ガラパゴス諸島、世界自然遺産第 1 号登録地の栄光と挑戦
西原

弘

・伊藤

1＊

秀三

・松岡

1，
2

數充

1，
3

（ 特定非営利活動法人日本ガラパゴスの会・ 長崎大学名誉教授・ 長崎大学）
1

2

＊

3

e-mail：npara1@sd-ken.co.jp

摘要ガラパゴス諸島は 1978 年に世界自然遺産第 1 号として登録された。本稿では、世界遺産たるにふさわしい、ガラパゴス諸島の自然と生物の特色を陸域・海域の両面から述べるとともに、自然遺産登録を可能とした背景について、特に、行政機関である
国立公園管理局と国際 NGO であるチャールズ・ダーウィン財団 / 研究所の共同による、固有の動植物の保護・復元・管理、外来生物の管理や駆除、海洋資源の管理の取組に着目して整理した。しかしながら、自然遺産登録以後のガラパゴス諸島は観光活動の発展に伴う人口増加、漁業問題、外来種問題の深刻化に直面している。2007 年
6 月にガラパゴス諸島はついに危機遺産リスト入りが決定したが、その兆候はすでに1990 年代半ばに露わとなっていた。ガラパゴス特別法の制定（1998 年）という立法措置によりその時点での危機遺産リスト入りは回避されたが、その後の 10 年間、同法は期待された効果を発揮することができず、陸域の国立公園外である 3％の地域における人間活動の一層の増大と侵入・定着する外来種数の加速度的増加という脅威にさらされてきた。本稿では、自然遺産登録後の 30 年間の変化と動向について紹介するとともに、ガラパゴス諸島が現在直面する問題は単に諸島内の特定の生物種あるいは生態系の保護・保全の問題ではなく、人間社会の持続可能性をいかにして確保するかという今世紀の普遍的課題が、面積・資源に限りある孤立した群島において立ち現れたものであることを論じた。したがって、その問題の解決は単にガラパゴス諸島の自然遺産としての価値を維持・向上させるだけでなく、他地域における持続可能な開発にとっても有効なモデルを提供することとなる。最後に、ガラパゴス諸島保全に係る
日本からの支援の略史と、現在進行中の活動、すなわち JICA（独立行政法人国際協力
機構）
および JAGA（特定非営利活動法人日本ガラパゴスの会）についても紹介した。
キーワード：ガラパゴス、持続可能性、進化論、生態系保全、世界遺産
1．はじめにガラパゴス諸島は、太平洋の彼方にある（図 1）。
1978 年、ガラパゴス諸島は、世界自然遺産第1 号登録地の栄誉を与えられた。いま世界では、
160 以上の地域が世界自然遺産（以下、自然遺産とする）として登録されている。ユネスコから自然遺産の登録を受けるには、4 つの登録基準の 1 つ
1）以上に適合しなければならない 。
その基準を簡略に述べれば、1）地球の歴史の主要な段階を表す事例、2）
特筆すべき自然美、3）生物進化のプロセス、4）生物多様性保全上の重要な生息地を含む、となる。
ガラパゴス諸島は、この 4 つの基準すべてに適合する。しかし登録を受けるためには、これらのほかに、実はもう 1 つの基本的かつ重要な要件がある。それは社会的な要件で、対象地を厳正に保護保全する国内法が整備され、かつ管理－保護、制限、保全、修復、復元など－が効果的に実行できる組織が出来上がっていて、実際に管理の実績があがっていることである。1978 年、ガラパゴス
諸島はすでにこれらの条件をすべて満たしていた。

図1

ガラパゴス諸島位置図．

『地球環境』
13：41－50（2008）
Printed in Japan

2008 AIRIES41

西原ほか：ガラパゴス諸島、世界自然遺産第１号登録地の栄光と挑戦

ガラパゴス諸島周辺の海の生態系も自然度が高く、生物多様性に富み、上記の 1）～ 4）の登録基準に適合している。しかし、自然遺産登録地に含められたのは 2001 年であった。海域についても
上記の社会的要件が 1998 年に整えられるまで待たなければならなかったのである。
ガラパゴス諸島の環境と生物多様性の保全の歴
史は、エクアドル国の政府機関であるガラパゴス
国立公園管理局と国際 NGO であるチャールズ・
ダーウィン財団、同研究所の協力と実績を抜きにしては語れない。それは、1964 年のエクアドル
政府とチャールズ・ダーウィン財団（以下、ダーウィン財団とする）の協定に始まり、両者が協力しながら実績を積んできた。この体制が整っていたからこそ、第 1 号登録地の栄誉を受けることが出来たのである。
自然遺産第 1 号に登録されたあと、社会的な変化に即応すべく、法体系は 1998 年の「ガラパゴス特別法」へと新たな進化をとげ、検疫体制の確
立、人口流入の抑制策、海洋保護区の設置、その保全と管理の体制が整い、海域の遺産登録へとつながったのである。この法のもと、ガラパゴス諸
島はいま、新しい挑戦を続けている。
以下の章では、陸域と海域の生態系の特色、その保全の世界的な意味と意義、それを支える管理
体制の進化と深化について記述する。
2．ガラパゴス諸島の自然と生物の特色
2.1 ガラパゴス諸島の成り立ち
ガラパゴス諸島は海底火山起原の群島である。
南アメリカ大陸の西方約 1,000 km、ほぼ赤道下にある溶岩の定点吹き出し口（ホットスポット）の上に作られた火山島は、ナスカプレートに乗せられて大陸に向かって東へ移動し、ホットスポッ
トとの脈絡を絶たれる（図 1）。ホットスポットの上には新たな火山島が作られる。こうして、新旧の火山島が東西に並ぶ群島が出来上がった。最古の島は群島の最も東にあって 500 万年の古さがあり、新しい火山島は西に位置していて 10 万年に満たず、今なお噴火する。
自然遺産登録の基準の 1 つに「地球の歴史の主要な段階を表す事例」がある。ガラパゴス諸島は、
ホットスポット上に 500 万年の間に生じた新旧の火山があり、東に位置する古い火山島（サンクリストバル島）
ではよく風化した地形や熱帯に特有なラテライトと呼ばれる赤色土壌があるのに対して、西に位置する新しい火山島（フェルナンディナ島やイサベラ島）
では山頂に完全な形を残すカルデラや42

裾野には無植被の溶岩流があり、いまでもしばしば噴火する。そのほか、諸種の火山地形がほとん
ど風化していない自然状態のままに存在する。
自然遺産の「地球の歴史」条件に適合するばか
りか、人は主要 16 島のうち 4 島の限られた地域にしか居住していないので、第 2 の条件「特筆すべき自然美」、とくに人為的に改変されていない
火山景観が至る所で見られる。
2.2 陸域の自然と生物の特色
ガラパゴス諸島はまた、海洋を越えた生物の移動、島嶼のなかでの生物進化の見事な標本となっている。 噴火を続けて火山島が誕生した直後には、陸上には生物は存在しない。そこへ生物が移動してくる経路は 3 つある。海流に運ばれるか、風に運ばれるか、鳥に運ばれるかである。
いずれにしても、起原地の動物相や植物相がまるごと移動することはないので、火山島の上の生物相は種類数が少なくいびつになっている。このことは、世界中の火山島に共通することである。
ガラパゴス諸島の動物相について言えば、陸棲
哺乳類は小型のネズミとコウモリのみ、ゾウガメ（図 2）、イグアナに代表される爬虫類は異常に繁栄し、両生類と淡水棲の魚類はいない。植物相では、キク科とマメ科の種類数が異常に多く、熱帯に多いアカネ科は貧弱で、ヤシ科とリュウゼツラ
ン科を欠いている。植物生活形の構成でみると、樹木や低木、ツル植物の種数が異常に少ない。生態学的な見方に立つと、動物にも植物にもニッチ（生態的地位）に空白が多いことを意味している。
このように構成に偏りがあり、種類数が貧弱で、ニッチに空白のある生物相の中で生物進化が進行する。加えて、ニッチに空白があるからこそ、ただ 1 種の祖先種からダーウィンフィンチでは 13種に適応放散し、スカレシアでは乾燥低地と湿潤
高地に 15 種が進化した。また、島ごとに独自の進化も進行した。その結果として、陸上の動物相
も植物相も高い固有種率 High endemism
（表 1）
を

図2

野生のガラパゴスゾウガメ．

地球環境 Vol.13 No.1

41－50（2008）

有し、これもまた島生物の重要な特色である。こ海面下に古い火山が存在する。
れらは自然遺産の第 3 と第 4 の条件「生物進化のガラパゴス諸島周辺には南極海に源を発し、南プロセス」および「生物多様性のハビタット」を
アメリカ大陸西縁に沿って北上する寒流系のペルよく備えている。世界自然遺産第 1 号に登録され
ー海流、中央アメリカ西縁から南下する暖流系のる条件はすべて整っており、第一級の自然遺産でパナマ海流が流れている。加えて、赤道太平洋のあることは疑いようがない。しかし、このような西から東流してきた深層流クロムウェル海流が生物相の特色がガラパゴス諸島の自然保護、生物
ガラパゴス海台に突き当たって湧昇し、表層に達保護のありかたを特色づけ、かつ難しくしている。
している。このように、海中環境は海水のみなら
2.3 海域の自然と生物の特色
ず海底地形も変化に富み、サンゴで代表される暖ガラパゴス諸島の海にも、陸に劣らぬ特異な生流系生物とガラパゴスペンギンで代表される寒流態系が見られる。赤道直下にありサンゴ礁が発達
系生物が共存することを許しているのである。
3）する海域に、小型のガラパゴスペンギンが生息すHarris は海流や水温など、物理環境の違いにるのである。
よって、最も海水温の低い湧昇流卓越域などガラ
ガラパゴス諸島には、陸だけでなく海の中にもパゴス周辺海域を 5 つに区分した。近年、Edger4）
多くの固有種が認められる。
ガラパゴスの島々は、 ら は沿岸生物保護に向けての基礎資料として、
東太平洋の 3,000 ～ 4,000 m ほどの深海から立ち500 地点余りの生物生息調査を実施し、その結果
上がる、水深約 500 m のガラパゴス海台に乗っに基づき、1）ダーウィン島、ウォルフ島周辺のている。最西端のフェルナンデス島はガラパゴス
最北（Far northern）海洋生物区、2）イサベラ島東ホットスポット直上にあり、噴火の度に新しい陸岸を境界とし、その西側のフェルナンディナ－
地が付け加わる。これらの島はナスカプレート上
イサベラ西方（Fernandina and western Isabela）にあり、時とともに東へ移動する。最も東方に位海洋生物区、3）その東側の中央－南方－東方島嶼
置するエスパニョーラ島の更に東方には、現在の （Central-southern-eastern islands）
海洋生物区を認めた。
中央－南方－東方島嶼海洋生物区はさらに、北方のピンタ島、マルチェナ島、フェノベサ島周
表 1 ガラパゴス諸島の主な陸上生物群の2）辺の北方（northern）亜区と、それより南側の中央
種数・固有種数・固有種率 ．
－東南方（Central-southeastern）亜区に区分され
区分
種数
固有種数 固有種率る（図 3）。最北海洋生物区はインド－太平洋系要
シダ植物
107
8
7％
種子植物
436
223
51％
素とパナマ系要素から構成され、ガラパゴス固有
陸産貝類
83
80
96％
種はほとんど生息していない。西方海洋生物区に
節足動物
2,059
1,071
52％
は多くの固有種が生育しており、それらは南アメ
爬虫類
21
21
100％
リカ沿岸域に類縁種が存在している。中央－南方
鳥類
67
29
43％
哺乳類
9
8
89％
－東方島嶼海洋生物区には上述の要素が混在して
表2 ガ
 ラパゴス周辺海域に生息する海洋生物の種数，固有種数，固有種率 5）．

図3

ガラパゴス周辺海域の海洋生物地理 4）．

区分
ほ乳類
海藻類
海鳥類
魚類
線虫類
多毛類
短尾類
エビ類
イソカニダマシ類
蔓脚類
軟体動物類
ウミウシ類
棘皮動物類
コケムシ類
刺胞動物類
サンゴ類
＊1

種数
固有種数 固有種率
24
2
8％
333
130
39％
19
5
26％
447
51
11％
390
不明
不明
192
50
26％＊1
＊2
＊2
20
23
19％＊2
65
10
15％
12
1
8％
18
4
22％
800
141
18％
49
18
37％
200
34
17％
184
34
18％
12
8
67％
44
20
45％

：原典では 50％の記載：原典のまま記載＊２43

西原ほか：ガラパゴス諸島、世界自然遺産第１号登録地の栄光と挑戦いることが特徴である。このような海に約 3,000種の生物が生息し、大型海藻類は 333 種で固有率が 39％、魚類は 447 種で固有率が 11％、軟体動
5）
物は 800 種で固有率が 18％などとなっている（表 2）。しかし、陸上生物ほどには種構成や種分布についての調査が進んでいない。
2.4 エルニーニョとラニーニャ
ガラパゴス諸島には、数年から十数年ごとにエルニーニョとラニーニャが訪れる。1982 年～
1983 年、1997 年～ 1998 年にかけてのエルニーニ
ョではガラパゴス諸島のサンゴに大規模な白化現象が見られ、
多くのサンゴが死滅に追いやられた。
この時のエルニーニョでは、海水温が 4℃～ 6℃上昇した。結果として、栄養塩を豊富に含む湧昇流が弱くなり、海水表層部で基礎生産を支える植物プランクトン量が減少し、それらを餌糧とするイワシ（Anchoa naso）などの植食性小型魚類が減少した。これらの小型魚類を餌糧としているガラ
パゴスアシカが、最終的には個体数を減少することになったのである。ウミイグアナは潮干帯から浅海帯上部に生育する緑藻類（Ulva lobata など）を餌としている。エルニーニョで海水温が上昇す
ると緑藻類の生育深度は深くなり、それに取って代わって褐藻類（Blossevillea galapagoensis）や紅藻類（Centroceras spp.）が分布するようになる。その結果、ウミイグアナは摂餌のため、より深くまで潜るためにより多くのエネルギーを必要とし、成熟前の個体数が減少したと説明される。エルニーニョの影響はこれらの生物のみならず、ガラパ
ゴス諸島の海－陸が連係した生態系に大きな影響を与えている。しかし、エルニーニョが去り、その反動のようにラニーニャが訪れるにつれ、傷ついた生態系は修復されていくのである。このようなエルニーニョによって、ガラパゴス諸島に生息する生物が絶滅に追いやられた確実な観察例はない。生物たちにとって過酷な環境変化は、ハイブ
リッドイグアナの出現のように新たな生物を生み出しているのかもしれない。
3．世界自然遺産登録前史
ガラパゴス諸島がたどってきた自然遺産登録以
前の歴史は、簡略に表 3 にまとめてある。特記すべきは、第二次大戦後、1957 年のユネスコ調
査が自然保護の急務と研究所設立を強く勧告したことである。この報告を受けて、エクアドル政府
はガラパゴス諸島を国立公園に指定して保護保全に乗り出した。国際的には、1959 年に国際 NGO
ダーウィン財団が結成され、ユネスコの後押しも44

表3

ガラパゴス略年表（自然遺産登録以前）．
時期

出来事
ガラパゴス諸島発見される．
南米大陸沿岸で横行した海賊の隠れ
17 世紀
家となる．
18 ～ 19 世紀半ば 欧米の捕鯨船が活躍する．
1835
チャールズ・ダーウィン上陸（後に「ビーグル号航海記」（1838, 1845）と「種の起源」（1859）を出版）．
19 世紀半ば入植が始まる．
19 世紀後半～
学術探検が続く．
20 世紀前半入植も続く．
1957
ユネスコ調査．
1959
エクアドル政府がガラパゴスを国立公園に指定する．ダーウィン財団設立．
1964
ダーウィン研究所落成．
1968
ガラパゴス国立公園管理局設置．

1535

あって、1964 年にはチャールズ・ダーウィン研究所（以下、ダーウィン研究所）
がサンタクルス島に落成した。ダーウィン財団はエクアドル政府と協定書を交わしたが、それには次のような内容が含まれている。ダーウィン研究所はガラパゴス諸島の調査研究を行う、研究所は助言・提言を政府に対して行うことが出来る、政府は助言・提言を採用する義務は持たない、研究所は自前の財政で運営する、政府は研究所用の土地を無償で提供し、研究所が使用する機材・資材に無税の措置を供す
る、等である。
ダーウィン研究所の落成から 4 年遅れて1968 年には、エクアドル政府はガラパゴス国立公園管理局を開設した。その後は、研究所と国立公園管理局の共同作業で、自然の保護保全が進められた。ここで注目すべきは、NGO である研究所が科学的な調査研究に基づいて行った助言提言
を、管理局が行政権限を持って実施したことである。こうして、人の居住農耕区域（3％）と国立公園区域（97％）の境界が定まり、さらに国立公園区
域の中は研究所の調査に基づいて、厳正自然保護
区域、自然保護区域、特殊利用区域、探訪者区域に分けられた。さらに、個体数が著しく減少しているゾウガメ亜種を研究所で増殖し故郷の島へ復帰させる事業、また、いくつかの島で野生化していたヤギの駆除作業を研究所と国立公園管理局が共同で進めていった。この共同歩調と協力関係な
くして、ガラパゴス陸域の世界自然遺産の第 1 号
登録は無かっただろう。
4．世界自然遺産登録前後の動向
4.1 陸域における人間活動の変化
1 9 59 年の国立公園指定以後も、5 つの島に

地球環境 Vol.13 No.1

2,400 人程度が居住していた。そのうち 1 島では採塩業者が数人住んでいたが、のちに無人化した。入植者は山地か沿岸部に住んでいた。山地の居住者は農業を行い、家畜を自然山野に放ち、ほとんど自給自足の生活をするかたわら、僅かの農産物を沿岸居住者に提供していた。沿岸部の居住者は数トンの漁船を用いて漁を行い、バカラオ（クエの一種）の塩漬け干物を作り山地居住者に売り、大陸にも輸出していた。また無人島にヤギを放し、それを食料とするほか、大陸にも輸出していた。世界遺産登録の 5 年前、1973 年、ガラパゴ
ス諸島は国立公園管理と民生向上を視野に入れた
国際調査団を受け入れた。その報告に沿って、1974 年から自然や動植物を対象とした観光、いまで云うエコツーリズムを基軸とした開発と整備が始まった。エクアドルとしても外貨獲得の必要があった。住民の生活環境の整備のために、国立
ガラパゴス庁（INGALA）が道路や港湾の整備を進めて行った。
ガラパゴス諸島の自然観光は、外国船により1969 年には始められていた。1974 年に始まった
エコツアーには、いろいろな規制や特色が盛り込まれた。簡略に述べると、発足当時には定員 90名までの巡航船に寝泊まりし、最長 1 週間のクルーズで探訪者 20 名ごとに免許を持つ 1 名のナチュラリストガイドをつけ、管理事務所の指定の場所だけが探訪出来るというものであった。このガ
イドには外国人を受け入れたため、欧米の大学の生物学科出身者がやってきた。
ガラパゴス国立公園の素晴らしさは、世界に広く伝えられるようになっていった。観光客は、自然遺産登録の翌年 1979 年には年間 11,700 人だったが、1990 年には 41,200 人、2000 年には68,900 人、2006 年には 15 万人弱となった。観光客の増加を見て、新たな職業機会を求めてエクア
ドル国内からは人口の流入が相次ぎ、1962 年に2,400 人だった島人口は、遺産登録時 1978 年には5,000 人となり、1990 年には 9,800 人、2000 年には 16,000 人超、2006 年現在では 3 万人弱（推定）と膨れあがった。新規流入の人口は沿岸部に住みつき、サービス業や商業にたずさわり、一部はのちに海洋保全に問題を起こす漁民となった。沿岸部の開発は進み、居住環境も整えられた。
人口の流入と観光客の増加は、当然、船舶の往来と貨物の増加を伴っていた。積み荷にまぎれ、あるいは人の荷物や衣服に付着して、植物の種子が入ってきた。記録された帰化植物の種数
もまた、1970 年代には 150 種程度と見られていたが、1990 年には 300 種、2000 年には 500 種、41－50（2008）2007 年には 748 種が記録されている。帰化植物の種数の急増振りには驚かされるが、その一因は、
1990 年代後半以降にダーウィン研究所植物部門の研究陣が充実し、以前は調査の対象とされなかった居住農耕区の中の植物を精査した結果でもある。帰化植物の大部分は、陸地面積の 3％にあたる居住農耕区の中に生育し、97％の世界遺産区域の中に広く拡散しているのではない。
1980 年代以降、すでに帰化していた植物（アカキナノキ、グアバ、セドロノキなどの木本植物、
つる植物クダモノトケイソウ）、新参のキイチゴが分布を拡大し、居住農耕区域に接する部分では
一部の自然山野に、空白のニッチを埋めつつ侵入してきた。動物においても、世界遺産登録後にカエル 1 種、ハチ 2 種が帰化した。また野生化していたヤギは、撲滅される前に個体数を増やした島がいくつかある。20 世紀終わりの 10 年間から 21
世紀にかけては、これらの外来動植物の駆除や管理があらたな課題となった。ダーウィン研究所と国立公園管理局は、これらの課題解決に向けて新たな挑戦を始め、いくつかの問題では成果を挙げてきている。
4.2 海洋保護区の追加登録と漁民問題
ガラパゴス諸島にナマコ漁が導入される以前に、ここに移り住んだ人々は海の資源をほとんど利用してこなかった。細々と利用された資源は底魚クエ類バカラオ（Yellow Grouper；Mycteroperca
olfax）であった。人々はこれを干物にして本土に6）輸出していたという 。しかし、これによってバカラオが絶滅に追いやられることはなかった。サンチャゴ島には製塩施設のあとが残されている。
これも、事業としては成功せず、ガラパゴスからの撤退を余儀なくされた。
1990 年代にはガラパゴス諸島のナマコ（Isostichopus fuscus）資源（図 4A）が注目され、「海のゴールドラッシュ」と称される状況になった。
大陸からにわか漁師も含む多数の移民がガラパゴ
ス諸島を目指してやってきた。
背景にはおそらく、
1960 ～ 1970 年代で東南アジアでのナマコ資源が枯渇してきたことを受け、輸出には距離的に不利があるものの、それを補って余りある利益がもたらされる経済状況があったものと推察される。
ダーウィン研究所や国立公園管理局による警告にもかかわらず適切な資源管理が行われなかったことから、ナマコ潜在資源が急速に減少している。
7）
ダーウィン研究所所員 が行っているフェルナン
ディナ島とイサベラ島の間にあるボリバー海峡での調査研究結果によると、1993 年には体長 16 cm
2（成熟個体とされる）以上のナマコは 1 m あたり

45

西原ほか：ガラパゴス諸島、世界自然遺産第１号登録地の栄光と挑戦

0.58 個体（未成熟個体を含めると 0.6 個体）が生息していたが、その後減少を続けた。2001 年には0.58 個体（未成熟個体を含めると 0.85 個体）ほどを記録したことがあったものの、2003 年には未成熟個体を含めても 0.16 個体にまで激減していた。漁民の居住地から遠く離れているこの海域でもナマ
コ資源の減少が顕著であり、居住地近傍のプエル
トビヤミル沿岸域ではほぼ壊滅状態にあるという。
8）
Bustamante ら によると、ガラパゴス諸島には漁獲対象となる 2 種のイセエビ類－Panulius
penicillatus（red lobster；アカエビ）、P. gracilis（green or blue lobster；アオエビ）－と、ゾウリ
エビ類（Scyllarides astori）が生息する。イセエビ類（図 4B，C，D）は 1960 年代からエクアドル
本土の漁民（ダイバー）の漁獲対象とされ、年間約70 t を捕獲していた。1980 年代にエアコンプレッサを装備したホースを用いて、水深 15 m 前後まで潜水しての操業が行われるようになった。
1980 年代後半には、イセエビ類が活動する夜間をねらっての潜水操業が行われる事によって多量のイセエビ類が漁獲された。1990 年代中頃には、捕獲高が 100 t を超えるようになった。捕獲されたイセエビ類は尾部が切断され、冷凍加工の後、輸出されている。ゾウリエビ類は 1990 年代後半
から漁獲対象になり、約 20 t が水揚げされている。サメ類はナマコ類と同様に中華料理の食材として漁獲対象となっているが、外国籍漁船の密漁対象とされており、現場ではヒレを断ち切った後、胴体部分は投棄されているようである。
1964 年にダーウィン研究所が設立され、ガラパゴス諸島の陸域生物の調査研究とそれに伴う環境保全への取り組みが進むにつれ、海洋生物についての調査研究も進展してきた。とりわけ、水産資源に関する調査は 1976 年以降、積極的に展開されてきた。1978 年にガラパゴス諸島が自然遺産として登録されたこと、さらにこの頃から島民による漁業活動が積極的に展開されるにつれ、ナ
マコ類やイセエビ類の資源減少、さらにはそれが沿岸生態系に与える影響も懸念され、1987 年にガラパゴス海洋保護区の設定が検討されるようになった。この保護区は、ウォルフ島やダーウィン
島を含んでガラパゴスの島々の外洋に面した最先
端を連ねる線をベースラインとし、さらにその外側の 40 マイルまで拡張した海域として設定された（図 5）。1992 年にはガラパゴス海洋保護区の第一次管理プランが示され、1996 年にはガラパ
ゴス海洋生物保護計画が示された。
しかしながら、漁業やエコツーリズムの進展に伴い、より多くの収入を望む大陸からの移民やそ

46

C

図4

A：プエルトアヨラに水揚げされたナマコの体長を検査する国立公園管理局職員．
（体長 20 cm 以下のナマコは再放流，長崎大学 中田英昭教授提供）．
B：伊勢エビ類のフィロゾーマ幼生（スケールは10 cm，JICA 長濱幸生提供）．
C：伊勢エビ類プエルルス幼生（スケールは 5 cm，JICA 長濱幸生提供）．
D：捕獲された伊勢エビ類（red lobster）．

図5

ガラパゴス海洋保護区 5）．

（内側がベースライン，外側がそれより 40 マイルのライン。）

れに伴う人口増加により、沿岸域での環境悪化と資源減少が顕在化してきた。1998 年には海洋環
境や海洋生物も含めたガラパゴス諸島全域を保護・保全対象とするガラパゴス特別法が地元住民
や漁業関係者も関与して制定されるとともに、あ
わせて第 2 回海洋保護計画が策定された。そこでは海洋保護区を、多目的利用ゾーン、制限付き利用ゾーン、港湾ゾーンに大別し、制限付き利用ゾーンを保護ゾーン、保護・非産業ゾーン、保護・保全・非産業ゾーンに区分して設定した。これを踏まえ、2001 年には海洋保護区もガラパゴス諸
島の自然遺産として登録されることになった。それにもかかわらず、違法操業が後を絶たずナマコ
資源の枯渇が顕著になり、2006 年には禁漁処置がとられる事になった。2007 年には資源量が増

地球環境 Vol.13 No.1

加したとの認識のもとで 50 日間限り 200 万匹の漁獲が許可されたが、その判断の是非については議論が起きている。また、現時点でも違法漁業は無くなっていない。また、観光目的の来訪者も急増の一途をたどり、沿岸海域への過剰な負荷が増大し続けている。
5．ガラパゴス諸島の危機と挑戦
5.1 危機遺産リストへの登録
危機遺産とは、「保存のために大規模な作業が必要とされ、かつ、この条約（世界遺産条約）に基づいて援助が要請されている」世界遺産であり、「重大かつ特別な危険にさらされているもののみ」がリストに記載される（世界遺産条約第 11 条
第 4 項）。1 章で示した世界遺産登録の「社会的な要件」を明らかに満たさなくなったものが、危機遺産リストに記載されると考えてよいだろう。
2007 年 7 月時点で、851 件の世界遺産のうち 30件が危機遺産リスト入りしている。
世界自然遺産第 1 号のガラパゴス諸島は、これまでに 2 度、危機遺産リストへの記載が検討され9）た。1 度目は、1995 ～ 1997 年にかけてである 。
実は、海洋保護区の追加登録が最初に検討されたのは 1994 年の世界遺産委員会だった。しかし、過剰な漁獲と不法漁業、人口増加と陸域・海域両面での観光による人為的プレッシャーの増大、管理能力およびインフラ面の不備、外来動植物種の影響といった脅威が指摘され、かえって危機遺産
リストへの記載が現実問題化したのである。
このとき、危機遺産リスト記載を見送る条件となったのが、1998 年 3 月のガラパゴス特別法の制定である。同法は、1990 年代半ばに既に顕在化しつつあったガラパゴス生態系への脅威に対して、生態系保全を前提とした持続的開発を前提として、人口流入（移民）の制限、永住者・諸島内産業に対する各種優遇政策の実施、政策決定のための合意形成機関（INGALA 理事会）の設定等の措置を制度化した。したがって、同法が適切に運用され期待された効果を発揮してきたならば、危機遺産リストへの記載がその後取り沙汰されることはなかったはずである。
しかし 2007 年 4 月 12 日、エクアドルのコレア
大統領は「ガラパゴス諸島が危機に瀕しており、ガラパゴス諸島の生態系の管理と保全が国家の優先事項である」ということを宣言し、今後採られるべき措置を明らかにした。その内容は多岐にわたるが、ガラパゴス特別法等に基づく既存法制度を実効あらしめることが主眼である。とくに、外41－50（2008）

来種対策の強化、観光活動の制限、行政諸機関の調整、居住管理の強化等が注目される。この大統領宣言前後の時期に、ガラパゴス現地調査を実施していたユネスコ調査団は、同年 4 月 16 日にはガラパゴス諸島が脅威にさらされていることを認めた。そして 2007 年 6 月、世界遺産委員会はこの現地調査結果報告を受けてガラパゴス諸島の危機遺産入りを 10 年ぶりに検討し、決定した。
ガラパゴス特別法の施行以来、10 年間の間に観光客数はおよそ 2.5 倍、人口はおよそ 1.5 倍にそれぞれ増加し、新たに確認される外来種数は増加し続け、ナマコ漁・フカヒレ密漁等の海洋資源への圧力も増加する一方であった。
4 月の大統領宣言に基づく観光活動の制限等については、規制の全体像については現地でも定かな見通しは得られていない（本稿執筆時点（2007 年 7 月）においては、ダイビングツアー禁止の方針が発表され大混乱を招いているとの情報がある）。ガラパゴス特別法制定後も、運用の詳細を決める政令の制定の遅れ、地域参加方式で意思決定を進めるはずの INGALA 理事会が開催されない、州知事の不在、国立公園管理局の人員削
減や首をすげかえるかのような局長人事等々、様々な政治的・行政的・制度的混乱が生じ、効果
的かつ安定的な施策が実行に移されないまま今日を迎えた。今回は、単なる立法措置以上の厳しい措置がとられなければ危機遺産リストへの登録も大統領宣言も何の実効性を持たないものの、あまりに急激かつ厳しい施策に対する漁民や観光産業
関係者の激しい抵抗も予想され、今後の動向から目が離せない。
5.2 持続可能な開発への挑戦
ガラパゴス諸島が直面する問題は、観光の発展による人口の増加、生活・経済等の人間活動に伴う環境負荷の増加、そして何よりも人と物資の往来の増加に伴う外来種の侵入・定着が問題である。しかし、観光活動を規制すれば直ちに問題が解決するかといえば、既にそのような単純な状況
ではなくなっている。観光が最大の産業となっている諸島において、既述のとおり 3 万人弱までに膨張した常住人口の生活・経済をどのように支えていくのか、とくに人口の 4 割方を占める若年層の将来の就業機会をどれだけ確保できるのか、という問題がある。また、侵入・定着した外来種の対策については、生息状況の調査と種の特定、駆除方法の研究・開発、駆除の実施、モニタリング
まで、長期間と多大の人手を必要とする。その財源をいかに安定的に確保することができるのか。
少々長くなるが、ダーウィン研究所の最新レ

47

西原ほか：ガラパゴス諸島、世界自然遺産第１号登録地の栄光と挑戦

ポートは、以下のように結ばれている 。「ガラパゴス諸島は、世界中で起きている社会、政治、
経済、そして生態系の変動の縮図である。
（中略）
ガラパゴス諸島におけるこのような問題を解決することは、世界に向けて重大なモデルを提供することに他ならない。しかし一方で、ガラパゴス諸島において持続可能な社会と保全を実現することができなかったなら、世界の他の場所でそれは実現できるのだろうか。
」
今や、ガラパゴス諸島の生態系が生物進化の実験室としての価値を維持し続けるためには、ガラ
パゴス諸島の社会が持続可能な開発の実験室となり、かつ必ず成功を収めなければならない。
10）

6．日本からのガラパゴス保全支援と協働
6.1 日本からの支援活動の概略
2007 年現在、日本からは国際協力機構（Japan
International Cooperation Agency：JICA）と NPO
法人日本ガラパゴスの会（The Japan Association
for Galapagos：JAGA）から、ガラパゴス諸島の環境保全へ支援が行われている。これらに先立ち、1980 年代から不定期的で散発的な支援は行われていた。その発端は、1985 年 3 月に発生したイ
サベラ島シエラネグラ火山の山火事であった。
山火事発生の当初からエクアドル政府の呼びかけに応じて、欧米諸国は消火隊員、消火機器材、義援金を送った。日本政府からは義援金の拠出があった。また、在日エクアドル大使館の呼びかけに応じて、日本・エクアドル議員連盟から、また民間においてはガラパゴス講演会を開催して義援
11）
金を募り呼びかけに応じた 。これらがおそら
く、ガラパゴス諸島の自然保護環境保全に応じた初期の援助であったと思われる。山火事は 7 週間燃え続け、消火活動と雨期到来の降雨により 4 月
下旬に鎮火した。この事件をきっかけに、日本でもガラパゴスの自然保護に関心が集まるようになった。WWF（World Wide Fund for Nature）
ジャ
パンの呼びかけに応じた 1993 年までの拠金は、1997 年に WWF ガラパゴス・プログラムの 2 つのプロジェクト（イサベラ島の移入種管理、ガラ
パゴス諸島モニタリング）の活動資金として提供
12）
された 。
日本経団連自然保護協議会は 1998 年から、ガラパゴス諸島では動物のようには脚光を浴びてこなかった植物多様性保全に支援金を送り始めた。ダーウィン研究所のプロジェクトに対して、
2007 年度まで 10 年間にわたって支援は続いている。テーマは、2 年ないし 3 年ごとに変わってい48

る。絶滅危惧固有種やそれを含む自然植生を野生化ヤギの食害から護るための柵の建設を行い、ヤギ撲滅のあとに柵の中の植物を核にして自然植生の復元をはかるプロジェクト、あるいは帰化植物の生態研究とその駆除方法の開発、その方法を用いた帰化植物駆除と自然植生の復元を進めてきて
13），14）いる。これらの調査研究の成果の一部は、
6.3 節で述べる日本ガラパゴスの会とダーウィン研究所が共同で行う「森再生プロジェクト」につながっている。
2002 年には、環境のノーベル賞といわれる「コスモス国際賞」が、ダーウィン研究所のこれまで
15）の活動と業績に対して贈られた 。他にも、例えばペンギン基金などからも支援が行われている
し、トヨタからは小型トラック 3 台が提供されている（2006 年）。確認されていない援助はほかにもあると思われる。
ここまでの日本とガラパゴス諸島の関係は、支援金や機器材の提供を通じてのことであった。太
平洋経済協力会議（Pacific Economic Cooperation
Council：PECC）日本委員会によるガラパゴス・
エコツーリズム調査（1999 ～ 2001 年度）は、それまでの援助とは趣旨を異にする活動として記録されるべきである。外部資本に大きく依存したエ
コツーリズムと移住者が集まる社会を詳細に調査して到達した結論は、「ガラパゴス生態系と人類の共生関係は、生態系保全の担い手となる地域
コミュニティ形成の過程の中で新たに構築され16）るべき」というものであった 。この観点は、2007 年のダーウィン研究所による最新の報告（前述）に先行している。
2004 ～ 2006 年度には、この調査を担った人たちを中核に実施されたアジア太平洋生物多様性保
全こども会議へ、将来ガラパゴス地域社会の担い手となる子ども 2 名を日本に招へいし、日本や
17）
フィジーの子ども達との交流を行った 。
以下、現在進行中の活動を紹介する。
6.2 JICA の活動
2001 年にサンクリストバル島沖でタンカー「ジェシカ号」が座礁し、積んでいた油が流出する事故が発生した。幸いなことに流出したのは軽油であったことから、沿岸域への影響は最小限に食い止められた。この事故の影響を調査する目的で調査団が派遣され、ガラパゴス諸島での海洋保護計画が策定されたものの、それを適切に実施して行くには沿岸海洋に関する基礎的データが貧弱であるという状況が浮き彫りにされた。これを受け、JICA はガラパゴス諸島海洋環境保全に向けて、日本として成し得る可能性を探るべく、再度

地球環境 Vol.13 No.1

調査団を現地に派遣した。その結果、ガラパゴス
国立公園管理局をカウンターパートとして「ガラパ
ゴス諸島海洋環境保全計画」が策定され、2004 年 1 月
から 5 年計画で実施されている。この計画ではガラパゴス住民自らがガラパゴス諸島の世界遺産としての価値を認め、住民の手によって国内外の関係機関と協力体制を強化しつつ、ガラパゴス保護区の生態系維持・保全を行うことが可能となるための支援を行っている。国立公園管理局を直接のカウンターパートとして、地方自治体、漁協、学校、観光業者や NGO グループの参加を得て、
1）
住民参加による海洋環境保護活動を強化するとともに、2）持続的な海洋資源活用を目指した海洋
環境調査・モニタリングなどの活動を行っている。
6.3 日本ガラパゴスの会（JAGA）の活動
2005 年 10 月に設立された特定非営利活動法人
日本ガラパゴスの会（JAGA）は、「ガラパゴス諸島
本来の自然環境を回復・維持し、人類社会の持続可能性を高めることに貢献すること」を目的とする。目的の前段は、設立時点において、既にガラパゴス諸島本来の自然環境の劣化が明らかであり、早急かつ抜本的な対策が必要であるとの認識を示したものである。後段は、やや大上段と思われる向きもあるかもしれないが、先に引用した
ダーウィン研究所レポート同様、ガラパゴス諸島
において、その貴重な生態系が守り抜かれるならば、それは他の地域にとって貴重な社会モデルとなるはずだ、との認識に基づいている。
欧米には、FOGOs（ Friends of Galapagos
Organizations）と呼ばれるガラパゴス保全支援組
織があり、イギリス、アメリカ、ドイツ、オラ
ンダ、スイス、北欧 3 国、ルクセンブルクの先行 7 団体に次ぎ日本は 8 番目、アジアでは最初の FOGOs 団体として位置づけられる。その後、ニュージーランドでも設立され、9 団体からなる
ネットワークで相互に情報交換を行っている。また、2006 年 9 月には、JAGA はダーウィン財団と対等の立場で相互協力協定を締結し、日本国内におけるダーウィン財団の窓口となっている。設立から 2 年ほどの未成熟な団体であり、会員数もまだ 150 人・団体ほどであるが、ガラパゴス保全の情熱にあふれた多数のボランティアスタッフにも支えられ、以下のような活動に取り組んでいる。
JAGA の活動領域は、大きく 1）保全活動、2）社
会開発、3）
基盤整備（教育、情報、通信等）、4）
日
本での普及啓発および日本国内での自然保護・生態系保全に有用な情報の提供、の 4 本柱である。
1）～ 3）がガラパゴス現地での活動支援または実施
であり、総体として、ガラパゴス諸島の持続可能

41－50（2008）

な開発への転換を促進することがねらいである。
1）保全活動については、ダーウィン研究所、ピー
スボート、JAGA の 3 NGO の共同連携による「ガラパゴスの森再生プロジェクト」が 2007 年 5 月
1 日にスタートした。これは、諸島内最大の人口を抱えるサンタクルス島において、外来種の駆除活動と、スカレシア（図 6）など原生種・固有種の植林活動を実施・支援し、本来の森が蘇り、動植物が戻ってくることを目標にした草の根プロジェ
クトである

。

18）

2）社会開発については、生態系の保全と経済が対立するのではなく、保全事業が雇用を生み出し、島民の生計を支える構造をささやかなりとも創出することを目指している。上記プロジェクトの拡大育成が当面の取り組みとなるだろう。
3）基盤整備（教育、情報、通信等）については、主として環境教育支援に注力している。ダーウィン
研究所は、2007 年度よりガラパゴス諸島内の学校
教育改革に本格的に取り組もうとしており、日本からの資金援助の確保が重要課題である。また、2004 ～ 2006 年度のアジア太平洋生物多様性保全
こども会議に招へいしたダーウィン研究所イサベ
ラ島支所の環境教育センターの活動を、インター
ネットを通じて世界に発信する仕組みを構築しつつある。これについては、JAGA が自ら運営する
ホームページだけでなく、特定非営利活動法人
エコプラスが提供する「子ども知恵図鑑」という
日英二カ国語の双方向コミュニケーションツール
を活用していく予定である。
4）日本での普及啓発および日本国内での自然保
護・生態系保全に有用な情報の提供については、
ホームページ・メールニュース・会報のほか、
シンポジウム・セミナー・勉強会・パネル展示等
を年に数回企画・実施している。最新情報は JAGA
ホームページ（http://www.j-galapagos.org）にて確認されたい。

図6 森
 再生プロジェクトによる復元対象とする
キク科固有種スカレシアの「原生林」.

49

西原ほか：ガラパゴス諸島、世界自然遺産第１号登録地の栄光と挑戦

7．おわりにガラパゴス諸島は発見されてから 3 世紀の間、海賊や捕鯨船を除けばほとんど何の関心も呼ばない太平洋の最果ての孤島であった。それが1835 年、チャールズ・ダーウィンの訪問とその後の「種の起源」の出版（1859 年）により、一躍進化の実験室として脚光を浴び、第一級の人類共通の遺産としての評価を確立した。しかし、「種の起源」出版から 1 世紀半の間、その稀有な生態
系は人間活動の拡大により悪化・劣化の一途をたどってきた。皮肉なことに、世界自然遺産登録から 30 年の間にガラパゴス諸島は最大の脅威を経験することになった。危機遺産となった今も、本稿の冒頭に引用した自然遺産登録基準の 4 項目すべてにおいて、ガラパゴスの陸域と海域が世界第一級の自然遺産地であることには変わりはない。
居住農耕区域に接する自然遺産地区に外来植物の侵入が認められ、海岸居住地の海に汚染がある
ことは事実であるが、その向こうに広がる陸域
97％の遺産地区と広大な海洋保護区には、魅力あふれる自然と生物が存在する。危機を招いた大きな理由は、自然遺産ではない陸地 3％の中に居住すべき人間と自然遺産との共生の問題に端を発している。著者らとしても、日本で唯一ガラパゴス保全を任務とする組織、JAGA の活動を通じて、危機の淵からガラパゴス諸島を救い出し、「持続可能な開発」の光明を見出したいと考えている。
なお、著者の 1 人である伊藤秀三が、1964 年
以来 38 年間 16 回にわたりガラパゴス諸島の植物・植生調査の際に撮影したスライド約 1,300 枚
がデータベース化され、長崎大学附属図書館によ19）
り公開されている 。ガラパゴスの来し方、行く
末にご関心の向きには是非訪れていただきたいサ
イトであり、その紹介をもって本稿を閉じること
としたい。
引用文献
1） IUCN（1995）Paradise on ear th：The Natural
World Heritage List．JIDD Pub, 336 p.
2） 伊藤秀三（2002）ガラパゴス諸島－世界遺産・
エコツーリズム・エルニーニョ. 角川書店 ,257+12p.
3） Harris, M.P.（1969）Breeding season of sea-birds
in the Galapagos Islands. Journal of Zoology, 159,
145-165.
4） Edgar, G. J., S. Banks, J. M., Farina, M. Calvopina
and C. Mar tinez（ 2004）Regional biogeographyof shallow reef fish and macro-inver tebrate
communities in the Galapagos archipelago.

50

Journal of Biogeography, 31, 1107-1124.
5） Bustamante, R., K. J. Collins and R. Bensted-Smith（2000）Biodiversity conservation in the Galapagos
Marine Reser ve. Bulletin de l’institute Royal desSciences Naturelles de Belgique, Suppl., pp.31-38.
6） 伊藤秀三（1983）新版ガラパゴス諸島．中公新書，
中央公論社．
212p.
7） Toral-Granda, M. V. and P. C. Marttinez（2004）
Population density and ﬁshery impacts on the sea
cucumber（Isostichopus fuscus）in the Galapagos
Marine Reser ve. In: Lovatelli A., C. Chantal, S.
Parcell, S.Uthicke, J-F. Hamel and A. Mercier,eds., Advances in Sea Cucumber Aquaculture andmanagement, RAO, Rome, 91-100.
8） Bustamante, R., G. K. Reck, B. I. Buttenberg and
J. Polovina（ 1994）The Galapagos spiny lobster
ﬁshery. In: Phillips, B.F. and J. Kittaka, eds, Spiny
Lobsters: Fisheries and Culture, Iowa State Press,
Blackwell.
9） 西原 弘・海津ゆりえ（2004）「 遺産」としてのガ
ラパゴス諸島の生態系管理の現状と課題．西山徳明（編）文化遺産マネジメントとツーリズ
ムの現状と課題，国立民族博物館調査報告 51,
229-245.
10）Watkins, G. and F. Cruz（2007）Galapagos at risk:
A Socioeconomic Analysis of the Situation in theArchipelago．Charles Darwin Foundation.
11）新聞各社の記事から．
12）WWF ジャパン（編）（ 1998）ガラパゴス諸島の自然保護に 3,000 万円．WWF247 号（1998 年 3 月）．
13）日本経団連自然保護協議会（編）（2005）ガラパゴ
ス諸島の植物多様性保全のための重要地点の特定とその保護．1998 ～ 2002 年，支援プロジェク
ト・フォローアップ調査報告書，52p.
14）日本経団連自然保護協議会（編）（ 2007）ガラパ
ゴス諸島の絶滅危惧固有種の救済復元計画．
Beyond The Border, 103p．ガラパゴス諸島植物多様性保全プロジェクト．同事例集，31p．
15）国 際 花 と 緑 の 博 覧 会 記 念 協 会（ 編 ）（2003）
2002 年（第 10 回）花の万博記念「コスモス国際賞」受賞：チャールズ・ダーウィン研究所，花の万博記念「コスモス国際賞」10 周年記念誌，
207-216．
16）太平洋経済協力会議（PECC）日本委員会（編）（2002）ガラパゴス諸島における固有生態系と人間居住の「科学的共生」に向けての挑戦，45p お
よび参考資料，31p．
17）アジア太平洋生物多様性保全こども会議実行委
員会（編）（2007）アジア太平洋生物多様性保全こども会議 3 ヶ年（2004 ～ 2006 年度）のまとめ報
告書．
63p．
18）日本ガラパゴスの会（編）（ 2007）Jaga News, 3,
2-3．
19）長崎大学附属図書館（2007）ガラパゴス諸島デー
タベース．
（http://gallery.lb.nagasaki-u.ac.jp/galapagos/）（受付 2007 年 7 月 30 日，受理 2007 年 9 月 6 日）