比治山学園 教育研究開発センター 年報
ＣＨＩＥ Center for the Study of Hijiyama Institutional Research and Educational Development

第1号
令和 5（2023）年 4 月発行

比治山学園教育研究開発センターの令和 4 年度の活動
令和 3 年度までは，比治山大学高等教育研究開発センター(以下，センター長 谷川 宮次

取り組みや研修内容の紹介等を実施することにした。

「旧センター」)として活動していたが，令和 4 年度からは，学校また，本センターでは，今年度，付属幼稚園が主体となって取り組

法人比治山学園教育研究開発センター(以下，「本センター」)とし

む第三者評価について課題発見のためのアンケート調査と第三者て，設置する各学校園（比治山大学・比治山大学短期大学部(以下，評価実施について支援を行った。

「大学・短大」)，比治山女子中学・高等学校(以下，「中学・高校」)，■ 教育・開発部門会議

比治山大学短期大学部付属幼稚園(以下，「付属幼稚園)）の教育の

令和 4 年 8 月 22 日(月)に，比治山大学 3 号館 2 階にて，対面で大質保証と中長期的な計画を踏まえた全体の質保証の向上に向けた学・短大，中学・高校及び付属幼稚園の担当者と「遠隔授業の手法，恒常的な改善・改革を支援する組織となっている。

ICT の活用」について協議し，各学校園の ICT 活用状況について，支援を効果的に遂行するために，旧センターに引き続き，本センタ情報共有を行った。

ーでも，・付属幼稚園○ 教育・開発部門

HP 内の保護者専用ページにてドキュメンテーションの共有，保○ 評価・ＩＲ（インスティテューショナル・リサーチ）部門

護者宛の情報掲載を実施している。ドキュメンテーションについてを設置している。

は各教諭が iPad を使用して記録を取り，作成している。

以下，令和 4 年度に各学校園合同または学校種を越えて行った主な活動を紹介する。
■ センター発足
令和 4 年 6 月 15 日(水)に，各学校園の担当者とオンライン・中学・高校全生徒が iPad を購入，持参し使用している。学内では Wi-Fi の整備やプロジェクター，電子黒板の設置等が進められているが，Wi-Fi が利用できないエリアもある。

(Teams)で本センターの設立の目的や担当者の紹介を行った後，2Classi（クラッシー）を導入し，生徒はポートフォリオ機能や授業部門の分科会を開き令和 5 年度の活動について協議した。

でのアンケート実施による振り返り等で活用している。また，保護○ 教育・開発部門では，各学校園の ICT に関する状況について情者への授業連絡，欠席連絡の受付も Crassi を利用して行っている。

報を共有し，情報を共有することを重点的に行うこととした。

ICT 活用については一人一人で使用できる範囲での活用にとどま○ 評価・IR 部門では，大学で実施している分析について情報を共り，全体での研修会等は実施していない。また，災害等で突発的に有し，今後，対面で詳細な情報共有を行うこととした。

行われる遠隔授業の実施については，双方向での授業実施に課題が■ 評価・IR 部門会議ある。

令和 4 年 8 月 3 日(水)に，比治山大学 3 号館にて，対面で大学・短大及び中学・高校の担当者とセンターの活動について協議した。

・大学・短大コロナ禍により，遠隔授業実施の必要が生じたことをきっかけに，特に，本センターの前身である旧センターで実施してきた質保証の学内では主に Google Classroom を利用した授業を実施し定着させ向上に向けた支援策について以下のように紹介した。ている。Google Classroom では課題の提示やテスト・アンケート，・旧センターを中心とした質保証の PDCA サイクル: 学生の成長チャット等の機能が使用できる。また，併せて Google の各種アプ

実感・満足度の向上及び学修者本位の教育の実現を目的とし，点検・リ(Meet(ビデオ会議ツール)や Jamboard(電子ホワイトボード))の評価・課題発見（評価・IR 部門），改善提案（教育・開発部門）を活用も盛んに行われている。

行うことで質保証の向上に向けた支援を行っている。

学内の Wi-Fi 環境は一部を除いて整備が進んでおり，学内での授・時系列アンケートの活用等: 点検・評価・課題発見のために実施

業においても ICT 活用が進みつつある。しかし，遠隔授業（双方しており，企業が求める力「考え抜く力」を導き出した。また，「ブ向）については，学生の家庭での通信環境やアプリの人数制限などランドイメージ調査」による学内外でのイメージの差異を明らかににより，課題が残されている。

した。
会議では，今後も，アンケートや分析方法等，情報交換を行い，必要に応じて会議を実施することとした。さらに，会議内で話題となった遠隔授業の手法，ICT の活用について，教育・開発部門での今後の活動については，ICT の活用による教育効果の向上や評価・IR へと繋げるデータ収集等について，引き続き情報交換を行い，必要に応じて情報提供及び会議を実施することにした。

受験者の意向や成長意欲と汎用的能力の成長，想定外の伸びへの気づき
令和 4 年度は高大接続が１つの大きなテーマとなり，その中でもオープンキャンパスでのアンケート調査や受験生・在学生に対する汎用的能力の伸長率について検証を行った。
まず最初に，オープンキャンパスに参加した 600 人以上の学生を対象にした学内の調査の結果では，オープンキャンパスで知りたい情報の上位は「学べる内容(75%)」「キャンパスの雰囲気(73%)」「入試方法(51%)」「資格取得・就職実績(47%)」「授業の雰囲気(47%)」であった。この中でも，「学べる内容」や「授業の雰囲気」については，本学で推進している PBL や探究学修を示すことも今後考えられる。そのために，これらの授業形態の効果検証を進めることが重要であろう。さらに，同じくオープンキャンパスに参加した学生を対象にした調査の結果で，オープンキャンパスを知ったきっかけは「本学ホームページ(42%)」「学校での案内(チラシ・ポスター等)(37%)」が圧倒的に多く，その他は 25%未満であった。本学のホームページからも，公式 LINE や Youtube，Instagram などの SNS を紹介しているため，今後はそのような媒体でも発信していけると効果的と考えられる。
次に，汎用的能力について，本学独自の「４×３の比治山力」という 12 のスキルについて，受験生には「伸ばしたいスキル」，在学生には 12 のスキルへの自己評価を行なっている。これらを統合して「受験時に伸ばしたいと思っていた学生のスキルは，そうでない学生と比べて伸びているか」を検証した。その結果，「論理的思考力」と「イノベーション力」を伸ばしたいと思っていた学生がそうでない学生と比べて高い値を示していた。この結果は大きく，前者はその重要性が，後者は意外性が窺えた。というのも，前者の論理的思考力は本学が注目している外部指標の社会人基礎力と関連が深いと考えられる項目であり，高めたい能力の１つだったからである。この能力が伸びている学生たちはなぜ伸ばしたいと思っていたのか，どうしたらそう思えるのかなどを掘り下げることで，今後本学が目指す支援に示唆が得られると思われる。また，後者の「イノベーション力」は，12 のスキルの中でも高次のスキルと考えられ，入学 1 年目でそこまで伸びるとは想定していないものであった。しかしこれと同様の結果が，外部指標 PROG においても，「構想力」というリテラシー項目でみられている。
「構想力」については，全学科で他大学・短期大学と比較して高い値である。これらの結果から，汎用的能力は単純に順序性や階層性があるものではないのかもしれない。今後は，これら「イノベーション力」や「構想力」といった高次の能力が向上する背景を丁寧に調べることで，今まで後回しにしてしまっていた能力の向上を促す方法に示唆を得られるかもしれない。一方で，伸びてはいるがまだ低いスキルや，逆に下がってしまったスキル，どちらの立場の学生も共に伸びるスキルなどもみられ，今後さらにスキルを測定する尺度開発や測定方法の検証を進めていきたい。
（教育研究開発センター教員 中村 孝）

教育・開発部門からの提案
令和４年度，比治山学園 教育研究開発センター 教育・開発部門の活動として，それぞれの校種間の情報共有を行ったことは，前掲の教育研究開発センター長の紹介のとおりである。令和 5 年度以降，比治山学園 設置校のさらなる教育の質保証を目指し，連携を深め，それぞれの知見を活かしあうことを実施することとしているが，ここでは，3 年前より先行して活動している教育研究開発センター教育・開発部門（大学）ワーキングの取り組みを紹介する。
令和 4 年度，教育・開発部門（大学）ワーキングは，比治山大学教学委員会と連携し，令和６年度カリキュラム編成方針を策定した。
大学において教育の体系を示すのは教育課程（あるいは教育プログラム）であり，教育課程の内容にあたるカリキュラム編成は，学生への教育に対する最も重要な役割を果たす。その編成方針を策定することは大学での教育を行う際のバックボーンとなる。
令和６年度カリキュラム編成方針は，「2040 年に向けた高等教育のグランドデザイン（答申）」（平成 30 年 11 月 6 日 中央教育審議会）や Society 5.0（内閣府）を踏まえ，また，本学の「第二期中期計画」（令和 4 年度～令和 9 年度）における重点施策「教育―主体的・対話的で深い学びの推進」の重点事業として「学生の成長実感・満足度を高める教育の推進と質保証」と「学修者本位の教育課程・教授内容の体系化」を掲げて案を作成した。さらに，教育研究開発センター評価・IR 部門（大学）ワーキングや外部アドバイザーからの知見に基づく検討を重ねたうえで策定した。
これらにより，令和 6 年度のカリキュラム編成において，共通教育科目，専門教育科目ともに，①学修者本位のカリキュラム編成，②「主体的な学び」を推進させる PBL・探究的な学修の手法を取り入れた科目の導入，③「主要授業科目」の設定に関する共通認識の構築と授業担当者の調整，「必修科目」設定の見直し，授業科目の精選・統合を行うことを基本方針とした。この方針を基に各学科がディプロマ・ポリシー達成に導くカリキュラム編成の検討を行うこととしている。
（教育研究開発センター 教育・開発部門長 佐々木 淳）

「学び直し」講座の報告

学生の英語能力と動機づけ・主体的な学修時間向上プログラムの効果検証

令和 4 年度の教育研究開発センターの事業の一つとして「やり直し英文法講座」という名称で１年間学生と英文法を学ぶ講座を実施した。
学生の授業外の自主的な学修時間を増やすことは大学の課題の一つであり，そのために大学が学生に提供できる学修の場として英文法を学び直すための講座を開催した。
学生に対するアンケート調査から，かなり多数の学生が大学入学時点で英語を苦手とし，英語学修に嫌悪感を持っていること，そして，その原因が文法学修での躓きであるということがわかった。グローバル化した現代社会において英語力が求められ，就職活動においても英語の力が重視されるという世の中の声を様々な形で聞かされてきた学生にとって，英語が苦手であることが少なからず心の負担になっていることもわかった。
そこで，新入生全員に入学時アンケートの中で「やり直し英文法講座」を開催することを告知し，関心を持った学生に対して説明会を実施し，５月末から３月末まで９０分の講座を６０回実施することを計画し実施した。最大８名の学生が参加して講座を進めてきたが，参加学生にとっては毎回の問題演習の準備に多くの時間が必要となることから負担が大きく，途中で脱落する学生が相次ぎ，最後まで継続できた学生は３名のみであった。
講座参加学生に対する英語力診断テストとアンケート調査により，このプログラムの効果を検証することを試みたが，残念ながらデータ数が少なく効果の検証には不十分なものになった。しかしながら，「成長実感」，「主体的な学修時間」，「満足度」などにおいては参加学生から肯定的な回答を得ることができ，今後のこのような講座の実施と調査研究にとっての前向きの一歩となったと感じている。
指導する側から見ても，最後まで継続した３名の学生は自立的・主体的な学修者として期間中に著しく成長している。また，講座のテーマとして選んだ英文法はある程度の時間をかけて学修すれば成果が出やすく，学修者が自身の学修成果を確認しやすい分野であり，実際３名中２名が学修の成果を試すために英検受験をすることになり，それぞれ目標の級の合格を手にした。
今後の課題として，より多くの学生が参加することができるような形で，期間も複数年にわたって実施して検証を重ね，このような取り組みが学生の自主的な学びにどのような効果があるかを分析・研究できるようにすることが必要だと感じている。
（教育研究開発センター教員 小林 祥一）

比治山大学短期大学部付属幼稚園 学校評価の実施
比治山大学短期大学付属幼稚園(以下，本園)では，令和 4 年度に，教育の質保証やより良い学校運営のための改善を目指し，「文部科学省 幼稚園における学校評価ガイドライン」(平成 20 年 3 月 24 日)に基づいて，つぎのような学校評価を実施した。
【自己評価】令和 4 年 5 月

自己点検評価書作成（園長，副園長，教諭 7 名 計 9 名）・園長のリーダーシップのもと，幼稚園教職員が設定した目標や具体的計画等に照らして，その達成状況や達成に向けた取組の適切さについて評価を行った。
【学校関係者評価】令和 4 年 6 月 6 日（月），令和 5 年 3 月 3 日（金）（保護者会会長，元園長等関係者 6 名及び園長，副園長 計 8 名）・保護者，地域住民などにより構成された委員会が教育活動の観察や意見交換等を通じて，自己評価の結果について評価した。
【第三者評価】令和 4 年 12 月 9 日（金） （学外有識者 4 名，比治山大学短期大学部学長，短大部長及び園長，副園長 計 8 名）・本園と設置者が実施者となり，学校運営に関する外部の専門家を中心とした評価者により，自己点検や学校関係者評
価の実施状況を踏まえつつ，教育活動や学校運営の状況について専門的視点からの評価を行った。
毎年，自己点検，学校関係者評価は実施していたが，令和 4 年度はさらなる教育の質保証等を目指し第三者評価を実施した。点検の観点別評価では概ね良い評価が得られたが，計画性，実施状況，成果，課題の抽出など振り返りについて一部改善の指摘があった。また，本園の強みとして，付属幼稚園であることが話題となった。これらについて教職員一同で検討を行い，改善策や新たな企画に取り組むことにしている。点検・評価の結果については，園児の保護者にも公表し，本園の取り組みに対する一層の理解と協力を得たい。
今回の一連の学校評価により，本園の教育を外部の方に実際に見て知っていただく，また，内部では気づけない点に気づかされるという機会となり，とても有意義であった。今後も継続的に内部，外部での点検を実施し，改善に努め，より良い教育を提供する幼稚園を目指す。

（比治山大学短期大学部付属幼稚園 園長 羽地 波奈美）

令和 4 年度 教育研究開発センターの主な活動
4 月 比治山学園 教育研究開発センター発足(学園)10 月

新入生アンケート（大短）卒業生アンケート（大短）
就職先企業アンケート（大短）5 月 在学生実態調査アンケ―ト（大短）第 1 回学生モニター意見交換会（大短）6 月 教育研究開発センター会議開催（学園）12 月

7 月 授業に関するアンケート（大短）1 月 授業に関するアンケート(大短)8 月 教育研究開発センター評価・IR 部門会議（学園）3 月 第 2 回教職員合同研修会（大短）教育研究開発センター教育・開発部門会議（学園）

第三者評価委員会（幼稚園）

第 2 回学生モニター意見交換会(大短)9 月 第 1 回教職員合同研修会（大短）令和 5 年度 体制◇比治山学園教育研究開発センター
センター長 谷川宮次 （比治山大学短期大学部）
評価・IR 部門長 谷川宮次 （比治山大学短期大学部）
センター員（評価・IR 部門） 中村孝 （比治山大学）
センター員（評価・IR 部門） 小石浩嗣 （比治山女子中学・高等学校）
教育・開発部門長 佐々木淳 （比治山大学）
センター員（教育・開発部門） 窪田明子 （比治山女子中学・高等学校）
センター員（教育・開発部門） 中井由里 （比治山大学短期大学部付属幼稚園）

令和 4 年 4 月 1 日より，比治山大学高等教育研究開発センターは比治山学園教育研究開発センターに改め，学園全体（比治山大学，比治山大学短期大学部，比治山女子高等学校，比治山女子中学校，比治山大学短期大学部付属幼稚園）の質保証を支援する組織となりました。
今後とも，さらなるご指導，ご鞭撻を賜りますよう，どうぞよろしくお願いいたします。

当センターの略語 ＣＨＩＥ (Center for the study of Hijiyama Institutional Research and Educational Development)は日本語の“知恵“とかけて，シンクタンクとしての機能を表現した。

比治山学園 教育研究開発センター
ＣＨＩＥ Center for the Study of Hijiyama Institutional Research and Educational Development〒735-8509 広島市東区牛田新町 4 丁目 1－1 TEL:082-229-0121 (代) FAX：082-229-5100
E-mail:koutouk@hijiyama-u.ac.jp