

Genes Induces the Plastic Differentiation of Cancer Stemproliferation and metastasis of cisplatin resistant breast

Cells to Treat Breast Cancer. Mol Ther Oncolytics, 18:

cancer cells via NF-kB deregulation. Toxicol In Vitro, 60:

396-408, 2020.

125-131, 2019.

19） An H, Kim JY, et al.: Salinomycin Possesses Anti-Tumor

33） Serttas R, Erdogan S.: Pretreatment of prostate cancer

Activity and Inhibits Breast Cancer Stem-Like Cells Via ancells with salinomycin and Wnt inhibitor increases the

Apoptosis-Independent Pathway. Biochem Biophys Res

efficacy of cabazitaxel by inducing apoptosis andCommun, 466: 696-703, 2015.

decreasing cancer stem cells. Med Oncol, 40: 194, 2023.

20） Gupta PB, Onder TT, et al.: Identification of Selective34） Kocaturk NM, Akkoc Y, et al.: Autophagy as a molecular

Inhibitors of Cancer Stem Cells by High-Throughput

target for cancer treatment. Eur J Pharm Sci, 134: 116-137,

Screening. Cell, 138: 645-659, 2009.

2019.

21） He M, Fu Y, et al.: The Hedgehog Signalling Pathway
Mediates Drug Response of MCF-7 Mammosphere Cells in
Breast Cancer Patients. Clin Sci, 129: 809-22, 2015.
22） Wang H, Zhang H, et al.: Anticancer Mechanisms ofSalinomycin in Breast Cancer and Its Clinical Applications.
Front Oncol, 11: 654428, 2021.
23） Ketola K, Hilvo M, et al.: Salinomycin Inhibits Prostate
Cancer Growth and Migration Via Induction of Oxidative
Stress. Br J Cancer, 106: 99-106, 2012.
24） Voss AK, Strasser A.: The essentials of developmental
apoptosis. F1000Res, 9: F1000 Faculty Rev-148, 2020.
25） Morana O, Wood W, et al.: The Apoptosis Paradox in35） Miller DR, Thorburn A.: Autophagy and organelle
homeostasis in cancer. Dev Cell, 56: 906-918, 2021.
36） Wang X, Lee J, et al.: Autophagy Regulation on Cancer
Stem Cell Maintenance, Metastasis, and Therapy
Resistance. Cancers, 14: 381, 2022.
37） Babaei G, Aziz SG, et al.: EMT, cancer stem cells andautophagy; The three main axes of metastasis. Biomed
Pharmacother, 133: 110909, 2021.
38） Verdoodt B, Vogt M, et al.: Mirmohammadsadegh A.
Salinomycin induces autophagy in colon and breast cancer
cells with concomitant generation of reactive oxygen
species. PLoS One, 7: e44132, 2012.

Cancer. Int J Mol Sci, 23: 1328, 2022.

39） Kim KY, Yu SN, et al.: Salinomycin-induced apoptosis of26） Li P, Nijhawan D, et al.: Cytochrome C andhuman prostate cancer cells due to accumulated reactivedATP-Dependent Formation of Apaf-1/Caspase-9 Complex

oxygen species and mitochondrial membrane

Initiates an Apoptotic Protease Cascade. Cell, 91: 479-489,

depolarization. Biochem Biophys Res Commun, 413: 80-86,

1997.

2011.

ⓒ2023 Health Sciences Research.

5

サリノマイシンの抗がん剤としての作用機序40） Kim SH, Choi YJ, et al.: Salinomycin simultaneously
induces apoptosis and autophagy through generation ofreactive oxygen species in osteosarcoma U2OS cells.

and invasion of bladder cancer cell line T24. Asian Pac J
Trop Med, 8: 578-582, 2015.
53） Sanchez-Tillo E, Fanlo L, et al.: The EMT activator

Biochem Biophys Res Commun, 473: 607-613, 2016.

ZEB1 promotes tumor growth and determines differential

41） Xipell E, Gonzalez-Huarriz M, et al.: Salinomycin

response to chemotherapy in mantle cell lymphoma. Cell

Induced ROS Results in Abortive Autophagy and Leads toRegulated Necrosis in Glioblastoma. Oncotarget, 7:30626-30641, 2016.
42） Zhu LQ, Zhen YF, et al.: Salinomycin activates
AMP-activated protein kinase-dependent autophagy incultured osteoblastoma cells: a negative regulator against
cell apoptosis. PLoS One, 8: e84175, 2013.
43） Klose J, Stankov MV, et al.: Inhibition of autophagic flux
by salinomycin results in anti-cancer effect inhepatocellular carcinoma cells. PLoS One, 9: e95970,
2014.
44） Kim KY, Park KI, et al.: Salinomycin induces reactive
oxygen species and apoptosis in aggressive breast cancer
cells as mediated with regulation of autophagy. Anticancer
Res, 37: 1747-1758, 2017.
45） Yu SN, Kim SH, et al.: Salinomycin induces endoplasmic
reticulum stress‑mediated autophagy and apoptosis throughgeneration of reactive oxygen species in human glioma
U87MG cells. Oncol Rep, 37: 3321-3328, 2017.
46） Thiery JP, Acloque H, et al.: Epithelial‑mesenchymaltransitions in development and disease. Cell, 139: 871‑890,
2009.
47） Battula VL, Evans KW, et al.: Epithelial‑mesenchymaltransition‑derived cells exhibit multilineage differentiation
potential similar to mesenchymal stem cells. Stem Cells,
28: 1435‑1445, 2010.
48） Shang Y, Cai X, et al.: Roles of epithelial‑mesenchymaltransition in cancer drug resistance. Curr Cancer Drug
Targets, 13: 915‑929, 2013.
49） Jie D, Zhongmin Z, et al.: Positive expression of LSD1and negative expression of E‑cadherin correlate withmetastasis and poor prognosis of colon cancer. Dig Dis Sci,
58: 1581‑1589, 2013.
50） Zhang C, Lu Y, et al.: Salinomycin suppresses
TGF-β1-induced epithelial-to-mesenchymal transition in
MCF-7 human breast cancer cells. Chem Biol Interact, 248:
74-81, 2016.
51） Bigagli E, Cinci L, et al.: Transcriptomic
Characterization, Chemosensitivity and Regulatory Effects

Death Differ, 21: 247-257, 2014.
54） Koeck S, Amann A, et al.: The impact of metformin andsalinomycin on transforming growth factor β-induced
epithelial-to-mesenchymal transition in non-small cell lungcancer cell lines. Oncol Lett, 11: 2946-2952, 2016.
55） Zhou Y, Liang C, et al.: Salinomycin decreases
doxorubicin resistance in hepatocellular carcinoma cells by
inhibiting the β-catenin/TCF complex association via
FOXO3a activation. Oncotarget, 6: 10350-10365, 2015.
56） Fokas E, McKenna WG, et al.: The impact of tumor
microenvironment on cancer treatment and its modulation
by direct and indirect antivascular strategies. Cancer
Metastasis Rev, 31: 823-842, 2012.
57） Albini A, Sporn MB.: The tumour microenvironment as atarget for chemoprevention. Nat Rev Cancer, 7: 139-147,
2007.
58） Liang X, Xu F, et al.: VEGF signal system: theapplication of antiangiogenesis. Curr Med Chem, 21:894-910, 2014.
59） Weis SM, Cheresh DA.: Tumor angiogenesis: molecularpathways and therapeutic targets. Nat Med, 17: 1359-1370,
2011.
60） Vasudev NS, Reynolds AR.: Anti-angiogenic therapy forcancer: current progress, unresolved questions and future
directions. Angiogenesis, 17: 471-494, 2014.
61） Johnston PA, Grandis JR.: STAT3 signaling: anticancer
strategies and challenges. Mol Interv, 11: 18-26, 2011.
62） Xia Y, Song X, et al.: YLT192, a novel, orally active
bioavailable inhibitor of VEGFR2 signaling with potent
antiangiogenic activity and antitumor efficacy in preclinicalmodels. Sci Rep, 4: 6031, 2014.
63） Dewangan J, Srivastava S, et al.: Salinomycin Inhibits
Breast Cancer Progression Via Targeting HIF-1
alpha/VEGF Mediated Tumor Angiogenesis In Vitro and In
Vivo. Biochem Pharmacol, 164: 326-335, 2019.
64） Bi YL, Mi PY, et al.: Salinomycin exhibits
anti-angiogenic activity against human glioma in vitro andin vivo by suppressing the VEGF-VEGFR2-AKT/FAK
signaling axis. Int J Mol Med, 39: 1255-1261, 2017.

of Exosomes in Spontaneous EMT/MET Transitions of65） Li T, Liu X, et al.: Salinomycin exerts anti-angiogenic

Breast Cancer Cells. Cancer Genomics Proteomics, 16:

and anti-tumorigenic activities by inhibiting vascular

163-173, 2019.

endothelial growth factor receptor 2-mediated angiogenesis.

52） Qu H, Ma B, et al.: Effect of salinomycin on metastasisⓒ2023 Health Sciences Research.

Oncotarget, 7: 26580-26592, 2016.

6

細川，

嵯峨，

寺島

【Review】
Mechansim of salinomycin as a cancer drug
YOICHIRO HOSOKAWA*1 RYO SAGA*1
SHINGO TERASHIMA*1（Received October 5, 2023 ; Accepted November 10, 2023）

Abstract: Cancer stem cells exist inside malignant tumors and supply the majority of cancer cells to maintain self-renewal
and differentiation abilities. Cancer stem cells are thought to cause drug resistance, tumor recurrence, and metastasis.
Therefore, eradication of both non-cancer stem cells and stem cells is important for improving the prognosis of cancer.
Salinomycin, a monocarboxylic polyether antibiotic isolated from Streptomyces albus, can kill cancer stem cells throughapoptosis and autophagy. Some studies reported that salinomycin inhibits cancer cell proliferation, invasion, and migration andalters the microenvironment to prevent tumor growth and metastasis. Therefore, salinomycin is considered to be a promising
drug for improving the prognosis of cancer treatment. This review focused on the research on the anticancer action mechanismof salinomycin and outlined the prospects for future cancer treatments.
Keywords: Salinomycin, Cancer stem cell, Tumor recurrence, Metastasis, Chemotherapyⓒ2023 Health Sciences Research.

7

Journal of Health Sciences Research

14(2)：9-19，2023

Original article
Conflicts and coping strategies among nursing and care staff in thedaily life management of heart failure in elderly patients withdementia in long-term care facilities in JapanHARUKA OTSU*1 HIDETAKA NARITA*1 CHIE KUSHIMA*1
CHIERI YASUNAGA*1 KENGO TAKIDAI*1 HINAKO OYAMA*2（Received September 12，2023 ; Accepted November 15，2023）
Abstract: Previous studies have suggested that efforts to improve awareness, including ingenuity in communication and conflict
management, are necessary for cooperation and collaboration between nursing and care staff. However, few studies haveexamined the problems and countermeasures that arise in daily life management for the prevention of heart failure deteriorationin elderly individuals with dementia through multi-professional collaboration. Moreover, how to deal with conflicts with
non-medical care workers has not yet been clarified. This study aimed to clarify the conflicts and coping strategies that arise
between nursing and care staff in the daily life management of heart failure in elderly patients with dementia in long-term careinsurance facilities. A self-administered questionnaire survey was provided to facility staff, nurses, and care workers. Responses
were gathered over a period of two months, from the end of December 2021 to the end of February 2022. Responses werecollected from 320 participants (recovery rate, 16.0%). There were 311 (15.6%) valid responses from 157 nursing and 154 carestaff. From the description of the specific conflict, it seems that the nursing staff expected the care staff to focus on theprevention of worsening heart failure by sharing information and cooperating closely, rather than on the early detection ofworsening heart failure. On the other hand, although care staff were responsible for the early detection of worsening heart failure,they struggled with not being able to fulfil their responsibilities. Regarding coping strategies about “active,” the nursing staff
scored significantly higher than the care staff (p<0.05), and among the care staff, the more experienced group scored significantly
higher than the less experienced group (p<0.05). Sharing the content of the conflicts between nursing and care staff would lead to
improvements in the quality of care for older adults with dementia and heart failure by proactively involving nursing andlong-term care staff with many years of experience.
Keywords: heart failure, elderly with dementia, conflict, coping strategies, multi-professional collaboration

1. Introduction
In Japan, efforts are being made to shorten the length of
hospital stays to moderate medical costs 1). However, there areissues with discharge support at local general hospitals, such as
the absence of caregivers for home care and families’
unwillingness to permit home care2). Long-term care insurance
facilities are expected to play a role as discharge destinations forolder adults in the construction of an “Integrated Community
Care System” in Japan. However, in medical and nursing caresettings, conflicts, such as difficulties with cooperation between
multiple professionals3) and differences of opinion 4) may occur.
It is said that the factors made it difficult for home care workers
to cooperate with medical providers include a “feeling of not
being respected” and a “communication barrier” 3). In addition,
the nursing administrators who supervise nursing wards in
hospitals for patients requiring long-term care recognize thatconflict management and communication with ward staff arenecessary for nursing staff to build collaborative relationships
with care providers 5). From these previous studies, it was
concluded that efforts to improve awareness, including*1 Hirosaki university graduate school of health sciences
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan*2 Aomori city health department, Aomori public health center
2-19-13, Tsukuda, Aomori-shi, Aomori, 030-0962, Japan
Correspondence Author h_otsu@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

innovation in communication and conflict management, werenecessary for cooperation and collaboration between nursing
and care staff.
According to a 2016 survey report on hospital discharge
coordination and support 6), cardiovascular disease, including
heart failure, was the most common type of issue (18.9%)
among those who were discharged to a different destination
before hospitalization. In addition, 51.1% of the patients had
worsened dementia symptoms at the time of discharge, and it
has been predicted that many elderly people with heart failureand dementia will be discharged to a place of residence otherthan their own home. One of the most common primary living
places other than the home is long-term care insurance facilities,
and research on the disease progression and daily life
management of elderly people with dementia and heart failure
has illuminated the current state of disease and daily life
management among elderly patients 7,8) and those is difficult
situations9,10). However, few researchers have examined the
problems and countermeasures that arise in the daily life
management of measures to prevent heart failure anddeterioration in elderly individuals with dementia throughmulti-professional collaboration. By clarifying the specifics ofthe conflicts that arise between nursing and care staff and thecharacteristics of the coping strategies of the professionals, itwill be possible to facilitate multidisciplinary care for the9Conflicts and coping strategies among nursing and care staff in the daily life management of heart failure in elderly patients withdementia in long-term care facilities in Japanelderly with heart failure and dementia and contribute toimprovements in the quality of care.
Conflicts can arise between individuals and others, with theformer attempting to resolve them by satisfying the needs of theindividual and the latter arising by attempts to satisfy the needsof both individuals and others 11). Health, medical, and welfare
professionals who are responsible for the care of the elderly
must cooperate with each other; therefore, strategies to avoid
conflicts between professionals and resolve conflicts quickly arenecessary. Labrague et al.12) analyzed nurses’ conflict
management strategies in 25 articles. As a result, it was foundthat the most common style of dealing with conflicts was using“integration,” followed by “accommodation.” “Competition”
and “avoidance” strategies were the least frequently used styles.
However, these results concern how to deal with conflicts withcolleagues and physicians, and how to deal with conflicts with
non-medical care workers has not been clarified. In addition,
previous research13) has shown that nurse managers experiencerole conflict more significantly than staff members, suggestingthat their position and years of experience affect it. Therefore, itis necessary to consider differences in professional experience.
This study clarifies the conflicts and coping strategies thatarise between nursing and care staff in the daily life
management of elderly individuals with dementia with heart
failure in long-term care insurance facilities. Subsequently, we
provide suggestions for useful cooperation and collaboration
methods.

2. Methods
2.1 Operational definition of the term
“Daily life management” in this study refers to daily life
support and health management to prevent worsening of heart
failure. For example, it includes providing assistance with eating,toileting, hygiene, and other activities to prevent heart failurefrom worsening and early detection and response when heart
failure worsens.
2.2 Participants
The participants were 1,000 nursing and 1,000 care staff from500 welfare facilities for the elderly requiring long-term care
(special nursing homes for the elderly) and 500 healthcare
facilities for the elderly requiring long-term care (health service
facilities for the elderly) in Japan. The facility manager was
informed in writing and voluntarily asked to select participants
who had experience caring for elderly people with dementia andheart failure and who were aware of conflicts between nursing
staff and care staff.
2.3 Survey method
A self-administered questionnaire was mailed to theparticipants. Responses were collected during a period of twomonths, from the end of December 2021 to the end of February2022.
2.4 Survey content
2.4.1 Subjects’ backgroundWe investigated the type of care facility, sex, profession typeⓒ2023 Health Sciences Research.

(nursing/care staff), number of years of experience as anurse/care worker, number of years of experience caring for
older adults with dementia and heart failure, and current
position (manager/staff).
2.4.2 Receiving support from colleagues in the same oranother profession, superiors, and family members orfriends
Here, someone providing support refers to someone who
allows the participant to feel free to talk, is dependable, andprovides consultation. The degree of support provided wasmeasured using a 4-point scale ranging from 4 points (“verymuch”) to 1 point (“not at all”).
2.4.3 Conflict and coping strategies
A section for free description was provided to assess the
specific content of the conflict that occurred between nursing
and care staff in managing the daily lives of elderly people withdementia and heart failure. In addition, with the author’s
permission, the following scales were used to assess the ability
to cope with conflict: coping strategies and competency inmultidisciplinary collaboration.
2.4.3.1 Intragroup conflict coping scale
Murayama et al.14) created this scale to measure the cognition
related to coping with conflicts that occur within a group. The
subordinate concept consisted of seven active and sevenagreeable items. The former measures active and assertive
conflict-related coping behaviors, while the latter measurescooperative and empathetic conflict-related coping behaviors.
The answer is given using a 7-point system from 7 (“use a lot”)
to 1 (“do not use at all”). The evaluation used the average
response value for each subordinate concept. Higher numbers
were considered more active and agreeable. The total score foreach question ranged from 7 to 49 points.
2.4.3.2 Kato’s15) interpersonal conflict strategy styles scaleThis scale consists of 20 questions that measure the style ofbehavior in interpersonal conflict. The subordinate concepts are(1) the integration style factor (negotiating to satisfy theinterests of the executor of the strategy and the conflict partner),(2) the avoidance style factor (trying to avoid direct conflict),(3) the coercive style factor (trying to satisfy the executor’s
demands regardless of the interests of the conflicting partner),(4) the self-concession style factor (restraining the executor’sopinions and demands and complying with the conflicting
partner’s demands), and (5) the mutual compromise style factor(executor and conflicting partner make concessions to eachother), which are classified into 4 items each. Responses are
given on a 4-point scale ranging from 3 points (“veryapplicable”) to 0 points (“doesn't apply”). The higher the score,
the more frequently the strategy is used. Each question item’svalue was totalled, and the results were compared using themean and median values. The scores ranged from 0 to 12 points.
2.4.3.3
Interprofessional
work
competency(IPW)(OIPCS-R24)16)This scale was developed by Kunisawa et al. 16) to measurecompetency in interprofessional collaborative practice. It is
composed of 6 factors and consists of 2-7 items for each factor,
for a total of 24 items. Each factor consisted of (1) mutually10

H. OTSU，

H. NARITA，

C. KUSHIMA，

exchanging facts and assessments, (2) managing team activities,(3) facilitating dialogue and discussion, (4) coordinating
integrated care, (5) understanding others and giving respect, and(6) sharing and giving meaning to emotions. The answer isgiven on a 4-point scale from 4 points (“doing”) to 1 point (“notdoing”). The average total score is evaluated for each of the 6
subordinate concepts for each professional. Higher scoresindicate higher competency. Scores ranged from 2 to 28 points.
2.5 Analysis
Descriptive statistics were used to determine the participants’
backgrounds. Responses regarding the status regarding
receiving support from people in the same or another profession
at the facility, superiors, family members, and friends werescored on a scale of 4 points (“very much”) to 1 point (“not atall”). Nursing and care staff were divided into two groups, andtrends in the number of respondents on a four-level scale wereanalyzed using the chi-square test.
In addition, the Kolmogorov-Smirnov test was performed on
the results of each scale related to conflict coping, coping
strategies, and competency in multidisciplinary collaboration.
They were then classified into two groups based on the average
number of years of experience for each professional, and theMann-Whitney U test was performed. It has been suggested thatrole conflict may be influenced by job position and years ofexperience.13) Therefore, we analyzed the differences in job
positions and years of experience as covariates. IBM SPSS
Statistics ver. 25 was used as the analysis software, and thesignificance level was set at less than 5%.
The free response descriptions were classified based on thesimilarity of the content, and the assistance scenes and numberof responses are summarized in a table. The results of thefree-response descriptions were analyzed repeatedly until the
researchers reached consensus. In addition, we asked a
researcher familiar with qualitative research who had noconflicts of interest to provide suggestions to ensure objective
evaluation.
2.6 Ethical considerations
The purpose and methods of this study were explained to theparticipants using documents, and responses were obtained
when consent was provided voluntarily. Approval was obtained
from the Ethics Committee of Hirosaki University Graduate
School of Health Sciences (reference number:2019-048).

3. Results
Responses were collected from 320 participants (response
rate: 16.0%). A total of 311 valid responses (15.6%) wereobtained.
3.1 Participant overview
3.1.1 Nursing staff (n=157)
Seventy-eight participants (49.7%) were in special nursing
homes for the elderly, and 79 participants (50.3%) were in
health service facilities for the elderly. This study included 14
men (8.9%) and 143 women (91.1%). The average number ofyears of nursing experience was 24.5±10.1 years, and theⓒ2023 Health Sciences Research.

C. YASUNAGA，K. TAKIDAI，

H. OYAMA

average number of years of experience caring for the elderlywith heart failure and dementia was 13.0±8.1 years.
There were 24 head nurses (15.3%), one deputy head nurse(0.6%), 33 chiefs (21.1%), 4 deputy chiefs (2.5%), 2 leaders/unit
leaders (1.3%), 1 sub-leader (0.6%), and 92 staff members(58.6%).
3.1.2 Care staff (n=154)
The type of facility was a special nursing home for the elderly
for 80 (51.9%) and a health service facility for the aged for 74(48.1%). The study included 69 men (44.8%) and 85 women(55.2%). The average number of years of experience as a care
worker was 15.2±6.4 years, and the average number of years ofexperience caring for elderly people with dementia with heart
failure was 12.8±7.0 years.
There were 2 managers (1.3%), 1 acting manager (0.6%), 1
assistant manager (0.6%), 12 chief care workers (7.8%), 1
deputy chief care worker (0.6%), 44 chiefs (28.7%), 11 deputy
chiefs (7.2%), 35 leaders/unit leaders (22.7%), 1 unit subleader(0.6%), and 46 staff members (29.9%).
3.2 Receiving support from colleagues in the same oranother profession, superiors, and family members orfriends
Table 1 shows the situations in which nursing and care staff
might receive support. Both the nursing and care staff felt thatthey had received the most support from among the same typeof professionals at the facility. The result of the chi-square test
showed that care staff felt that it had received support fromother professionals at the facility more than the nursing staff.
Table 1 Receiving support from colleagues in the same oranother profession, superiors, and family members or friends
Number of responses (%)
very muchso-so

not much

not at all

nursing staff

84 (53.5)

68 (43.3)

5 (3.2)0 (0)care staff

67 (43.6)

80 (51.9)

6 (3.9)1 (0.6)

nursing staff

28 (17.8)

106 (67.5)

22 (14.0)

1 (0.6)care staff

47 (30.5)

82 (53.2)

22 (14.3)

3 (1.9)43 (27.4)

87 (55.4)

22 (14.0)

5 (3.2)40 (26.0)

86 (55.8)

22 (14.3)

6 (3.9)49 (31.2)

64 (40.8)

35 (22.3)

9 (5.7)46 (29.9)77 (50.0)25 (16.2)

6 (3.9)p-valuesame professionals
0.267

other professionals
0.031*

superiors
nursing staff
care staff
familymembers
friends
nursing staff
care staff

0.981

or
0.317

chi-square test *p<0.05
Adjusted residual by residual analysis -2.0 or
higher, significantly less frequent than others
Significantly more frequent than others with an
adjusted residual of 2.0 or more by residual

3.3 Concrete content of conflicts between nursing and carestaff in daily life management of elderly with dementia andheart failure
3.3.1 Nursing staff answers
Table 2 shows the specific content of conflicts recognized by
the nursing staff. We obtained responses from 59 staff members.
The most common answer, “conflict arose in terms of awarenessof deterioration prevention and lack of support and care,” was11Conflicts and coping strategies among nursing and care staff in the daily life management of heart failure in elderly patients withdementia in long-term care facilities in Japan

Table 2 Concrete content of conflicts between nursing and care staff in daily life management of elderly patients with dementia
and heart failure based on the nursing staff’s responses (n=59)
Conflict specifics

Description

Inability to provide the necessary
observations and support to prevent
Conflict arising in relation worsening of heart failure
Ability to entrust nursing staff with general
to awareness ofdeterioration prevention support when an elderly person withdementia became unwelland lack of support andcare
Lack of individualized care

Conflict arising due toinsufficient information
sharing and coordinationin daily life management

Care scenario

Number of
responses

Activity, meal/fluid intake, hygiene,
excretion, overall daily living support, pain
relief, early detection of deterioration

18

Meal intake, overall daily living support

2

Meal/fluid intake,2

Opinions and responses differed depending Fluid intake, pain relief, early detection of
on the care staff
deterioration
Meal/fluid intake, excretion, early detection
Poor reportingof deterioration
Insufficient information sharing and
Fluid intake, early detection of deteriorationcooperation
Lack of prior consultation

Fluid intake, activity

Overall daily living support, early detection
Inability to unify careof deterioration
Opinions on care that differed depending on Meal/fluid intake, hygiene, early detection of
the occupation
deterioration
Lack of consideration for the elderly with
Trouble with
Activity, meal intake
dementia when caregiving
correspondence and
Early detection of deterioration, infection
conflicting opinions
Worries about being asked to respondprevention measures
Trouble deciding on the appropriate
Activity, pain relief
response
Shortage of care staff, which affected
Activity, fluid intake, excretion, pain relief
Shortage of care staff
nursing staff
affected the elderly with
Shortage of care staff, which caused a risk ofdementia and nursing staff delay in response and worsening of heart
Activity, early detection of deterioration
failure in elderly with dementia

2
9
5
2
2
3
3
2
2
4
3

Table 3 Concrete content of conflicts between care and nursing staff in daily life management of elderly patients with dement ia andheart failure based on the care staff’s responses (n=57)
Number ofConflict specifics
Description
Care scenario
responses
Conflict due to differences in care methods Meal/fluid intake, excretion, activity,
24
considering the elderly with dementia
hygiene, early detection of deterioration
Conflict arising due todifferences in opinions among nursing staff
differences in thinking
meal/fluid intake,6
make it difficult to respond
about care methods andconflicting opinions on care methods
meal/fluid intake,5
conflicts of opinion

Conflict with not being
able to respond
appropriately to medical
instructions from nursing
staff

Differences in attitudes toward care

Meal/fluid intake,4

Inability to provide satisfactory assistancewithout specific predictive instructions
Failure to provide care as instructed bynursing staff
Inability to perform work without being able
to cooperate with the nursing staff

Psychological relationship, pain relief, early
detection of deterioration, first aid

6

Activity, early detection of deterioration

3

Hygiene, early detection of deterioration

2

Fluid intake, early detection of deterioration

3

Meal intake, early detection of deterioration3

Early detection of deterioration

1

Unfair treatment
Conflict due to differences Conflict arising over the division of workin positions between
between nursing and care staff
nursing and care staff
Failure to share information from nursing
staffⓒ2023 Health Sciences Research.

12

H. OTSU，

H. NARITA，

C. KUSHIMA，

obtained from 24 staff. In descending order, the others included
18 staff who reported that “conflict arose due to insufficient
information sharing and coordination in daily life management,”
10 staff who were “troubled with correspondence andconflicting opinions,” and 7 staff who noted that a “shortage ofcare staff affected the elderly with dementia and nursing staff.”
3.3.2 Care staff’s answers
Table 3 shows the specific content of conflicts recognized by

C. YASUNAGA，K. TAKIDAI，

H. OYAMA

the care staff. We obtained responses from 57 staff members.
The most common answer, “conflict arose due to differences inthinking about care methods and conflicts of opinion,” wasobtained from 39 people. In descending order, 11 staff reported“conflicts with not being able to respond appropriately to
medical instructions from nursing staff” and 7 staff reported“conflicts due to differences in positions between nursing andcare staff.”

Table 4 Results of each scale for nursing and care staff

Intragroup conflict coping scale
ActiveAgreeable
Interpersonal conflict strategy styles scale
Integration style
Avoidance style
Coercive styleSelf-concession style
Mutual compromise style
OIPCS-R24
Mutual exchange of facts and assessments
Management of team activities
Facilitation of dialogue and discussion
Coordination for integrated care
Understanding of others and respect
Sharing and giving meaning to emotions

Score
range

Nursing staff n=157
MedianMean(interquartile
value(SD)range)

Care staff n=154
MedianMean(interquartile
value(SD)range)

p value

7～49
7～49

30.0 (32.0)
34.0 (32.0)

30.3±6.1
35.5±5.9

29.0 (36.0)
36.0 (38.0)

28.4±6.1
36.6±5.6*0.042*0.030

0～12
0～12
0～12
0～12
0～12

8.0 (12.0)
7.0 (12.0)
2.0 (12.0)
5.0 (12.0)
5.0 (12.0)

7.6±2.3
7.2±2.8
2.4±2.6
4.6±2.0
5.3±2.4

8.0 (12.0)
8.0 (12.0)
1.0 (12.0)
5.0 (12.0)
5.0 (12.0)

7.3±2.5
7.5±2.7
2.0±2.5
5.1±2.5
5.1±2.2

0.571
0.367
0.083
0.055
0.341

4～16
4～16
4～16
4～16
6～24
2～8

16.0 (7.0)
7.0 (12.0)
11.0 (12.0)
5.0 (12.0)
13.0 (9.0)
5.0 (12.0)

14.7±1.6
7.2±2.8
11.0±2.7
4.6±2.1
13.4±2.1
5.3±2.4

15.0 (12.0)
8.0 (12.0)
11.0 (12.0)
5.0 (12.0)
13.0(9.0)
5.0 (12.0)

14.4±2.1
7.5±2.710.9±2.8
5.1±2.5
13.1±2.2
5.1±2.2

0.372
0.367
0.707
0.055
0.206
0.341

Mann-Whitney U test

*p<0.05

Table 5 Results of each scale according to the nursing staff’s number of years of experience

Intragroup conflict coping scale
ActiveAgreeable
Interpersonal conflict strategy styles scale
Integration style
Avoidance style
Coercive styleSelf-concession style
Mutual compromise style
OIPCS-R24
Mutual exchange of facts and assessments
Management of team activities
Facilitation of dialogue and discussion
Coordination for integrated care
Understanding of others and respect
Sharing and giving meaning to emotions

Score
range

Group with fewer than
average years of experience(n = 91)
MedianMean(interquartile
value(SD)range)

Group with greater than
average years of experience(n = 66)
MedianMean(interquartile
value(SD)range)

p value

7～49
7～49

30.0 (6.0)
34.0 (9.0)

29.8±5.335.3±5.6

31.0 (8.0)
35.0 (9.0)

31.0±6.935.7±6.2

0.361
0.543

0～12
0～12
0～12
0～12
0～12

7.6(2.0)
8.0 (4.0)
2.0 (4.0)
5.0 (3.0)
6.0 (3.0)

7.6±2.3
7.4±2.8
2.6±2.5
4.9±2.2
5.4±2.5

8.0 (3.0)
7.0 (4.0)
1.0 (3.0)
4.0 (2.0)
5.0 (4.0)

7.7±2.4
6.9±3.0
2.2±2.7
4.2±1.7
5.1±2.3

0.523
0.347
0.179
*0.034
0.322

4～16
4～16
4～16
4～16
6～24
2～8

15.0 (3.0)
8.0 (4.0)
11.0 (4.0)
5.0 (3.0)
13.0 (4.0)
6.0 (3.0)

14.5±1.77.4±2.810.9±2.7
4.9±2.2
13.2±2.2
5.4±2.5

16.0 (2.0)
7.0 (4.0)
12.0 (3.0)
4.0 (2.0)
14.0(4.0)
5.0 (4.0)

15.1±.1.3
6.9±3.0
11.2±2.8
4.2±1.7
13.7±2.0
5.1±2.3

0.083
0.347
0.293
*0.0340.139
0.322

Mann-Whitney U test

ⓒ2023 Health Sciences Research.

*p<0.0513

Conflicts and coping strategies among nursing and care staff in the daily life management of heart failure in elderly patients withdementia in long-term care facilities in Japan

3.4 Results of each scale
3.4.1 Comparison of results between nursing and care staff
Table 4 shows the results for each scale for nursing and carestaff. Regarding the intragroup conflict coping scale, nursing
staff were significantly more “active” than care staff and carestaff were significantly more “agreeable” than nursing staff(p<0.05). There were no significant differences between each
item of the interpersonal conflict strategy styles scale or the
OIPCS-R24. On the interpersonal conflict strategy styles scale,the scores for “coercive style” and “avoidance style” in bothgroups were around the 7-point range, slightly higher than the
middle value of the score range. On the other hand, “integrationstyle” was ranked the lowest, around the 2-point range, and asimilar tendency was observed for both groups.
3.4.2 Comparison according to years of nursing staff
experience
Table 5 shows the results of the comparison of each scaleaccording to the years of nursing staff experience. Regarding theinterpersonal conflict strategy styles scale, the average value of“self-concession style” was significantly higher among thenursing staff with fewer than average years of experience thanamong those with greater experience (p<0.05). In terms of the
OIPCS-R24, the nursing staff with fewer than average years ofexperience had a significantly higher average score of“coordination for integrated care” than the nursing staff withmore years of experience (p<0.05). No differences wereobserved in intragroup conflict-coping scale scores.
3.4.3 Comparison by years of care staff experience
Table 6 shows the results of the comparison of each scaleaccording to the number of years of care staff experience. The
mean values for each scale were significantly higher for carestaff with more years of experience than for care staff withfewer years of experience: “active” on the intragroup conflict
coping scale (p<0.05) and “facilitation of dialogue anddiscussion” (p<0.01) and “understanding of others and respect”
on the OIPCS-R24 (p<0.05). There was no difference in termsof the interpersonal conflict strategy-style scale.

4. Discussion
4.1 Conflicts between nursing and care staff in the daily life
management of elderly patients with heart failure anddementia in long-term care insurance facilities“Conflict” refers to the confrontation, clash, or conflict that
occurs between individuals or organizations 11). Conflicts include
task conflicts that arise from conflicts of ideas and opinions withothers; relationship conflicts that arise from conflicts in humanrelationships, such as disagreements in feelings, thoughts, andattitudes with others; and process conflicts that arise fromconflicts such as discretionary authority 17,18). From the results ofthis study, it can be seen that the specific details of the conflicts
recognized by the nursing and care staff were that “conflictarose in awareness of deterioration prevention and lack ofsupport and care,” “conflict arose due to insufficient information
sharing and coordination in daily life management,” and a“shortage of care staff affected the elderly with dementia andnursing staff.” In addition, the care staff recognized that there
was “conflict with not being able to respond appropriately to
medical instructions from nursing staff” and “conflict due todifferences in positions between nursing and care staff.” These
conflicts are presumed to be process conflicts arising from thepositions of medical and non-medical workers17,18). Moreover,“troubled with correspondence and conflicting opinions” wasTable 6 Results according to the care staff’s number of years of experience

Intragroup conflict coping scale
ActiveAgreeable
Interpersonal conflict strategy styles scale
Integration style
Avoidance style
Coercive styleSelf-concession style
Mutual compromise style
OIPCS-R24
Mutual exchange of facts and assessments
Management of team activities
Facilitation of dialogue and discussion
Coordination for integrated care
Understanding of others and respect
Sharing and giving meaning to emotions

Score
range

Group with fewer than
average years of experience(n = 85)
MedianMean(interquartile
value(SD)range)

Group with greater than
average years of experience(n = 69)MedianMean(interquartile
value(SD)range)

p value

7～49
7～49

28.0 (9.0)
37.0 (9.0)

27.3±6.4
36.9±5.7

30.0 (6.0)
36.0 (8.0)

29.8±5.336.3±5.5*0.023
0.657

0～12
0～12
0～12
0～12
0～12

8.0(4.0)
8.0 (4.0)
1.0 (3.0)
5.0 (4.0)
5.0 (3.0)

7.3±2.77.5±2.91.8±2.55.3±2.6
4.9±2.5

8.0 (3.0)
8.0 (3.0)
1.0 (3.0)
5.0 (3.0)
5.0 (3.0)

7.4±2.3
7.4±2.6
2.1±2.5
4.8±2.3
5.3±2.0

0.988
0.742
0.219
0.198
0.382

4～16
4～16
4～16
4～16
6～24
2～8

15.0 (4.0)
8.0 (4.0)
10.0 (3.0)
5.0 (4.0)
12.0 (4.0)
5.0 (3.0)

14.2±2.2
7.5±2.910.2±2.95.3±2.6
12.7±2.2
4.9±2.4

15.0 (2.0)
8.0 (3.0)
12.0 (3.0)
5.0 (3.0)
14.0(4.0)
5.0 (3.0)

14.7±.1.9
7.4±2.6
11.7±2.6
4.8±2.3
13.7±2.2
5.3±2.0

0.259
0.742
**0.001
0.198*0.0050.382

Mann-Whitney U test
ⓒ2023 Health Sciences Research.

**p<0.01*p<0.05

14

H. OTSU，

H. NARITA，

C. KUSHIMA，

recognized by nursing staff and “conflict arose due todifferences in thinking about care methods and conflicts ofopinion” was recognized by care staff, a situation that arises
from differences in opinions and ways of thinking about
assistance and care, which was regarded as a task conflict 17,18).
The results of this study did not show anything like“relationship conflict.” In addition, on the interpersonal conflictstrategy styles scale, the scores for “integration style” and“avoidance style” tended to be slightly higher than the middle
values of the score range for both types of professionals, and thescore for “coercive style” tended to be the lowest. Both types ofprofessionals were thought to have coping strategies meant toavoid direct conflict and negotiate mutual interests. This may
have prevented tension and interpersonal conflicts.
Regarding the answers of the care staff, “conflict with not
being able to respond appropriately to medical instructions fromnursing staff” and “conflict due to differences in positions
between nursing and care staff” were commonly seen insituations during early detection of deterioration in patients.
Although care staff are non-medical workers, they have a
responsibility to respond to the early detection of deterioration
and were conflicted when they could not fulfil it. On the other
hand, the nursing staff answered that “conflict arose inawareness of deterioration prevention and lack of support andcare” and “conflict arose due to insufficient information sharing
and coordination in daily life management.” It is thought thatthe nursing staff expected the care workers to be more involvedin preventative care by sharing information and coordinatingclosely when assisting in daily life activities, rather than throughearly detection of worsening heart failure. It is speculated thatthe conflict in the daily life management of the elderly withdementia and heart failure was caused by nursing and care staff
aiming to provide appropriate support, such as prevention ofworsening heart failure and early detection. Therefore, sharing
the content of such conflicts would lead to an improvement in
the quality of care. The nursing staff’s most common answer,“conflict arose in terms of awareness of deterioration prevention
and lack of support and care,” may have been biased againstcare staff because the early detection of deterioration regarding
the care scenario may have included monitoring for weight gain
and assisting with comfortable breathing positions. In somecases, the nursing staff may have considered it to be unexpected
care, even though the care staff had provided sufficient care.
Therefore, interpretation of the results is limited.
4.2 Strategies for coping with conflicts between nursing andcare staff in the daily life management of heart failure in theelderly with dementia in long-term care insurance facilities
4.2.1 Characteristics of coping strategies for each type of
professional
Regarding the intragroup conflict coping scale scores, thenursing staff were significantly more active than the care staff,
and the care staff were significantly more agreeable than thenursing staff (p<0.05). This background was thought to berelated to the fact that nursing staff are medical professionals.
Nursing staff in special nursing homes for older persons are theⓒ2023 Health Sciences Research.

C. YASUNAGA，K. TAKIDAI，

H. OYAMA

only medical personnel in the facility. Therefore, it felt the need
to be actively involved in preventing the worsening of heart
failure in older people with dementia and were thought to play arole in leading the care staff.
Regarding positions, 58.6% of the nursing staff were staff
members and 41.4% were managers, such as head nurses andleaders, while 29.9% of the care staff were staff members and70.1% were managers, such as section chiefs and leaders. In
addition, the care staff felt that they received more support fromother professionals at the facility than from the nursing staff.
Based on these findings, it was inferred that the care staff,
regardless of their position, tend to seek support from and makerequests of other professionals, such as nursing staff, and have acooperative style.
The standard number of nursing staff per 100 admissions at
special nursing homes and health service facilities for theelderly is three for the former and nine for the latter, while 31
for the former and 25 for the latter are the standard number ofcare staff per 100 admissions in Japan. Nursing staff are
required to make individual judgments as medical professionals
daily, with fewer staff than the care workers. Therefore, it ispossible that nursing staff, even if they are staff members, may
engage in proactive behavior. The results of this study are
considered valuable because no previous study has discussed therelationship between placement standards for elderly facilities
overseas.
4.2.2 Characteristics of coping strategies by number of yearsof nursing and caregiving experience
In terms of differences in the respondents’ years of nursing
experience, the nursing staff with fewer than average years ofexperience had a significantly higher mean value for“self-concession style” on the interpersonal conflict strategy
styles scale than the nursing staff with greater than average
years of experience (p<0.05). Takada19) stated that the degree towhich post-employment nurses make decisions regarding theirown responsibility during their early careers may affect thedevelopment of their autonomy. Compared to nurses with many
years of experience, it was inferred that the lack ofself-confidence resulting from the lack of experience inautonomous clinical diagnosis led to the coping behavior ofobeying others. Therefore, it was inferred that the average valueof “self-concession style” of nurses with fewer years ofexperience was significantly higher. In terms of the OIPCS-R24,
the nursing staff with fewer than average years of experience
had a significantly higher average score for “coordination for
integrated care” than the nursing staff with greater experience(p<0.05). The nursing staff with only a few years of experience
were more likely to participate in conferences to discuss careplans because they individually took care of residents in their
day-to-day care more than those with more experience inmanagerial positions.
The care staff with greater than average years of experience
also showed significantly higher mean values for “active” on theintragroup conflict coping scale than those with fewer than
average years of experience (p<0.05). Although no findings
were discovered regarding the factors that could affect the15

Conflicts and coping strategies among nursing and care staff in the daily life management of heart failure in elderly patients withdementia in long-term care facilities in Japan“active” score of the care staff, it was speculated that, like theresults of the nursing staff, more years of practical experience
led to greater self-confidence and the ability to think and act
independently. Nursing staff in long-term care insurance
facilities in Japan is staffed less than care staff. In facilities
where multidisciplinary collaboration is well established,nursing staff provides care staff with advice and knowledge on
the daily life management of heart failure in older people withdementia.20) Therefore, if the heart failure of an older personwith dementia worsens, care staff with practical experience may
be able to proactively lead care staff with fewer years ofexperience and confidently respond to the situation.
Regarding the results of the OIPCS-R24, the care staff withgreater than average years of experience were more likely toengage in “facilitation of dialogue and discussion” (p<0.01) andtheir score for “understanding of others and respect” (p<0.05)
was significantly higher. In a survey 21), targeting care staff
working at long-term care insurance facilities, the most common
answer was “communication” as their specialty in daily practice,
regardless of their number of years of experience. On the other
hand, the issue raised was “preserving dignity” 21). It wasinferred that the more years of caregiving experience a person
had, the better their communication skills and attitude toward
and respect for the elderly with dementia would be.
4.3 Investigation of useful collaboration and cooperation
methods in daily life management of heart failure in elderly
people with dementia in long-term care insurance facilities
The mean intragroup conflict coping scale score wassignificantly higher for nursing staff than for care staff, and thegroup with more experience had significantly higher scores than
the group with less experience (p<0.05). In addition, the averagescore on the interpersonal conflict strategy styles scale wassignificantly higher for nursing staff with fewer years ofexperience than for “self-concession style” (p<0.05).
Professionals with more years of experience tended to act
independently, without waiting for help from others. Nursing
staff with many years of experience tended to do so. Hatou 22)
stated that activeness is essential for the attitude and stance of aleader and that activeness includes not worrying about trifles,
being problem-solving-oriented, and acting first. However,according to Matsubara23), leadership behavior that enhances job
autonomy and expertise is perceived as an extraneousinterference that can hurt self-esteem. Senior staff members arein a position to exercise leadership, but they should not interfere
too much, regardless of their professional experience. Nursing
staff, who comprises medical professionals, has knowledge ofthe daily management of heart failure in older people withdementia. However, it is also important for nursing staff not toexert too much leadership and respect the professionalism of thecare staff in caring for older people with heart failure anddementia.
Based on the specific content of the conflicts between nursing
and care staff in this study, it was found that process conflictarose from the standpoints of medical and non-medical staff,
and task conflict arose from differences in opinions and ways ofⓒ2023 Health Sciences Research.

thinking about assistance and care. Matsuo24) conducted aliterature review and summarized the assertion that conflict typeenhances group performance. Process and relationship conflicts
tend to reduce group performance, whereas task conflict tends toincrease performance, although there are disagreements
regarding work ideas and opinions. Conflicts arise within agroup, regardless of whether they are among the same type of
professional or other types of professionals, and it is importantto provide opportunities for constructive discussions so thatworkers from each occupation can collaboratively provide carethat demonstrates their expertise.
The answers to the specific content of conflicts among carestaff included “conflict with not being able to respond
appropriately to medical instructions from nursing staff” and“conflict due to differences in positions between nursing andcare staff.” In a survey 21) targeting care workers working in
long-term care insurance facilities, emergency response/first aid
and medical care were ranked as the fields they most wanted tolearn about in their daily caregiving practice. In addition, Otsu
et al.25) conducted research on daily life management for theprevention of exacerbation of physical diseases in the elderly
and found that care staff had “knowledge of skills and assistancemethods related to daily life management of the elderly” andthat they ranked “medical care knowledge and skills” as what
they most want to learn about in the future regarding theprevention of exacerbation of physical diseases. The nursing
staff in this study felt that “conflict arose in awareness ofdeterioration prevention and lack of support and care” and“conflict arose due to insufficient information sharing andcoordination in daily life management.” It is necessary for
healthcare professionals to share information and collaborateclosely with each other. As medical professionals, nursing staff
must be actively involved so that they can learn about specificdaily life support methods to prevent the deterioration of heart
failure in elderly people with dementia. It is suggested that such
involvement reduces conflicts between nursing and care staff inthe daily life management of elderly people with dementia andheart failure.

5. Limitations
In this study, the response rate was low and the number ofsubjects was limited. In Japan, owing to the spread of
COVID-19 during the survey period, each facility was busy
responding to the pandemic. Considering this context, it will benecessary to conduct another survey in the future.

6. Conclusions
From the content of the conflict that occurred between thenursing and care staff in managing the daily life of elderly
patients with dementia and heart failure, it was found that
nursing staff were more interested in information-sharing during
normal daily life support than early detection of worsening heart
failure. It is thought that they expected the care staff to work
closely with each other, preventing their involvement. Althoughcare staff are non-medical workers, they have a responsibility toengage in early detection of deterioration and were conflicted in16

H. OTSU，

H. NARITA，

C. KUSHIMA，

that they could not fulfil it. Sharing the content of such conflicts
is thought to lead to an improvement in the quality of care.
Regarding coping strategies, the nursing staff scoredsignificantly higher than the care staff, and among the care staff,
the more experienced group scored significantly higher than theless experienced group in terms of the “active” strategy. Thosein a position to exercise leadership must not interfere too muchwith others, regardless of their professional experience.

7. Acknowledgements
We express our sincere gratitude to all the staff of thelong-term care insurance facilities who cooperated during the
COVID-19 pandemic.

8. Conflict of interest
There are no conflicts of interest to declare.

9. Funding sources
This research is part of the results of research conducted withthe support of the 2019-2023 Grants-in-Aid for Scientific
Research Fundamental Research (C) (Project No. 19K11269
Representative: Haruka Otsu) in Japan.

C. YASUNAGA，K. TAKIDAI，

H. OYAMA

facilities for the elderly requiring long-term care,” The Journal ofJapanese Association of Cardiovascular Nursing, vol.9, no.1,
pp.109-116, 2013.
8) Otsu H, “Disease management in elderly people with dementia andchronic heart failure living in health care facilities for the elderly
requiring long-term care,” Journal of Health Science Research, vol.5，
pp.105-115, 2015.
9) Otsu H, “Feeling of difficulties in nursing support for elderly
demented people with chronic heart failure living in welfare facilities
for the elderly requiring long-term care and the realities regarding thenursing support,” Journal of Health Science Research, vol.9, no.2,
pp.30-38, 2014.
10) Otsu H, “The realities of difficult nursing situations and ways tosupport elderly people with dementia and chronic heart failure living
in health care facilities for the elderly requiring long-term care,”
Journal of Health Science Research, vol.5, pp.117-127, 2015.
11) De Dreu C. K. W., and Gelfand M.J, ed., The Psychology of conflictand conflict management in organizations, Lawrence Erlbaum
Associates, New York, 2008.
12) Labrague L.J., Hamdan Z.A., and McEnroe-Petitte D.M., “Anintegrative review on conflict management styles among nursing
professionals: implications for nursing management,” Journal ofnursing management,” vol.26, no.8, pp.902-917, 2018.

Reference13) Hayashi K, and Takahashi Y, “Role conflict and role ambigu

1) Ministry of Health, Labor and Welfare, 2006 Medical system

ity of clinical nursing practice supervisors working at university

reform-related materials Ⅲ comprehensive promotion of medical cost

hospitals and the relationship between their attributes and the

optimization.

nursing clinical practicum system,” Journal of Japan Academy

https://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaihosho/iryouseido01

Nursing Education, vol.27, no.3, pp.1-12, 2018.

/taikou04.html (2023-09-08)

14) Murayama A, Fujimoto M, and Daibo I, “Measurement of conflict2) Hoshina Y, “Analysis of the difficulties in providing discharge

coping styles using a double consideration model: Relations withsupport for nursing care at home by nurses: Problems of support forargumentativeness and communication orientation.” The 69th Annual

high dependency patients under medical care,” Japan Academy forconvention of the Japanese Psychological Association proceedings,

Comprehensive Rehabilitation, vol.20, no.1, pp57-62, 2019.

p.236, 2005.

3) Fujita J, Fukui S, and Ikezaki S, et al., “Feelings of difficulty15) Kato T, “Styles of handling interpersonal conflict, personality, andexperienced by home healthcare support workers in collaborative

mental health in undergraduate students,” Japanese Journal of Social

practice with medical professionals: Scale development,” JapaneseSociety of Public Health, vol.67, no,11, pp.819-827, 2020.

Psychology, vol.18, no.2, pp.78-88, 2003.
16) Kunisawa N, Otsuka M, and Maruyama Y, “Development of a4) Ogata A, Aida N, and Nagaya Y, et al., “Factors affecting theself-rated scale for interprofessional work competency scale: Second

organizational commitment, conflict coping strategy, and work

report: Based on the survey of hospital-based health, medical &continuation intention among care and nursing personnel in welfare

welfare professionals and all other hospital staff,” Japan Association

facilities for the elderly requiring long-term care.” Journal of Japanfor Interprofessional Education, vol.10, no.1, pp.2-18, 2017.

Society of Nursing and Health Care, vol.15, no.2, pp.23-39, 2013.

17) De Dreu C. K. W., and Weingart L. R, “Task versus relationship5) Ogi R, and Saito S, “Measurement of nurse administrators’ ability toconflict and team effectiveness: A meta-analysis,” Journal of Appliedbuild collaborative relationships in long-term care: Development of ascale for care worker assessment,” Journal of the Japan Society for
Healthcare administration, vol.57. no.3, pp.84-94. 2020.

Psychology, vol. 88, no.4, pp.741-749, 2003.
18) Menguc B, and Auh S, “Conflict, leadership, and market orientation,”International Journal in Marketing, vol.25, no.1, 34–45. 2008.

6) General Incorporated Foundations for Senior Citizens’ Housing,19) Takada N, “Effect of partnership nursing system on nurses’

Fiscal 2015 subsidies for the promotion of health services for theautonomy and practical nursing ability,” Journal of Japan Society ofelderly (for health promotion for the health of the elderly),
Investigative research project report on how elderly people with

Nursing Research, vol.45, no.4, pp.799-807, 2022.
20) Otsu H, Multidisciplinary collaboration in daily life management of

medical and care needs should live in the community, 2016.

the elderly with heart failure and dementia - From the survey results

https://www.koujuuzai.or.jp/wp/wp-content/uploads/2016/05/201604

of previous studies targeting nursing and care staff-, Community

28.pdf (2023-09-08)
7) Otsu H, “The realities regarding support of disease management inelderly demented patients with chronic heart failure living in welfare

caring, vol.25, no.3, pp.64-65, 2023.
21) Todate Y, “Effect of goal setting based on care service standards on
carepractice-Training

activities

to

raise

awarenessofself-improvement-,” Japan Association of Certified Care Workers,ⓒ2023 Health Sciences Research.

17

Conflicts and coping strategies among nursing and care staff in the daily life management of heart failure in elderly patients withdementia in long-term care facilities in Japan

no.25, pp.46-53, 2020.
22) Hatou R, “Thoughts and actions of future leaders (10) What is“activeness”

that

is

indispensableasaleader’s

attitude?,”OMNI-MANAGEMENT, vol.6, pp.18-19, June 2016.
23) Matsubara T, “The Influences of subordinate personalities and job
characteristics on the relationship between leader behavior andsubordinate morale,” The Japanese Journal of Experimental Social
Psychology,” vol.24, no.1, pp.55-65, 1984.
24) Matsuo M, “Management of internal competition: Innovation of thesales

organization,”

pp.51-66,

HAKUTO-SHOBO

publishingcompany, Tokyo, 2002.
25) Otsu H, Kowatari M, and Kurosaka R, et al., Daily life managementof elderly people with physical illness recognized by care staff inlong-term care insurance facilities,” Journal of Health Science
Research, vol.11, no.2, pp.31-38, 2020.

ⓒ2023 Health Sciences Research.

18

H. OTSU，

H. NARITA，

C. KUSHIMA，

C. YASUNAGA，K. TAKIDAI，

H. OYAMA【原著】
介護保険施設に入所する認知症高齢者の心不全の日常生活管理において看護職員と介護職員の間に生じるコンフリクトと対処方略
大津美香*1
安永知衣里*1

成田秀貴*1 九島千瑛*1
多喜代健吾*1 小山雛子*2（2023 年 9 月 12 日受付，2023 年 11 月 15 日受理）
要旨：看護職員と介護職員が連携・協働するためには，コミュニケーションの工夫やコンフリクトマネジメントを含めて相互の意識向上に取り組む必要性があるとされる．しかし，認知症高齢者の心不全の悪化を予防するための
日常生活管理において生じる問題や課題を多職種間により検討した先行研究は少ない．また，日常生活管理において医療職と非医療職との間に生じるコンフリクトとその対処方略については明らかにされていない．本研究は認知症高齢者の心不全の日常生活管理において，看護職員と介護職員との間に生じるコンフリクトと対処方略を明らかにすることを目的とした。介護保険施設の看護職員及び介護職員を対象に自記式質問紙調査を実施し，有効回答は看護職員 157 名，介護職員 154 名から得られた．コンフリクトの内容に関する回答から，看護職員は介護職員に心不全の悪化の早期発見よりも情報共有や緊密な連携により心不全の悪化予防を重視することを期待していた．一方，介護職員は心不全の悪化の早期発見に責任を感じながら，その責任を果たせていないことに葛藤していた．対処方略については，「活動的」対処の得点が看護職員では介護職員よりも有意に高く(p<0.05），介護職員間では経験年数の長い群が短い群よりも有意に高かった（p<0.05）．看護職員や経験年数の長い介護職員が先導して，職種間に生じたコンフリクトの内容を共有し対処することで，認知症や心不全をもつ高齢者のケアの質向上につながると考えられた．

キーワード：心不全，認知症高齢者，コンフリクト，対処方略，多職種連携*1 弘前大学大学院保健学研究科〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-33-5111*2 青森市保健部 青森市保健所〒036-0962 青森県青森市佃 2-19-13 TEL: 017-765-5280
Correspondence Author h_otsu@hirosaki-u.ac.jⓒ2023 Health Sciences Research.

19

保健科学研究14(2)：21-27，2023【原著】
増感紙の発光を応用した X 線撮影時の散乱 X 線の可視化―放射線防護教育への活用に向けた新たな試み―
野呂朝夢祐*1 小山内暢*2 木村将乃助*3 工藤幸清*2
北島麻衣子*2 漆坂真弓*2 冨澤登志子*2

對馬惠*2（2023 年 12 月 6 日受付，2024 年 2 月 11 日受理）
要旨：国際放射線防護委員会(ICRP)の「組織反応に関する声明」において眼の水晶体の等価線量限度の大幅な引き下げが勧告された。我が国でも法令改正が進められ，令和 3 年度より施行がされた。新たな線量限度の導入に当たり，
より適切な放射線防護が求められるだけでなく，医療従事者に対する放射線教育も重要となっている。そのひとつに，
X 線撮影時の散乱 X 線分布の正しい理解が挙げられる。今回我々は，より正確な線量認識を助ける方法として，X 線
撮影で広く用いられていた増感紙の X 線による発光作用を利用した散乱 X 線の可視化方法を考案したため，病室でのＸ線撮影を対象として，その実施可能性を検証した。増感紙の輝度と空間線量の距離による減弱の程度には相関があり，増感紙の発光を応用することにより散乱 X 線の連続的な広がりを可視化できた。従来の線量分布図とは異なり，
データ補間に依らないという利点を有している。
キーワード：増感紙，線量分布，放射線教育，放射線防護

Ⅰ．はじめに線分布を示す空間線量分布図が従来用いられている。しかし，従来の空間線量分布図は，色の違いが直接的に線量の国 際 放 射 線 防 護 委 員 会 （ International Commission on

多寡を表しているわけではない。例えば，黄色部分の線量Radiological Protection: ICRP）は 2011 年に眼の水晶体の等が高く，青色部分の線量が低いといったことは分かるが，

価線量限度を大幅に引き下げることを勧告した 1,2)。本邦でカラースケール上での線量の大きさと色の対応づけは任意

も新たな線量限度の各種法令への取り入れが検討され 3,4)，である。また，線量の高い部分を表す色の種類も分布図に

令和 3 年 4 月より施行されるとともに，関連学会からは水よって異なる。このため，放射線の基礎知識に乏しい職種

晶体防護やモニタリング等に関するガイドラインが刊行さにとっては線量の大小関係が直感的に分かりづらく，適切れた 5-7)。放射線診療を行う医療従事者は，従前のままの対な防護策に結びつかない可能性がある。さらに，測定点以策では，場合により新たな線量限度を超過する恐れがある

外は補間データであるという側面があり，照射野付近の急と報告されている 8-17)。そのような中，線量評価の面にお激な線量分布の変化は表現されていない恐れもある。そこ

いて，より一層の放射線安全への配慮が求められておりで，より正確な線量把握を助ける方法として，かつて X 線

18-21) ，医療従事者に対する放射線教育もますます重要とな撮影で広く用いられていた増感紙の X 線による発光作用をっている 22-26)。その対象のひとつに，病室での X 線撮影時利用することで，データの補間を行うことなく散乱 X 線のにおける散乱 X 線分布の正しい理解が挙げられる 27,28)「。医広がりを連続的に可視化することができると考えた。

療スタッフの放射線安全にかかるガイドライン～水晶体の本研究では，X 線検査室内における散乱 X 線分布の正し

被ばく管理を中心に～」においても，医療スタッフに対す

い理解の促進を念頭に置き，散乱 X 線量と増感紙の輝度のる放射線教育が必要であることや，検査室内の線量分布を関係を評価し，今回新たに考案した増感紙による散乱 X 線

理解するべきであることが再度周知されている 7)。検査室の可視化方法の実用性について基礎的な検討を行うことを内の線量分布の理解のために，X 線撮影時における散乱 X目的とした。

*1 弘前大学大学院保健学研究科博士前期課程
Master’s Cource in Hirosaki University Graduate School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66 番地 1 TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan*2 弘前大学大学院保健学研究科
Hirosaki University Graduate School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66 番地 1 TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan*3 弘前大学医学部医学科
Hirosaki University School of Medicine〒036-8562 青森県弘前市在府町 5 TEL:0172-33-5111
5, Zaifucho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8562, Japan
Correspondence Author ominoru@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

Ⅱ．方法
患者を模擬したファントムに X 線を照射し散乱 X 線を発生させた。まず，散乱 X 線量を測定し，従来の線量分布図を作成した。続いて，散乱 X 線による増感紙の発光を記録
し，散乱 X 線の可視化を試みた。また，散乱 X 線量と増感
紙発光の輝度を比較することにより，その関係性を評価した。

21

増感紙の発光を応用した X 線撮影時の散乱 X 線の可視化―放射線防護教育への活用に向けた新たな試み―

1. 使用機器

図 ver.8 を用いて散乱 X 線分布図を作成した。

線 量 測 定 に は 電 離 箱 式 サ ー ベ イ メ ー タ （ HITACHI ，

3. 増感紙の基礎特性の検証

ICS-1323）を用いた。X 線発生装置は一般撮影用 X 線発生

増感紙へ入射する X 線の量やエネルギーと輝度の関係を装置の UD150L-40E（固有ろ過：2.5 mmAl，島津製作所，評価した。RaySafe X2 R/F センサー（東洋メディック，東京都）を用いた。ファントムとして患者を模擬した直径 30京）を用いて測定した空気カーマ（Kair）の値と増感紙のcm の散乱体（水入りポリ塩化樹脂製ボール）を用いた。発輝度を比較した。照射条件は，X 線発生装置の負荷も考慮

泡スチロール製の支持台（床面からの高さ 70 cm）上に散し，管電流は 125 mA で固定とし，管電圧は 40～150 kV で乱体を設置した。今回は散乱 X 線を対象とするため，増感10 kV 間隔で変更した。照射時間は 500 ms として一次 X 線

紙は高感度のオルソタイプ増感紙 TO-660（東芝，半切サイを照射し，Kair または増感紙の発光の様子を記録した。なズ 43.0 cm×35.5 cm）を用いた。増感紙発光の撮影にはデジ

お，照射時間は輝度に影響を及ぼす要因ではないが，短す

タルカメラ（PowerShotG7X，Canon）を用いた。

ぎると増感紙発光時の静止画像を抜き出す作業が難しくな

2. 従来の線量分布図の作成

るため，X 線発生装置の負荷も考慮し便宜的に決定した。

図 1 に示すように，線量測定面として撮影室の壁面に平

増感紙の発光は，デジタルカメラにて動画で撮影した。増行な縦 200 cm×横 400 cm の領域を設定し，25 cm×25 cm

感紙と X 線発生装置の焦点の距離は 178 cm（X 線発生装置の格子状に区画し，交点を線量測定点とした。床面での線の構造上の最大の距離）とした。照射野は増感紙のサイズ

量測定は不可能であるため，線量測定面下端を床面から高に合わせて，43.5 cm×36.0 cm とした。デジタルカメラのさ 20 cm とし，このラインを X 線撮影時の床面と想定した。

撮影条件はマニュアルモードで固定し，シャッタースピー

したがって，X 線撮影時には支持台表面（ベッド表面を想

ドを 1/50，絞りは F4.5，感度は 3200 とした。動画の中で定）が床面から 50 cm に位置することを想定している。線

最も 発 光強 度 の 大き い コマ を 選択 し て 静止 画 保存 し ，

量測定面から 35 cm 離れた位置に散乱体を設置し，Ｘ線のImageJ（Wayne Rasband, NIH）を用いて輝度を取得した。

照射中心軸と一致させた。ポータブル撮影での胸部撮影及4. 散乱 X 線による増感紙の発光の撮影

び腹部撮影を対象とし，文献値 28)も参考にした上で，胸部

図 2 のように散乱体，X 線発生装置，支持台を設置した。

撮影は 90 kV・2 mAs，腹部撮影は 80 kV・8 mAs を基本条

増感紙を木製の板上に縦に 5 枚貼り付けて直立させ，照射件とした。基本条件を基に表 1 のように管電流と照射時間

中心軸・散乱体中心から 35 cm の位置に増感紙を配置した。

を決定した。

「2.

従来の線量分布図の作成」と同じく，ポータブル撮影での胸部撮影及び腹部撮影を対象とし，照射条件は，基本条件での胸部・腹部条件の mAs 値の違いを増感紙の瞬間
当たりの発光量に反映させるため，表 2 のように管電流は胸部撮影で 100 mA，腹部撮影では 400 mA とした。撮影室
内を暗くして X 線を散乱体に 800 ms 照射し，散乱 X 線による増感紙の発光を三脚上に設置したデジタルカメラにて動画で撮影した。デジタルカメラでの撮影条件はマニュア
ルモードで固定とした（表 3）。増感紙を水平方向に移動させて照射と撮影を繰り返し，動画の中で最も発光強度の大きいコマを選択し，静止画として保存した 11 面分の静止画像を合成した。
図 1 線量測定時の機器配置
表 1 線量分布図作成時の照射条件※※照射野は台上の散乱体設置面で 40 cm×40 cm とした。
電離箱式サーベイメータにより線量測定点の散乱 X 線量として H*（10）を測定した。測定値を基に図形計算ソフト活ⓒ2023 Health Sciences Research.

図 2 増感紙発光の撮影時の機器配置

22

野呂，

小山内，

木村，

工藤，

表 2 増感紙発光の撮影時の照射条件※

對馬，

北島，

漆坂，

冨澤

関係数は 0.993 であった。なお，今回の検討は診断領域の光子エネルギーを対象としており，その範囲はさほど大きくないことから，単純に直線近似を行い相関を評価した。

※照射野は台上の散乱体設置面で 40 cm×40 cm とした。
表 3 デジタルカメラの撮影条件

5. 胸部・腹部条件での散乱 X 線量と輝度の関係の評価
増感紙の輝度と散乱 X 線量が対応しているかを検証した。

図 3 胸部条件における線量分布図
図中の数値は 1 照射当りの散乱 X 線量(H*(10))を示す。

線量測定面・増感紙下端から 100 cm の高さにおける水平方向の画像輝度を Image J を用いて取得した。図 2 に示す増感紙・線量測定面下端から 100 cm の高さの中心位置（照射中心軸の位置）の輝度・線量を 1 として，各距離での輝度・線量を相対値で表し比較した。

Ⅲ．結果
1. 線量分布図作成した胸部条件及び腹部条件の散乱 X 線分布図（照射野
中心から 35 cm 離れた垂直面の分布図）を図 3，4 に示す。

図 4 腹部条件における線量分布図

なお，分布図には散乱体と X 線発生装置を合わせて載せて図中の数値は 1 照射当りの散乱 X 線量(H*(10))を示す。

いる。X 線照射 1 回当たりの散乱 X 線量が高い部分は黄色，
低い部分は薄い青色により示した。散乱体周辺（特に，X線管側）では散乱 X 線量が多く，散乱体から離れるにつれて，散乱 X 線量は低下した。測定値としては，最も散乱 X
線量が高い部分は，胸部条件で増感紙・線量測定面下端から高さ 75 cm の中心位置で 5.58 µSv，腹部条件では増感紙・線量測定面下端から高さ 75 cm の中心位置で 14.7 µSv であった。最も散乱 X 線量が低い部分は胸部条件で増感紙・線量測定面下端の中心から 225 cm 離れた位置で 0.11 µSv，腹部条件では増感紙・線量測定面下端の中心から 225 cm の位
置で 0.28 µSv であった。増感紙の下端から 100 cm の高さの散乱 X 線量（撮影 1 回当たり）は散乱体周辺で高く，最図 5 一次 X 線線量(Kair)と増感紙の輝度との相関

大線量は中心（X 線照射中心軸位置）であり，散乱 X 線量

Kair 及び輝度は 150 kV での値で規格化した。（図には管電は胸部条件の中心では 4.82 µSv，腹部条件の中心では 13.5圧と管電圧に対応した実効エネルギーを示した。）µSv であった。
2. 増感紙の基礎特性

3. 散乱 X 線による増感紙の発光

増感紙の基礎特性を表したグラフを図 5 に示す。各管電図 6，7 に胸部条件及び腹部条件での散乱 X 線による増圧とともに，アルミニウム半価層より求めた実効エネルギ

感紙の発光の広がりを表した合成写真（実際の輝度の記録

ーも併せて示した。150 kV 条件時の輝度と空気カーマそれ画像）を示す。なお，見やすさの観点から，胸部条件及びぞれを 1 として，各管電圧条件の輝度と空気カーマを相対腹部条件ともに合成写真の明るさを+40%に調整して示し値で表した。管電圧（実効エネルギー）が増加するにつれている。なお，画質に関して，中心部及び 2 m 位置それぞて，輝度及び空気カーマは増加し，輝度と空気カーマの相れにおける画像のノイズ（画素値の標準偏差，変動係数）ⓒ2023 Health Sciences Research.

23増感紙の発光を応用した X 線撮影時の散乱 X 線の可視化―放射線防護教育への活用に向けた新たな試み―

は，胸部条件では（8.17，0.072）及び（0.707，0.37），腹部条件では（5.26，0.026）及び（1.57，0.51）であった（関心領域の大きさは 39602 画素とした）。増感紙面の端を点線で表している。また，画像上には，高さ 100 cm の位置での散乱 X 線量（電離箱式サーベイメータによる測定で得られた値）を併せて示している。図中の距離は，照射野中心から 35 cm 離れた面（増感紙面）上でのものである。
散乱体の周辺で輝度は高く，散乱体から離れるにつれて輝度は低下した。
また，寝台を境にした時，散乱体に対し X 線発生装置側の方が高い輝度を示した。

図 8 散乱 X 線量と輝度の距離による減弱
散乱 X 線量と輝度は，0cm の位置の値で正規化した。

Ⅳ．考察
令和 3 年 4 月から眼の水晶体に対する新たな線量限度が導入された 3,4)。この新たな線量限度を超過する例もあると考えられていることから 8-17)，医療従事者に対する線量管理を適切に行う必要がある。医療従事者を対象とした放射線教育が実施されている中 29,30)，その重要性はますます大きくなっている。放射線防護教育の推進により，医療放射線の適正管理の充実化が図られ，職業被ばく線量の低減に
図 6 胸部条件における散乱 X 線による増感紙の発光のつながるものと期待される。今回我々は，増感紙の X 線に広がりを示す合成写真

よる発光作用を応用し，検査室内における散乱 X 線を可視化する新た手法を考案した。放射線防護教育における線量の多寡の直感的な理解を促す教材としての活用を念頭に置き，考案した新たな手法の実用性の基礎的検証を行った。
まず，従来の散乱 X 線分布図を作成した。図 3，4 に示す
ように，散乱体付近に高い散乱 X 線量の分布があり，散乱体からの距離が離れるにつれて散乱 X 線量は低下した。また，図 6，7 に示すとおり，増感紙の輝度による線量分布図でも同様の結果が得られた。しかしながら，従来の線量分
布図は色の違いにより散乱 X 線量の多寡を示しているが，色自体に線量の大小関係を直接表す情報は含まれておらず，

図 7 腹部条件における散乱 X 線による増感紙の発光の

直接的に色の違いが量の大小関係を表すわけではない。ま広がりを示す合成写真

た，線量の高い部分を表す色の種類も分布図によって異なる。一方で，今回新たに考案した増感紙の輝度による分布

4. 胸部・腹部条件での散乱 X 線量と増感紙の発光輝度の像（図 6，7）では，増感紙の輝度が線量の違いを直接的に関係表しているため，感覚的に散乱 X 線量の多寡を理解しやす

線量測定面・増感紙下端から 100 cm の高さにおける各測

いと考えられる。

定での散乱 X 線量と増感紙の発光輝度について，それぞれまた，今回考案した方法は，従来の線量分布図と異なり，中心位置での結果で規格化（相対値表示）した値を図 8 に

データ補間を行わずに散乱 X 線量の広がりを連続的に示す示す。胸部条件，腹部条件ともに，散乱 X 線量及び輝度はことができるため，より実際に近い線量分布を示している

中心位置で最も高く，中心から離れるにつれて低い値を示という利点もある。さらに，近年普及しているモンテカル

した。また，散乱 X 線量と増感紙輝度の距離による低下のロシミュレーションでは，装置の構造や構成材質等に関す程度には良い相関がみられた。線量測定面・増感紙下端かる詳細な条件を組み込むことは困難であるため，患者以外

ら 100 cm の高さにおける散乱 X 線量と輝度の相関係数は，（例えば，可動絞り部分のカバーや寝台）からの散乱 X 線

胸部条件の中心から右側は 0.997，中心から左側は 0.989 での寄与を厳密に評価することはできないが，今回の増感紙あった。腹部条件の中心から右側は 0.998，中心から左側による方法では，いわば直接的に散乱 X 線分布を表現する

は 0.996 であった。

ことが可能であり，この点も利点の 1 つである。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

24

野呂，

小山内，

木村，

工藤，

對馬，

北島，

漆坂，

冨澤

胸部条件，腹部条件ともに散乱体周辺以外に線量測定

散乱 X 線量と輝度の関係が今回の検証結果とは異なる可能

面・増感紙下端の中心付近において高い散乱 X 線量分布・性がある。さらに，増感紙の発光が極めて小さい部分では輝度が認められた。これは，線量測定面において照射野（40ImageJ によっては輝度の違いが認識されたが，印刷媒体でcm×40 cm）を支持台上の散乱体設置面に設定したため，は視覚的なわずかな輝度の違いを表現できない可能性もあ

設置面よりも低い位置では線束の広がりによってサーベイ

る。また，ImageJ による輝度取得の際，カメラの感度等のメータの検出部に一次 X 線が照射された（35 cm 位置では，

設定によっては，X 線量が多い領域で画像上の輝度が飽和

一時 X 線は照射されないがサーベイメータの実効中心よりする可能性もあり注意が必要である。同様に，低線量域にも前に検出部があるため，サーベイメータの一部が線錘においては，カメラによる増感紙の発光の描写に限界がある

含まれる）ことと，増感紙の発光においては床からの散乱可能性もあり，詳細な検討が必要である。

X 線が要因と考えられた。
胸部条件における，中心から 2 m 離れた位置（照射野中
心から 35 cm 離れた面上での距離）の散乱 X 線量は，中心Ⅴ．結論の散乱 X 線量と比べ 0.041 倍，腹部条件では，0.036 倍であ

本研究では，増感紙の発光による独自の散乱 X 線の可視った。一般に言われている，ポータブル撮影では撮影患者化方法を考案し，その実施可能性を検討した。散乱 X 線量から 2，3 m 距離をとるべきであるという原則 28,31)のとおと増感紙の輝度は相関を示し，増感紙の発光により散乱 X

り，中心から 2 m 離れた位置では，中心と比較し散乱 X 線

線を可視化できることが示唆された。医療スタッフに対す

量が十分低くなっていることが示された。また，増感紙のる放射線防護教育への活用が期待される。今後，医療での輝度についても，同じく中心から 2 m 離れた位置の輝度は職業被ばくに関する理解を助ける教材としての有用性を示中心と比べ十分に小さい（視覚的にも発光は極めて小さい）していきたい。

ことから，この原則を感覚的に理解するために効果的であ
利益相反ると考えられる。さらに，寝台を境にし，床側よりも患者開示すべき利益相反はありません。

さんに対し X 線発生装置側の方が線量が高くなるというこ
謝辞とを視覚的に理解するのにも有用であると考えられた。これは，IVR（interventional radiology，画像下治療）や透視領本研究は JSPS 科研費 JP19K10705，JP19K10763，

JP21K10366，JP22K10435 の助成を受けたものです。

域での放射線教育において，アンダーテーブル方式やオー
バーテーブル方式といった X 線管位置の違いによる散乱 X

引用文献

線分布の違いを示す際にも応用できると考えられる。
また，

1)

on Tissue Reactions, ICRP ref 4825-3093-1464, 2011.

今回は，壁面に平行な面の散乱 X 線分布を対象としたが，壁面に垂直な面の分布図を作成することで，より充実したInternational Commission on Radiological Protec-tion, Statement

2)

International Commission on Radiological Protec-tion, ICRP
statement on tissue reactions/early and late effects of radiation in

放射線教育の教材になると考えられる。
次に，増感紙へ入射する X 線量と増感紙の輝度の相関に

normal tissues and or-gans-threshold doses for tissue reactions in a

ついて考察する。まず，増感紙の基礎特性の検証結果（図radia-tion protection context, Publication 118, Ann ICRP 41(1-2),
2012.

5）で示したとおり，増感紙の輝度と X 線線量には相関が見られたことから，増感紙の発光量により X 線線量の多寡

3)

原子力規制委員会, 放射線審議会 眼の水晶体の放射線防護を表現できていると考えられた。続いて，ポータブル撮影検討部会, 眼の水晶体に係る放射線防護の在り方について

での散乱 X 線を対象とした検証について考える。図 8 では，(2018):

増感紙下端から 100 cm の高さの散乱 X 線量と輝度をそれ

https://www.nra.go.jp/data/000226076.pdf (accessed November 29,

ぞれの中心の値で規格化して示している。胸部条件，腹部2023).

条件ともに中心からの距離による散乱 X 線量の減弱と輝度

4)

厚生労働省, 眼の水晶体の被ばく限度の見直し等に関する検の低下の程度には良い相関が認められた（相関係数：0.989

討会 報告書 (2019):～0.998）。以上のことから，増感紙の発光量によって散乱

https://www.mhlw.go.jp/content/11303000/000549964.pdf

X 線量の広がりを表現できることが示唆された。

(accessed November 29, 2023).

本研究の限界を以下に述べる。今回の方法では，増感紙

5)日本保健物理学会, 眼の水晶体の線量モニタリングのガイドの発光による散乱 X 線分布図が放射線防護教育に対する，

ライン (2020):

有効性を検証していないため，教材としての教育効果につ

http://www.jhps.or.jp/upimg/files/suishotai-guideline.pdf(accessed November 29, 2023).

いても今後検証していきたい。また，増感紙に含まれる蛍光体の吸収端（Gd の K 吸収端：50.239 keV

32 ））の影響により，散乱 X 線の線質が今回の検討と異なる撮影の場合にはⓒ2023 Health Sciences Research.

6)

日本放射線看護学会, 看護職のための眼の水晶体の放射線防護ガイドライン (2020):

25

増感紙の発光を応用した X 線撮影時の散乱 X 線の可視化―放射線防護教育への活用に向けた新たな試み―

http://www.rnsj.jp/wp-content/uploads/guideline_201217.pdf(accessed November 29, 2023).
7)

医療スタッフの放射線安全に係るガイドライン～水晶体の被ばく管理を中心に～ (2020):
http://jns.umin.ac.jp/jns_wp/wp-content/uploads/2020/10/suisyout

8)

放射線技師の行うべき職種別放射線防護・スタッフ被ばく低減教育の検討, 日本診療放射線技師会誌, 66: 678-686, 2019.
23) 藤淵俊王, 上田昂樹, 門柳紗妃, 他: 仮想現実を利用した放射

ai_pnf_0807final.pdf (accessed November 29, 2023).

線検査における散乱線分布の四次元可視化による放射線防護藤淵俊王: 医療分野における職業被ばくと放射線防護―放射

教 育 へ の 活 用 法 の 検 討 , 日 本 放 射 線 技 術 学 会 雑 誌 , 75:

線診療従事者の不均等被ばく管理―, 保健物理, 53: 247-254,

1297-1307, 2019.

2018.
9)

Radiation Protection Dosimetry, 185: 151-156, 2019.
22) 加藤京一, 櫻田郁子, 橘高大介, 他: チーム医療における診療

Osanai M, Sato H, Sato K, et al: Occupational Radiation Dose,
Espe-cially for Eye Lens: Hp(3), in Medical Staff Mem-bersInvolved in Computed Tomography Examina-tions, Applied
Sciences, 11, 4448, 2021.

10) 小宮睦弘, 工藤幸清, 工藤真也, 他: Interventional radiology 時
における医療従事者の水晶体被ばく推定を目的とした散乱 X
線分布図の有用性, 保健科学研究, 9: 41-47, 2019.
11) Haga Y, Chida K, Kaga Y, et al: Occupational eye dose ininterven-tional cardiology procedures, Scientific Reports, 7: 1-7,
2017.
12) 循環器 診療 にお ける放 射線 被ば くに関 する ガイ ドラ イン(2021):
https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2021/03/JCS2021_Kozuma.pdf (accessed November 29, 2023).

24) 隅真一郎, 安田光慶, 大谷浩樹, 他: 心臓カテーテル検査における術者の水晶体放射線被ばく防護教育の効果, 日本放射線技術学会雑誌, 77: 710-717, 2021.
25) 森島貴顕, 千田浩一, 繁泉和彦, 他: 看護師の放射線に対する知識の現状および放射線教育の重要性―500 床規模の医療機
関に勤務する看護師を対象としたアンケート―, 日本放射線技術学会雑誌, 68: 1373-1378, 2012.
26) Cornacchia S, Errico R, La Tegola L, et al: The new lens dose
limit: implication for occupational radiation protection, La
radiologia medica, 124: 728-735, 2019.
27) 大屋富彦, 小林正尚: プロジェクションマッピングを利用した看護職への放射線防護教育, 日本放射線看護学会誌, 8: 3-10,
2020.
28) 日本アイソトープ協会: 改訂版 看護と放射線, pp. 160-165,
丸善出版株式会社, 東京,

2021.

13) 渡邊浩, 近野正哉, 藤田佑香, 他: ERCP 検査における X 線診29) 西沢義子, 野戸結花, 井瀧千恵子, 他: 看護職の原子力・放射

療室内散乱線量の個人線量当量としての測定, 日本放射線技

線教育のためのトレーナーズトレーニングを終えるにあたっ

術学会雑誌, 78: 364-371, 2022.

て―弘前大学の例―, Isotope News, 763: 18-21, 2019.

14) 藤淵俊王, 藤田克也, 五十嵐隆元, 他: 放射線診療従事者の不30) 辻口貴清, 三上純子, 坂本瑞生, 他: 高度被ばく医療支援セン

均等被ばく管理の実態に基づく水晶体被ばく低減対策の提案,

ターにおける「原子力災害時医療/院内基礎研修」の開催事例

日本放射線技術学会雑誌, 77: 160-171, 2021.

～弘前大学の取組～, 日本放射線看護学会誌, 9: 14-19, 2021.

15) 赤羽恵一, 飯本武志, 伊地知猛, 他: 水晶値の放射線防護に関31) 和田宏幸, 青木美智子, 田宮千春: ポータブル撮影時におけする専門研究会中間報告書(Ⅴ)―わが国の各分野における従る被曝について―2m 離れてください―, 昭和病院雑誌, 2:

事者の水晶体被ばく及び防護の現状―, 保健物理, 50: 76-89,

57-60, 2005.

2015.
16) 藤通有希, 小佐古敏荘, 吉田和生, 他: 新たな水晶体等価線量限度に関する放射線防護の課題, 保健物理, 48: 86-96, 2013.
17) Haga Y, Chida K, Kimura Y, et al: Radiation eye dose to medical32) National Institute of Standards and Technology, X-Ray Mass
Attenuation Coefficients:
https://physics.nist.gov/PhysRefData/XrayMassCoef/ElemTab/z64.html(accessed November 29, 2023).

staff during respiratory endoscopy under X-ray fluoroscopy,
Journal of Radiation Research, 61: 691-696, 2020.
18) 小山内暢, 佐藤華菜, 佐藤秀紀, 他: 体幹部用個人線量計と X線遮蔽体による放射線防護眼鏡装着時における水晶体線量の簡易推定方法, 日本放射線技術学会雑誌, 77: 1432-1443, 2021.
19) 新井知大, 小野孝二, 若松和行, 他: 循環器内科医師における眼の水晶体の職業被ばくの評価―法規制と運用に係る課題の抽出―, 日本診療放射線技師会誌, 69: 393-398, 2022.
20) J. -M. Bordy: Monitoring of eye lens doses in radia-tion protection,
Radioprotection, 50: 177-185, 2015.
21) Kato M, Chida K, Ishida T, et al: Occupational Radiation
Expo-sure of the Eye in Neurovascular Interventional Physician,ⓒ2023 Health Sciences Research.

26

野呂，

小山内，

木村，

工藤，

對馬，

北島，

漆坂，

冨澤

【Original article】
Visualization of scattered X-rays during radiological procedures
using the luminescence of intensifying screens―A novel approach intended for application in radiation protection
education―
TOMUHIRO NORO*1 MINORU OSANAI*2 SHONOSUKE KIMURA*3
KOHSEI KUDO*2 MEGUMI TSUSHIMA*2 MAIKO KITAJIMA*2
MAYUMI URUSHIZAKA*2 TOSHIKO TOMISAWA*2（Received December 6, 2023 ; Accepted February 11, 2024）

Abstract: The International Commission on Radiological Protection (ICRP) significantly lowered the equivalent dose limit
for the eye lens in its Statement on Tissue Reactions. In Japan, the new dose limits were established in April 2021. The
importance of radiation protection and radiation education for medical staff has increased. The appropriate understanding of
the distribution of scattered radiation in X-ray examination is one of the subjects. We have devised a method to visualize
scattered X-rays using luminescence of intensifying screen which had been widely used in X-ray examination. In this study,
the feasibility of this method was evaluated for portable radiography. The degree of attenuation by distance of luminescenceon intensifying screen were similar to that radiation dose measured using a dosimeter. Therefore, it is suggested that the spreadof scattered X-rays can be visually represented by the luminance of intensifying screens. This method has the advantage of not
relying on interpolated data unlike conventional dose distribution map.
Keywords: Intensifying screens, Dose distribution, Radiation education, Radiation protectionⓒ2023 Health Sciences Research.

27

保健科学研究14(2)：29-36，2023【報告】
長日勤勤務での短時間休憩取得による疲労感の変化
田中未紗希*1

田中小鉄*1

秋庭千穂*2（2023 年 10 月 24 日受付，2024 年 2 月 5 日受理）
要旨：【目的】長日勤勤務での短時間休憩取得による疲労感の変化について明らかにする。【方法】対象者は，1 年以上長日勤の勤務経験があり，同意が得られた看護師 20 名。基本属性，短時間休憩時の行動内容について調査した。
自覚症しらべ，疲労度 VAS 検査，指尖脈波装置(BACS Advance)にて自律神経系の活動状態について，勤務開始前，短時間休憩前，短時間休憩後，勤務終了後の 4 回にわたり経時的に測定した。【結果】自覚症しらべの得点は，勤務開始後より増加するが，短時間休憩後に減少し，勤務終了後にかけて再度増加していた。疲労度 VAS 検査の数値は，勤務開始後より増加するが，短時間休憩後に減少し，勤務終了後にかけて再度増加していた。自律神経系では LF/HF，
HF の変化率はともに，勤務開始後より上昇するも短時間休憩後に低下し，その後再度上昇していた。
【結論】長日勤
勤務において，短時間休憩を取得することは，主観的な疲労感の軽減につながることが明らかとなった。
キーワード：長日勤勤務，短時間休憩，疲労

Ⅰ．はじめにない背景の一つとして，12 時間程度の長時間日勤勤務(以1．看護師の働き方改革の変遷

勤務であるだけでなく，業務密度の高い日勤と夕刻から患2019 年 4 月より働き方改革関連法案の一部が施行され，「働き方改革」という言葉が世間に浸透した。この法案に下，長日勤とする)が弊害となっている。長日勤は，長時間者就寝に至る繁忙時間帯を連続勤務するため，過重な負担が生じ 3)ており，これが大きな課題となっている。

より，時間外労働の上限規制，年次有給休暇の年 5 日の取得義務化，勤務間インターバル確保の努力義務化等，労働

2．夜勤 16 時間未満の二交代制勤務と長日勤に関する研究に関する事項が改正された 1)。看護師も例外ではなく，日動向

本看護協会では，看護における働き方改革の目標 1)を「働まず医学中央雑誌 Web(以下，医中誌)にて，キーワード

き続けられる仕組みを創る。その仕組みは実現可能で，持を「長日勤」とし文献検索を行い，これまでの研究の動向

続可能な仕組みであること，看護職が生涯にわたって，安について把握することとした。検索期間は 2013 年 1 月から

心して働き続けられる環境づくりを構築し推進する。」と掲2022 年 12 月末までとした。医中誌による「長日勤」のキげている。

ーワード検索結果は，21 件 (原著論文 9 件，解説 10 件，

これまでにも看護師の労働環境改善のため，様々な法改会議録 2 件)であった。原著論文 9 件の内訳は，多様な勤務

正や組織単位での業務改善が行われている。2013 年に日本

形態の利点と休憩時間の効果的な過ごし方(1 件)，12 時間

看護協会は看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライ

二交代制勤務の睡眠や疲労の特徴(1 件)，勤務間インターバ

ン 2)を制定し，勤務の拘束時間は 13 時間以内を推奨するな

ルと疲労回復(1 件)，疲労に関する実態調査(2 件)，パート

ど，負担を軽減するための対策を提案している。これ以降，

ナーシップ・ナーシング・システムによる看護師の勤務時

従来の夜勤 16 時間以上の二交代制勤務や三交代制勤務に間中ペア率の実態調査(1 件)，夜勤 16 時間未満の夜勤勤務

かわり，夜勤 16 時間未満の二交代制勤務を採用する医療施の実態調査(1 件)，夜勤 16 時間未満の二交代制勤務の評価設が増加した。しかし，日本看護協会が 2021 年に病院勤(2 件)であった。以上の文献検索結果をもとに，夜勤 16 時

務・正規雇用職員(フルタイム)・非管理職に実施した夜勤

間未満の二交代制勤務と長日勤に関して概観する。

状況の調査 3)によると，夜勤 16 時間未満の二交代制勤務は

夜勤 16 時間未満の二交代制勤務に関する評価によると，16.2％と広く普及していないのが現状である。普及してい導入による効果として，身体的，精神的な負担の軽減，安*1 弘前大学医学部附属病院 Hirosaki University Hospital〒036-8563 青森県弘前市本町 53 TEL:0172-33-5111
53,Hon-cho,Hirosaki,Aomori,036-8563,Japan*2 弘前大学大学院医学部保健学研究科
Hirosaki University Graduate School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66 番地 1 TEL:0172-33-5111
66-1, Hon-cho,Hirosaki,Aomori,036-8564,Japan
Correspondence Author:auhw0911072@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

全管理の向上，私生活の充実，時間外労働時間数の削減，離職率の減少 4)などが挙げられている。一方，課題として，
長日勤における業務量の調整や休憩時間の確保，時間外勤
務，院内教育への参加体制 4)などが挙げられている。長日勤については，拘束時間が長く疲労感が強いという意見が29

長日勤勤務での短時間休憩取得による疲労感の変化

多い 5-8)。また，長日勤は日勤や夜勤と比較するともっとも観的指標と客観的指標は，先行研究を参考に，長日勤勤務

疲労や眠気を伴う勤務 9)であり，主観的疲労は経時的に上日の勤務開始前，短時間休憩前，短時間休憩後，勤務終了

昇し続けるといわれている。蓄積的疲労は医療ミスを増加

後の 4 回にわたり，経時的に測定した。

させ 10)，離職要因に大きくかかわる 11)と明らかになっていることから，長日勤の疲労感軽減について思慮することは，(1)基本属性

夜勤 16 時間未満の二交代制勤務を継続し，安心して働き続

基本属性に関する項目は，年代，性別，看護師の経験年数，

けるうえで意義があると考える。

長日勤の経験年数，配偶者の有無，子どもの有無，出勤時

先行研究 5)によると，日勤と長日勤とでは 16 時を境に身体的，精神的疲労について顕著な差が生じていると明らか

間，昼休憩取得時間，短時間休憩取得時間，退勤時間，勤
務前日の睡眠時間からなる。

になっている。A 病院 B 病棟では，長日勤勤務の際に 16時台に 15 分間の「短時間休憩」を取り入れている。短時間(2)短時間休憩の行動内容

休憩により，気持ちの切り替えができる，リフレッシュで短時間休憩の過ごし方については，テレビ鑑賞，会話，音きる等の声がきかれているが，短時間休憩の実態やその効

楽鑑賞，SNS の利用，仮眠，インターネットの利用の選択果について着目した研究はみあたらない。本研究では，長肢を設け，複数回答可とした。選択肢に該当しない場合は，日勤勤務での短時間休憩による疲労感の変化について明ら自由記載とした。また飲食した場合は，何を飲食したか自かにすることを目的とする。

由記載とした。

用語の定義(3)疲労感の主観的指標

長日勤：12 時間程度の長時間日勤勤務は，医療施設により主観的指標として，自覚症しらべ，疲労度 VAS 検査を使

長日勤やロング日勤と呼称が異なるが，本研究においては用し，疲労感を測定した。

「長日勤」と統一する。

①自覚症しらべ

短時間休憩：本研究において，「短時間休憩」とは，16 時

この尺度は，日本産業衛生学会産業疲労研究会が作成した台に取得する 15 分間の休憩とする。

疲労感を評価する尺度である。疲労感の構造を，Ⅰ群：ねむ
け感(ねむい，横になりたい，あくびがでる，やる気がとぼ

Ⅱ．対象と方法

しい，全身がだるい)，Ⅱ群：不安定感(不安な感じがする，

1．対象

ゆううつな気分だ，おちつかない気分だ，いらいらする，

A 病院 B 病棟に勤務する看護師 27 名のうち，1 年以上長考えがまとまりにくい)，Ⅲ群：不快感(頭がいたい，頭が日勤の勤務経験があり，本研究の参加に同意が得られた 20

おもい，気分がわるい，頭がぼんやりする，めまいがする)，名。A 病院 B 病棟の勤務形態は，日勤は 8:30～17:00，長日

Ⅳ群：だるさ感(腕がだるい，腰がいたい，手や指がいたい，

勤は 8:30～19:30，夜勤は 18:30～9:15 であった。勤務シフ

足がだるい，肩がこる)，Ⅴ群：ぼやけ感(目がしょぼつく，

トは長日勤→夜勤→非番という時計回りの正循環型を採用

目がつかれる，目がいたい，目がかわく，ものがぼやける)していた。長日勤の休憩時間は 1 時間(昼食を含めた昼休憩の 5 群にわけ，それぞれの小項目について，1 点：まった

45 分，16 時台の短時間休憩 15 分)と規定されていた。看護くあてはまらない，2 点：わずかにあてはまる，3 点：少し

提供方式は，固定チーム継続受け持ち方式であり，パート

あてはまる，4 点：かなりあてはまる，5 点：非常にあてはナーシップ・ナーシング・システムを採用していた。患者まるとし，1～5 点で評価する。各群の点数は 5～25 点とな

数は日により変動はあるが概ね約 35～40 名，日勤の看護師

り，点数が高くなるほど，疲労感が強いと示される。

は日により変動があり 3～7 名，長日勤の看護師は常時 3②疲労度 VAS 検査

名体制であった。長日勤の看護師の業務分担は，患者を受この尺度は，日本疲労学会が作成した疲労度を評価する尺け持つ担当者が 2 名，移送や食事介助を主に行う担当者が度である。左端が疲れを全く感じない最良の感覚，右端を1 名となっていた。患者を受け持つ担当者は，日勤とペア何もできないほど疲れ切った最悪の感覚と表現した，長さとなり 17 時まで共に勤務していた。17 時以降は全患者を 2

10 ㎝の水平な直線上に×印を記すことで，その時の疲労感

名の長日勤で受け持つ仕組みとなっており，夜勤者の引継

を 0～10 の間で数値化するものである。

ぎまで長日勤者同士で協力し，業務を遂行していた。
(4)疲労感の客観的指標
2．方法

客観的指標として，指尖脈波装置(BACS Advance)を使用

調査期間は令和 3 年 12 月 1 日から令和 4 年 12 月 31 日まし，自律神経系の活動状態を測定した。この機器は，指尖でである。本研究では，基本属性，短時間休憩の行動内容，にセンサーを装着し，心拍数(HR)，交感神経(LF/HF)，副交

疲労感の主観的指標と客観的指標を収集し，分析した。主感神経(HF)などの各項目を経時的に測定するものである。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

30

田中，

田中，

秋庭

表1

測定は勤務中のある一時点で行うため，対象者は椅子に座った状態で，左手第二指にセンサーを装着後，3 分間測定

項目した。データ収集環境は，ナースステーションに隣接する

年代

n=20

対象者の属性と短時間休憩の実態
人数

％

20 代

6

30

空間にて測定した。センサーの装着や測定など，全てのデ

30 代

7

35

ータ収集は同一研究者によって全対象者に行われた。

40 代

5

25

50 代

2

10

男性

1

5

女性

19

95

3．分析・解析方法

性別

基本属性と短時間休憩の行動内容については，単純集計した。主観的指標では，自覚症しらべ，疲労度 VAS 検査の各

長日勤

2年

5

25

回答の平均値を算出後，経時的に比較した。客観的指標は，

経験年数

3年

8

40

今回は測定したある一時点での自律神経系の活動状態につ

4年

6

30

いて観察するため，安静時間は設けず測定した 3 分間全て

5年

1

5

あり

6

30

なし

14

70

あり

6

30

なし

14

70

のデータを分析した。その中から HR，LF/HF，HF のデー

配偶者

タを抽出した。LF/HF と HF は，対象者毎の測定値にばらつきが大きいため，前後の変化率＝(後値-前値)/前値で計算

子ども

し，平均値を算出した。勤務開始前を 0 地点の基準とし，変化率の増減を表した。以上のようにして得られたデータ～7 時 30 分

525の統計処理は，データの正規性が保証されなかったため，～8 時 00 分

1050

ノンパラメトリック検定を行った。統計ソフトは EZR12)を～8 時 30

5

25

出勤時間

使用し Friedman 検定を行った。有意水準は 0.05 以下とし

昼休憩

30 分未満

6

30

た。

取得時間

30 分以上 45 分以内

14

70

短時間休憩

0～5 分

1

5

取得時間

6～10 分525

11～15 分1470

～20 時 00 分

1050

～20 時 30 分

4

20

～21 時 00 分

6

30

勤務前日の

4 時間未満1

5

睡眠時間

4 時間以上 5 時間未満

420

5 時間以上 6 時間未満

630

6 時間以上 7 時間未満

7

35

4．倫理的配慮
倫理的配慮として，対象者には研究の目的，実施方法，問題が生じた場合の対処，個人情報の保護，参加同意と参加

退勤時間

撤回の自由について，説明と同意を口頭と文書で行った。
またデータの取り扱いについて，個人が特定されないようにデータ化し，紙媒体は電子ファイルに取り込み後に，シュレッダーを用い速やかに廃棄した。作成したデータは，
パスワードが設定可能なハードディスクへ保存し，施錠できる保管庫にて保管した。本研究は，施設内倫理委員会にて承認され実施した(承認番号 2021-015)。

Ⅲ．結果
1．対象者の属性と短時間休憩の実態
対象者の属性と短時間休憩の実態を表 1 に示す。対象者

7 時間以上 8 時間未満

2

10

短時間休憩

飲食

20

100

の過ごし方

会話

13

65

(複数回答可)SNS の利用

10

50

テレビ鑑賞

3

15

インターネットの利用

2

10

飲食内容

チョコレート18

90(複数回答可)

茶

7

35

コーヒー

4

20

ココア

2

10

その他の飲料水

630

スナック菓子3

15

その他の菓子2

10の年齢区分は，20 代 6 名(30％)，30 代 7 名(35％)，40 代 5
名(25％)，50 代 2 名(10％)であった。看護師の経験年数は 5
年未満が 7 名(35％)，5 年以上 10 年未満が 4 名(20％)，10
年以上 15 年未満が 3 名(15％)，15 年以上 20 年未満が 2 名(10％)，20 年以上が 4 名(20％)であった。長日勤の経験年
数は 2 年が 5 名(25％)，3 年が 8 名(40％)，4 年が 6 名(30％)，
5 年が 1 名(5％)であった。
短時間休憩の実際の取得時間は 5 分以内が 1 名(5％)，6～10 分が 5 名(25％)，11～15 分が 14 名(70％)であった。短時間休憩中の行動内容は飲食，SNS の利用，会話等であった。飲食内容は，チョコレート菓子，コーヒー，ココア等であった。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

2．自覚症しらべの結果
自覚症しらべの経時的推移を図 1 に示す。

31

長日勤勤務での短時間休憩取得による疲労感の変化

Ⅰ群：ねむけ感の点数は，短時間休憩前後で減少傾向にあ(点)り，短時間休憩後と勤務終了後では有意な増加(p＜0.05)を認めた。Ⅱ群：不安定感の点数は，短時間休憩前後で減少傾向にあり，短時間休憩前と短時間休憩後では有意な減少(p＜0.01)を認めた。Ⅲ群：不快感の点数は，短時間休憩前
後で減少傾向にあり，短時間休憩前と短時間休憩後では有意な減少を認めた(p＜0.05)。Ⅳ群：だるさ感の点数は，短時間休憩前後で減少傾向であり，短時間休憩前と短時間休
憩後では有意な減少(p＜0.05)を，短時間休憩後と勤務終了後では有意な増加(p＜0.05)を認めた。Ⅴ群：ぼやけ感の点(点)数は，短時間休憩前後で減少傾向であり，短時間休憩前と短時間休憩後では有意な減少(p＜0.05)を，短時間休憩後と勤務終了後では有意な増加(p＜0.05)を認めた。
3．疲労度 VAS 検査の結果
疲労度 VAS 検査の経時的推移を図 2 に示す。疲労度 VAS
検査の数値は，短時間休憩前後で減少傾向であり，勤務開始前と短時間休憩前では有意な増加(p＜0.05)を，短時間休憩前と短時間休憩後では有意な減少(p＜0.05)を，短時間休(点)

憩後と勤務終了後では有意な増加(p＜0.05)を認めた。

(cm)

(点)

＊ｐ＜0.05
図2

疲労度 VAS 検査の経時的推移

4．自律神経系の結果
HR は概ね 80 回前後で推移し，経時的推移では著明な変化はみられなかった。LF/HF，HF の変化率を図 3・図 4 に(点)示す。LF/HF，HF の変化率はともに，勤務開始後より上昇
するも短時間休憩後に低下し，勤務終了後にかけて再度上昇していった。HR，LF/HF，HF においては，勤務開始前，
短時間休憩前，短時間休憩後，勤務終了後の全ての時点において有意な差は認められなかった。

＊ｐ＜0.05＊＊ｐ＜0.01
図1

自覚症しらべの経時的変化ⓒ2023 Health Sciences Research.

32

田中，

(%)

田中，

秋庭

務となった際には，看護師個人の力量やタイムマネジメン
2

ト力によっては，短時間休憩を取得できない場合も考えられる。先行研究 14)では，業務全般を把握するリーダーを配1.5

置し，効率良く業務を差配する体制を整えたことで，残務1量の把握や退勤時間の予測ができ，疲労感の軽減につなが0.5った報告がある。身体的・精神的疲労は，勤務時間の長さ，勤務時間中の休憩時間の長さ及び勤務間隔の長さに影響し0
勤務開始前 短時間休憩前 短時間休憩後 勤務終了後

-0.5

N.S
図3

LF/HF の変化率の経時的推移ている 15)ことから，規定の休憩時間を確保するため周囲の支援や体制作りが重要と考える。
また短時間休憩の行動内容に着目すると，飲食，SNS の利用，会話等が挙げられていた。飲食については，対象者全員が短時間休憩時に行っている行動内容だった。先行研
究 16)では，温かい飲み物が主観的なリラックス効果に影響(%)

を及ぼすと明らかになっている。本研究においては，飲み物の温度については確認出来なかったが，水分摂取がリラックス効果の一助になった可能性がある。また，長日勤の負担軽減のためには，休憩中に会話ができる職場の雰囲気づくりや，会話や休息を選択できる休憩室の環境整備が必要 17)と明らかになっている。他スタッフに感情を言語的に表現する行動をすることで，ストレス緩衝へとつながっている 18)とも言われている。本研究では，短時間休憩の行動
内容の上位に SNS の利用や会話が挙げられており，他者とのコミュニケーションが，疲労感の軽減につながった可能N.S
図4

HF の変化率の経時的推移

Ⅳ．考察
本研究では，長日勤勤務での短時間休憩取得による疲労感の変化について明らかにするため，主観的指標と客観的指標の双方を同時に測定し，疲労感について多角的に評価した。短時間休憩取得前後の疲労感について注目し，疲労感の変化について考察する。
1．短時間休憩の実態と疲労感との関連
短時間休憩の実態として，規定された休憩時間を取得できていない場合があることが分かった。取得できない理由
としては，業務量や個人の力量など様々な要因が考えられるが，先行研究 13)では，休憩中「時間が気になった」「残っている人に申し訳ない」との回答が全体の 30～40％にみられ，休憩することに対して遠慮がちであると明らかとなっている。本研究の対象者は，パートナーシップ・ナーシ
ング・システムを取り入れており，先行研究と同様に，パートナーに対して気兼ねや遠慮の気持ちを抱えた対象者がいた可能性があった。これが短時間休憩を規定された時間取得できなかった理由の一つとして考えられた。長日勤勤務において 16 時台は日勤からの引き継ぎや治療，検査，処置などが行われている繁忙時間帯である。16 時台に多重業ⓒ2023 Health Sciences Research.

性がある。
2．自覚症しらべにおける疲労感の変化
短時間休憩前後の疲労感を比較すると，Ⅲ群：不快感，
Ⅳ群：だるさ感，Ⅴ群：ぼやけ感では，短時間休憩前と短時間休憩後にｐ＜0.05 の有意な低下が認められていた。先行研究 6)では，長日勤勤務では「足がだるい」が 32％増加，「肩がこる」が 27％増加していた。しかし本研究においては，それらに該当するⅣ群：だるさ感において，短時間休憩前と短時間休憩後に有意な低下を認め，疲労感が軽減していた。
また，Ⅱ群：不安定感は p＜0.01 の有意な低下が認められていた。リフレッシュタイムは「疲労」「怒り」「抑うつ」「混乱」の減少に効果がある 16)という報告の通り，本研究でもそれらに該当するⅡ群：不安定感において，短時間休憩前と短時間休憩後に有意な低下を認め，疲労感が軽減していた。
これより，自覚症しらべにおいては，Ⅰ群：ねむけ感以外の疲労については軽減することが特徴として示された。
3．疲労度 VAS 検査における疲労感の変化
短時間休憩前後の疲労感を比較すると，短時間休憩を取得した後に数値は低下しており，疲労感が軽減していると明らかとなった。長日勤の疲労感は 16 時からさらに上昇し
就労最終時間の 20 時にピークを認めている 5)と報告されて33

長日勤勤務での短時間休憩取得による疲労感の変化

いたが，本研究では 16 時台の短時間休憩後に下降，勤務終了後にかけて上昇し，ピークとなる結果となった。先行研

謝辞

本研究にあたりご指導いただきました弘前大学

究と勤務条件や測定方法等に違いがあり一様に比較はでき

大学院保健学研究科工藤ひろみ助教に深く感謝申し上げまないが，本研究の結果から 16 時台に短時間休憩を取得する

す。

ことが，疲労感に何らかの変化を与えた可能性があると考

引用文献

えられた。

1)
4．自律神経系の活動変化
疲労の客観的疲労感の指標として，心拍数，LF/HF，HF

index.html#sustainable.(2023-09-09)
2)
3)

取得した後に下降することが特徴として示された。また HFの変化率は短時間休憩を取得した後に下降することが特徴

https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/yakin_guideline.pdf.(2023-09-09)

を経時的に測定したが，有意な差は認められなかった。しかし短時間休憩前後に着目すると，LF/HF が短時間休憩を

https://www.nurse.or.jp/nursing/shuroanzen/hatarakikata/

https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/research/9
8.pdf.(2023-09-09)

4)中村史江, 佐藤栄子, 他: わが国の病院における看護として示された。短時間休憩の取得により副交感神経が優師の「勤務拘束時間 13 時間以内」体制の導入による位になると想定していたが，本研究ではそのような結果と効果と課題はならなかった。原因としては，15 分以内という短い休憩

究,10(2): 115-126, 2017.

時間では副交感神経の活動が賦活化せず，優位な状態をつ5)くるまでには至らなかったと考えられた。

過去 5 年間の文献検討. 労働安全衛生研

井上都: 交代制勤務における多様な勤務形態下で働く看護師の疲労度について 長日勤を中心とした検討.
久留米医学会雑誌, 80(6-7): 150-164, 2017.

5．研究の限界および課題

6)

本研究の限界については，一病院の一病棟で実施された

安斎洋子, 添田啓子, 他: 短時間二交代制勤務導入
における看護師の疲労感の実態調査「自覚症しらものでありサンプルサイズが少なく病棟の特殊性が影響しべ」を用いての比較. 日本看護学会論文集(看護管ていること，対象者によって業務内容の質と量が異なるこ理),46: 298-301, 2016.

と，さらにある一時点の調査であることが挙げられる。対7)

灘波浩子, 若林たけ子, 他: 12 時間二交代で働く看護

象者の性別や年齢，経験年数，力量などに偏りもある。勤師が抱く現勤務体制の満足感と思い. 三重県立看護務開始時間や昼休憩取得時間，勤務終了時間には業務量や大学紀要, 18: 27-36, 2015.

個人の力量により差がある。測定環境や測定時間にもばら8)

斉藤友紀子, 高坂葉津代, 他: A 病棟看護師の夜勤業つきがある。短時間休憩の効果をより明らかにするために務におけるストレス要因の実態. 北海道看護研究学

は，短時間休憩がなかった群との比較や長日勤を採用して会集録: 163-165, 2018.

いる他施設との比較が必要である。より深い分析をするに

9)

折山早苗, 宮腰由紀子, 他: 12 時間の二交代制勤務看は，対象者を増やし，診療科や性別等による影響も考え，護師の睡眠および眠気と疲労の特徴. 日本看護科学

調査が必要だと考える。

会誌, 39: 19-28, 2019.
10)

Ⅴ．結論

天野寛, 酒井俊彰, 他: 看護師における医療ミス発
生と気分状態の関連性について. 産業ストレス研究,
16(4): 257-263, 2009.

長日勤勤務での短時間休憩による疲労感の変化について調査した結果，以下のことが明らかとなった。

11)

鬼澤典朗, 松永保子: 新卒看護師の蓄積的疲労徴候

1.自覚症しらべでは，Ⅱ群：不安定感，Ⅲ群：不快感，Ⅳ

と離職願望の関連 新卒保健師および新卒歯科衛生士

群：だるさ感，Ⅴ群：ぼやけ感において，短時間休憩前との比較. 日本看護研究学会雑誌, 34(4): 45-53, 2011.

と短時間休憩後に有意差を認め，疲労感は軽減したと明

12)

9-09)

らかになった。
2. 疲労度 VAS 検査では，短時間休憩前と短時間休憩後

https://www.nature.com/articles/bmt2012244.pdf.(2023-0

13)

飯島幸奈, 須藤美音, 他: 病棟看護師を対象としたに有意差を認め，疲労感は軽減したと明らかになった。

業務中の休息による疲労及びコミュニケーションへ

3. LF/HF の変化率では，短時間休憩後に下降しており，の影響. 空気調和・衛生工学会大会学術講演論文集, 8:

交感神経の活動が抑制される傾向を示した。

185-188, 2020.

4. HF の変化率では，短時間休憩後に下降しており，副14)交感神経の活動が抑制される傾向を示した。

前原友哉, 松本裕則:スタッフのストレス軽減を目指
してWorktime Control(WTC)増加に向けた取り組み.

医療の質・安全学会誌, 15(3): 261-265, 2020.
利益相反

開示すべき利益相反はありません。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

15)

村尾美紀子, 三笘里香:日本における看護師の勤務形

34

田中，

田中，

秋庭

態と疲労に関する検討. 日本臨床看護マネジメント
学会誌, 1: 54-61, 2019.
16)

若山ゆう子, 古川科江: 勤務時間内のリフレッシュ
タイムが看護師に与える影響 TMS(Temporary Mood
Scale)を用いて. 日本看護学会論文集 ヘルスプロモーション, 48: 91-94, 2018.

17)

Inoue Miyako,Takano Masayo,et al:Advantages of the
Variable Shift System, and Effective Use of Break Time to
Better Support the Work Engagement of Nurses on
Extended Day Shifts.The Kurume Medical Journal, 65(4):155-168, 2018.

18)

川村秀明, 寺本弥峰, 他：患者・看護師間で生じたネ
ガティブな感情への看護師の心理的ストレス対処について

精神科臨床経験 10 年以上のスタッフに焦点をあてて. 日本精神科看護学術集会誌 65(2)： 118-122,2023.

ⓒ2023 Health Sciences Research.

35

長日勤勤務での短時間休憩取得による疲労感の変化【Report】
Effects of taking short breaks during long-day shifts
on mitigating fatigue in nurses

MISAKI TANAKA*1 KOTETSU TANAKA*1CHIHO AKIBA*2（Received October 24, 2023 ; Accepted February 5, 2024）

Abstract: [Purpose] This study aimed to clarify changes in fatigue caused by short breaks during long-day shifts. [Method]
Overall, 20 nurses working in long-day shifts for >1 year who consented to participate in the study were enrolled. Their basic
attributes and behavior during short breaks were investigated. The activation status of the autonomic nervous system wasevaluated using a subjective examination, a visual analogue scale (VAS) for assessing fatigue level, and a fingertip pulse wave
device (BACS Advance) at the following time points: before starting the shift, before a short break, after a short break, andafter ending the shift. [Results] The scores on the subjective symptom survey increased after starting the shift, decreased
after a short break, and increased again after ending the shift. The fatigue level measured by VAS increased after starting shift,decreased after a short break, and increased again toward the end of the shift. In the autonomic nervous system, rates ofchanges in the LF/HF as well as in the HF increased after starting the shift, decreased after a short break, and then increased
again. [Conclusion] Thus, taking short breaks during long-day shifts reduces subjective feelings of fatigue.
Keywords: Long-day shifts, Taking short break, Fatigueⓒ2023 Health Sciences Research.

36

保健科学研究14(2)：37-44，2023【報告】
認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて看護職員と介護職員が日常生活管理を行うためのマニュアルの有効性の検証

大津美香*1 中村典雄*1 成田秀貴*1 九島千瑛*1
安永知衣里*1 秋庭千穂*1 木田諒介*2（2024 年 1 月 10 日受付，2024 年 2 月 6 日受理）
要旨：本研究では，介護保険施設の看護職員と介護職員が認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて日常生活管理を行うためのマニュアルを作成し，その有効性を検証した。マニュアル原案を作成後，医療・介護の専門家による内容的妥当性の評価を得てマニュアル暫定版を完成させた。マニュアル暫定版は介護保険施設の看護職員 7 名及び介護職員 4 名により 31 名の認知症高齢者に実施された。その結果，職員の知識の状態と実践状況が介入開始 3 ヵ月時に有意に改善した（p <0.05）。また，認知症高齢者の心不全の悪化の早期発見・受診の対応に有効であった。その一方，非医療職である介護職員にとっては，マニュアルの通覧のみで，即実践に結びつけるのは難しい場合もあることが明らかになった。今後は，短期間で学習効率が高い教材開発を検討していく必要性があると考えた。
キーワード：心不全，認知症高齢者，マニュアル，介護保険施設

Ⅰ．はじめに高齢化の進展に伴い，高齢者の心不全の増加が問題とな

これらから，介護保険施設に入所する認知症高齢者の心不全の日常生活管理を多職種協働で行うためのマニュアルの必要性が示唆された。

っている 1)。加えて，高齢者の認知症の有病者数が増加し，身体疾患をもつ高齢者のケアに関する研究では，介護保将来推計においても，認知症高齢者数の増加が見込まれる

険施設の種類によって，身体疾患の悪化予防のための日常ことから 2)，心不全と認知症を併せ持つ高齢者が増加して生活援助に関する介護職員の知識と実施状況に有意差がみいることが予測される。心不全で入院中の認知症高齢者のられていた 6)。特別養護老人ホームよりも介護老人保健施

4 割以上においては，再入院率が 58.0 %であったとされる

設の介護職員は，高血圧症を抱える高齢者のケアに関する

3) 。再入院を繰り返す認知症のある心不全高齢者の社会的知識をもっており，ケアの実施状況も良好であったと認識

背景（複数回答）として，独居（57.9%）が最も多く，介していた 6)。また，介護保険施設の看護職員と介護職員の護老人保健施設（25.5%）及び特別養護老人ホーム（23.4%）

連携・協働に関する研究では，特別養護老人ホームよりもの入所等 3)も挙げられていた。全国の介護保険施設を対象

介護老人保健施設の介護職員は，身体疾患をもつ高齢者のに行った調査 4,5)では，慢性心不全の悪化による再入院の原

心停止時の対応に不安感を抱いており，医療職である看護

因として感染症，発熱，脱水が上位に挙げられていたが，職員は介護職員が不安と感じる対応への支援を行う必要性

心不全の悪化予防の目的でこれらへの対策を講じている施がある 7)と述べている。高齢者の療養場所によって，悪化

設はほとんどなかった。また，介護保険施設での認知症高予防のケアや急変対応などの格差が生じている可能性があ

齢者の心不全の疾病管理が適切に行われていない場合の理ることから，高齢者の身体疾患の悪化予防や対処に向けた由として，施設職員の知識不足による援助の不十分さ 4,5)

ケアの標準化のための取り組みは重要であると考えられた。

が挙げられていた。さらに，認知症高齢者の心不全の疾病

介護職員は知識を得て実施した援助の効果を実感する

管理のためのマニュアルを 7 割以上の看護職員が希望 4,5)

ことで，ケアに対する自信を持て，実践につなげられる 8)していた。マニュアルの内容としては，心不全の疾病管理とされる。身体疾患をもつ高齢者の日常生活管理におけるに関する知識全般が最も多く，他職種（介護職員）と協働

看護職員と介護職員の職種間連携については，チームとしで日常生活管理を行うための方法がこれに次いでいた 4,5)。

て連携するという認識をもつことが課題 8)となっている。

*1 弘前大学大学院保健学研究科
Hirosaki University Graduate School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1
TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan*2 一般財団法人愛成会 弘前愛成会病院
General incorporated foundation Aiseikai Hirosaki Aiseikai Hospital〒036-8151 青森県弘前市北園 1-6-2 TEL:0172-34-7111
1-6-2, Kitazono, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8151, Japan
Correspondence Author h_otsu@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

そのため，看護職員は介護職員に身体疾患を有する高齢者の日常生活管理に関する知識提供を行い，ケアに対する自信につなげる役割があると考えられた。高齢者の心不全の疾病管理や日常生活管理については，「急性・慢性心不全診療ガイドライン（2021 年度フォーカスアップデート版）」

37

認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて看護職員と介護職員が日常生活管理を行うためのマニュアルの有効性の検証

9) ，日本心不全学会が提供する「高齢心不全患者の治療にの専門家に郵送により内容的妥当性の評価を依頼した。医関するステートメント」10)「心不全手帳第 3 版」11)などで療・介護の専門家は臨床経験 5 年以上で心不全と認知症の公開されている。しかしながら，疾病の自己管理が困難で診療やケアの経験のある医師 2 名，慢性疾患看護専門看護

3)認知症高齢者の心不師（サブスペシャリティ：循環器看護）2 名，慢性心不全

全の日常生活管理については，具体的なケア内容が示され看護認定看護師 1 名，老人看護専門看護師 2 名，認知症看ていない。そのため，本研究では，介護保険施設の看護職

護認定看護師 8 名，認知症看護の研究者 1 名，介護福祉の員と介護職員が認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて

研究者 2 名の 18 名であった。専門家の評価を基にマニュア

日常生活管理を行うためのマニュアルを作成し，その有効ル内容を修正し，全ての専門家からの合意が得られるまで性を検証することとした。

繰り返し修正を行い，マニュアル暫定版を完成させた。

再入院を繰り返すことが予測される【用語の操作的定義】

専門家の評価結果を基に完成したマニュアル暫定版は本研究において用いる「日常生活管理」とは日々の日常

総ページ数が 25 頁となり，知識編と実践編の 2 部構成とな生活において，認知症高齢者の心不全の悪化を予防するたった。前者は心不全の病態・症状・悪化要因，心不全の治めの援助や健康管理を行うことである。例えば，身体活動

療・服薬管理であり，心不全の症状や治療等の概要についの援助，排泄援助，入浴援助・清潔ケアなどの援助場面でて知識を得るための内容となった。後者は看護職員と介護

ヒートショック対策や心負荷を避ける援助等を行い，心不職員が協働的に認知症高齢者の心不全の悪化を予防するた

全の悪化を予防することである。

めの具体的な日常生活管理の方法と心不全の悪化時の対応に関する具体的な援助内容となった。

Ⅱ．研究方法非医療職である介護職員にとっても，理解が容易となる

1．本研究におけるマニュアル作成のプロセス
本研究におけるマニュアル作成のプロセスの概要を図 1に示す。以下のように 3 段階のプロセスを経て作成した。

ようイラストを適宜用い，医療用語の解説を加える等，工夫を行った。また，援助ポイントが強調されるようチェックリスト式とし，実践に役立てられるよう工夫した。
3)マニュアル暫定版の有効性の検証（第 3 段階）①ガイドライン等の文献を用いたマニュアル原案の作成②医療・介護の専門家による原案の内容的妥当性の評価（マニュアル暫定版の作成）①マニュアルを用いた知識・ケアの技術学習→2～3 週間の個別学習②マニュアル内容に沿ったケアの提供→3 ヵ月間の実施③介護現場におけるマニュアル暫定版の有効性の検証

図1

マニュアル作成のプロセスの概要

1)マニュアル原案の作成（第 1 段階）
心不全診療のベストプラクティスである「急性・慢性心③介護保険施設職員のケアの質向上【アウトカム/評価時期】→ベースラインとマニュアル使用開始 3 ヵ月時
・知識習得，実践状況・多職種連携の強化→マニュアル使用開始 3 ヵ月時・心不全の悪化時の早期発見・対処

不全診療ガイドライン（2021 年度フォーカスアップデート版）」 9)「高齢心不全患者の治療に関するステートメント」④認知症高齢者の病状の安定・施設生活の継続

10)「心不全手帳第 3 版」 11)から心不全の日常生活管理に必【アウトカム/評価時期】→マニュアル使用開始 3 ヵ月時
・認知症高齢者の心不全の悪化事例件数及び再入院の減少

要な項目・内容を抽出し，マニュアル原案のアウトラインを作成した。それらは，心不全の病態・症状・悪化要因，
心不全の治療・服薬管理，非薬物治療（塩分・栄養・水分管理，嗜好品，感染予防，運動療法・身体活動援助，入浴援助・清潔ケア，排泄援助），心不全の悪化徴候と対応，看⑤マニュアル内容の評価【アウトカム/評価時期】→マニュアル使用開始 3 ヵ月後・容易性，難易度，活用程度，実践できた自信，マニュアルの分量，参考になったという認識の程度，今後の援助への活用可能性，満足度

護職と介護職の協働的対応についてであった。アウトライ
ンの内容に沿って，心不全をもつ認知症高齢者の日常生活管理の特徴と認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けたケ
アに関する内容

図 2

マニュアル暫定版の有効性を検証するための介入研
究のプロセスと目標

4,5,8,12-18)及び多職種連携に必要な内容 19-24)が抽出できる文献を引用・参考にして，マニュアル原案を作成した。
2)マニュアル暫定版の作成（第 2 段階）作成したマニュアル原案の内容については，医療・介護ⓒ2023 Health Sciences Research.

マニュアル暫定版の有効性を検証するための介入研究のプロセスと目標を図 2 に示す。介護保険施設の職員がマ
ニュアル暫定版の内容を 2～3 週間個別に学習する。学習内
容に沿ったケアを心不全のある認知症高齢者に 3 ヵ月間実
施することで，介護保険施設職員のケアの質が向上すると

38

大津，

中村，

成田，

九島，

いう仮説を設定した。その結果，認知症高齢者の心不全の病状が安定し，施設生活が継続できるという目標を設定した。
①対象者
全国の介護保険施設 1,000 件を対象とした。内訳は特別養護老人ホーム 500 件及び介護老人保健施設 500 件であった。特別養護老人ホームは，公益社団法人全国介護老人福祉施設協議会の公式ホームページに公開されている 4,399
施設からランダムに選定した。介護老人保健施設は，公益社団法人全国老人保健施設協会の公式ホームページに公開されている 1,105 施設からランダムに選定した。
各施設の管理者に研究の目的，方法等の研究の主旨を文書にて説明し，同意が得られた介護保険施設 14 件（特別養護老人ホーム 5 件，介護老人保健施設 9 件）に本研究への協力を依頼した。施設の管理者を通して，自由意思により参加可能な看護職員及び介護職員は 56 名であり，本研究の対象となった。
②介入及び評価方法
研究に関する依頼文書及び説明文書，マニュアル暫定版，有用性を介入前後に比較するための評価票 2 種類及び返信用封筒 2 部（実施前後の回答用，以下①④）を同封し，郵送による無記名自記式質問紙調査を実施した。
以下のような手順及び時期に心不全のある認知症高齢者に対するマニュアル内容の実施と評価を依頼した。
①

マニュアル暫定版の通覧前に評価票に回答し，郵送する。（2022 年 9～10 月：ベースラインの調査）②①の回答後，2～3 週間でマニュアル暫定版の内容を通覧する。（2022 年 9～10 月：マニュアル暫定版の
個別学習）

③

②の通覧後，3 ヵ月間でマニュアル暫定版の内容を入所中の心不全のある認知症高齢者に実践する。
（2022 年 10 月～2023 年 1 月：マニュアル内容に沿ったケアの提供）④

実践開始後 3 ヵ月時に評価票に回答し，郵送する。
（2023 年 1～2 月：マニュアル使用開始 3 ヵ月時の調査）

③介入・調査時期
実施前の調査時期は 2022 年 9 月～10 月であった。マニュアル使用後の調査時期は 2023 年 1 月～2 月であった。また，回収率を考慮し，調査期間内に再度，施設管理者に参加者の追加募集を依頼した。さらに，本研究分野の関連学
会の 1 つとして日本老年行動科学会において本研究の主旨を説明する機会を得て，2023 年 9 月～11 月に追加の参加者を募った。
4）調査内容①ベースラインの対象者の基本情報
対象者の基本情報として，①介護保険施設の種類（特別養護老人ホームまたは介護老人保健施設），②性別，③専門ⓒ2023 Health Sciences Research.

安永，

秋庭，

木田

職の資格の種類（看護職または介護職），④心不全のある認知症高齢者のケア経験年数を調査項目とした。また，⑤心不全のある認知症高齢者のケアに関してこれまでの参考になるマニュアルの有無，⑥マニュアルに対する期待感「とてもある」～「全くない」の 4 件法の選択肢を設定した。
②マニュアル内容の実践開始前後のアウトカム評価（有効性の検証）マニュアル内容の実践開始前後の①知識の状態，②実践
状況，③職種間連携の状況を設定した。実践後の調査時期
はマニュアル使用開始 3 ヵ月時点とした（3 ヵ月間の実践
直後）。
①②は「心不全の病気や症状」「心不全の治療」「心不全の内服管理・援助」，認知症高齢者の心不全を悪化させないための「塩分管理・援助」「水分管理・援助」「栄養管理・
援助」「禁煙・禁酒の援助」「感染予防対策」「身体活動の管理・援助」「入浴援助・清潔ケア」「排泄管理・援助」，認知症高齢者の心不全の「悪化症状とはどのようなものか」「悪化症状の捉え方」「悪化症状出現時の対応・ケア」「救急対応」「心不全の悪化予防のために有効な看護職員と介護職員の連携方法」の 18 項目を設定した。③の連携相手との連携状況は「自身の職種同士（看護職同士/介護職同士）」「看護職と介護職」「自身の職種と医師」「自身の職種と栄養士・調理師」「自身の職種とリハビリテーションスタッフ」の 5
項目を設定した。
①②③の回答は 4 点「とてもできていた」，3 点「まあできていた」，2 点「あまりできていなかった」，1 点「全くできていなかった」の選択肢を設定した。①②は 18 項目の合計得点を，③は 5 項目の合計得点を算出した。
③マニュアル内容の実践開始 3 ヵ月時のアウトカムⅰ)心不全のある認知症高齢者と職員にみられた変化①マニュアル内容を実践した心不全のある認知症高齢者の人数，②心不全の悪化時の早期発見・受診の対応状況，③1 年前の調査の同時期（2021 年 9 月～2022 年 2 月）と比
較した場合の心不全の悪化による再入院の頻度，④マニュ
アル内容の実践直前までの 3 ヵ月前後の悪化事例件数を調査項目に設定した。②の回答は「とても」～「全く」の 4
件法の選択肢を設定した。③④では心不全の悪化の判断は診療記録等から実際の医師の診断によるもの（入院，施設での救急対・処置応など）とし，③は「減少した」「変化がなかった」「増加した」の選択肢を設定した。
ⅱ) 看護職員及び介護職員が認識するマニュアルの有用性①マニュアルを使用したことによるケアの容易性，②本研究におけるマニュアルの活用程度，③マニュアルに対する満足度，④マニュアル内容を実践できた自信，⑤マニュ
アルの分量，⑥マニュアル内容の難易度，⑦研究期間後の今後の援助への活用可能性，⑧マニュアルが参考になったという認識の程度の調査項目を設定した。①～④，⑥～⑧の回答は「とても」
「まあ」
「あまり」
「全く」の 4 件法の選39

認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて看護職員と介護職員が日常生活管理を行うためのマニュアルの有効性の検証

択肢を設定した。「あまり」「全く」の回答時には自由記述

マニュアル内容の実践開始前後のアウトカムの結果をによる理由の記載を依頼した。⑤は「ちょうどよかった」

表 1 に示す。知識の状態と実践状況が実践開始 3 ヵ月時に「少なかった」「多かった」の 3 件法の選択肢を設定した。

おいて有意に改善した（p <0.05）。職種間連携の状況につまた，マニュアルの①良かった点，②改善すべき点，③

いては，実践前後で有意差が認められなかったが，3.0 点

マニュアルや研究に対する意見について，自由記述欄を設の上昇がみられていた。

定した。

4.マニュアル内容の実践開始 3 ヵ月時のアウトカム

2．分析方法

1)看護職員及び介護職員にみられる有効性（ケアの質評価）

ベースラインの対象者の基本情報，マニュアルの実践開
始後 3 ヵ月時のアウトカムの結果は，記述統計を用いた。

①マニュアル内容が実践された心不全のある認知症高齢者数マニュアル内容の実践開始前後のアウトカムについては，

平均 4.6±3.8 名（1～11 名)，合計 31 名の認知症高齢者に「とても」4 点～「全く」1 点の配点及び集計後に正規性のマニュアル内容に沿ったケアが実施されたと回答が得られ有無を確認し，実践開始前後の結果をウィルコクソンの符た。

号付き順位検定（対応のある 2 群の中央値比較）を用いて②心不全のある認知症高齢者の対応状況の変化分析を行った。統計ソフトは IBM SPSSver.25 を使用し，有心不全の悪化時の早期発見・受診の対応状況にみられた

意水準は 5%未満とした。

変化は「とても」2 名，「まあ」7 名，「あまり」2 名であっ3．倫理的配慮た。

対象者には本研究の目的や方法について文書を用いて

2)心不全のある認知症高齢者にみられる有効性説明を行い，自由意思による回答を依頼した。調査は無記

1 年前の同時期と比較した再入院の頻度は，「減少した」

名とし，所属先の倫理委員会において承認を得た（整理番4 名，「変化がなかった」7 名，「増加した」0 名の回答であ

号:2019-048）。

った。マニュアルの実践直前までの 3 ヵ月前後の悪化事例
件数は，3 ヵ月前が「0 件」4 名，「1 件」3 名，「2 件」3 名，

Ⅲ．結果「無回答」1 名，3 ヵ月後が「0 件」3 名，「1 件」5 名，「21．回答数

3)看護職員及び介護職員によるマニュアルの有用性に関す件」2 名の回答であった。

同意が得られた介護保険施設 14 件の内訳は，特別養護る評価

老人ホーム 5 件，介護老人保健施設 9 件であった。施設のマニュアル内容の実践開始後 3 ヵ月時の看護職員及び介管理者に看護職員及び介護職員の選定を依頼した。紹介を

護職員によるマニュアルの有用性に関する評価結果を表 2受けた 56 名のうち承諾が得られた者は 24 名であり，そのに示す。ケアの容易性は「とてもよかった」2 名，「まあよ

うち実践開始 3 ヵ月時点において回答を得られた者は 11

かった」8 名，「あまりよくなかった」1 名の回答であった。

名であった（回答率 42.8%，有効回答率 100%）。

活用程度は「とても活用できた」4 名，「まあ活用できた」

2．基本情報7 名，満足度は「とても満足した」4 名，「まあ満足した」7

看護職員 7 名（女性のみ），介護職員 4 名（男性 3 名，女名の回答であった。実践できた自信は「まあある」8 名，「あ性 1 名）から回答が得られた。心不全のある認知症高齢者

まりない」3 名であり，「あまりない」3 名のうち，「新型コのケア経験年数の平均値は，看護職員は 20.0±8.4 年，介護

ロナウィルス感染症のクラスターと時期が重なってしまい，

職員は 15.1±10.8 年であった。

マニュアルに沿った内容を実践できなかった」1 名，「深く

これまでの参考になるマニュアルは「あった」1 名，「な

考えてこなかった知識としてプラスになったが，優先順位

かった」10 名であった。マニュアルの期待感は「とてもあを考慮して取り組む余裕がなかった」1 名の自由回答がある」4 名，「まあある」7 名であった。

った。

3.

マニュアル内容の実践開始前後のアウトカム（ケアの「多かった」1 名の回答であった。内容の難易度は「とて質に関する有効性の検証）
表1

マニュアル内容の実践開始前後のアウトカムの結果
中央値（4 分位範囲）

知識の状態
実践状況
職種間連携の状況

得点範囲
18-72 点
18-72 点
5-20 点

分量は「ちょうどよかった」9 名，「少なかった」1 名，

ベースライン
3 ヵ月
38.0 (10.0)
58.0 (12.0)
45.0 (10.0)
48.0 (7.0)
15.0 (9.0)
18.0 (8.0)
Wilcoxon signed rank test

n=11
p値
0.005*
0.016*
0.574*p <0.05

もわかりやすかった」6 名，「まあわかりやすかった」5 名の回答であった。今後の援助への活用可能性は「とても活用できそう」5 名，「まあ活用できそう」5 名，「あまり活用できそうにない」1 名の回答であり，「あまり活用できそうにない」の理由として，介護職員 1 名から「活用価値は高いが，継続と定着にはハードルが低くない」の記載があった。参考になったという認識は「とても参考になった」9
名，「まあ参考になった」2 名の回答であった。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

40

大津，

表2

中村，

成田，

看護職員及び介護職員によるマニュアルの有用性の評価

ケアの容易性
活用程度
満足度
実践できた自信
今後の援助への活用可能性
参考になったという認識

回答人数

n=11

とても

まあ

あまり

全く

2
5
4
0
5
9

9
5
7
8
5
2

0
1
0
3
1
0

0
0
0
0
0
0

九島，

安永，

秋庭，

木田

常生活管理の注意点の振り返りとなったということ等の他，
調査期間中に新型コロナウィルス感染症の感染拡大により心不全，呼吸不全の増加に影響したこと，マニュアルを一読して即実践に結びつけることには困難さがあること等が記載されていた。

Ⅳ．考察
マニュアルの良かった点を表 3 に，改善すべき点を表 4に示す。よかった点は，理解しやすかった，読みやすかっ
た，活用・参考にしやすかった等の回答が得られた。また，マニュアルの改善すべき点は，内容の難易度に関して，強調箇所の提案，項目数の多さ，脱字の指摘が得られた。表に未記載の意見として，「特になかった」が 2 名から得られた。

1．心不全をもつ認知症高齢者にみられた有効性
マニュアル内容の実践開始 3 ヵ月時までの職員の本研究への参加者は 11 名ではあったが，心不全をもつ認知症高齢者 31 名に対して概ねマニュアル内容に沿ったケアが実施されたという回答が得られた。心不全をもつ認知症高齢者のケアに関するマニュアルの有効性を検証した先行研究は見当たらなかったが，認知症高齢者の徘徊対応プロトコル表3

マニュアルのよかった点

n=11【看護職員】
・看護の基本を再認識できた
・どの職種でも理解しやすかった
・知識編と実践編に分かれていて，読みやすかった
・実践編では，それぞれの項目で認知症の人の傾向から，様々なケースに対しての対応の仕方が挙げられていて，活用しやすかった
・イラストがわかりやすく，見やすかった
・項目ごとに細かな説明があり，事例まで書かれており，参考になった【介護職員】
・基礎的なことがわかりやすく説明されており，理解しやすかった
・わかりやすくまとめてあり，読みやすかった
・場面ごとの注意するポイントや観察のポイントなどがしっかり書かれていたため，参考にしやすかった
・問題提起として，意識を高めるきっかけになったと思う・項目別に分類されていたため，理解しやすかったの有用性を検討した研究 25)では，看護師 7 名が認知症高齢者 7 名に対してケアが実施され，有用性が検証されていた。
本研究においても，マニュアルの実施者数は 11 名と限界があったが，心不全と認知症の診療やケアの経験のある多職
種の専門家 18 名からの内容的妥当性の評価を得たうえで，認知症高齢者 31 名に実施された結果であることから，認知症ケアにおいて有用な示唆が得られるものと考えた。
心不全の悪化時の早期発見・受診の対応状況においてみられた変化は「全く」は 0 名，「あまり」は 2 名のみであり，「とても」は 2 名，「まあ」は 7 名であった。11 名中 9 名の「とても」「まあ」の回答結果から，認知症高齢者の心不全の悪化時の早期発見・受診の対応に有効な傾向がみられていたと考えられた。

表4

マニュアルの改善すべき点

n=4【看護職員】
・介護職員には少し難しいかもしれない・チェック項目で，赤い文字で強調部分をつくるのはどうか【介護職員】
・マニュアル p.5 上から 4 行目「心臓内に血栓できやすくなり」とあるが，「血栓が」のほうが読みやすい（脱字に関する指摘）・項目がやや多かった本研究において作成したマニュアル内容の実践を通して，心不全の悪化時の早期発見・受診の対応力が向上する
ことで，再入院の予防につながっていたことが推察された。
我が国の認知症施策である認知症施策推進大綱 26) では認知症の対応力向上に向けて，医療・介護従事者に対する研修受講を促進している。それには身体合併症等がみられた

n=7

認知症者の早期診断・早期対応を行い，適切なサービスが【看護職員】
・他職種との連携の大切さを学んだ
・調査期間に新型コロナウィルス感染症のクラスターが発生してしまい，心不全や呼吸不全が増えた
・定年退職までもう少しだが，感染症対策や看取りなども含めて，勉強したいと思うようになった。ありがたかった【介護職員】
・特になかった・マニュアル作成や研究これからも頑張ってください
・一読して即実践に移せる人はそれほどいないのが現実ではないか。
仮に 1 名が実行しても，チーム全体への浸透・定着には困難さがある。
介護現場では意識が高い人ばかりが働いているわけではないことが要因に思う
・心不全の疾病管理や日常生活管理をしていくうえでの注意点などを改めて見直すことができた

提供されることを目指しているという背景がある。本研究

表5

マニュアルや研究に対する意見

では心不全という 1 つの身体合併症をもつ認知症高齢者の心不全の重症化予防としての早期発見・早期対応に有効であり，医療・介護従事者の認知症対応力向上に寄与する資料となり得るものと考えられた。
2．看護職員及び介護職員におけるマニュアルの有用性
これまでの参考になるマニュアルは 1 名を除き，全員が「なかった」と回答し，また，マニュアルに対する期待感
は，全員が「とてもある」「まあある」と回答していた。認知症高齢者の特徴を捉えた心不全の悪化予防を目的としたマニュアルや研究に対する意見の自由記述内容につい日常生活管理のために参考になるマニュアルはほとんどなて，表 5 に示す。他職種との連携の大切さ，疾病管理や日かったという認識から，本マニュアルに対する期待感が高ⓒ2023 Health Sciences Research.

41

認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて看護職員と介護職員が日常生活管理を行うためのマニュアルの有効性の検証

いものであったと考えられた。実施後の満足度は「とても高いが，継続と定着にはハードルが低くない」の記載があ満足した」は 4 名，
「まあ満足した」は 7 名であり，期待にった。マニュアルや研究に対する意見の自由記述内容には，応えられたものであったと考えられた。

マニュアルを一読して即実践に結びつけることには困難さ

マニュアル内容の実践開始前後の効果については，知識があることが記載されていた。また，マニュアルの改善すの状態と実践状況が実践開始 3 ヵ月時に有意に改善した（pべき点は，内容の難易度に関して，強調部分の提案，項目<0.05）。マニュアルの有用性の評価では，11 名中，マニュ数の多さについても意見が述べられていた。非医療職であアルの分量は「ちょうどよかった」は 9 名であり，ケアのる介護職員にとっては，マニュアルの一度の使用により，容易性は「とてもよかった」は 2 名，
「まあよかった」は 8

即実践に結びつけるのは難しい場合があるということが明名であった。また，参考になったという認識は「とても参らかになった。マニュアルの冒頭には活用方法を明記して考になった」は 9 名，
「まあ参考になった」は 2 名であった。

いたが，多くの情報の中から必要な情報を選定して活用す

活用程度は「とても活用できた」4 名，「まあ活用できた」

ること等，マニュアルの使用方法についてよりわかりやす

7 名であり，満足度は「とても満足した」は 4 名，
「まあ満

く示す必要性があったと考えられた。

足した」は 7 名であった。さらに，内容の難易度は「とて学習材料の提示方法については，言語性情報と視覚性情もわかりやすかった」6 名，「まあわかりやすかった」5 名

報は異なったモダリティ（視覚・聴覚・触覚・味覚などのの回答であった。マニュアルの良かった点については，理各感覚器による感覚）で提示するほうが，同一モダリティ

解しやすかった，読みやすかった，活用・参考にしやすか

のみで提示することよりも学習効率が上がる 27)とされる。

った等の回答も得られていた。分量がちょうどよく，わかそのため，視覚性情報のみのマニュアルに加えて，援助のりやすく知識を得られやすい内容であったため，ケアの容ポイントに焦点を当てるなどして動画などの視聴覚教材を易な実践や内容の参考・活用につながったものと思われた。

追加することにより，視覚と聴覚を通して記憶が定着されその結果，マニュアルに対する満足度も高かったものと考やすくなり，マニュアル内容の実施率が向上する可能性がえられた。よって，本研究において作成したマニュアルは，あると考えられた。また，マニュアル内容を実践できた自看護職員及び介護職員にとって大方理解・活用が容易で，信が「あまりない」と回答した 1 名は「深く考えてこなか

知識習得と実践において一定の有用性があったと考えられった知識としてプラスになったが，優先順位を考慮して取た。

り組む余裕がなかった」と回答していた。介護保険施設で一方，マニュアル内容の実践前後の職種間連携の状況には介護職員の人員不足で多忙な状況にあり 28)，時間的余裕

ついては，実践前後で有意差が認められなかった。しかし，が持てない状況にもあることから，今後は，短期間で学習中央値は 3.0 点の上昇がみられていた。得点範囲に対する効率の高い教材開発を検討していく必要性があると考えた。

4 分位範囲の得点を基軸に比較検討を行うと，知識の状態

2)本研究の限界について及び実践状況の得点範囲はともに 18～72 点であり，マニュ

マニュアル実践前後の悪化事例件数は，実施前が「0 件」

アル内容の実践前の 4 分位範囲はそれぞれ 1.0 であった。

4 名，「1 件」3 名，「2 件」3 名であったのに対して，実施

これに対して，職種間連携の状況の得点範囲は 5～20 点で後が「0 件」3 名，「1 件」5 名，「2 件」2 名の回答であった。

あり，マニュアル実践前の 4 分位範囲は 9.0 点であった。

やや悪化事例が増加した傾向がみられていたが，マニュア

11 名のみの結果ではあったが，ベースラインの知識の状態

ルや研究に対する意見の自由記述には，調査期間中に新型及び実践状況よりも職種間連携の状況の得点割合が高く，

コロナウィルス感染症の感染拡大により心不全，呼吸不全

元々の連携が良好な傾向にあったことが推察された。そのの増加に影響したことも記載されていた。また，マニュア

ため，有意差が得られなかった可能性があると推察された。

ル内容を実践できた自信が「あまりない」と回答した 3 名

今後，職種間連携が円滑に行われていない施設も対象となのうち 1 名からも，「新型コロナウィルス感染症のクラスタるよう検討の必要性があると考えた。

ーと時期が重なってしまい，マニュアルに沿った内容を実3．本研究の限界と今後の課題
1)学習効率の高い教材開発の必要性
マニュアルの有用性については，「とても参考になった」
9 名，「まあ参考になった」2 名，「とても活用できた」4 名，「まあ活用できた」7 名等と高評価であったが，その一方，マニュアルの分量は「少なかった」が 1 名，「多かった」が1 名から回答があった。今後の援助への活用可能性についても，1 名から「あまり活用できそうにない」の回答があり，その回答理由として，介護職員 1 名から「活用価値はⓒ2023 Health Sciences Research.

践できなかった」の自由回答があった。そのため，日常生
活管理の実践の効果を検証するには調査時期における限界があった。介護保険施設の看護職員からは認知症高齢者の心不全の悪化を予防するための日常生活管理に関するマニ
ュアルのニーズが高く 4,5)，本研究においてマニュアル作成の取り組みを行ったが，時期を考慮して介入を行う必要性があった。
調査時期，多忙な介護現場等から，対象者数が非常に少なく，職種や施設の種類別に分析を行うことに限界があった。また，対象者数の少なさから本研究は単群比較試験と

42

大津，

中村，

成田，

九島，

なった。交絡要因の影響の少ない無作為化対照試験により，今後，再検討を行う必要性があると考える。さらに，介護保険施設では心不全の臨床指標のデータ収集には限界があったことから，介入研究の効果検証のために利用可能な指標を今後さらに検討する必要性がある。

Ⅴ．結論
本研究において作成した介護保険施設の看護職員と介護職員が認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて日常生
活管理を行うためのマニュアルは，実践開始 3 ヵ月時の職
員の知識の状態と実践状況の改善，認知症高齢者の心不全の悪化の早期発見・受診の対応に有効である傾向がみられた。その一方，短期間で学習効率が高い教材開発の検討が必要であった。
利益相反
謝辞

開示すべき利益相反はありません。

コロナ禍の多忙な状況において，マニュアルの内容的妥当性の評価をお引き受け頂いた医療・介護の専門家の皆様，長期にわたってマニュアルの実施及び評価にご協力頂いた介護保険施設の看護職員，介護職員の皆様に心より感謝申し上げます。
本研究は 2019～2023 年度科学研究費助成事業基盤研究（C）（課題番号 19K11269）の助成を受け実施した。

引用文献
1)

2)
3)

4)

5)
6)

7)

8)

9)

Shimokawa H, Miura M, and Nochioka K, et al.: Heart failure as a
general pandemic in Asia. European Journal of Heart Failure,17(9): 884-892, 2015.
厚生労働省, 認知症の人の将来推計について.
https://www.mhlw.go.jp/content/001061139.pdf (2023-12-27)
大津美香, 森山美知子, 真茅みゆき: 認知症を有する高齢慢性
心不全患者の再入院の要因と在宅療養に向けた疾病管理の実態. 日本循環器看護学会誌, 8(2): 35-46, 2013.
大津美香: 介護老人福祉施設において認知症を合併する高齢
慢性心不全療養者に対して実施されている疾病管理の支援の実態. 日本循環器看護学会誌, 9(1): 109-116, 2013.
大津美香: 介護老人保健施設の認知症を合併する高齢慢性心不全療養者の疾病管理. 保健科学研究, 5: 105-115, 2015.
大津美香, 成田秀貴, 工藤麻理奈: 高齢者の身体疾患の悪化予防に関する介護職員の知識と日常生活援助の実施状況－介護保険施設の種類による比較検討－. 地域ケアリング, 23(4):70-74, 2021.
大津美香, 成田秀貴, 工藤麻理奈: 介護施設の介護職員が高齢者の急変時対応に抱く困難と不安 －看護と介護の協働による認知症高齢者の心不全の疾病・生活管理のためのマニュアル作成に向けての基礎調査－. 地域ケアリング, 22(14): 40-43,
2020.
大津美香, 小渡真央, 黒坂玲菜, 他: 介護保険施設の介護職員が認識する身体疾患を有する高齢者の日常生活管理. 保健科学研究, 11(2): 31-38, 2020.
日本循環器学会 / 日本心不全学会合同ガイドライン: 2021 年
JCS/JHFS ガイドライン フォーカスアップデート版 急性・慢

ⓒ2023 Health Sciences Research.

安永，

秋庭，

木田

性 心 不 全 診 療 . https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/
2021/03/JCS2021_Tsutsui.pdf (2023-12-27).
10) 日本心不全学会ガイドライン委員会: 高齢心不全患者の 治療に関するステートメント.
http://www.asas.or.jp/jhfs/pdf/Statement_HeartFailurel.pdf(2023-12-27)
11) 一般社団法人日本心不全学会: 心不全手帳第 3 版.
http://www.asas.or.jp/jhfs/topics/files/shinhuzentecho/techo3_boo
k1.pdf (2023-12-27)
12) 大津美香: 看護と介護の連携による認知症高齢者の心不全の疾病・生活管理のためのマニュ アル作成. Medical Science
Digest, 45(11): 4-5, 2019.
13) 大津美香: 看護と介護の協働による認知症高齢者の心不全の疾病・生活管理のためのマニュアル内容の検討. BIO Clinica,8(2): 139-141, 2019.
14) 大津美香: 介護老人保健施設の認知症を合併する高齢慢性心不全療養者の看護支援における困難な状況と支援方法の実態.
保健科学研究, 5: 117-127, 2015.
15) 大津美香: 介護老人福祉施設の認知症を合併する高齢慢性心不全療養者の看護支援の際に看護職員が抱く困難と支援の実
態. 日本循環器看護学会誌, 9(2): 30-38, 2014.
16) 田口ますみ, 原祥子, 小野光美, 他: 認知症を有する高齢慢性
心不全患者の家族がとらえる心不全増悪徴候. 老年看護学,
21(2): 42-50, 2017.
17) 小笹寧子: 心臓悪液質. 心臓, (48): 11, 1232-1237, 2016.
18) 株式会社 三菱総合研究所 ヘルスケア・ウェルネス事業本部:
平成 30 年度厚生労働省老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進等事業分）高齢者施設等における感染症対策に関する調査研究事業 高齢者介護施設における感染対策マニュ
アル 改訂版.
https://www.mhlw.go.jp/content/000500646.pdf (2023-12-27)
19) 藤田順子, 福井小紀子, 池崎澄江, 他: 在宅の介護関連職における医療職との連携困難感尺度の開発. 日本公衆衛生雑誌,
67(11): 819-827, 2020.
20) 國澤尚子, 大塚眞理子, 丸山優, 他: IPW コンピテンシー自己評価尺度の開発(第 1 報) －病院に勤務する中堅の専門職種への調査から－. 保健医療福祉連携, 9(2): 141-156, 2016.
21) 大儀律子, 齋藤信也: 療養病床における看護管理者の協働関係構築能力の測定―介護職評価用尺度の開発を中心に―. 日
本医療・病院管理学会誌, 57(3): 84-94, 2020.
22) 飯岡由紀子, 亀井智子, 宇都宮明美: チームアプローチ評価尺度(TAAS)の開発―尺度開発初期段階における信頼性と妥当性の検討―. 聖路加看護学会誌, 19(2): 21-28, 2016.
23) 小原弘子, 森下安子, 森下幸子: 介護職との協働に向けた訪問
看護師の行動に関する文献検討. 高知県立大学紀要看護学部編, 64: 93-102, 2015.
24) 藤井博之, 斉藤雅茂: 医療機関における多職種連携の状況を評価する尺度の開発. 厚生の指標, 8: 22-28, 2018.
25) 大津美香, 高山成子, 渡辺陽子: 認知症高齢者における徘徊対
応プロトコー ルの有用性 の検 討. 保健科 学研究, 3: 85-99,
2013.
26) 厚生労働省: 認知症施策推進大綱について.
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000076236_00
002.html(2023/12/27)
27) 中島義明: 映像心理学の理論. 119-120, 有斐閣, 東京, 2011.
28) 大津美香, 中村ひかる, 瀬川莉子, 他: 認知症高齢者の心不全の日常生活管理における看護職員のストレスに関する研究.
Precision Medicine, 5(11): 60-65, 2022.

43認知症高齢者の心不全の悪化予防に向けて看護職員と介護職員が日常生活管理を行うためのマニュアルの有効性の検証【Report】
Validating the efficacy of a manual for nursing and caregiving staff
to manage daily life to prevent deterioration of heart failurein older adults with dementia
HARUKA OTSU*1 NORIO NAKAMURA*1 HIDETAKA NARITA*1
CHIE KUSHIMA*1 CHIERI YASUNAGA*1 CHIHO AKIBA*1
RYOSUKE KIDA*2（Received January 10, 2024 ; Accepted February 6, 2024）

Abstract: In this study, we developed a manual for nursing and caregiving staff at a long-term care facility to manage the daily
lives of older adults with heart failure and dementia. Subsequently, we conducted an effectiveness assessment. After creating
the initial draft manual, we refined it into a provisional version. This revision was undertaken after a thorough content validity
evaluation by medical and care experts. The interim version of the manual’s contents was implemented with 31 older adults
diagnosed with dementia. This administration was conducted by seven nursing and four caregiving staff members working at along-term care facility. Consequently, staff knowledge and practice improved significantly after 3 months (p <0.05). The
manual also proved effective in the early detection of deterioration of heart failure among older adults with dementia,
prompting them to seek timely medical attention. However, caregiving staff in non-medical positions found it challenging to
put the manual into practice immediately after reviewing it. As a future challenge, developing concise teaching materials thatfacilitate rapid learning and direct application is necessary.
Keywords: Heart failure, Elderly with dementia, Manual, Long-term care facilitiesⓒ2023 Health Sciences Research.

44

Journal of Health Sciences Research

14(2)：45-48，2023

ReportGermicidal effect of 222-nm UVC on Staphylococcus aureus andBacillus cereus endospores adhered to fabrics
RISAKO FUKUSHI *1,2 MAKIKO YAMAUCHI *1 SONOKO TAKASE *1
RYOKO KIMURA*1 MIWA MIURA*1 MASUMI SAITO *1
KOUJI NARITA*2,3 KRISANA ASANO *2,4 AKIO NAKANE *1,4（Received December 26，2023 ; Accepted February 28，2024）
Abstract: We investigated the bactericidal effect of 222-nm UVC light on methicillin-resistant Staphylococcus aureus andBacillus cereus endospores adhered to cotton cloths, cotton polyester cloths, and cotton woven towels used in hospital linen.
Irradiation at 210 mJ/cm2 of the 222-nm UVC light inactivated both bacteria on the cotton cloths, but not on the cotton polyester
cloths.
Keywords: Staphylococcus aureus, Bacillus cereus endospores, fabric disinfection, ultraviolet light

1. Introduction
Healthcare-associated infection (HAI) leads to longer
hospitalization and higher mortality rates in hospitalized
patients1). Methicillin-resistant Staphylococcus aureus (MRSA)
has become a worldwide major problem in HAI 2). A main routeof its transmission is contact infection through linens. Various
types of fabrics such as cotton and cotton polyester are used for
clothing in hospitalized patients, and towels and bed sheets in
hospital facilities. Linens are easily contaminated with droplets,
blood, and excrement of patients with infectious diseases 3,4).
Therefore, disinfection of both linens and hospital environment
are crucial.
Various disinfecting techniques have been developed andwidely used for disinfection of materials and environment.
Irradiation with ultraviolet light, especially 254-nm ultraviolet C(UVC) light is often used for disinfection in healthcare settings.
The germicidal effect of 254-nm UVC is mainly related to theabsorption of UV by nucleic acid components. This wavelength
is considered to be harmful to the dermis and cornea and islimited to unattended use. In contrast, 222-nm UVC has agermicidal effect equal to or greater than 254-nm UVC against
microbial pathogens5), and less toxic to mammalian cells 6).
Especially, the ability of 222-nm UVC to inactivate bacterial
endospores is superior to that of 254-nm UVC5).
The bactericidal effect of 222-nm UVC light on MRSA and
Bacillus cereus endospores, which are resistant to most
*1 Department of Nursing, School of Health Science, Hirosaki University
of Health Welfare, 3-18-1,Sanpinai, Hirosaki, Aomori, 036-8102,
Japan*2 Department of Microbiology and Immunology, Hirosaki University
Graduate School of Medicine, 5 Zaifu-cho, Hirosaki, Aomori, 0368562, Japan*3 Institution for Animal Experimentation, Hirosaki University Graduate
School of Medicine, 5 Zaifu-cho, Hirosaki, Aomori, 036-8562, Japan*4 Department of Biopolymer and Health Science, Hirosaki University
Graduate School of Medicine, 5 Zaifu-cho, Hirosaki, Aomori, 0368562, Japan
Correspondence Author a27k03n0@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

disinfectants and cause bloodstream infection, was investigatedon different types of cloths.

2. Materials and methods
2.1 Fabrics
Commercially available 100% cotton cloth, polyester cotton
cloth (65% cotton-35% polyester blend), and woven towels(100% cotton) were used. They are commonly used for hospitalclothing and sheet. All fabrics were cut to 5 x 5 cm andsterilized with a steam iron before use.
2.2 Bacterial strains and culture conditions
S. aureus MRSA strain USA300 (ATCC BAA1516) was
grown in tryptic soy broth (BD diagnosis Systems, Sparks, MD,USA) at 37°C for 16 h. A clinical isolate of B. cereus wascultured in tryptic soy agar (TSA; BD Diagnosis Systems) at
37°C for 14 h, left at room temperature for at least 7 days, andthen colonies were scraped, suspended in sterile
phosphate-buffered saline (PBS). The suspension was treated at
80°C for 20 min in a water bath to kill vegetative cells. They
were resuspended in sterile PBS and adjusted to 1 x 10 7
CFU/mL for MRSA and 1 x 10 6 CFU/mL for B. cereus
endospores.
2.3 UVC light source
The SafeZone UVC device (Ushio Inc. Tokyo, Japan), whichemits 222 nm, combines a Crypton-Chloride (Kr-Cl) excimer
lamp with an optical filter, limiting the spectrum of light emitted
in the 200-230 nm range. It emits 35 mJ/cm2 of 222-nm UVC
with irradiation for 5 seconds at a distance of 10 mm from theradiation window.
2.4 UVC light irradiation on fabrics
MRSA or B. cereus endospores suspension (0.25 mL each)
was dropped onto the center of fabric. Fabrics were dried in asafety cabinet at room temperature for 30 min. Both sides offabrics were irradiated with 222-nm UVC at total doses of 0, 70

45Germicidal effect of 222-nm UVC on Staphylococcus aureus and Bacillus cereus endospores adhered to fabrics

and 210 mJ/cm 2. After irradiation, adhering bacteria on fabricpieces were detached with 10 mL of PBS containing 0.1%
Tween 20 by using a mixer (CM-1000, EYELA, Tokyo, Japan)
at 2000 rpm for 3 min. The wash-off solution was diluted
10-fold with PBS and inoculated into TSA. Colonies werecounted after culturing at 37°C for 24 h.
2.5 Statistical analysis
Data were expressed as mean ± standard deviation. Statisticalanalysis was performed by Student's t-test. P<0.05 wasconsidered to indicate a significant difference.

3. Results
Both sides of MRSA-adhering cotton cloth, cotton polyester
cloth, and woven towel were irradiated with 0, 70 and 210
mJ/cm2. The number of colonies decreased in proportion to theirradiation dose of 222-nm UVC. Colonies were reduced toundetectable levels by irradiation at 70 mJ/cm 2 for cotton cloth
and woven towel. In contrast, colonies were detected on cotton
polyester cloth even after irradiation at 210 mJ/cm 2.
When B. cereus endospores were used, colonies on cotton
cloth decreased at 70 mJ/cm 2 and to an undetectable level at 210
mJ/cm2. In contrast, cotton polyester cloth and woven towels
showed no reduction in colonies even at 210 mJ/cm 2 (Fig. 1).

4. Discussions
HAI causative agents, such as MRSA and B. cereus
endospores, are adhered to hospital linen 2,7). Contamination oflinen causes contact infection, and spread of pathogens in thehospital is a difficult problem8).

Our results demonstrated that the effect of 222-nm UVC
differs depending on the bacterial species and types of thefabrics. Irradiation of 222-nm UVC is effective in killing MRSA
as reported previously6). However, MRSA on the cotton
polyester cloth was failed to be killed completely even at 210
mJ/cm2, different from the cloth and cotton woven towel (Fig. 1).
The result indicates that efficacy of 222-nm UVC irradiation isvaried according to types of fabrics.
We have previously demonstrated that the 222-nm UVC has ahigher germicidal effect on bacterial endospores than theconventional 254-nm UVC5). In this study, the germicidal effectof 222-nm UVC irradiation on B. cereus endospores wasdemonstrated at 70 mJ/cm2 and completed at 210 mJ/cm2 on
cotton cloth. However, the irradiation failed to reduce
endospores in cotton polyester cloth and woven towel even at
210 mJ/cm2 (Fig. 1). Although both cloth and woven towel are
made of cotton, the 222-nm UVC transmittance was 25.4% forcotton, 2.4% for woven towel and 2.0% for cotton polyester
cloth, respectively, suggesting that the germicidal effect of the
222-nm UVC depends on the weave of fabrics.
Safety of the 222-nm UVC light to human body has been
confirmed because this wavelength shows no DNA-damaging
effect on human tissues such as skin, different from 254-nm
UVC light6,9). The recent study demonstrated that the 222-nm
UVC light is available for decontamination of environment 10).
Therefore, the light may be applicable to disinfection of hospital
linens. However, it should be cautious about types and weave of
fabrics and targeted pathogens.

Fig. 1 Effect of 222-nm UVC single-sided irradiation on fabrics adhered with MRSA (A) and B. cereus endospores (B).
MRSA (2.5 x 106 CFU) or B. cereus endospores (2.5 x 105 CFU) was adhered to each fabric and irradiated with different doses of
UVC 222-nm. The numbers of remained viable cells were determined by colony formation. The black bar is cotton fabric, the gray bar
is cotton polyester fabric, and the white bar is woven towel. *P＜0.01, ND; not detected.

ⓒ2023 Health Sciences Research.

46

R. FUKUSHI，

M. YAMAUCHI，

S. TAKASE，
R. KIMURA，
M. MIURA，
K. ASANO，A. NAKANE

M. SAITO，

K. NARITA，

Reference
1) Magill SS, Edwards JR, Bamberg W, Beldav ZG, Dumyati G, Kiner
MA, et al, “Multistate point-prevalence survey of healthcare-associated infections,” N Engl J Med, vol.370, no.13,
pp.1198-208, March 2014.
2) Lakhundi S, Zhang K, “Methicillin-resistant Staphylococcus
aureus: Molecular characterization, evolution, and epidemiology,”
Clin Microbiol Rev, vol.31, no.4, pp. e0002018, September 2018.
3) Koca O, Altoparlak U, Ayyildiz A, Kaynar H, “Persistence of
nosocomial pathogens on various fabrics,” Eur J Med, vol.44, no.1,
pp.28-31, April 2012.
4) Neely AN, Maley MP, “Survival of Enterococci and Staphylococci
on hospital fabrics and plastic,” J Clin Microbiol, vol.38, no.2,
pp.724-6, February 2000.
5) Narita K, Asano K, Naito K, Ohashi H, Sasaki M, Morimoto Y, et al,“Ultraviolet C light with wavelength of 222-nm inactivates a wide
spectrum of microbial pathogens,” J Hospital Infect, vol.105, Issue
3, pp.459-67, July 2020.
6) Buonanno M, Ponnaiya B, Welch D, Stainislauskas M,
Randers-Pehrson G, Smilenov L, et al, “Germicidal efficacy andmammalian skin safety of 222-nm UV light,” vol.187, no.4,
pp.483-91, April 2017.
7) Sasahara T, Hayashi S, Morisawa Y, Sakihama T, Yoshimura A,
Hirai Y. “Bacillus cereus bacteremia outbreak due to contaminatedhospital linens,” Eur J Clin Microbiol Infect, vol.30, no.2, pp.219–
26, February 2011.
8) Klein E, Smith DL, Laxminarayan R, “Hospitalizations and deaths
caused by methicillin- resistant Staphylococcus aureus, UnitedStates, 1999-2005,” Emerg Infect, vol.13, no.12, pp.1840-6,
December 2007.
9) Zaffina S, Camisa V, Lembo M, Vinci MR, Tucci MG, Borra M, etal, “Accidental exposure to UV radiation produced by germicidal
lamp: case report and risk assessment,” Photochem Photobiol,
vol.88, no.4, pp.1001-4, July 2012.
10) Kitagawa H, Kaiki Y, Terada K, Nomura T, Omori K, Shigemoto N,
et al, “Pilot study on the decontamination efficacy of an installed
222-nm ultraviolet disinfection device (Care222TM), with a motion
sensor, in a shared bathroom,” Photodiag Photodyn Ther, vol.34,
102334, June 2021.

Acknowledgments
We would like to thank Ushio Inc. for providing the
222-nm-emitting SafeZoneUVC device used in this study.

ⓒ2023 Health Sciences Research.

47

Germicidal effect of 222-nm UVC on Staphylococcus aureus and Bacillus cereus endospores adhered to fabrics【報告】
布地に付着した黄色ブドウ球菌およびセレウス菌芽胞に対する 222-nm UVC の殺菌効果

福士理沙子*1,2 山内真紀子*1 高瀬園子*1
木村綾子*1 三浦美環*1 斎藤真澄 *1
成田浩司*2,3 浅野クリスナ*2,4 中根明夫*1,4（2023 年 12 月 26 日受付，2024 年 2 月 28 日受理）
要旨：病院用リネンに使用される綿布，綿ポリエステル布，綿織りタオルに付着したメチシリン耐性黄色ブドウ球菌およびセレウス菌芽胞に対する 222-nm UVC の殺菌効果を検討した． 210 mJ/cm2 の 222-nm UVC 照射により，どちらの細菌についても綿布上では不活化されたが，綿ポリエステル布では不活化されなかった．

キーワード：黄色ブドウ球菌，セレウス菌芽胞，布の殺菌，紫外線*1 弘前医療福祉大学保健学部看護学科〒036-8102 青森県弘前市小比内 3 丁目 18－1 TEL:0172-27-1001*2 弘前大学大学院医学研究科感染生体防御学講座〒036-8562 青森県弘前市在府町 5 TEL:0172-39-5033*3 弘前大学大学院医学研究科附属動物実験施設〒036-8562 青森県弘前市在府町 5 TEL:0172-39-5149*4 弘前大学大学院医学研究科生体高分子健康科学講座〒036-8562 青森県弘前市在府町 5 TEL:0172-39-5033
Correspondence Author a27k03n0@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

48

保健科学研究14(2)：49-55，2023【報告】
看護基礎教育におけるアクティブ・ラーニングの実態と課題
藤田あけみ*１ 冨澤登志子*１ 三上佳澄*１ 佐藤真由美*１ 扇野綾子*１
土屋涼子*１ 太田一輝*１ 木村美佳*2 長内亜希子*2 葛西愛子*2（2024 年 1 月 26 日受付，2024 年 3 月 14 日受理）
要旨 研究目的は，アクティブ・ラーニングの実施状況とアクティブ・ラーニングの一つである反転授業の実施状
況や課題を明らかにすることである。日本看護系大学協議会会員の教員を対象に，アクティブ・ラーニングの実施や評価、反転授業の実施や希望について，無記名自記式質問紙調査を実施した。結果，アクティブ・ラーニングの実施
割合は講義が32.5％，演習が66.1％であり，グループディスカッションが最も多くレポート評価が多かった。対象者の42.4％が反転授業を実施しており，基礎看護学領域の実施率が有意に髙かった。対象者の66.3％が反転授業を希望しており、科目は【看護技術】の希望が多かった。これらから，アクティブ・ラーニングの実施率は演習に比べ講義で低く,アクティブ・ラーニングを促進するためにはアクティブ・ラーニングの重要な要素を取り入れ，適切なフィードバックが重要と考えられた。反転授業の実施率が基礎看護学で高く【看護技術】科目が多かったことから，看護技術は反転授業が行いやすいと考えられた。
キーワード：アクティブ・ラーニング，反転授業，看護基礎教育

Ⅰ．はじめに流れにある。2017 年に文部科学省が公表した「看護学教育
モデル・コア・カリキュラム～「学士過程においてコアと

平成 26 年，中央教育審議会は「新しい時代にふさわしなる看護実践能力」の修得をめざした学修目標～」 3)や，

い高大接続の実現に向けた高等学校教育，大学教育，大学

日本看護系大学協議会による「看護学士課程教育における入学者選抜の一体的改革について」の答申 1)の中で，高等コアコンピテンシーと卒業時到達目標」4)が示され、実践

学校教育及び大学教育に対して一体的な改革を求めている。

力を備えた人材が求められている。従来行ってきた教育方

さらに，大学教育では主体性をもって多様な人々と協力し法だけでは限界にきていることは明らかで，学生中心で学て学ぶことができるアクティブ・ラーニングへと質的に転生が能動的に学ぶ教育方法（アクティブラーニング）を教換する改革の必要性を述べている。

員が学び，導入していかなければならない。それが何を身本学では，地域活性化の中核的拠点として，グローバルな視点を持ち地域課題の解決に取り組む人材の育成にむけ，につけたのかという教育の成果を見える化する教育(Outcome-based Education)につながる 5)。

主体的かつ対話的な学びを取り入れた課題解決型の「地域また，看護学生の卒業時到達レベルにおいては，課題解学ゼミナール」などアクティブ・ラーニングを促進してき

決力や臨床実践能力などに不十分な部分があるため，卒業た。しかし，多くの教養教育では知識獲得型の講義授業が後はそれぞれの就職先で段階的な教育が展開されている。

ベースであり，主体性や能動性を刺激し深い学びを達成すしかし，卒後教育の質は教育体制の他，病院の財政力，人るためには知識獲得型の講義にもアクティブ・ラーニング

材力，管理者の理解度などにより異なるという課題がある。

を組み込んでいく必要がある。また，本学医学部保健学科

アクティブ・ラーニングの一つである反転授業（Flipped

で は Moodle （ 世 界 標 準 の LMS(Learning Management

Classroom）は，「従来は教室で行われていたことを自宅でSystem：学習管理システム)）での知識獲得の目安の提示，行い，従来は宿題として自宅でやっていたことを教室で行繰り返し学習の促進，オーディオレスポンスシステムによう」教育手法である 6)。学生が自分のペースで学習ができ，る参加型授業の展開，反転授業のための e ラーニング 2)な

教師が学生の情報創造力，批判的思考力，問題解決力，コどアクティブ・ラーニングを進めてきた。

ミュニケーション力，プロジェクト力，ICT 活用力等を高アクティブ・ラーニングは大学教育における根幹としてめるための時間を確保しやすい。学生の成績やモチベーシ

位置づけられており，看護基礎教育においても教育改革のョンが上昇したり，出席率があがったりなど，学習効果が高まる 7,8)と言われている。しかしながら，受講する学生の*1 弘前大学大学院保健学研究科
Hirosaki University Graduate School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-39-5948
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan*2 弘前大学医学部附属病院
Hirosaki University Hospital〒036-8563 青森県弘前市本町 53 TEL:0172-33-5111
53, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8563, Japan
Correspondence Author a_fujita@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

インターネット接続環境，予習動画教材の開発環境，双方向の授業による学習活動の活性化，予習動画の視聴時間な
どの課題 9)が指摘されている。
そこで，アクティブ・ラーニングの一つである反転授業を行うために，学生が事前に学習したり，自分のペースで49

看護基礎教育におけるアクティブ・ラーニングの実態と課題

繰り返し学習できるような教材を作成する必要があると考えた。将来的には，卒後教育の課題解決のためにも，反転なお，弘前大学大学院保健学研究科倫理委員会の承認（整理番号：2018-028）を得て調査を行った。

授業に用いる教材を活用した学部から卒後教育までの連続性のある教育システムを構築したいと考えている。
そこで本研究では，看護基礎教育におけるアクティブ・
ラーニング実施状況とアクティブ・ラーニングの一つである反転授業の実施状況や課題を明らかにすることを目的と
した。

Ⅲ．結果
1．対象者の概要
調査用紙は 1527 部配布し，回収数は 323 部（回収率：21.1％）であった。対象者は，教授 124 名，准教授 88 名，
講師 56 名，助教 49 名，助手 5 名で，教育経験年数の平均

用語の定義

は 14.7 年であった。

反転授業：従来の授業と宿題の役割を反転させた授業の形担当する看護学領域は，基礎看護学 67 名，成人看護学

態で，デジタル教材などを利用して自宅で知識を習得し，55 名，老年看護学 24 名，母性看護学 43 名，小児看護学 31

教室では知識の確認や問題の演習などを行うこととする。

名，在宅看護論 15 名，地域看護学 23 名，精神看護学 22
名，看護管理学 8 名，複数担当 34 名であった。

Ⅱ．研究方法1．

対象者

2．アクティブ・ラーニングの実施状況 (表 1)
アクティブ・ラーニングの実施割合の平均は，講義が日本看護系大学協議会の会員校である看護系大学（201932.5％，演習が 66.1％で演習の方が約 2 倍の割合で実施し

年 3 月時点）において，完成年次を迎えた大学の教員を対

ていた。

象とした。

実習以外で実施しているアクティブ・ラーニングは，グループディスカッションが 92.6％と最も多く，次いでプレ2．

データ収集期間2019 年 4 月 1 日～7 月 31 日

ゼンテーション 60.1％，ケーススタディ 53.9％，ロールプ
レイ 44.0％，問題解決型学習とシミュレーション教育が39.9％，模擬実践 28.2％，クリッカーでの双方向授業 9.3％

3．

データ収集方法

教員の総数により，5～20 名分の無記名自記式質問紙調
査用紙を郵送し，個別に返信用封筒で回収した。

であった。
表1

アクティブ・ラーニングの実施状況(複数回答)
n=323

調査内容は，担当する看護学領域，職位，教育経験年数，n

授業形態におけるアクティブ・ラーニングの割合や実施内％
32.5

容，教育効果の評価方法，反転授業実施の有無，反転授業

実施割合の

講義

の希望の有無，希望する理由や希望しない理由，反転授業

平均演習

であるとよい科目であった。

実施内容

グループディスカッション

299

92.6

プレゼンテーション

194

60.1

4．

分析方法

66.1

ケーススタディ

17453.9

量的データは項目ごとに単純集計を行い，反転授業の実

ロールプレイ14244.0

施状況や希望について，領域ごとにχ2 検定で比較した。

問題解決型学習129

39.9

有意水準は 5％未満とした。自由記載については，記述内

シミュレーション

129

39.9

容を意味のあるまとまりごとにコード化し，内容の類似性

模擬実践

91

28.2

と相違性に基づきカテゴリーを生成した。

クリッカーでの双方向授業

30

9.3

レポート

230

71.2

自由記述

177

54.8

フィードバック

125

38.7

調査データは本研究のみに使用し，論文として公表する場

期末テスト

110

34.1

合も他の目的には使用しないことや無記名自記式質問紙調

学生同士

96

29.7

査のため個人が特定されることがないこと，回答返送後は

小テスト

92

28.5

効果の評価
5．

倫理的配慮

本研究の目的・内容、研究への参加協力は自由であり，個人の特定ができないため参加撤回ができないことを書面で案内した。さらに，質問紙の投函、回収をもって参加への同意が得られたものとした。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

50

藤田，

冨澤，

三上，

佐藤，

扇野，

土屋，

アクティブ・ラーニングの教育効果の評価で最も多かっ

太田，

表3

たのは，レポート 71.2％，次いで自由記述 54.8％，フィー

木村，

n=276
反転授業希望の有無
領域
基礎

3．反転授業の実施状況と希望反転授業を実施していたのは 137 名（42.4％）で，反転授業を希望するは 214 名（66.3％）であった。

看護学
成人

領域別の反転授業の実施状況は，表 2 に示すように，最も実施率が高かったのは基礎看護学で 61.2％であった。次
いで，地域看護学 47.8％，成人看護学 45.5％，複数領域の担当 44.1％であった。もっとも実施率が低かったのは，母

看護学
老年
看護学

性看護学 26.2％であった。χ2 検定で比較したところ，基母性礎看護学が他の領域に比べ有意に実施している割合が高く，看護学

母性看護学は実施していない割合が有意に高かった。

小児

反転授業希望の領域別比較では、表 3 に示すように，どの領域も希望ありが多かった。特に，基礎看護学は 90％近くが希望していたが，領域別に有意差はなかった。
表2

n=296

基礎
看護学
成人
看護学
老年
看護学
母性
看護学
小児
看護学
在宅
看護論
地域
看護学
精神
看護学
看護
管理学
複数
領域

n
度数(％)
67

調整済み残渣
度数(％)

55

調整済み残渣
度数(％)

24

調整済み残渣
度数(％)

41

調整済み残渣
度数(％)

30

調整済み残渣
度数(％)

14

調整済み残渣
度数(％)

23

調整済み残渣
度数(％)

22

調整済み残渣
度数(％)

8

調整済み残渣
度数(％)

34

調整済み残渣

χ2 検定ⓒ2023 Health Sciences Research.

在宅
看護論

看護学
精神

反転授業実施の有無
領域

看護学

地域

反転授業実施の領域別比較あり

なし

41(61.2)

26(38.8)

3.4

-3.4

25(45.5)30(54.5)

0.4

-0.4

p値

葛西

反転授業希望の領域別比較

ドバック 38.7％，期末テスト 34.1％，学生同士 29.7％，小テスト 28.5％であった。

長内，

看護学
看護
管理学
複数
領域

n
度数(％)
59

0

17(85.0)3(15.0)0.8-0.823(65.7)

12(34.3)

-1.8

1.8

20(74.1)

7(25.9)-0.5

0.5

9(64.3)5(35.7)-1.2

1.2

16(76.2)

5(23.8)-0.2

0.2

15(75.0)5(25.0)-0.3

0.3

6(85.7)1(14.3)0.5-0.521(72.4)8(27.6)-0.7

0.7

調整済み残渣
度数(％)

29

0

調整済み残渣
度数(％)

710(22.7)

調整済み残渣
度数(％)

20

34(77.3)

調整済み残渣
度数(％)

21

-2.6

調整済み残渣
度数(％)

14

2.6

調整済み残渣
度数(％)

276(10.2)

調整済み残渣
度数(％)

35

53(89.8)

調整済み残渣
度数(％)

20

なし

調整済み残渣
度数(％)

44

p値

あり

調整済み残渣

0.278

χ2 検定

9(37.5)15(62.5)

-0.6

0.6

11(26.2)

31(73.8)

-2.4

2.4

12(40.0)18(60.0)

希望する理由は，183 のコードから表 4 に示すように 16

-0.3

0.3

カテゴリーが生成された。コード数が多い順に，【主体的な4(28.6)10(71.4)

-1.1

1.1

11(47.8)

12(52.2)

0.5

-0.5

6(27.3)16(72.7)

希望しない理由は，52 のコードから表 5 に示すように 8

-1.5

1.5

カテゴリーが生成された。コード数が多い順に，【学習の個

3(37.5)5(62.5)-0.3

0.3

15(44.1)

19(55.9)

0.1

-0.1

反転授業希望の理由や希望しない理由，あるとよい科目などについて，類似している内容をまとめカテゴリー化した。カテゴリーは【0.033】で表した。

学習につながる】【学習効果が高い】【自主的学習につながる】【意欲が向上する】【授業の工夫になる】【学び続けるた
めに有効】【考える力の促進】などであった。いずれのカテ
ゴリーも様々な領域，様々な職位からの回答であり，領域や職位による差異や特徴はみられなかった。

人差が開く】【教員間で知識に差がある】【時間的制約がある】などであった。いずれのカテゴリーも様々な領域からの回答であったが，【時間的制約がある】は 9 名のうち 4
名は成人看護学であった。また，ほとんどのカテゴリーは，教授，准教授，講師の回答が多かったが，【必要性を感じな
い】は教授以外の職位からの回答であった。

51

看護基礎教育におけるアクティブ・ラーニングの実態と課題

表4

表5

反転授業希望の理由

反転授業を希望しない理由

テゴリー(コード数)
カテゴリー(コード数)

サブカテゴリー(コード数)

学習の個人差が開く(9)サブカテゴリー(コード数)
学習の個人差がある(5)

主体的な学習につなが主体的学習につながる(26)

課題実施状況に差がある(3)る(34)

主体性の促進(8)

学生の意欲に左右される(1)

学習効果が高い(29)

学習効果が高い(24)

教員間で知識に差があ

教員の知識・理解に個人差がある

学習理解の促進(5)

る(9)

(5)

自主的学習につながる

自主性が高まる(9)(16)

自己学習を促す(6)

反転授業がわからない(4)
時間的制約がある(9)自己学習時間がない(2)

考えの促進(1)
意欲が向上する(15)

意欲が向上する(10)

学生の事前学習の問題

学生の事前学習の問題(4)

学ぶ楽しさを感じている(3)(6)

自宅学習の知識不足(1)
準備の説明が困難(1)

関心が高くなる(2)
授業の工夫になる(14)

考える力の促進(12)

準備の時間がない(7)

講義内容の充実(6)ハードウェアシステム

ハードウエアが整わない(4)適切な教材が必要(4)の不備(6)

システムの不備(2)

意欲を引き出す工夫が必要(4)

必要性を感じない(6)

担当科目に必要性を感じない(3)

考える力の促進(7)

関心がない(1)

自ら考えるようになる(3)現授業形態で十分(1)

多角的思考が促進する(2)学び続けるために有効学び続けるために必要(4)(10)

能動的学習の促進(4)

学習効果が不明(4)

学習効果がわからない(2)効果のエビデンスがない(2)

学部は困難(3)

学習の責任感の育成(1)

学部は困難(2)クラスサイズが大きい(1)

実習教育に活かせる(1)
理解が深まる(9)

理解が深まる(8)学などの【各看護学】の内容，看護倫理学や災害看護学なイメージしやすい(1)

どの【専門科目】，解剖・生理・薬理学などの【専門基礎科

授業時間の効率化(4)目】であった。いずれのカテゴリーも様々な領域，様々な授業時間の短縮への対応(4)

職位からの回答であり，領域や職位による差異や特徴はみ

予習促進の工夫が必要

予習促進の工夫が必要(5)られなかった。

(7)

事前学習が必須(1)

授業の効率化(8)レジネスに応じた講義が可能(1)
知識の獲得(6)

知識の獲得(6)発想が広がる(6)

発想が広がる(5)
発展的学習が可能(1)

一方向講義だけでは学講義だけではつまらない(4)びが少ない(6)

一方向講義だけでは学びが少ない(2)

理解を確認しながら授理解を確認しながら授業ができ業できる(5)る(3)個に合わせた授業が可能(2)実践力獲得に必要(3)

実践力獲得に必要(3)

問題解決能力の獲得(3)

問題解決能力の獲得(3)

反転授業であるとよい科目は，156 のコードから表 6 に示す 11 カテゴリーが生成された。コード数が最も多かったのは，看護技術やフィジカルアセスメントなどの【看護技術】であり，次いで，成人看護学や老年看護学，母性看護ⓒ2023 Health Sciences Research.

Ⅳ．考察
看護基礎教育におけるアクティブ・ラーニングの実態か
ら,講義のアクティブ・ラーニングの割合は約 30％と演習に比べると少なく,教育効果の評価においても講義で活用しやすいクリッカーなどの使用も 9.3％と少なかった。これらから，講義におけるアクティブ・ラーニングの実施が少なかったといえる。講義は限られた時間の中で多くの知識や理論，情報を学生に提供できるという利点がある。一
方で，授業内容が教員から学生への一方向に流れ，学生からのフィードバックが得られにくい，学生が受け身になりやすい，準備不足の講義では学生の興味や関心を引き出しにくい，という課題がある 10)。概念獲得や知識修得のために講義は必要不可欠ではあるが，講義内容が多すぎると学習活動が記憶にかたよりがちであり，学習意欲を刺激しないという欠点がある。学習意欲を維持，高めるために，講義する内容を精選し，思考を促すための工夫が必要である。

52

藤田，

表6

冨澤，

三上，

佐藤，

扇野，

反転授業であるとよい科目

土屋，

太田，

木村，

長内，

葛西

る反転授業は，主体的，自主的な学習につながること，意欲・関心が高まると捉えていた。しかし，学習の個人差がカテゴリー(コード数)

サブカテゴリー(コード数)

開くと捉えていたり，時間的制約があることから，反転授看護技術(39)

看護技術(33)

業を全ての授業に実施することは難しいと捉えていた。反

フィジカルアセスメント(3)

転授業の実施率が基礎看護学で高かったこと，反転授業で成人看護技術(3)あるとよい科目が【看護技術】が多かったことから，看護

母性・助産看護学(8)

技術は，反転授業が行いやすいと考えられる。忍田ら12)は，

成人看護学(6)

看護技術の習得を目指した反転授業においては，全体像を在宅看護(5)

一連の動作として映像化した視聴覚教材を使ったシミュレ

小児看護学(4)ーション学習等を取り入れたアクティブ・ラーニングの組

精神看護学(3)

み合わせが，学習効果を増すと述べている。また，高橋ら

老年看護学(3)13）は，新型コロナウイルス感染症対策下の診療の援助技術

基礎看護学(2)の授業において，遠隔授業および感染対策を実施したうえ

看護倫理(7)での対面授業を行い，動画を活用して個別に練習する環境

概論の科目(4)を整えることが学生の技術練習を促進したと述べている。

災害看護(2)

これらのように，看護技術は既存の動画教材がある上に，救急看護(2)シミュレーション教育も取り入れられており，煩雑な準備

健康教育(2)をすることなく，効果的な反転授業が可能と考えられる。

看護研究(2)

その他，反転授業であるとよい科目として【専門基礎科

各看護学(31)

専門科目(19)

専門基礎科目(17)

解剖、生理、薬理など(17)目】も多かった。基礎解剖生理学の科目について反転授業

事例の看護過程(16)看護過程(8)を行った加藤ら14)によると，反転授業は従来方式に比べて，

事例(8)予習の精度を高め，記憶の定着に貢献する可能性が示され

チーム医療(5)たと述べており，【専門基礎科目】の反転授業も効果が期待

医療安全（4）される。

チームステップス(9)
全て(8)

全て(5)

森 15)は，成績が上がった授業のデザインは，動画によっ演習科目すべて(3)て内化した内容をノートの作成やグループ学習による外化

コミュニケーション(5)を通じて理解を深める。最後にグループ学習の疑問点も含

心理関連(2)

め，教員が全体を解説することによって，学生が自らの理専門的な実践(6)先端医療、専門内容など(6)

解を確認する再内化が完了することになると述べている。

実習マナー(2)

実習マナー(2)

反転授業であるとよい科目で多かった【看護技術】なども，

統計・リテラシー(2)統計・リテラシー(2)コミュニケーション(7)

事前に動画で技術の内容を確認して，グループ学習をする
ことで予習してきたことや不明な点の確認ができ，内化―

アクティブ・ラーニングにより，能動性を重視した深い学びを獲得するためには，教員が「何を教えたか」ではなく，学生が「何を学んだか」「何ができるようになったか」にシフトして授業設計していく必要がある。また，教育効果の評価においてもレポートや自由記述が多く，フィードバッ
クは 38％であったことから，思考を促すためにも即時的な評価をもっと取り入れる必要があると考える。泉ら 11)は，外化ができていたと考えられる。さらにグループ学習の際に教員によるサポートやアドバイスが加わることによって再内化することになり，反転授業として効果的であると考えられる。反転授業を組み立てる際には，内化―外化―再内化における具体的な内容を考え，教材としては，外化するために必要な知識や思考の根拠となる内容を考慮することによって，効果的な授業につながると考える。

アクティブ・ラーニングを成功させるための重要な要素として，①雰囲気作り，②発問による刺激，③話せる・書かせること，④学生相互での学び，⑤経験や事例を通じた学
び，をあげている。これらの要素を取り入れた上で，学生同士，あるいは，教員から学生のフィードバックを促すよ
うな質問や強化をすることで，アクティブ・ラーニングを促進させると考える。
本研究の結果より，アクティブ・ラーニングの一つであⓒ2023 Health Sciences Research.

Ⅴ．研究の限界と今後の課題
研究の限界として，本研究は全国の看護系大学を対象としたが回収率が 21.1％と低く，回答した職位や看護学の領域に偏りがあり一般化はできない。今後は，具体的な反転授業の教育方法について調査し，看護基礎教育における効果的な反転授業の教育方法や使用する動画教材の作成を行う必要がある。

53

看護基礎教育におけるアクティブ・ラーニングの実態と課題

Education，126：334-345，2018．

Ⅵ．結論

9)

本研究の結果から，以下の結論が得られた。
1．

三田満男：反転授業の実践とその課題．日本科学教育学会研究会研究報告，31(5)：43-46，2017．

アクティブ・ラーニングの実施割合の平均は講義が10)

野崎真奈美，水戸優子，渡辺かづみ：計画・実施・

32.5％，演習が 66.1％であり，演習に比べ講義のアク

評価を循環させる授業設計．pp.9-16，医学書院，東京，

ティブ・ラーニングの実施が少なかったといえる。

2015．

2．

実施しているアクティブ・ラーニングは、グループ

11)

ディスカッションが最も多く，教育効果の評価ではレポートや自由記述が多く，フィードバックは 38％であ論）．薬学教育，3：1-5，2019．
12)

ったことから，思考を促すためにも即時的な評価をも忍田祐美，能見清子，小松法子，他：看護基礎教育
における反転授業の研究動向と課題．ヒューマンケア

っと取り入れる必要があると考えられた。
3．

泉美貴，小林直人：アクティブ・ラーニングとは（総研究学会誌，8(2)：43-50，2017．

対象者の 66.3％が反転授業の実施を希望しており，

13)

髙橋方子，富樫千秋，米倉摩弥，他：新型コロナウ

主体的，自主的な学習につながること，意欲・関心がイルス感染症対策下における「診療の援助技術」授業

高まると捉えていたが，学習の個人差が開く，時間的の工夫に対する学生の評価．千葉科学大学紀要，14：制約があることから，反転授業を全ての授業に実施す

123-133，2021．

ることは難しいと捉えていた。
4．

14)

対象者の 42.4％が反転授業を実施しており、基礎看護学領域の実施が有意に多かったこと，【看護技術】の希望が多かったことから，看護技術は，反転授業が行加藤研太郎，高島恵：基礎科目に対する反転授業の効果．理学療法―臨床・研究・教育，26：29-35，2019．

15)

森朋子：反転授業のデザイン．化学と教育，64(12)：596-599，2016．

いやすいと考えられた。
利益相反
謝辞

開示すべき利益相反はありません。

本研究の実施にあたり，快く調査にご協力いただいた対象者の皆様に心より御礼申し上げます。

引用文献
1)

https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/t
oushin/__icsFiles/afieldfile/2015/01/14/1354191.pdf(2024-01-08)

2)

鈴木克明：教材設計マニュアル

独学を支援するために．北大路書房．京都，2002．
3)https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/07
8/gaiyou/__icsFiles/afieldfile/2017/10/31/1397885_1.pdf(2024-01-09)

4)

https://www.janpu.or.jp/file/corecompetency.pdf(2024-01-09)

5)

阿部幸恵監修，藤野ユリ子編集：看護基礎教育におけるシミュレーション教育導入

基本的な考え方と事例．日本看護協会出版会，東京，2018．
6)

Bergmann J，Sams A．Flip your classroom: Reach every
student in every class every day．International Society forTechnology in Education，2012．

7)

Louis Deslauriers ， Ellen Schelew ， Carl Wieman ：Improved learning in a large-enrollment physics class．
Science，332(6031)：862-864，2011．

8)

Gökçe Akçayir，Murat Akçayır：The flipped classroom:
A review of its advantages and challenges．Computersⓒ2023 Health Sciences Research.

&

54

藤田，

冨澤，

三上，

佐藤，

扇野，

土屋，

太田，

木村，

長内，

葛西

【Report】
Active learning teaching in basic nursing education:
challenges and implementation
AKEMI FUJITA*1 TOSHIKO TOMISAWA*1 KASUMI MIKAMI*1
MAYUMI SATO*1 AYAKO OHGINO*1 RYOUKO TSUCHIYA*1
KAZUKI OTA*1 MIKA KIMURA*2 AKIKO OSANAI*2 AIKO KASAI*2（Received January 26, 2024 ; Accepted March 14, 2024）

Abstract: This study aimed to clarify the status of active learning, status, and challenges of implementing one type of active
learning, flipped classrooms in basic nursing education. A self-administered, unscored questionnaire survey was conductedamong faculty members belonging to the Japan Association of Programs in Universities. The survey focused on theimplementation and evaluation of active learning, and the implementation and interest in flipped classroom teaching. The
results revealed that active learning was incorporated in 32.5% of lectures and 66.1% of practical exercises, with group
discussions being the most common method and report evaluation the most frequent form of assessment. Flipped learning was
utilized in 42.4% of the classes, with a notably higher percentage in basic nursing science. Additionally, 66.3% of respondents
expressed a desire to implement flipped learning, particularly in the subject of “Nursing Skills.” These findings indicate that
active learning is less frequently implemented in lectures compared to practical exercises. It is important to integrate key
elements of active learning and provide appropriate feedback to enhance its use. The rate of implementing flipped lectures washigher in Basic Nursing and particularly high in Nursing Skills, suggesting that flipped lectures are more feasible in thecontext of Nursing Skills.

Keywords: Active learning, Flipped classroom, Basic nursing educationⓒ2023 Health Sciences Research.

55

保健科学研究14(2)：57-63，2023【資料】
母性看護学のテキストにみる「悪露交換」に関する記述の分析
高間木静香*1 今敏子*2
石動秀美*3 丸山夏弥*4

一戸厚子*2
関口理恵*5

野呂修子*3
清藤由季*6（2023 年 9 月 27 日受付，2024 年 1 月 20 日受理）
要旨:産褥期の「悪露交換」は母性看護学の分野で特有の看護技術であり，産褥期における外陰部の保清および創部消毒の手技として教授されてきたが，近年では臨床現場では実施されなくなってきている。ある出版社の母性看護学のテキストを取り上げ，初版（1968 年）から第 14 版（2021 年）の記述内容から「悪露交換」に関連する内容について抽出・分析し，この約 50 年間における変遷について知見を得た。全体的な変遷として，第 1 版で記載されていた
内容は第 9 版までほぼ同様で，第 10 版（2004 年）を境に記載内容が大きく変わり，「悪露交換」という語も使用されていなかった。外陰部の清潔保持方法は，消毒薬を使用して医療者が行う方法から褥婦自身が実施する保清方法へと変わり，その背景には，居住環境の変化による清潔保持方法の変化，創傷治療の方法や消毒薬の使用に対する考え方の変化，セルフケアの確立を目指した患者教育の実践への変化等が影響していたと考えられる。
キーワード: 母性看護学，褥婦，悪露交換，記述分析

Ⅰ．はじめに護学講座』の看護教科書を用いながら，病気が中心の疾病論，いわゆる臨床医学に偏重した教育が行われていた 1)と

産褥期の「悪露交換」は母性看護学の分野で特有の看護されている。1967 年に第一次改正がなされ，それまでの診技術であり，産褥期における外陰部の保清および創部消毒

療補助的な考え方を根本から改め，人間の発達に応じて，の手技として教授されてきたが，近年では臨床現場で実施「看護学総論」，「成人看護学」，「母性看護学」，「小児看護されなくなってきている。現在どのくらいの施設で悪露交学」の 4 領域が専門科目として体系づけられた 2)。この改換が実施されているかという詳細な報告は見当たらないが，正を機に，看護教科書は指定規則に掲げられた「対象者へ実施していない施設が多いように見受けられる。

の援助や生活指導を学習する」という学習目標を反映して，看護学教育は指定規則に基づいて行われている。看護基

医学書院から『系統看護学講座』が，メヂカルフレンド社

礎教育課程の指定規則は 1951 年の制定以来，医療や社会のから『最新看護学全書』が，新しく出版された 1)という経状況の変化に応じて改正されてきた。1951 年の指定規則制

緯がある。

定時は，看護学を中心とした学問体系ではなく，「外科学」，

今回我々は，看護学生への教育に用いられてきた母性看「内科学」のように，医学の学問体系に基づいた診療科ご

護学のテキストの記述内容を分析することで，これまでどとの教育が続けられ，当時は看護専門書が少なく，『高等看のようにテキストに記述され，教授されてきたのかについて変遷を明らかにしようと試みた。母性看護学のテキスト*1 弘前大学大学院保健学研究科
Hirosaki University, Graduate School of Health Sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japan*2 一般財団法人双仁会厚生看護専門学校
General Incorporated Association Soujinkai Kousei Nursing School〒036-0351 青森県黒石市黒石建石 9-1 TEL:0172-53-6060
9-1, Kuroishitateishi, Kuroishi-shi, Aomori, 036-0351, Japan
*3 五所川原市立高等看護学院
Gosyogawara Municipal School of Nursing〒037-0045 青森県五所川原市新町 58-2 TEL:0173-34-2715
58-2, Shinmachi, Goshogawara-shi, Aomori, 037-0045, Japan*4 青森中央学院大学別科助産専攻
Aomori Chuo Gakuin University, Midwifery Course〒030-0132 青森県青森市横内神田 11-1 TEL:017-728-0121
11-1, Kanda, Yokouchi, Aomori-shi, Aomori, 030-0132, Japan*5 八戸市立高等看護学院
Hachinohe Municipal School of Nursing〒031-0804 青森県八戸市青葉 2-17-4 TEL:0178-22-4169
2-7-1, Aoba, Hachinohe-shi, Aomori, 030-0132, Japan*6 弘前市医師会看護専門学校
The Nursing School of Hirosaki City Medical Association〒036-8045 青森県弘前市野田 2-7-1 TEL:0172-34-9086
2-7-1, Noda, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8045, Japan
Correspondence Author takamagi@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

の記述内容から，「悪露交換」に関連する内容を抽出し分析することで，この約 50 年間における変遷について知見を得たので報告する。

Ⅱ．方法
1．分析に用いた資料
医学書院から発行されている「系統看護学講座」の「母性看護学」（二分冊となった第 7 版以降は「母性看護学 2」
または「母性看護学各論」）をテキストとし，第 1 版（1968年）から第 14 版（2021 年）の 14 冊 3-16）を分析対象とした。
複数ある出版社の中から一つの出版社とした理由は，看護基礎教育のテキストを発行している出版社としての歴史が長く，テキストとして採用している学校も多く，過去の版

57

母性看護学のテキストにみる「悪露交換」に関する記述の分析の入手が容易であるためである。原則として各版の第 1 刷

第 10 版著者代表の交代を境に記載内容が大きく変わっを用いることとしたが，入手困難な場合にはその限りではており，この内容が第 14 版（2021）まで継続されていた。

ない。

また，第 10 版以降は「悪露交換」という語が使用されてお2．分析方法らず，「子宮底・外陰部・肛門部の観察の手順」の項や，清分析資料から，「悪露交換」，「利尿後消毒」，「外陰部消潔のセルフケアに関する項の中で，外陰部の保清について

毒」，「外陰の処置」，「外陰部の保清」に関連する記述につ記載されていた。

いて，原文のまま抽出した。第 1 版の記述内容をもとに，

2．悪露交換/利尿後消毒の目的【悪露交換/利尿後消毒の目的】，【悪露交換/利尿後消毒の

悪露交換/利尿後消毒の目的として，第 1～9 版では「①

実施方法】，【褥婦への手技指導】，【外陰部の保清】に分類

外陰・会陰および肛門部からの悪露を除き，②子宮や会陰し，以降第 14 版までの記述内容を抽出した。第 2 版以降は，の感染を防ぎ，③会陰の創傷の治癒を促進し，④局所を清

記載が同じ場合には表中でグレーの網掛けで記し，多少の潔かつ乾燥した状態にするために行われる。」と記載されて変更はあっても軽微な変更のみの場合にはその旨を記していた。

いる。また，記述内容が前版と異なっている場合には，新たに記載内容を記した。

第 10 版からは，「悪露交換」という語は索引にも掲載されておらず，文中にも用いられていなかったが，外陰部の14 冊の資料の記述内容とその変遷についてまとめ，母性観察や保清に関する項目の中で「悪露の排泄や会陰部の損

看護学の教育に携わる教員で組織する研究メンバーで，記傷があるため，外陰部を清潔に保つことは重要である。看

述内容の変遷や特徴的な箇所等についてディスカッション

護師は外陰部の状態を観察し，洗浄を行い，異常の早期発した。

見に努める。」と記載されていた。
3．悪露交換の方法

Ⅲ．結果
1．全体的な変化
第 1 版から第 14 版の記載内容を抽出した結果を表 1 に示した。

看護者が行う悪露交換の実施方法について，第 1～9 版
では「病産院によって多少の違いはあるが，実施上とくに注意すべき点は，①当綿を除去するときには上方から下方へ除去し，付着している悪露の色・量および臭気を必ずしらべる。②ふき綿で清拭する場合には上方から下方に向け

第 1 版（1968 年）から第 9 版（2000 年）までの編者はてふきおろす。消毒液で洗浄する場合は乾燥滅菌綿球か消医師の松本清一氏，第 10 版（2004 年）以降の著者代表は

毒ガーゼで水分をじゅうぶんふきとる。③丁字帯や衣類が助産師の森恵美氏であった。1968 年に発行された第 1 版の

血液でよごれていたら交換する。④大腿部がよごれていたはしがきには，「カリキュラムの改訂によって従来の『産婦ら石けんと湯で部分清拭をして清潔にする。⑤褥婦には自人科学および看護』のうち，『産科学および看護』で取り扱

分自身で行えるようになるまでは，どんなことがあってもっていた妊娠・分娩・産褥に，婦人の一生に関する保健の当綿や便器に触れさせてはならない。もし触れた場合は手内容を加えて『母性看護学』を独立させ，母性の健康福祉

指をよく洗わせる。⑥便器は使用のたびにすぐ洗浄し，消全般にわたって広い知識と必要な看護の技術を修得するこ

毒しなければならない。また不潔な丁字帯は捨てるか，一ととなった」という経緯や，「カリキュラムの意図を慎重に定の汚物かんに入れ，まとめて洗たくに出す。よごれた当検討しつつ，その趣旨を生かすように努めるとともに，学

綿は焼却する。」と記載されていた。

理や疾患に関する事項については，とくに看護の立場にたった解明を心がけた」ことが記載されていた。

第 10 版以降は，「子宮底・外陰部・肛門部の観察の手順」の項の中で，「観察者は悪露に触れる可能性があるのでスタ

全体的な変遷として，第 1 版で記載されていた内容は，

ンダードプリコーションに基づき手袋を装着する。ショー

第 9 版までほぼ同様の内容が記載されていた。途中，「当綿」

ツやパッドを外し，パッドに浸潤している悪露の量を確認

から「ナプキン」や「丁字帯」から「前開き生理帯」等，する。」，「外陰部を洗浄あるいは清拭した後に外陰部や肛門

語句の軽微な変化や多少の内容の変更はあったが，記載内部の観察を行う。その後，清潔な産褥用のパッドを装着す

容に大きな変化はなかった。初版発行の 4 年後に発行される。」という記載はあるが，前版までの詳細な消毒・保清のた第 2 版のはしがきには「日進月歩する医学や，急速な社

手技の記載はなくなっていた。

会の変革に対応するためには，すでに内容に不適切さを欠4．褥婦へのセルフケア指導

くと考えられる点が散見されるようになったので，このた褥婦への指導については，第 1～9 版では「①手指の洗びこれまでの種々のご意見をも取り入れながら大幅な改訂

い方，②ピンセットや鉗子の使い方，③滅菌容器のふたのを行うことにした」とあり，その後の各版のはしがきでも取り方と置き方，④ふき綿・当綿の取扱いおよび，外陰部

同様に，めざましい医学の進歩や社会の変化にあわせて内のふき方と当綿のあて方，⑤あとしまつのしかたとその必容の刷新をしていることが記載されていた。

要性，⑥異常を認めたときは報告させる，⑦悪露の量が多ⓒ2023 Health Sciences Research.

58

高間木，

今，

一戸，

表 1
版

刷

発行年

野呂，

石動，

丸山，

関口，

清藤

悪露交換/利尿後消毒に関する記載の変遷

編者/
悪露交換/利尿著者代表 後消毒の目的

悪露交換/利尿後消毒の実施方法

褥婦への手技指導

外陰部の保清第1版 第1刷

1968

松本清一 ①外陰・会陰お 病産院によって多少の違いはあるが、実施 ①手指の洗い方、②ピンセット 排尿・排便後の外陰消毒やよび肛門部か 上とくに注意すべき点は、①当綿を除去す や鉗子の使い方、③滅菌容器の 悪露交換は自分で行わせるらの悪露を除 るときには上方から下方へ除去し、付着し ふたの取り方と置き方、④ふき が、褥婦自身がうまく行え
き、②子宮や会 ている悪露の色・量および臭気を必ずしら 綿・当綿の取扱いおよび、外陰 るように指導する必要があ
陰の感染を防 べる。②ふき綿で清拭する場合には必ず上 部のふき方と当綿のあて方、⑤ る。すなわち、当綿を局所ぎ、③会陰の創 方から下方に向けてふきおろす。消毒液で あとしまつのしかたとその必 にふれずに除去し捨てる方
傷の治癒を促 洗浄する場合は乾燥滅菌綿球か消毒ガー 要性、⑥異常を認めたときは報 法、トイレットペーパーを進し、④局所を ゼで水分をじゅうぶんふきとる。③丁字帯 告させる、⑦悪露の量が多いと 用いないこと、手の洗い方、
清潔かつ乾燥 や衣類が血液でよごれていたら交換する。 き、色がきたなく、悪臭や混入 当綿を扱う前後の手洗いがした状態にす ④大腿部がよごれていたら石けんと湯で 物があるときは当綿を保存し たいせつであること、清潔るために行わ 部分清拭をして清潔にする。⑤褥婦には自 ておくように指導する、⑧直接 が衛生上必要であることなれる。
分自身で行えるようになるまでは、どんな 皮膚に触れる下着類・寝衣は毎 どを教える。また、最初はことがあっても当綿や便器に触れさせて 日取りかえ、いつも清潔にして 看護婦が褥婦に付き添ってはならない。もし触れた場合は手指をよく おく、⑨シャワー浴や坐浴を行 実際の方法を指導すること洗わせる。⑥便器は使用のたびにすぐ洗浄 ったとあとは外陰部をよく乾 が望ましいし、退院するまし、消毒しなければならない。また不潔な 燥させる。
でには、褥婦が自分で完全丁字帯は捨てるか、一定の汚物かんに入にできるようにしておかな
れ、まとめて洗たくに出す。よごれた当綿ければならない。
は焼却する。

第2版 第1刷

1972

松本清一 同上

同上

内容は前版と同様
同上※「ピンセット」→「攝子」、「よく乾燥させる」→「じゅうぶん乾燥させる」の変更のみ

第3版 第3刷

1978

松本清一 同上

同上

同上

同上

第4版 第1刷

1979

松本清一 同上

同上

同上

同上

第5版 第2刷

1983

松本清一 同上

同上

同上

同上

第6版 第1刷

1987

松本清一 同上

同上

同上

同上

第7版 第2刷

1993

松本清一 同上

内容は前版と同様※「当綿」→「ナプキン」の変更のみ

内容は前版と同様
内容は前版と同様※「当綿」→「ナプキン」の変 ※「当綿」→「ナプキン」
更のみ
の変更のみ

第8版 第7刷

1998

松本清一 同上

内容は前版とほぼ同様※上記の記載内容から、「攝子 同上※「丁字帯」→「前開き生理帯」
や鉗子の使い方」「滅菌容器の「不潔な丁字帯は捨てるか、一定の汚物 ふたの取り方と置き方」削除。
かんに入れ、まとめて洗濯に出す。よごれた当綿は焼却する」→「よごれたナプキンは決められた汚物かんに入れておき焼却する」

第9版 第2刷

2000

松本清一 同上

同上

第 10 版 第 1 刷

2004

森恵美

悪露の排泄や （子宮底・外陰部・肛門部の観察の手順の 排尿・排便後はかならず、外陰 外陰部の清潔が保たれてい会陰部の損傷 中で記載あり）③観察者は悪露に触れる可 部を消毒洗浄綿による清拭あ るかを把握する。産褥パッがあるため、外 能性があるのでスタンダードプリコーシ るいは微温湯による洗浄を行 ドの交換頻度や、排尿・排陰部を清潔に ョンに基づき手袋を装着する。ショーツや い、かならず手前から肛門に向 便後の洗浄あるいは清拭を保つことは重 パッドを外し、パッドに浸潤している悪露 けて拭くように説明し実施し どのように行っているか要である。看護 の量を確認する。・・・⑥外陰部を洗浄あ てもらう。悪露の付着したパッ （手前から肛門に向けての師は外陰部の るいは清拭した後に外陰部や肛門部の観 ドは細菌の温床となりやすい 実施など）を確認する。
状態を観察し、 察を行う。その後、清潔な産褥用のパッド ため、3～4 時間ごとに交換する
洗浄を行い、異 を装着する。
ように褥婦に説明し実施して常の早期発見もらう。量が多い、血の塊が排に努める。
泄されたなどの情報は重要であるため、交換したパッドは褥
婦本人に観察してもらい、看護師に伝えるようにする。悪露に異常がみられるようであれば、子宮の収縮状態を確認する。

第 11 版 第 1 刷

2008

森恵美

同上

内容は前版と同様
同上※「スタンダードプリコーション」→「標準予防策（スタンダード・プリコーション）」の変更のみ同上

第 12 版 第 1 刷

2012

森恵美

同上

同上

同上

同上

第 13 版 第 1 刷

2016

森恵美

同上

同上

同上

同上

第 14 版 第 1 刷

2021

森恵美

同上
同上
※「看護師」→「看護職者」の
変更のみ

同上

同上

ⓒ2023 Health Sciences Research.

同上

同上

59

母性看護学のテキストにみる「悪露交換」に関する記述の分析

いとき，色がきたなく，悪臭や混入物があるときは当綿をるものの，悪露交換の原則や注意点として記載されている

保存しておくように指導する，⑧直接皮膚に触れる下着

内容には根拠が曖昧なものが多いこと，信頼性の高いデー類・寝衣は毎日取りかえ，いつも清潔にしておく，⑨シャ

タの収集を行い，その結果を盛り込んで教科書の記述内容

ワー浴や坐浴を行ったとあとは外陰部をよく乾燥させる。」，

が整理される必要があることが述べられている。このよう「排尿・排便後の外陰消毒や悪露交換は自分で行わせるが，な研究報告が 2002 年にされているということも，この頃に

褥婦自身がうまく行えるように指導する必要がある。すな

悪露交換の是非が問われたり，臨床現場においても実施しわち，当綿を局所にふれずに除去し捨てる方法，トイレッない施設が増えたりといった変化が顕著になったのではな

トペーパーを用いないこと，手の洗い方，当綿を扱う前後

いかと推察する。

の手洗いがたいせつであること，清潔が衛生上必要である

2．消毒の必要性や方法に関する記載の変化ことなどを教える。また，最初は看護婦が褥婦に付き添っ外陰部・会陰縫合部の消毒の必要性やその方法に関して，て実際の方法を指導することが望ましいし，退院するまで

第 1～9 版までは医療者が行う手技が詳細に記載されていには，褥婦が自分で完全にできるようにしておかなければたのに対し，第 10 版以降は外陰部の観察やパッドの装着のならない。」と記載されていた。

みの簡潔な記載となっていた。医療者が行う外陰部の保第 10 版以降は，「排尿・排便後はかならず，外陰部を消清・消毒方法が記載されなくなったのは，創傷治療や消毒

毒洗浄綿による清拭あるいは微温湯による洗浄を行い，か薬の使用に対する考え方の変化が影響していた可能性も考ならず手前から肛門に向けて拭くように説明し実施してもえられる。消毒薬は創傷治癒を障害するという考えから，らう。悪露の付着したパッドは細菌の温床となりやすいた

新しい創傷治療に関する考え方 18 ） が示され始めたのもめ，3～4 時間ごとに交換するように褥婦に説明し実施して1990 年台後半～2000 年頃であることから，その流れを受けもらう。量が多い，血の塊が排泄されたなどの情報は重要たものとも考えられる。

であるため，交換したパッドは褥婦本人に観察してもらい，

産褥期における外陰部消毒の必要性や是非に関する先

看護師に伝えるようにする。」ことや，「外陰部の清潔が保行研究は少ないが，消毒液での洗浄に関して検討したもの

たれているかを把握する。産褥パッドの交換頻度や，排尿・に 2004 年に発表された坂井らの調査 19）がある。これによ

排便後の洗浄あるいは清拭をどのように行っているか（手ると，従来通りの薬液による清拭を行った消毒実施群と行前から肛門に向けての実施など）を確認する。」と記載されわなかった消毒未実施群とで，感染徴候や創傷の治癒過程ていた。

等について比較した結果，両群とも創の治癒状態は良好で感染徴候は全く認めなかったこと，消毒実施群の意見として「消毒をすることで創痛，不快を感じる」というものがⅣ．考察

多く，また両群とも消毒の必要性は感じないという人が多1968 年から 2021 年に発刊された 14 冊のテキストから抽出した悪露交換に関する記載内容から，変遷において特徴的と考えられた以下 4 点について考察する。

かったことを示していた。
3．「清拭」から「洗浄」を中心とした保清方法への変化
悪露交換の方法について，第 1 版～第 9 版に記載されて1．悪露交換に関する全体的な変化

いた「清拭」，「拭き取り」を中心とした保清方法から，第第１版（1968 年）から第 14 版（2021 年）の記載内容に10 版では「洗浄あるいは清拭」という記載に変わっていた。

ついて確認した結果，第 10 版（2004 年）を境に大きな変1979 年に小野らは，全国の病産院から 100 施設を無作為化があった他には，語句の変更や軽微な修正のみであった。

に選び，悪露交換の実施状況や褥婦の満足感について調査

この変化には，書籍の編集者や著者が大きく変わった時期している 20）。この中で，定例の悪露交換を行っている施設であることも要因の一つと考えられる。一方，「悪露交換」

は 79 施設中 59 施設である一方 7 施設は行っていなかったや「利尿後消毒」という言葉は第 9 版（2000 年）までは使こと，定例の悪露交換を行っている 59 施設のうち「毎日行用されていたが，第 10 版（2004 年）以降は使用されていっている」のが 49 施設で「1 日おきにしている」が 6 施設

なかったことから，2000 年代初頭頃もしくはその前から，であること，悪露交換を行っている施設における方法は清従前の「悪露交換」の必要性について問われるようになっ

拭法と洗浄法でほぼ同数程度であったこと，分娩数が多いたと推測される。また，筆者らの研究メンバーとの討議で施設や勤務者数が不足している施設では清拭法が多いこと，も「『悪露交換』という語に違和感を覚える」という意見が分娩数が少ない施設では洗浄法を行っている傾向にあるこあったように，「悪露交換」という用語が疑問視されていたと等が示され，また，日常化した仕事を今一度見直し，看可能性もある。

護の基本的な方針に照らして改善すべきところは改善して2002 年時点で発行・販売されている 7 社の教科書の悪露交換技術に関する記載について分析した齊藤らの報告

17）では，7 社全ての教科書には悪露交換についての記載はあⓒ2023 Health Sciences Research.

ゆく努力が必要であろうと述べている 20）。各施設においてどのように悪露交換が実践されていたのかという報告はこの研究以外には見当たらないが，1970 年代においても，従

60

高間木，

今，

一戸，

野呂，

前から行われてきた方法を踏襲して実践するだけではなく，科学的な根拠はあるのかというような疑問を持ち，褥婦の立場ではどうなのかを考えながら実践していた様子が見受けられた。
また，清拭から洗浄への変化には，温水洗浄便座の普及が大きく関連していると考えられる。温水洗浄便座は 1960
年代に米国からの輸入によって国内でも導入されるようになり，その後国内の生産品が発売されるようになったとされている 21）。また，内閣府の消費動向調査 22）によると，2人以上世帯の家庭における温水洗浄便座の普及率は，調査

石動，

丸山，

関口，

清藤

Ⅴ．おわりに第１版（1968 年）～第 14 版（2021 年）の悪露交換に関する記述は，第 10 版（2004 年）の教科書から大きく変化
し，「悪露交換」という語も使用されなくなっていた。また
外陰部の清潔保持方法は，消毒薬を使用して医療者が行う方法から，褥婦自身が実施する保清方法へと変わってきた。
その背景には，居住環境の変化による清潔保持方法の変化，創傷治療の方法や消毒薬の使用に対する考え方の変化，セルフケアの確立を目指した患者教育の実践への変化が影響していたと考えられる。

を開始した 1992 年の 14.2％から，2003 年に 50％を超え，2020 年には 80.3％と急速に普及してきている。第 10 版が利益相反

開示すべき利益相反はありません。

発行された 2004 年は，一般家庭の普及率が 50%を越えた
時期にあたっていることから，教科書の記載も変わってきたものと考えられた。
第 1～9 版には「トイレットペーパーは用いない」という記載があった。この根拠は定かではなく，推測の域を出ないが，製品の質の問題もあったのだろうと思われる。また，産褥期の全身の清潔保持方法としても，基本的に毎日シャワー浴を実施できる環境にあり，トイレも家庭内に設置されている。衛生用品の質が良くなり，清潔なパッドも容易に入手できること，外陰部や全身の保清もしやすい生
活環境になったことなどから，保清方法にも変化が出てきたのではないかと考えられる。
4．褥婦への指導に関する記載の変化
褥婦への手順の指導や清潔セルフケアに関する指導については，第１版から継続して記載されていた。しかし，第 1 版～第 9 版では「～させる」，「～させてはならない」，「指導する」，「～しなければならない」など，高圧的と感じられるような言葉が用いられていたが，第 10 版以降は「～してもらう」，「～を確認する」，「説明する」という語が用いられていた。
患者教育について，二井矢 23）は，戦後すぐは“医師の指示のもとで行う知識の提供”として，看護職者から患者へ一方的にあらゆる事柄を詰め込むように行われていたと述べており，吉田 24）も，疾病構造の変化や時代の流れとともに，権威的な上から下への「指導型」の教育から，当事者の自己決定，自己管理重視の「学習援助型」の教育へとパ
ラダイムシフトしてきたと述べている。また，1980～1990
年代は患者の権利を尊重した医療へと変化した時代であり，
1978 年のオタワ憲章におけるプライマリヘルスケアの宣言と，1986 年のオタワ憲章におけるヘルスプロモーションという新しい健康観が影響し学習援助型の患者教育が注目され，セルフケアを意識した研究論文や実践が増えてきた
25）とされている。このような流れもあり，使用する語調にも，患者を主体として，セルフケアの確立を支援する患者教育の視点に立った記載へと変化が見られたものと考えられる。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

引用文献
1) 二井矢清香: 看護基礎教育における患者教育の成立過程, 日本
看護学教育学会誌, 24(1): 41-54, 2014.
2) 厚生労働省医政局: 保健師助産師看護師法 60 年史 厚生労働省等の看護行政の足跡. 94-95, 日本看護協会, 2009.
3) 松本清一, 編: 系統看護学講座 18 母性看護学. 第 1 版第 1 刷.
425-428, 医学書院, 東京, 1968.
4) 松本清一, 編: 系統看護学講座 18 母性看護学. 第 2 版第 1 刷.
436-439, 医学書院, 東京, 1972.
5) 松本清一, 編: 系統看護学講座 18 母性看護学. 第 3 版第 3 刷.
452-457, 医学書院, 東京, 1976.
6) 松本清一, 編: 系統看護学講座 22 母性看護学. 第 4 版第 1 刷.
460-465, 医学書院, 東京, 1979.
7) 松本清一, 編: 系統看護学講座 22 母性看護学. 第 5 版第 2 刷.
493-496, 医学書院, 東京, 1983.
8) 松本清一, 編: 系統看護学講座 22 母性看護学. 第 6 版第 1 刷.
409-412, 医学書院, 東京, 1987.
9) 松本清一, 編: 系統看護学講座 専門 18 母性看護学 2 母性看護学各論. 第 7 版第 2 刷. 267-270, 医学書院, 東京 1993.
10) 松本清一, 編: 系統看護学講座 専門 23 母性看護学 2 母性看護学各論. 第 8 版第 7 刷. 368-373, 医学書院, 東京, 1998.
11) 松本清一, 編: 系統看護学講座 専門 24 母性看護学 2 母性看護学各論, 第 9 版第 2 刷. 364-368, 医学書院, 東京, 2000.
12) 森恵美, 他: 系統看護学講座 専門 25 母性看護学 2 母性看護学各論. 第 10 版第 1 刷. 294-296, 医学書院, 東京, 2004.
13) 森恵美, 他: 系統看護学講座 専門 25 母性看護学 2 母性看護学各論. 第 11 版第 1 刷. 287-289, 291-292, 医学書院, 東京,
2008.
14) 森恵美, 他: 系統看護学講座 専門分野Ⅱ 母性看護学 2 母性看護学各論. 第 12 版第 1 刷. 318-321, 医学書院, 東京, 2012.
15) 森恵美, 他: 系統看護学講座 専門分野Ⅱ 母性看護学 2 母性看護学各論. 第 13 版第 1 刷. 326, 338-339, 医学書院, 東京,
2016.
16) 森恵美, 他: 系統看護学講座 専門分野 母性看護学 2 母性看護学各論. 第 14 版第 1 刷. 340, 343-344, 医学書院, 東京,
2021.
17) 齊藤博恵, 大森智美: 悪露交換技術に関する教科書の記述の比較検討, 千葉県立衛生短期大学紀要, 21(2): 37-47, 2002.
18) 夏井睦: これからの創傷治療. 79, 医学書院, 東京, 2003.
19) 酒井峰子, 坂口千鶴子, 峰原奈緒子: 産褥期における外陰部の清潔援助に対する一考察. 日本看護学会論文集 母性看護,
35: 143-145, 2004.
20) 小野良子, 他: 悪露交換の検討―100 施設における実態と方法別の比較研究―. 助産婦雑誌, 33(3): 151-157, 1979.
21) https://www.sanitary-net.com/history/（2023-09-26）
22) https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/menu_shouhi.html

61

母性看護学のテキストにみる「悪露交換」に関する記述の分析（2023-09-26）
23) 二井矢清香: 教科書からみた患者教育変遷の概観. 日本看護医療学会雑誌, 14(1): 10–18, 2012.
24) 吉田亨: 健康教育の潮流: その過去・現在・未来. 保健婦雑誌,
51(12): 931-936, 1995.
25) 二井矢清香: 1980 年代からの看護における患者教育の変遷―
患者の意思決定の尊重と学習援助型の患者教育の視座から―.
日本看護研究学会雑誌, 40(1): 57-66, 2017.

ⓒ2023 Health Sciences Research.

62

高間木，

今，

一戸，

野呂，

石動，

丸山，

関口，

清藤

【Material】
Analysis of maternal nursing textbooks on description
about disinfection of the vulva to postpartum women
SHIZUKA TAKAMAGI*1 TOSHIKO KON*2 ATSUKO ICHINOHE*2
SYUKO NORO*3 HIDEMI ISHIDO*3 NATSUMI MARUYAMA*4RIE SEKIGUCHI*5 YUKI SEITO*6（Received September 27, 2023 ; Accepted January 20, 2024）

Abstract: “Oro-koukan” is a specific nursing technique in the field of maternal nursing, traditionally taught as a manual skill
for cleaning and disinfection of the external genitalia during the postpartum period. However, it has become less commonly
practiced in clinical settings in recent years. An analysis was conducted by reviewing a maternal nursing textbook of a specificpublisher, extracting content related to “oro-koukan” from the 1st edition (1968) to the 14th edition (2021). An overview of
the content extracted from the 14 books shows that the content is almost the same from the 1st edition (1968) to the 9th edition(2000). After the 10th edition (2004), the content changed significantly, and the word "oro-koukan" was no longer used after
the 10th edition. In addition, the method of keeping the vulva hygiene has changed from the use of disinfectants by medical
personnel to the method carried out by themselves. This is thought to be due to changes in cleanliness maintenance methods
due to changes in the living environment, changes in the way of thinking about wound treatment methods and the use of
disinfectants, and changes in the practice of patient education aimed at establishing self-care.
Keywords: Maternal nursing, Postpartum women, Disinfection of the vulva, Descriptive analysisⓒ2023 Health Sciences Research.

63

保健科学研究14(2)：65-71，2023【資料】
電離放射線による細胞への影響評価-CELET course 2023-欧州研修会報告
山本慶輔*1

千葉満*1,2 門前暁*2,3（2024 年 1 月 26 日受付，2024 年 2 月 11 日受理）
要旨：2023 年 11 月 13 日から 11 月 24 日にかけてスウェーデンのストックホルム大学にある放射線防護研究センター
にて，様々な電離放射線による細胞毒性や遺伝毒性といった放射線生物学を学ぶ研修会(Cellular and genotoxic effects
of high and low LET ionising radiation – introduction to radiation biology; CELET) course 2023 が開催された。本研修会は欧州地域におけるプロジェクトの一貫として 2 週間のスケジュールで構成されており，電離放射線による細胞への影
響を理解するために欧州連合圏の大学院生，若手研究者とストックホルム大学の大学院生を対象に行われた。研修内
容は電離放射線照射による細胞への影響についてで，講義と実習が実施された。講義は，電離放射線や細胞生物学の専門家やストックホルム大学の教員及び研究員が対面または zoom にて行われた。実習は主催者である Andrzej Wojcik
教授の研究グループの方々が中心に実施され，その研修の最後に発表報告会が開催された。本論文では研修で実施された講義・実習内容を中心に簡単に紹介したい。
キーワード：電離放射線, スウェーデン, 細胞障害, 被ばく線量評価

Ⅰ．はじめに筆者である山本慶輔は 2023 年 11 月 13 日から 24 日まで張と期待が心に混じえながら参加した。筆者が本研修で経験したことを，本研修の講義，実習，イベントの 3 カテゴ
リに区分して紹介する。

スウェーデン王国のストックホルム大学にて開催された(図 1)，様々な電離放射線による細胞毒性や遺伝毒性といった放射線生物学を学ぶ研修会(Cellular and genotoxic effects
of high and low LET ionising radiation – introduction toradiation biology; CELET)に参加した。本研修会は欧州地域
における RadoNorm プロジェクトの一貫として 2 週間のス
ケジュールで構成されており，今回で 2 年目となる。このような放射線生物学を欧州地域で大規模に学ぶ研修プロジ
ェクトは極めて稀であり，研修参加者はヨーロッパの若手研究者もしくは大学院生であり，ストックホルム大学の学
生及び研究員を合わせ合計 18 人が参加した。私が所属している弘前大学大学院保健学研究科はストックホルム大学の放射線防護研究センターと部局間協定を締結し相互協力関係にあることから，欧州以外であるものの本研修へ参加す

図 1

ストックホルム大学駅前にある地域の地図.

る機会をいただいた。研修内容は講義と実習に分かれており，詳細を表１に示す。詳しい講義の内容や日程については後ほど述べる。筆者は海外における短期研修はおろか，海外に一人で行くことですら初めてであったため様々な緊Ⅱ．研修の講義
講義は第 1 週目の午前中に行われ，1 日 180 分の講義があり，各講義ののちに質疑応答の時間が設けられた。各講*1 弘前大学大学院保健学研究科生体検査科学領域 Department ofbioscience and laboratoly medicine, Hirosaki university Graduate school of Health
Sciences,〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-39-5965
66-1 Hon-cho, Hirosaki, Aomori, 036-8564, Japan*2 弘前大学 生体応答科学研究センター Research Centre for Biomedical
Sciences, Hirosaki University,〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki, Aomori, 036-8564, Japan*3 弘前大学大学院保健学研究科放射線技術科学領域 Department ofRadiation Science, Hirosaki university Graduate school of Health Sciences,〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-39-5959
66-1 Hon-cho, Hirosaki, Aomori, 036-8564, Japan
Corresponding Author: Satoru Monzen, monzens@hirosaki-u.ac.jpⓒ2023 Health Sciences Research.

義の講師と講義内容を以下に紹介する。
1．Prof. Christian Johannes (デュースブルクエッセン大学，

放射線誘導染色体異常が大きなテーマの講義であった。電離放射線の基礎から電離照射線処理の染色体前処理，染色体異常の検出，発生機序，スコアリング，生物学的効果比（RBE: Relative
biological effectiveness)，線量効果曲線，細胞間分布にドイツ)による講義：

65

電離放射線による細胞への影響評価-CELET course 2023-欧州研修会報告

関する講義であった。基礎から教えていただけるため，放射線学が初心者の筆者もとてもよく理解できた。またのちの実習で行う FISH (Fluorescence in situ
Hybridization) 法 に つ い て も 詳 し い 説 明 が あ り ，Giemsa 染色ではわからなかった転座などがわかる技
術を理解するのに重要な講義であった。

表 2. CELET course 2023 の 2 週目日程表
Date

E518
Mo
20/11

Roo

Event

Lecturer

E306
Mo
13/11

E515
E224
E224
P232
P232

Tue
14/11

E515
E224
E224
E306
E306

Wed
15/11

E515
E224
E224
E306

Thu
16/11

E306
E515
E224
E224
E306

Fri
17/11

E306
E518
E518
E224

Sat
18/11
Sun
19/11

E512

E224

E518
Tue
21/11

E518
E224

m
E306

E518

E314

表 1. CELET course 2023 の 1 週目日程表
Date

Room

09:00 – 10:30 Chromosomal aberrations(ZOOM)
10:45 – 12:15 DNA damage and repair(ZOOM)
14:00 – 17:00 Dosimetry exercise –group 1
14:00 – 17:00 GammaH2AX exercise –group 2
14:00 – 17:00 Scoring – group 3 andgroup 409:00 – 10:30 Factors which influencecellular radiosensitivity
10:45 – 12:15 Bystander effects ofradiation (ZOOM)
14:00 – 17:00 Dosimetry exercise –group 3
14:00 – 17:00 GammaH2AX exercise –group 414:00 – 17:00 Scoring – group 1 andgroup 2
09:00 – 10:30 Radiation-induced
micronuclei (ZOOM)
10:45 – 12:15 Radiation-induced
gammaH2AX foci
14:00 – 17:00 Dosimetry exercise –group 2
14:00 – 17:00 GammaH2AX exercise –group 1
14:00 – 17:00 Scoring – group 3 andgroup 409:00 – 10:30 Statistical analyses ofexperimental results from low and highthroughput approaches in radiation
research (ZOOM)
10:45 – 12:15 Combined exposures ofradiation and other stressors (ZOOM)
14:00 – 17:00 Dosimetry exercise –group 414:00 – 17:00 GammaH2AX exercise –group 3
14:00 – 17:00 Scoring – group 1 andgroup 2
09:00 – 10:30 The dose concept andMonte Carlo methods in radiation
biology (ZOOM)
10:45 – 12:15 Radiation effects on the
immune system and the use of radon totreat autoimmune diseases
13:00 – 17:00 Harvesting cells foraberrations – group 1
13:00 – 17:00 FISH exercise – group 2
13:00 – 17:00 Scoring – group 3 andgroup 4
Trip to Uppsala
18:00 Dinner at SU – social room onlevel E5
Sunday – free. On Monday exercises
start at 09:00.

ⓒ2023 Health Sciences Research.

E224

Christian
Johannes

E518

Penny Jeggo
Andrzej

E518
We
22/11

Nadia
Prabodha/Yanzi
LovisaLundholm
Munira Kadhim
Andrzej

Thu
23/11
Thu
23/11

E224

Fri
24/11

09:00 – 13:00 Harvesting cells foraberrations – group 3
09:00 – 13:00 FISH exercise – group4
09:00 – 13:00 Scoring – group 1 andgroup 2
14:00 – 17:00 gH2AX analysis andscoring – all groups
09:00 – 13:00 Harvesting cells foraberrations – group 2
09:00 – 13:00 FISH exercise – group1
09:00 – 13:00 Scoring – group 3 andgroup 414:00 – 17:00 Scoring – all groups
09:00 – 13:00 Harvesting cells foraberrations – Group 4
09:00 – 13:00 FISH exercise – group3
09:00 – 13:00 Scoring – group 1 andgroup 2E224

14:00 – 17:00 Scoring – all groups

E5

17:00 – Swedish food tasting
09:30 – 12:00 Scoring and preparing
presentations – all groups

E224
E224
13:00 – 17:00 Scoring and preparing
presentations – all groups

Nadia
Prabodha/Yanzi

Event

P224

09:30 – 12:00 Presentation of results,
discussion, all groups

Lecturer
ZuzanaPrabodha
Yanzi
Nadia/Mosta
fa/Sergey
ZuzanaPrabodha
Yanzi
Yanzi
ZuzanaPrabodha
Yanzi
Yanzi,
Andrzej
Yanzi,
Nadia,
Prabodha,
Andrzej
Yanzi,
Nadia,
PrabodhaAll

Anne Vral
Harry
ScherthanAndrzej
Nadia/Mostafa/
SergeyYanzi
JoannaPolanska
Helga Stopper
Andrzej
Nadia/Mostafa/
SergeyYanzi
Beata
Brzozowska
Serge Candeias

2．Prof. Penny Jeggo (サセックス大学，グレートブリテン

放射線による DNA 損
傷・修復と放射線感受性障害がテーマであった。こ
の講義では，DNA 二重らせん切断(DSBs : DNA strands
breaks)の生成方法や修復機能，またそれらに関する
細胞周期の変化やアポトーシス誘導など個々の酵素とその構造から分子の機能まで深く解説していただ
いた。放射線関連の講義でタンパク質の立体構造が出てくるとは思っておらず，分子生物学というよりは生化学に近いような内容であった。また，講義の最後に講義内容の問題形式のディスカッションも用意されていて少し驚いたが，とても身になる講義であった。
及び北アイルランド連合王国)：

3．Assoc. Prof. Lovisa Lundholm (ストックホルム大学，ス細胞の放射線感受性に影響する因子がテーマの講義であった。細胞が様々な種
類の電離放射線に晒された時，様々な因子が細胞の放射線感受性に関連していることを講義していただ
いた。その放射線感受性に関連する因子には物理的(線量，温度など)，化学的(酸素，放射線増感剤，放射線防護剤)，生物学的(生体レベル，細胞レベルなど)，
技術的(放射線治療の照射精度)があり，それらの因子について実際の論文に基づいた解説をしていただいた。筆者は臨床検査技師として病院で働いているため実際での医療現場での診断，治療による被曝の線
ウェーデン)による講義：

ZuzanaPrabodha
Yanzi/Andrzej

66

山本，

量なども解説していただいたため非常にわかりやす
く実感が湧いた。
4．Prof. Munira Kadhim (オックスフォードブルックス大

電離放射線のバインスダ
ー効果がテーマであった。バイスタンダー効果とは直接細胞に電離放射線を照射すると，照射されていない近傍の細胞も影響を受けることである。このバ
イスタンダー効果を Prof. Munira Kadhim の研究グル
ープでは細胞外小胞に着目して実際に先生が書いた論文を交えて最新の知見を紹介した。これらの最新の知見によるとバイスタンダー効果は電離放射線が照射した細胞から放出される細胞外小胞内の microRNAs (miRNAs)やタンパク質に原因がある可能性が示唆された。この分野は筆者の研究分野でもあるためとても興味深い話であった。しかし，この分野はまだまだ発展途上の分野であり，基礎的な検討や細胞外小胞の抽出方法など技術的な検討も十分必要であることが分かった。
5．Prof. Anne Vral (ゲンク大学，ベルギー)による講義： 細胞質分裂阻害微小核試験(CBMN 法)がテーマの講義であった。DNA に損傷が生じると細胞分裂時に紡錘体に結合できなかった染色体が小核として形成される。CBMN 法はリンパ球に対してサイトカラシン Bを用いて細胞質の分裂を阻害することで 2 核になった細胞に微小核が存在しているかを調べる方法である。DNA 損傷に依存する方法であるため，放射線に特異的な検出方法ではないものの，放射線を当てると DNA の損傷が生じるため，DNA 損傷を評価する
際によく用いられる方法である。この講義ではCBMN 法のプロトコルやカウントする細胞など実際に CBMN 法を行うときに役立つ方法を詳細に解説していただいた。この講義のおかげでのちに実施される Scoring 実習に大いに役立ち，非常に楽しめた。
学，イギリス)による講義：

6．Prof. Harry Scherthan (ミュンヘン連邦軍大学，ドイツ)

リン酸化ヒストン H2AX (γ-H2AX)測定がテーマの講義であった。γ-H2AX とは H2AX という H2A histone protein の 139 番目のセリンがリン酸化 さ れ た も の で あ る 。 γ -H2AX は DNA のdouble-strand breaks (DSBs)発生時に修復に関わる分子の一つとして必要とされているためγ-H2AX は
DSBs 生成時によく生成されるものの，γ-H2AX の存
在は DSBs の発生に限らないため解釈にはしばし注意が必要である。このγ-H2AX の測定方法は蛍光顕微鏡と imageJ などの画像解析ソフトを用いて解析することができるため，この二つがあれば比較的簡単に解析ができる。筆者も今後実験で導入する可能性があったため非常に勉強になった。
による講義：

7．Prof. Joanna Polanska (シレジア工科大学， ポーランドⓒ2023 Health Sciences Research.

千葉，

門前

放射線研究における低スループ
ットおよび高スループットアプローチによる実験結果の統計解析の講義であった。現代の研究には
Next-generation sequence(NGS) や microarray な ど のhigh throughput なアプローチによる研究が行われる。
これらの実験によって得られた膨大なデータを使って様々な解析を行うが，統計処理が問題となる。その生物学的な統計処理について非常に重要な講義であった。自分の研究内容ともつながるところが多く，非常に勉強になった。
共和国)による講義：

8．Prof. Helga Stopper (ヴュルツブルク薬理学・毒物学研

さまざまな酸化ストレスの複合曝露や化学的突然変異誘発物質による DNA 損
傷がテーマの講義であった。DNA の損傷には物理学的，化学的，生物学的な要因があるが，この講義では化学的な DNA 損傷について DNA を損傷する可能性のある分子や原子について非常に詳しく解説していただいた。発がん性物質は人工のものだけではな
く天然中にも存在するものはたくさんあり，これらの DNA を損傷する分子，原子が存在していることを理解するために非常に重要な講義であった。
究所，ドイツ)による講義：

9．Prof. Beata Brzozowska (ストックホルム大学，スウェー

線量概念とモンテカルロ法を使った放射線生物学についての講義であった。モンテカ
ルロ法とは，放射線のようなランダムに動くものや数学的に仕組みの難しいものを確立モデルとして実際に計算するときに，コンピューター上で乱数を発生させてシミュレーションを繰り返す in silico な実
験手法である。元々は，中性子の動きをシミュレー
ションするのに作られたものだが，近年は放射線の被ばく線量の予測にこのモンテカルロ法を組み合わせる in silico の実験が注目されている。筆者は wet の実験が多いためこのような dry な実験は非常に難しいと感じたが，このようなコンピューター上での insilico の実験は非常に注目されている。講義では実際に水中での光子線や電子線の動きなどのシミュレー
ション結果や論文の解説をしていただいた。この講義はとても興味深く，dry な実験は今後，wet な実験と組み合わせることで非常に面白い実験ができると感じた。
デン)による講義：

10．Dr. Serge Candeias (フランス)による講義「放射線と免疫システム」： 慢性疾患治療のためのラドン利用についての講義であった。この講義では，自然免疫や獲得免疫などの免疫学の基本的なところからどのようにして免疫が働くかを細かく解説していただいた。
慢性疾患治療に対してがん治療のような強力な放射線照射量ではなく一回照射量が 1 Gy 未満で全部で 12
Gy 未満の少ない照射量で行われることがある。この67

電離放射線による細胞への影響評価-CELET course 2023-欧州研修会報告

少ない照射による治療法は抗免疫作用により慢性炎症を下げる効果があるが，当然肺がんや皮膚がんのリスクについても議論されている。これらのことについて，最新の論文報告を交えながら解説していた
だいた。日本の三朝温泉というところでこの療法を行っているとのことで，非常に興味深い話であった。

きく発癌因子ともいわれている。したがって，モニ
タリング技術の実演には大きな意義がある。本実習
では，サンプルである花崗岩をタッパー容器に移し，
ラ ド ン モ ニ タ ー （ ALPHAGRD, Bertin technologies
Inc.）にてガスを捕集し，アルファ線の波高分析から放射線量を算出した(図 3)。

Ⅲ．実習
CELET course 2023 では第 1 週の午後と第 2 週に実習があり，第 1 週の午後に染色体異常のスコアリング，線量測定，
γ-H2AX の実習を行い，第 2 週は最終日に行われる各実習の発表に向けての実習を行った。

この実習ではチャイ
ニーズハムスターCHO-K1 細胞にγ線 2 Gy，4 Gy を照射したのち，コルセミドを投与して各細胞周期になるように時間を調節したサンプルと，α線を 1 Gy
照射したのちコルセミドを投与して S/G1 期になるよ
うに時間を調節して染色体の状態を観察した(図 2)。
1．染色体異常のスコアリング：

図 2

図 3

ラドン鉱石からのアルファ線測定の様子

また，放射性ラドンからわずかに放出される低エネ
ルギーγ線を専用のスペクトロメータで解析したところ，時間経過と共にタッパー内から検出される線
量率は上昇することが確認され（図 4），屋内での換気の重要性が実演された。

染色体異常の検出

これらの処理したサンプルは全て用意された状態でどのスライドがどの処理をしたのかを推測した。放射線照射した細胞の染色体は染色体が切断されたり，くっついたり様々な形をとることを染色体異常(Chromosomal abbration; CA)と言う。それぞれの形のCA の割合を算出した。この CA の割合で各スライドの放射線量についてディスカッションを行った。
2．放射線量の測定実習： この実習では，天然の放射性ラドンのガスを捕集して，専用のアルファ線測定器によってエネルギースペクトルを測定し，その特徴について学んだ。研修開催地であるスウェーデンの地質は花崗岩の分布が多く，それに含まれるウラン系列核種であるラジウム-226（物理半減期；約 1600年）の娘核であるラドン-222 は，ガスとして浮遊するため，屋内では換気による濃度の制御が重要な地域である。また，トリウム系列であるラジウム-224
もまた同様に，娘核であるラドン-220 がガスとして浮遊する。これら放射性ガスは共通してアルファ放出核であるため，高濃度ガスは肺への生物効果が大ⓒ2023 Health Sciences Research.

図 4 ラドン由来γ線の測定
次にセシウム-137，ナトリウム-22，及びバリウム-133m のγ線源を用いて，線源から検出される放射線量率とその距離の関係について確認した。放射線は距離の二乗に反比例することが実験的に証明された。
実際の放射線管理において，線源からの被ばく量を低減させるためには，とにかく距離を取ることが大切であることが分かった。また，様々なγ放出核種
におけるエネルギースペクトルを波高分析装置にて解析して，核種ごとに放出されるγ線エネルギーが異なることや，その特徴を利用して核種同定に役立
つことなどを学んだ。他にも，主催者である Wojcik
教授が，これまで自身のコレクションとして収集してきた第 2 次大戦前後の放射性蛍光塗料が塗られた懐中時計やスピードメータ等が紹介され，それらがどの程度放射線サーベイメータに反応するのか実測した。当然ながら本実習の経験は，私自身初めての分野であったため非常に勉強になったが，Wojcik 教

68

山本，

千葉，

門前

授がこれらのコレクションを紹介しているワクワク
した口調や表情がいかにも僕の考える Scientist であったことが非常に印象深く刻まれている。
3．細胞内γH2AX 測定： H2A histone family member
X(H2AX)はヒストンタンパク質であり，このうち 139
番目のセリンがリン酸化されたものがγH2AX である。この実習では，免疫蛍光抗体法によりγH2AX の検出を行った(図 5,6)。
図 7.

図 5

実習プレゼンテーションの様子

γ-H2AX 染色による DNA 損傷の検出

本実習では実際にヒト網膜上皮細胞(RPE-1)を使ってγH2AX の検出を行った。培養した RPE-1 細胞を
4',6-diamidino-2-phenylindole (DAPI)で核染色し，γH2AX の検出には fluorescein isothiocyanate(FITC)がconjugate された 2 次抗体を使用し，蛍光顕微鏡を使用して観察した。最終日のプレゼンテーションでは事前に用意された各線量で照射された RPE-1 細胞のγH2AX の蛍光顕微鏡で観察した写真のデータをいただき，ImageJ や Fiji を使用して解析を行った結果を発表した(図 7,8)。

図 8. 実習プレゼンテーション後の集合写真

Ⅳ．その他交流イベント
CELET course 2023 で は 講 義 と 実 習 以 外 に 土 曜 日 にStockholm 市の約 70km 北部の都市である Uppsala 市への観光が企画された。Uppsala は Stockholm central 駅からスウェーデン特有の急行列車で 50 分程度の距離に位置しており，
北欧最古の大学である Uppsala 大学があることで有名な学園都市である。我々は，Uppsala 市到着後にリンネ植物園を訪れた(図 9)。

図 6. 染色体染色の実習風景
これらの画像解析ソフトを使用して解析すると，病巣が小さいものと大きいものにわけられ，線量依存性に増加していく結果となった。これは，電離放射線照射によって生成された DSBs の量に依存している可能性があると我々は考察した。

図 9. リンネ植物園での集合写真
リンネ植物園では，植物学者であるカール・フォン・リン
ネが使用していた住居や植物園を見学した。住居内には当時のものがたくさん保存されており，当時の雰囲気を楽し
むことができた。各自ランチを取った後，午後には Uppsala
大聖堂を訪れた(図 10)。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

69電離放射線による細胞への影響評価-CELET course 2023-欧州研修会報告

労した。様々な場面において伝えたいことがうまく伝わらなかったことがあった。英語は研究者になるためには絶対に必要不可欠であることが本研修で痛いほど痛感した。本
研修を通して，研究と語学の勉強を両方とも今まで以上に研鑽すべきであると強く感じた。

Ⅵ．謝辞
本研修へ招待いただきました，RadNorm プロジェクト
CELET コース主催者である，ストックホルム大学放射線防図 10. Uppsala 大聖堂

護研究センターの Andrzej Wojcik 教授に感謝申し上げます。
筆頭演者は，令和 5 年度弘前大学大学院保健学研究科生

これらの観光後にストックホルム大学にてパーティーを開体応答科学センターにおける，海外短期留学プロジェクト

いていただいた。ここでは，スウェーデンでよく食べる鹿による企画，及び JST 次世代研究者挑戦的研究プログラム

肉もあり自分の舌にはとても美味しく感じた。また，このJPMJSP2152 の海外渡航支援に基づき研修へ参加し本原稿パーティーのおかげで CELET 参加者や様々な研究者と話をまとめた。

ができ，今まで以上に打ち解けることができた。さらに第2 週目の水曜日には，スウェーデンの伝統料理をいただく
立食パーティーを開いていただいた。こちらのパーティー
では日本でも名前の聞いたことのあるシュールストレミン
グの開封が披露された(図 11)。シュールストレミングはニシンという魚を塩漬けした発酵食品である。匂いは，発酵食品であるため非常に強烈であったが食べてみると少し塩
気の強い食べ物であり味は美味であった。

図 11. 世界一臭い缶詰で知られるシュールストレミングでおもてなしのイベント

Ⅴ．最後に筆者にとって CELET course 2023 は初めての海外研修で，様々なバックグラウンドを持った海外の若手研究者と交流できたため大変貴重な経験になった。2 週間という短い時間ではあったものの毎日が非常に刺激的であっという間に終わってしまった。筆者は，放射線をほとんど学んだことがないため，講義も実習も何もわからないところから始めたが，この 2 週間で基本的な放射線生物学を学べたと感じている。しかし，当たり前ではあるが日常会話やディスカッションなど全ての場面で英語しか使わないため非常に苦ⓒ2023 Health Sciences Research.

70

山本，

千葉，

門前

【Material】
The report of training course for biological effect by ionizing
radiation -CELET course 2023KEISUKE YAMAMITO*1, MITSURU CHIBA*1,2, SATORU MONZEN*2,3（Received January 26, 2024 ; Accepted February 11, 2024）

Abstract: The CELET course 2023 was held from November 13 to November 24, 2023 at the Centre for Radiation Protection
Research at Stockholm University, Sweden. The course was designed for master or PhD students and young researchers fromthe European Union included in Stockholm University to understand the biological effects by ionizing radiation (IR) to cell.
The training course was conducted in the form of lectures and practical exercises on the effects of IR on cells. The lectures
were given by experts in IR and cell biology, as well as by Stockholm University professors, either in person or via zoom. The
practical training was led by Andrzej Wojcik's laboratory, and a presentation of the practical training was given. In this paper,
we would like to briefly introduce the contents of the lectures and practical training conducted during the training.
Keywords: Ionizing radiation, CELET course, Sweden, Cytotoxicity, Dosimetryⓒ2023 Health Sciences Research.

71

保健科学研究 14(2)：73-92，2023

第 10 回

保健科学研究発表会
抄録集

日時：２０２３年９月３０日（土）１３：００～
会場：弘前大学大学院保健学研究科
当番世話人：丹藤雄介

主催：保健科学研究会
弘前大学大学院保健科学研究科、弘前医療福祉大学
弘前学院大学、柴田学園大学、柴田学園大学短期大学部ⓒ2023 Health Sciences Research.

73

第 10 回保健科学研究発表会抄録集

保健科学研究発表会

当番校

10 年の歩み

大会長・代表・世話人等

開催日

演題数

第1回

弘前大学

当番校代表

木田 和幸

平成 27 年

2月

21 日

12 題

第2回

弘前学院大学大会長

吉岡 利忠

平成 27 年

9月

12 日

15 題

第3回

東北女子大学大会長

小澤 熹

平成 28 年

9月

3日

13 題

第4回

東北女子短期大学

大会長

今村 吉彦

平成 29 年

9月

2日

15 題

第5回

弘前医療福祉大学

大会長

下田 肇

平成 30 年

9月

8日

19 題

第6回

弘前大学

大会長

齋藤 陽子

令和元年

9月

7日

15 題

第7回

弘前学院大学大会長

吉岡 利忠

令和 2 年

9月

12 日

14 題

第8回

柴田学園大学大会長

加藤 陽治

令和 3 年

9月

11 日

12 題

第9回

弘前医療福祉大学

大会長

下田 肇

令和 4 年

9月

3日

10 題

第 10 回

弘前大学

当番校代表

丹藤 雄介

令和 5 年

9月

30 日

15 題

ⓒ2023 Health Sciences Research.

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第 10 回保健科学研究発表会抄録集【プログラム】
開会あいさつ13 : 00～13 :10
丹藤 雄介（弘前大学大学院保健学研究科）

演題発表
13:10～14:00
座長：大津 美香（弘前大学大学院保健学研究科）
01．3 歳児神経発達障害の早期発見に向けた青森県の取り組みの紹介～「社会性発達のスクリーニング（SSD-14）」の予備的調査報告～
弘前大学大学院保健学研究科・医学部心理支援科学科 斉藤 まなぶ
02．地域在宅高齢者のフレイルと栄養状態および食品摂取多様性－年齢区分及び居住形態による比較－
柴田学園大学短期大学部 宮地 博子
03．地域在宅高齢者のフレイルと栄養状態および食品摂取多様性との関連
柴田学園大学短期大学部 中島 里美
04．骨吸収マーカー（NTX）及びミネラルの尿排泄リズムにおけるミネラル摂取量と摂取時刻の影響
柴田学園大学 前田 朝美
演題発表
14:00～14:40
座長：對馬 恵（弘前大学大学院保健学研究科）
05．看護基礎教育における高齢者の転倒・転落予防の実践能力を高める教育に関する文献
レビュー
弘前大学大学院保健学研究科 成田 秀貴
06．核燃料サイクル施設におけるα核種内部汚染傷病者発生を想定した預託実効線量早見表の作成
弘前大学医学部保健学科 刈屋 侑斗
07．附属病院 BCP の最適化に向けた院内原子力災害対応ロジスティック研修の開催
弘前大学医学部保健学科 石垣 里菜ⓒ2023 Health Sciences Research.

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第 10 回保健科学研究発表会抄録集

教育講演
14：50～15:30
司会：丹藤 雄介（弘前大学大学院保健学研究科）「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」の改正について
弘前大学医療倫理学講座 栗林 航
演題発表
15:40～16:30
座長：堀江 香代（弘前大学大学院保健学研究科）
08．地域資源を活用した新しい多糖類「りんご e-ペクチン」の開発
柴田学園大学 市田 淳治
09．乳癌細胞株における PR 遺伝子導入および合成黄体ホルモン剤（MPA）添加による細胞増殖抑制の検討
弘前大学医学部保健学科検査技術科学専攻細胞検査士養成課程
佐々木 華穂10．血清に含まれる RNA の抽出法の比較
弘前大学大学院保健学研究科生体検査科学領域 山本 慶輔
11．異なる生活環境とカフェテリア食におけるラットの栄養嗜好性について
柴田学園大学生活創生学部健康栄養科 佐藤 梨沙
演題発表
16:30～17:20
座長：藤岡 美幸（弘前大学大学院保健学研究科）
12．Escherichia albertii における薬剤感受性試験
弘前大学医学部保健学科 吉澤 あおい
13．学生実習における染色後スライドガラス上の生菌分離状況
弘前大学医学部保健学科 安田 涼真
14．被ばくマウス腸管から脱落する Lactobacilluss spp.の種の同定
弘前大学医学部保健学科検査技術科学専攻 永井 崇雅
15．青森県津軽地域におけるダニ媒介性感染症のサーベイランス
弘前大学医学部保健学科検査技術科学専攻 大湯 彩乃ⓒ2023 Health Sciences Research.

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第 10 回保健科学研究発表会抄録集

演題番号 1

3 歳児神経発達障害の早期発見に向けた青森県の取り組みの紹介〜「社会性発達のスクリーニング（SSD-14）」の予備的調査報告〜
1.弘前大学大学院保健学研究科・医学部心理支援科学科，2.弘前大学医学部附属病院神経科精神科，3.弘前大学大学院医学研究科神経精神医学講座〇斉藤まなぶ 1，大里絢子 1，坂本由唯 2，照井藍 3，三上珠希 1
背景：
NDD の兆候は乳幼児期に顕著になるが，健診での早期発見率 2〜3%と低く，NDD の有病率が約 10%であるのに対し，対策が不十分である。青森県では早期発見のための施策として，弘前大学が作成した「社会性発達のスクリーニング Screening for Social Development-14 : SSD14」を令和 6 年から採用することとなった。本研究では，県内活用に向けて予備的検証を行ったので報告する。
方法：（1）2021〜2022 年に 3 歳児健診で SSD-14 に返答した 1327 名において，尺度の再現性や内容の妥当性について検証した。
（2）青森県発達障害専門医療機関初診待機解消モデル事業を弘前市で利用した 21 名について診断の有無及び診断内容について調査した。
本研究は弘前大学大学院医学研究科倫理委員会で承認を受けている。
結果：（1）Cronbach の信頼係数 α は 0.794。平均値 34.1（SD4.55），カットオフ値 29 点は 1SD 値であった。NDD リスク児の抽出は 11.6%で再現性は良好であった。
（2）事業に参加した 21 名はすべて何らかの診断がついた。診断内容は，自閉スペクトラム症及びその疑い 20 名
（97.1%）が最も多く，次いで注意欠如多動症及びその疑い 11 名
（52.4%），
知的発達症及び境界知能 8 名（38.1%），語音症 3 名（14.3%），場面緘黙症 2 名（9.5%），言語症または社会的・語用論的コミュニケーション症 1 名（4.8%），チック症 1 名（4.8%），
分離不安症 1 名（4. 8%）であった。
結論：
SSD-14 は簡便かつ 3 歳において主要な発達障害の検出には精度の高いスクリーニン グである可能性が示された。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

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第 10 回保健科学研究発表会抄録集

演題番号 02

地域在宅高齢者のフレイルと栄養状態および食品摂取多様性－年齢区分及び居住形態による比較－
1.柴田学園大学短期大学部，2.弘前医療福祉大学，3 深浦町健康推進課〇宮地博子 1，中島里美 1，玉田真梨菜 1，戸沼由紀 2，
斎藤真澄 2，平山真耶 3，木田和幸 2
目的：
本研究は地域在宅高齢者のフレイルと栄養状態および食品摂取多様性との関連を明らかにすることを目的として実態調査を行った。
研究方法：
2021 年 11～12 月に，青森県深浦町の 65 歳以上地域在住高齢者を対象として調査を実施した。参加者 177 人のうち欠損があった 4 人を除く 173 人（男性 25 人，女性 148 人）を解析対象者とした。調査項目は基本属性，改定 J-CHS 基準，簡易栄養状態評価表 MNA- SF，
うつスケール GDS15，認知症スケール HDS-R，後期高齢者の質問票，食品摂取多様性得点（DVS）である。DVS 得点は 0～3 点を低群，4～6 点を中群，7～10 点を高群に分類した。年齢区分（65〜74 歳と 75 歳以上）及び居住形態（同居と独居）と各調査項目との関連をカイ二乗検定およびマンホイットニー検定を用いて解析した。
結果：
対象者 173 人（平均年齢 79.83±6.62 歳）のうちフレイル 23 人（13.3%），プレフレイル 101
人（58.4%）であった。栄養評価は低栄養 4 人（2.3%），低栄養のおそれあり 41 人
（23.7%），DVS 得点は低群 33 人（19.1%），中群 93 人（53.7%），高群 47 人（27.2%）であった。年齢区分では配偶者の有無，職業の有無，生きがい活動参加の有無，処方薬 4 種
類以上，握力，歩行速度に有意差（p<0.05）が認められた。居住形態では配偶者の有無，
訪問介護の利用，お助け隊の利用，介護認定の有無，高血圧の既往，握力，欠食の有無に有意差（p<0.05）が認められた。
本研究は JSPS 科研費基盤研究（C）21K02102 の助成によるものである。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

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第 10 回保健科学研究発表会抄録集

演題番号 03

地域在宅高齢者のフレイルと栄養状態および食品摂取多様性との関連
1.柴田学園大学短期大学部，2.弘前医療福祉大学，3 深浦町健康推進課〇中島里美 1，宮地博子 1，玉田真梨菜 1，
戸沼由紀 2，斎藤真澄 2，平山真耶 3，木田和幸 2
目的：
本研究は地域在宅高齢者のフレイルと栄養状態および食品摂取多様性との関連を明らかにすることを目的として実態調査を行った。
研究方法：
2021 年 11～12 月に，青森県深浦町の 65 歳以上地域在住高齢者を対象として調査を実施した。参加者 177 人のうち欠損があった 4 人を除く 173 人（男性 25 人，女性 148 人）を解析対象者とした。調査項目は基本属性，改定 J-CHS 基準，簡易栄養状態評価表 MNA-SF，
うつスケール GDS15，認知症スケール HDS-R，後期高齢者の質問票，食品摂取多様性得点（DVS）である。DVS 得点は 0～3 点を低群，4～6 点を中群，7～10 点を高群に分類した。改定 J-CHS 基準はフレイル（3 点以上）
，プレフレイル（1～2 点），健常（0 点）と評価するが，本研究ではプレフレイル，健常を「非フレイル」として群分けを行い，基本属
性，栄養状態，DVS 得点 3 群との関連を解析した。カテゴリー変数はカイ二乗検定，量的変数はマンホイットニー検定を行った。
結果：
対象者 173 人（平均年齢 79.83 ±6.62 歳）のうちフレイル 23 人（13.3%），非フレイル 150
人（86. 7%）であった。栄養状態は MNA-SF の得点（p=0.081），MNA-SF による栄養評価（p=0.05）で有意な関連は認められなかったが，MNA-SF の評価項目のうち体重減少（p=0.023），認知症スケール HDS-R 得点（p<0.001），認知症評価（p =0.013）と有意な関連が認められた。また DVS 得点による 3 群（p<0.001）との有意な関連が認められた。
本研究は JSPS 科研費基盤研究（C）21K02102 の助成によるものである。

ⓒ2023 Health Sciences Research.

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第 10 回保健科学研究発表会抄録集

演題番号 04

骨吸収マーカー（NTX）及びミネラルの尿排泄リズムにおけるミネラル摂取量と摂取時刻の影響
1.柴田学園大学，2.南九州大学，3.県立広島大学〇前田朝美 1，齋藤望 1，出口佳奈絵 2，加藤秀夫 3
目的：
骨の弾力性には，コラーゲンタンパク質の網目構造に含まれるカルシウムやリンなどのミネラル成分が関与する。骨質の維持には骨リモデリングの骨吸収と骨形成が重要である。
これまでの研究で，骨吸収の指標として，骨のコラーゲン繊維の分解によって生じる尿中の I 型コラーゲン N 架橋テロペプチド（NTX）を分析した結果，夜間から早朝に高く，日中に低下する日内リズムが認められた。
本研究では，ミネラルの摂取量を変えて，骨吸収マーカーやミネラルの尿排泄リズムへの影響を調べた。
方法：
健康な女子大学生を対象に，標準食またはミネラル制限食を 1 日 3 回喫食してもらい，ミネラル（カルシウム，リン）と NTX の尿排泄リズムを調べた。食事時間は朝食 6:30～
7:00，昼食 12: 30～13:00，夕食 18:30～19：00 とし，食前と食後 2 時間毎に合計 11 回の 24
時間採尿を行った。
結果：
標準食摂取後のカルシウム尿排泄は，朝食前（6:30）に比べ，朝食 2 時間後（8:30）には増加し，昼食前の 12:30 に低下した。昼食と夕食の摂取後もカルシウム尿排泄は増加し，夕食後においては 6 時間後（0:30）に最も高値を示した。ミネラル制限食では，カルシウ
ム尿排泄は朝食後に増加がみられたものの，標準食に比べて一日を通して低い値が続いた。尿中 NTX は，ミネラル制限食では標準食より高い値が続き，日中も骨吸収は低下しにくい傾向がみられた。

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第 10 回保健科学研究発表会抄録集

演題番号 05

看護基礎教育における高齢者の転倒・転落予防の実践能力を高める教育に関する文献レビュー
1.弘前大学大学院保健学研究科，2.弘前大学大学院保健学研究科博士後期課程〇成田秀貴 1，大津美香 1，九島千瑛 1，安永知衣里 2
緒言：
臨地実習や臨床現場の医療事故やヒヤリハットの低減に向け，看護学生は高齢者の転倒・転落予防の知識，技術を修得する必要性がある。その教育については，受動的な手法に加えて，学習者自らが課題解決の経験をした上で振り返りを行うことが効果的とされる。
目的：
本研究では，看護基礎教育における高齢者の転倒・転落予防の体験的な教育方法の報告か
ら課題を検討することを目的とした。
方法：
医中誌 Web 版でキーワードを転倒，転落，学生，教育とし，原著論文かつ看護を条件として検索した。未成年や妊産婦が患者の文献，教育方法が紙面による看護過程や危険予知ト
レーニング，臨地実習等の文献を除外して，体験的な教育方法に関する文献を分析対象とした。
結果と考察：
2002 年から 2022 年の間に 97 件が検出され，9 件を分析対象とした。模擬患者を活用したシミュレーション教育が 7 件，教材による体験的な演習が 2 件あり，記録物や質問紙，転倒・転落リスクのある箇所への気付きなどから教育効果を評価していた。看護学生は時間を要しながらも転倒・転落リスクのある動作や環境に気付き，自身の課題を捉えていた。
体験的な学習は実践的な能力を高めると示唆されるが，模擬患者を活用するとその準備の難しさから繰り返し学習することが難しい。体験的な学習には ICT で行うシミュレーショ
ン教育もあるが，有用性の検証がされた高齢者の転倒・転落予防の教育方法の報告が少な
く，その開発が必要と考える。

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演題番号 06

核燃料サイクル施設における α 核種内部汚染傷病者発生を想定した
預託実効線量早見表の作成
1.弘前大学医学部保健学科，2.弘前大学災害・被ばく医療教育センター
3.弘前大学大学院保健学研究科〇刈屋侑斗 1，辻口貴清 2，伊藤勝博 2，山内可南子 3，細川洋一郎 3
目的：
核燃料物質を取り扱う施設では，α 線を放出する放射性核種による内部汚染傷病者が発生する可能性がある。傷病者を受け入れる医療機関では，α 核種による内部汚染傷病者に対して，キレート剤を投与するべきか否かを判断する必要がある。そこで本研究では，事故後急性期におけるキレート剤投与の判断材料となる資料開発を目的に，放射性物質の摂取量と預託実効線量の早見表を作成する。
方法：
Pu-239 および Am- 241 の吸入摂取を想定し，摂取量（事故から 0.2 日後に肺モニタにて判明した摂取量想定）に応じた預託実効線暈をシミュレーションにより推定した。また，実際にキレート剤が投与された過去事例に関する文献調査を実施し，摂取量・預託実効線
量・キレート剤投与事例を早見表としてまとめた。
結果：
文献検索の結果，α 核種キレート剤の投与に関する臨床報告は 27 件見つかり，傷病者の摂取量に対する投与量の事例を収集できた。シミュレーションの結果，Pu-239，Am-241 共に
預託実効線量が 0.2Sv（国際放射線防護委員会がキレート剤投与を推奨する被ばく線量の目安）となるのは摂取量が約 400Bq であることがわかった。これらの結果を基に早見表を作成できた。
結語：本研究で作成した早見表を救急初療室に用意しておくことで，α 核種による内部汚染傷病者が搬送されてきた際，医師がキレート剤を投与するか否かを迅速に判断するための一つの材料となる。今後，訓練等で成果物の評価を実施する。

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演題番号 07

附属病院 BCP の最適化に向けた院内原子力災害対応ロジスティック研修の開催
1.弘前大学医学部保健学科，2.弘前大学災害・被ばく医療教育センター
3.弘前大学大学院保健学研究科〇石垣里菜 1，辻口貴清 2，伊藤勝博 2，冨澤登志子 3，因直也 3
山内可南子 3，細川洋一郞 3
目的：
事業継続計画（以下 BCP）とは緊急時における事業継続のための手段を決めておく計画のことである。当院では，一般災害に加え原子力災害時の対応を含めた BCP を策定している
ものの，原子力災害を模した訓練をした実績はまだない。そこで本研究では，当院 BCP の今後の最適化に資する情報をまとめることを目的に，原子力災害時の情報フローシナリオを開発し，災害対応要員に対し研修を行った。
方法：
BCP 上の災害対応要員となる事務職を対象に，原子力災害に伴う災害対策室の運営実習を行った。研修内容は，講師側が内線 10 および外線 13 のシナリオ情報を災害対策室に入電
し，BCP を基に解決できたか否かを評価するものとした。
結果：
研修実施により，BCP に解決策が記載されていない項目および解決に時間を要する項目として，以下のような内容が洗い出された。
・トリアージエリアに必要な物品の保管場所について記載がなく，調達に時間を要する可
能性が高い
・原子力災害時における診療放射線技師の派遣フローが明記されていない
・報道機関及び患者家族からの問い合わせに対する対応が明記されていない
・院内の被害状況報告様式が複雑で，まとめる作業に時間を要する可能性が高い
結語：
研修により，BCP の改良に資する情報を洗い出すことができた。得られた知見を基に BCPの改訂に繋げると共に，BCP に係る要員に対する定期的な訓練・研修の実施を継続していくことが重要である。

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教育講演2023 年 9 月 30 日 14：50～15:30
司会：丹藤 雄介（弘前大学大学院保健学研究科）「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」の改正について

弘前大学医療倫理学講座 栗林 航

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演題番号 08

地域資源を活用した新しい多糖類「りんご e-ペクチン」の開発
1.柴田学園大学，2.日本ハルマ株式会社，3.アールテック株式会社，4.実践女子大学〇市田淳治 1,2，鳴海剛 2，丸山朝美 2，伊徳行 2，佐々木千尋 3
尾形健治 3，類家伸一 3，奈良一寛 4
青森県の主要産業であるりんご果汁の製造工場から大量の搾汁残渣が排出される。最近の統計では，残渣の量は年間約 2 万トンに及び，その 9 割は堆肥，飼料及び食品素材などの用途にリサイクルが進んでいる。りんご残渣には果実由来の脂質あるいは食物繊維など，有用な成分が含まれており，機能性食品素材として付加価値の高い利用方法が試みられている。
我々は，りんご残渣に含まれるセラミドとペクチンに着目し，残渣を乾燥後，粉砕して得られる原料にエタノール処理を施し，エタノール可溶部からセラミド他，各種脂質成分
を，エタノール不溶部からペクチンを取り出す工程を開発している。
ペクチンは植物の細胞壁を構成する多糖類として古くから知られており，食品分野では
ゲル化剤，増粘多糖類としてジャムやゼリーの原料に広く利用されている。ペクチンの機能は，物理的保護作用及び腸内細菌を介するプレバイオティック作用に加えて，近年，受容体に直接作用する生体調節機能が報告されている。
本研究では，りんご残渣のエタノール不溶部から，従来の塩酸抽出法に代わり，独自の装置で得られる強酸性電解水を用いることで新規多糖類を調製し，この多糖類の糖分析及
び分子量を測定してペクチン様多糖類であることを明らかとし「りんご e-ペクチン」と命名した。現在，「りんご e-ペクチン」の量産体制の確立，糖鎖の微細構造の解明及び生理機能に基づく利用技術の開発に取り組んでいる。

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演題番号 09

乳癌細胞株における PR 遺伝子導入および合成黄体ホルモン剤（MPA）添加による細胞増殖抑制の検討
1.弘前大学医学部保健学科検査技術科学専攻細胞検査士養成課程
2.弘前大学大学院保健学研究科生体検査科学領城〇佐々木華穂 1，堀江香代 1,2，吉岡治彦 1,2，渡邉純 1,2，加藤哲子 1,2
背景・目的：
プロゲステロンレセプター（PR）は子宮内膜癌や乳癌などホルモン依存性増殖を示す腫瘍の予後判定の指標となっているが，生体内での遺伝子制御機構は明らかになっていない。
乳癌における PR の作用はプロゲステロンとともに増殖促進に働く。または，増殖抑制に働くなど様々な報告がありその役割は十分に解明されていない。本研究では，ER，PR 陽性乳癌細胞株（MCF7）を用い，遺伝子導入による PR 過剰発現と細胞増殖抑制効果について検討した。さらに，合成黄体ホルモン剤である MPA を添加し，PR を介したプロゲステ
ロンによる細胞増殖抑制効果についても検討した。
方法及び結果：①PR 遺伝子導入による細胞増殖抑制効果の検討：PR 遺伝子導入後 2，4 日目の細胞について Cell Counting Kit-8（Dojindo）を用いて生細胞の呈色，吸光度の測定を行った。その結果，PR と Mock 群で有意な変化は見られず，PR 過剰発現による細胞増殖抑制効果は認められないことを確認した。
②PR 遺伝子導入＋MPA 添加による細胞増殖抑制効果の検討：PR 遺伝子導入および Mock細胞に MPA を添加後 8 日目の生細胞を測定した。その結果，PR 遺伝子導入群は Mock に比べ，有意な細胞数の減少を示した。
結論：
乳癌細胞株（MCF7）では，PR 過剰発現による細胞増殖抑制効果は認められないが，PRを介した MPA による細胞増殖抑制効果を有することが示唆された。

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演題番号 10

血清に含まれる RNA の抽出法の比較
1,弘前大学大学院保健学研究科生体検査科学領域
2.弘前大学医学部附属病院検査部，3.生体応答科学研究センター〇山本慶輔 1,2，千葉満 1,3
目的：
近年，血液中に small RNA が存在しており，様々な疾患におけるバイオマーカーとなる可能性が報告されている。血液中の small RNA を分析するために，血清・血漿から total RNAを抽出するための様々な方法が開発されている。しかし，それぞれ異なる原理を用いて抽出されることから RNA の収量や品質に影響があることが予想される。本研究では血清と様々な RNA 抽出キットを用いて，RNA 収量や miRNA 発現を調べてその特徴を比較した。
方法：
8 週齢の C57BL/6NJcl マウスから血液を採取し，血清分離を行った。得られた血清から 5
種類の RNA 抽出試薬（miRNeasy serum/plasma advanced kit，exoRNeasy kit，miRNeasy mini
kit，TRIzol-LS，mirVanaTM PARIS TM RNA and Native Protein Purification Kit）を用いて RNAを抽出した。RNA 濃度の測定は QubitTM microRNAAssay Kits（ThermoFisher Scientidfic）を用いて定量した。RNA 品質の分析には Agilent 2100 bioanalyzer system と SurePrint G3
Mouse GE 8x60 K Microarray Kit（Agilent Technologies）を用いた。
結果・考察：
5 種類の RNA 抽出法のうち，血清 1mL 当たりの RNA 収量が多いのは mirVanaTM PARISTM
RNA and Native Protein Purification Kit と miRNeasy serum/plasma advanced kit を用いた方法であった。しかし，Agilent 2100 bioanalyzer 分析によると miRNeasy serum/plasma advanced kit
で得られた RNA には small RNA に二峰性のピークがあり，その他の RNA 抽出法ではシングルピークの small RNA が確認されており，抽出された RNA 成分に違いがあることが示唆された。現在，miRNA マイクロアレイにより RNA 成分の種類と再現性について分析しており，当日議論したい。

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演題番号 11

異なる生活環境とカフェテリア食におけるラットの栄養嗜好性について
1.柴田学園大学生活創生学部健康栄養科，2.南九州大学健康栄養学部管理栄養学科〇佐藤梨沙 1，織田夏海 1，出口佳奈絵 2，前田朝美 1
目的：
おいしく感じるかどうかの嗜好性は，生命維持に必要な栄養摂取と自発的制御を備えている食欲の感覚である。特に，生体の主なエネルギー源である糖質と脂肪は嗜好性を高め，余分に摂取しやすい栄養素である。
本研究では，食餌を自由に選択できるカフェテリア形式において，いつ，何を，どのくらい食べるかの時間栄養学的な観点から，食の嗜好性に生活環境が関連しているかを検討した。
方法：
実験動物は成長期の Wistar 系ラットを用い，集団食群（4 匹/ケージ）と孤食群（1 匹/ケージ）に分けて飼育した。照明条件は，活動期の暗期を 8 時～20 時とする 12 時間の明暗サ
イクルとした。給餌は高砂糖食と高脂肪食の 2 種類を 1 日 3 回，自由に摂食させた。
結果及び考察：1 日の摂食量と摂取エネルギーは生活環境による差がなかった。しかし，集団食群に比べて孤食群で高脂肪食を好む食行動が認められ，嗜好性は生活環境の違いで変化した。1 日
3 回の摂食量は，9 時～10 時が最も少なく，13 時～14 時で最も多い摂食パターンがみら
れ，時間帯による嗜好性の違いはなかった。
砂糖と脂肪は生体の主なエネルギー源である一方で，過剰摂取は肥満と生活習慣病の誘因となる。健康づくりと生活習慣病予防には，食事をいつ，どのように食べるかと生活環境を考慮することも不可欠である。何を，どのくらいだけではなく，体内時計を活用して食事とその栄養素をより健康的に高めることが重要である。

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演題番号 12Escherichia albertii における薬剤感受性試験
1.弘前大学医学部保健学科，2.弘前大学大学院保健学研究科，3.亀田総合病院〇吉澤あおい 1，安田涼真 1，渡辺直樹 2,3，井澤良彦 2，野坂大喜 2，藤岡美幸 2
はじめに：
近年，薬剤耐性菌は世界的な問題となっており，中でも ESBL 産生菌やカルバペネム耐性菌は Escherichia coli などの腸内細菌科細菌に見られる。医療現場で E. coli と誤同定される細菌の 1 つには E. albertii があり，食中毒の原因とされる。本研究では，E．albertii を対象に薬剤感受性状況を評価することを目的とした。
対象と方法：薬剤感受性試験は E. albertii の室温保存株 85 株を対象とし，また薬剤耐性であった際には凍結保存株も対象として用いた。対照は E．coli ATCC25922，E. albertii
JCM17328 とした。試験はディスク拡散法にて行い，使用薬剤はセフポドキシム（CPDX），セフタジジム（CAZ），セフォタキシム（CTX），セフメタゾール（CMZ），イ
ミペネム（IMP）とした。
結果：
全 85 株の薬剤感受性試験では，CAZ，CMZ，IPM はすべて感性，CPDX，CTX は感性 82
株（96.5%），耐性 3 株（3.5%）であった。耐性 3 株中 1 株は CPDX，CTX で二重阻止円が見られた。そこで，耐性 3 株の室温保存株および凍結保存株に再度薬剤感受性試験を行った。その結果，室温保存株は 40～80%耐性，凍結保存株は 100%耐性となった。
考察：
CPDX，CTX 耐性の 3 株は CMZ，IPM は感性であることから ESBL 産生菌が疑われた。また，CTX 耐性，CAZ 感性のため遺伝子型は CTX-M 型が考えられた。追加実験では菌株の保存状態により耐性株が感性化することが示唆された。耐性菌検査で保存菌株を用いる際
は，プラスミドの脱落による感性化を防ぐため，抗菌薬を含む培地で菌株をおこす方法があることから，今後，保存菌株の使用と感性化との関連性を検討したい。

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演題番号 13

学生実習における染色後スライドガラス上の生菌分離状況
1.弘前大学医学部保健学科，2.弘前大学大学院保健学研究科，3.亀田総合病院〇安田涼真 1，吉澤あおい 1，渡辺直樹 2,3，井澤良彦 2，野坂大喜 2，藤岡美幸 2
はじめに：
感染性廃棄物は医療機関から生じ，人が感染する病原体を含む。微生物の検査に用いたス
ライドガラスもその一つであり，本研究室でも高圧蒸気滅菌で感染性を失わせてから廃棄している。本研究では，微生物学実習で染色に用いたスライドガラスを対象に菌の生存状況を確認した。
対象および方法：対象は今年度の微生物学実習で行ったグラム染色や墨汁染色などの特殊染色済みスライドガラス 279 枚とした。実習終了後のスライドガラスから滅菌綿棒でサンプルを採取し，HI ブイヨンにて 37℃晩培養後，菌液を HI 平板培地に接種し同様に培養した。培地上に発育したコロニーを対象にグラム染色，菌種同定を行った。
結果：スライドガラス 279 枚から 309 サンプルの培養を行った結果，12 サンプルから生菌を認めた。グラム染色，菌種同定では，7 サンプルから実習で使用した Staphylococcus aureus，芽胞菌，口腔内細菌を検出し，また 5 サンプルから実習では扱わなかった Micrococcus 属，Pseudomonas 属菌が検出された。
考察：
芽胞菌はグラム染色での芽胞の有無が各種染色後の生存・発育に関係することが示唆された。また，実習での未使用菌種はいずれも環境菌であることから，染色・鏡検過程での混入が考えられた。以上から，染色後のスライドガラスの滅菌処理は必要不可欠であることが再認識された。

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演題番号 14
被ばくマウス腸管から脱落する Lactobacilluss spp.の種の同定
1.弘前大学医学部保健学科検査技術科学専攻，
2.弘前大学大学院保健学研究科放射線技術科学領域，
3 .弘前大学大学院保健学研究科生体検査科学領域
4.弘前大学被ばく医療連携推進機構災害・被ばく医療教育センター〇永井崇雅 1，大湯彩乃 1，山口平 2，千葉満 3，辻口貴清 4，伊藤勝博 4，山内可南子 3
目的：一度に多くの放射線にばく露された個体は消化管障害や造血障害などをきたす急性
放射線症候群（Acute Radiation Syndrome：ARS）を発症する。ARS で死に至る原因の一つに腸管上皮の脱落や粘膜層の減少に起因する敗血症がある。そのため我々は ARS の治療法
として腸上皮の再生や腸管バリアの再生を促進することが有効であると考えた。本研究では，被ばく後に多量に流出する Lactobacillus spp. の移植を企図し，被ばく線量毎に流出する菌種を同定した。
方法：C57BL/6NJcl マウス（雄）を 0，6.0，6.5，7 Gy の 4 群に分け X 線を全身照射し，72 時間後に新鮮便を回収した。回収した便は，Lactobacillus 選択培地である 1.5 %炭酸カ
ルシウム加 MRS 培地に播種し菌を単離した。単離細菌は増菌後，DNA を抽出し，16S
rRNA 遺伝子を標的に PCR を実施し，遺伝子配列を解読した。
結果・考察：
単離細菌は，非照射群 19 検体，6 Gy 群 15 検体，6.5 Gy 群 8 検体，7 Gy 群 18 検体の合計
60 検体を分離した。現在，非照射・照射群にて Johnsonii，L. gasseri の 2 菌種が最も検出されており，一部照射群では L. taiwanensis が検出された。配列解読を継続し，照射群特異的な Lactbacillas spp. の脱落について検討を続けていく。菌種同定の後に，脱落した
Lactbacillas spp. の補填が腸管の再生や ARS の症状緩和に効果的であるかを検討していく予定である。

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演題番号 15青森県津軽地域におけるダ二媒介性感染症のサーベイランス

1.弘前大学医学部保健学科検査技術科学専攻，
2.弘前大学大学院保健学研究科生体検査科学領域，
3.弘前大学被ばく 医療連携推進機構災害・被ばく医療教育センター〇大湯彩乃 1，永井崇雅 1，千葉満 2，辻口貴清 3，伊藤勝博 3，山内可南子 2
初めに：
ダニ媒介性感染症（Tick Borne Diseases : TBDs）は病原体を持つダニに吸血され生じる感染症の総称である。TBDs は，重症熱性血小板減少症候群（SFTS），日本紅斑熱，ライム病等が知られており，西日本を中心に感染報告が増加してきた SFTS は，野生動物の流行や人の発症状況から，明らかに北上していると報告されている。青森県内のマダニの病原体保有状況を把握することは，感染制御の観点から重要な課題である。本研究では青森県津軽地域において植生マダニを採集し，Borrelia spp. ，Rickettsia spp. を対象にマダニの保菌状況を調査した。
方法：
2023 年 5～6 月に青森県津軽地区 3 地点において，フランネルの白旗法によりマダニ採取を実施した。採取したマダニは，実体顕微鏡下で形態学的に種の同定を行い，成虫・若虫・幼虫に分類した。成虫は 1 匹を 1 検体，若虫・幼虫は 3 匹を 1 検体とし，DNA の抽出に用いた。Borrelia spp.の検出は flagellin 遺伝子，Rickettsia spp.の検出は 17kD 抗原遺伝子を標的に Nested-PCR により実施した。
結果・考察：
本研究では，成虫 69 匹，若虫 69 匹の計 138 匹を捕獲した。成虫はヤマトマダ二 57 匹，
キチマダニ 7 匹，ヒトツトゲマダニ 2 匹，同定不可が 3 匹で，若虫はチマダニ属であった。PCR の結果，16.1%（15/93 検体）で Borrelia spp. 陽性となり，4.3%（4/93 検体）でRickettsia spp.が陽性となった。引き続き配列情報を解読し，県内の TBDs 罹患リスクを明らかにしていく。

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Journal of Health Science Research
Vol.14 No.2

2023
CONTENTS【Review】
Mechansim of salinomycin as a cancer drug
YOICHIRO HOSOKAWA，RYO SAGA，SHINGO TERASHIMA ································································ 1【Original article】
Conflicts and coping strategies among nursing and care staff in the daily life management of heart failure in elderly
patients with dementia in long-term care facilities in JapanHARUKA OTSU，HIDETAKA NARITA，CHIE KUSHIMA，CHIERI YASUNAGA，KENGO TAKIDAI，
HINAKO OYAMA ···························································································································· 9Visualization of scattered X-rays during radiological procedures using the luminescence of intensifying screens―A novel approach intended for application in radiation protection education―
TOMUHIRO NORO，MINORU OSANAI，SHONOSUKE KIMURA，KOHSEI KUDO，MEGUMI TSUSHIMA，
MAIKO KITAJIMA，MAYUMI URUSHIZAKA，TOSHIKO TOMISAWA ····················································· 21【Report】
Effects of taking short breaks during long-day shifts on mitigating fatigue in nurses
MISAKI TANAKA，KOTETSU TANAKA，CHIHO AKIBA ······································································ 29

Validating the efficacy of a manual for nursing and caregiving staff to manage daily life to prevent deterioration of heart
failure in older adults with dementia
HARUKA OTSU，NORIO NAKAMURA，HIDETAKA NARITA，CHIE KUSHIMA，CHIERI YASUNAGA，CHIHO AKIBA，RYOSUKE KIDA ····································································································· 37

Germicidal effect of 222-nm UVC on Staphylococcus aureus and Bacillus cereus endospores adhered to fabrics
RISAKO FUKUSHI，MAKIKO YAMAUCHI，SONOKO TAKASE，RYOKO KIMURA，MIWA MIURA，MASUMI SAITO，
KOUJI NARITA，KRISANA ASANO，AKIO NAKANE ············································································ 45

Active learning teaching in basic nursing education: Challenges and implementation
AKEMI FUJITA，TOSHIKO TOMISAWA，KASUMI MIKAMI，MAYUMI SATO，AYAKO OHGINO，RYOUKO TSUCHIYA，KAZUKI OTA，MIKA KIMURA，AKIKO OSANAI，AIKO KASAI ···························································· 49【Material】
Analysis of maternal nursing textbooks on description about disinfection of the vulva to postpartum women
SHIZUKA TAKAMAGI，TOSHIKO KON，ATSUKO ICHINOHE，SYUKO NORO，HIDEMI ISHIDO，
NATSUMI MARUYAMA，RIE SEKIGUCHI，YUKI SEITO······································································· 57

The report of training course for biological effect by ionizing radiation -CELET course 2023KEISUKE YAMAMOTO，MITSURU CHIBA，SATORU MONZEN ···························································· 65

The 10th Health Science and Welfare Research Congress Proceedings ······························································· 73

編集委員（◎は委員長）◎松 尾泉

奥 野 海 良 人

柏

崎

勉

北 嶋

結

栗

林 理 人

對 馬

惠

中

尾 八 重 子

藤 岡 美 幸三

上 聖 治

村 岡 祐 介柳町 悟 司

保健科学研究第 14 巻Journal of Health Science Research

第2号
Vol.14 No.2

令和 6 年 3 月 31 日 発行（非売品）
編集・発行 保健科学研究編集委員会〒036-8564 弘前市本町 66 番地 1
電話 0172 (39)5948 Fax 0172 (39) 5948