１-（１）（１）学部、学科、課程、研究科、専攻ごとの名称及び教育研究上の目的及び学校教育法
施行規則第百六十五条の二 第一項の規定により定める方針
１．学部・学科･研究科等の構成 （2024 年 5 月 1 日現在）
博士前期課程・ 機械工学専攻

工学研究科

・ 生命環境化学専攻
・ 情報シ ステ ム 専攻

博士後期課程大学院

・ 機械工学専攻
・ 生命環境化学専攻
・ 情報シ ステ ム 専攻

人間社会研究科

修士課程
・ 情報社会専攻
・ 心理学専攻

埼玉工業大学
機械工学科
・機械工学専攻
・ロボット・スマート機械専攻
工学部

生命環境化学科・ バイオ･環境科学専攻
・ 応用化学専攻

情報システム学科
・ Ｉ Ｔ専攻
・ ＡＩ 専攻
・ 電気電子専攻

基礎教育センター（ 工学部会）

情報社会学科

人間社会学部

・経営システム専攻
・メディア文化専攻

心理学科
・ビジネス心理専攻
・臨床心理専攻
基礎教育センター（ 人間社会学部会）

２．教育研究上の目的及び学校教育法施行規則第百六十五条の二 第一項の規定により定める方針 （学部）■工学部の目的一般共通科目（一般教養科目及び外国語科目）、共通基礎科目（数学系科目及び理学系科目）、及び機械工学、生命環境化学、情報システム学の各専門分野に関する教育・研究を通して、自ら学び、自ら考える習慣を身につけさせ、人間性が豊かなだけでなく倫理観をも兼ね備え、より良
い社会の実現に貢献できる技術者の養成を目的とする。
■工学部の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）：入学者受入方針
工学部は機械、生命環境化学、情報システムの分野で科学技術に対する勉学を志し、自ら積極的に学んだ知識を用いて社会の発展に貢献する希望と意欲をもつ学生を受け入れる。
【カリキュラム・ポリシー】（CP）：教育課程編成、実施方針
21 世紀のキーテクノロジーである、機械・ロボット、バイオ・環境、応用化学、IT・AI・電気電子などのスペシャリストを育成するため、それぞれの分野で教養科目と専門科目、および講義
科目と実験・実習・演習などの体験型科目といった科目間のバランスを配慮したカリキュラム体
系の下、基礎から応用にいたるまで十分な知識を教授する。
【ディプロマ・ポリシー】（DP）：学位授与、学習評価方針
将来、それぞれの専門分野において活躍する上で基礎となる知識を修得し、さらに、問題解決力、プレゼンテーション力、探究心、倫理観など社会で要求される力を身に付けた学生に対し、工学士の学位を授与する。
■機械工学科の目的
学生に基礎理論から先端技術までの多くの知識を習得させることによって、自ら考え、新しい分野にも果敢に挑戦できる、応用力豊かな、社会に貢献できる人材の養成を目的とする。
［機械工学専攻］
しっかりした基礎に基づいた「ものづくり」教育を通して、創造力を発揮し、専門性を生かした安全で安心な人間らしい社会の創成に貢献できる人材の養成を目的とする。
［ロボット・スマート機械専攻］
ロボット技術及びスマートエンジニアリングの基礎的，応用的な知識を身に付け，地球環境保護や省エネをめざしたロボットの設計・製作及び IoT 技術を通して，効率的で豊かな社会の創成
及びものづくりに貢献できる人材の養成を目的とする。
■機械工学科の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）
機械工学科では、建学の精神に基づいて、使命感・人生観・連帯感を有した機械系技術者や教育者を、ものづくり技術やロボット・スマート機械技術を通して育成するため、次のような資質・

能力を複数備えた学生を求める。
＜知識・技能＞〇 本学の機械工学科の学びに必要な基礎的知識（数学・理科）を身につけ、機械の原理・法則を学ぶための力学に関連した基礎教育に十分対応できる能力を有している。
〇 本学の機械工学科の学びに必要な基礎的技能（工作、電気、プログラミング等）を身につけている。
＜思考・判断・表現＞〇 自分の考えや質問の答えを明確に説明することができる。
〇 文章理解力や作文能力を身につけている。
〇 基礎的な英語力を身につけている。
＜主体性・意欲・協働性＞〇 機械の仕組みやものづくり技術やロボット・スマート機械技術に強い興味があり、機械系技術者になることを希望する。
〇 機械に強い関心を持ち、継続して学習する意欲がある。
〇 科学的に探究して解決に取り組むチャレンジ精神を有している。
〇 技術者として社会に貢献しようとする意欲がある。
〇 仲間と協力し、物事を進めることができる。
＜入学者選抜＞〇 機械工学科においては、以上の資質・能力等を総合・多面的に評価するため、総合型選抜入試・一般選抜入試・大学入学共通テスト利用入試・学校推薦型選抜入試で入学者選抜を実施する。
【カリキュラム・ポリシー】（CP）
実際の機械やロボットを用いながら講義・演習・実習を通して以下の教育を行い、建学の精神である使命感、人生観、連帯感を有し、社会に貢献できる機械系技術者や教育者を育成する。以下に、ディプロマ・ポリシーと関連づけた教育内容を、さらにその教育内容とカリキュラムツリ
ーに関連づけた教育方法、そして評価方法を示す。
<教育内容>
教育内容の項目の末尾の（）は、関連したディプロマ・ポリシーの項目である。

A．知識・理解
１．工学の基礎をなす理数系基礎および情報系基礎を身につけさせる。（DP-A1）
２．機械工学の基礎となる原理・法則についての専門知識を身につけさせる。（DP-A2）
３．機械の機構・動作の仕組みについての専門知識を身につけさせる。（DP-A3）
４．機械に関する技術・技能についての専門知識を身につけさせる。
（DP-A4）

B．汎用的技能（プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力、プログラミング能力、問題解決能力）
１．自分の考えや質問の答えを論理的に明確に説明する能力を身につけさせる。
（DP-B1）
２．国際社会で活躍するための素養を養わせる。
（DP-B2）
３．コンピュータの実践的な取り扱いや基礎的なプログラミングを身につけさせる。
（DP-B3）
４．技術者として情報収集や分析を行い、広い視野と専門知識を活用して、問題を解決する能力を育成する。
（DP-B4）
C．態度・志向性（人間性、社会や産業に貢献する意欲、自己管理力、チームワーク、倫理観・社会的責任）
１．豊かな教養を身につけさせ、深い人間性を養わせる。（DP-C1）
２．機械系技術者の仕事や働くことの意味を理解させ、社会で活躍する準備をさせる。（DP-C2）
３．新しい知識や技術を自主的に身につけ、未解決の問題に計画的に取り組むことができる能力を育成する。
（DP-C3）４．多様な考え方や背景を理解し、他者と連携・協力して課題に取り組む能力を育成する。
（DP-C4）５．技術が社会や環境に及ぼす影響を理解させ、技術者としての倫理観および社会的責任感を養わせる。
（DP-C5）
D．総合的な学習経験と創造的思考力
１．機械工学科で学んだ幅広い専門知識や教養を活用し、社会の要求に対応するための創造的な思考ができる能力を育成する。
（DP-D1）
２．機械工学の総合的な学習経験を生かして、高等学校工業・中学技術教員になることを目指す者には、教員免許状取得のための指導を行う。
（DP-D1）<教育方法>
教育方法の項目の末尾の（）は、関連した教育内容の項目である。

〇 工学の基礎をなす理数系科目を、演習を行いながら学ぶ。また高校理数系科目を十分履修してこなかった学生には、補修科目を設けている。
（CP-A1）〇 機械工学の基礎となる原理・法則の知識を定着させるよう、演習を行いながら学ぶ。
（CP-A2）〇 実際の機械やロボットに触れながら、機械の機構・動作の仕組みの実用例を系統立てて体験し実践力を修得する。
（CP-A3）〇 実際の機械やロボットに触れながら、機械に関する技術・技能を修得する。
（CP-A4）〇 主に英語を学習到達別クラスで学習し、TOEIC 対策も行う。（CP-B2）〇 コンピュータに関する知識とプログラミングスキルを、演習を行いながら学ぶ。
（CP-B3）〇 豊かな教養を身につけ深い人間性を養うために、一般教養科目を学ぶ。
（CP-C1）〇 機械系技術者の職業内容や職業状況を実例・実務・適正を通して学び、自分自身を向上させる。
（CP-C2）〇 環境問題とその技術的解決法、技術者としての倫理、および工学に関する法規を学ぶ。

（CP-C5）〇 3 年次の工学ゼミ、4 年次の卒業研究では、社会から要求されている未解決課題の解決のために以下のことを計画的に行い、期限内にまとめる。
（CP-B1、 B4、 C3、 C4、 D1）＊ 自主的に文献調査等を行い、それにより得た情報を分析する。
＊ 機械工学科で学んだ幅広い専門知識や教養を創造的に応用して、課題解決に取り組む。
＊ 未解決課題の解決に学生・教員が連携・協力して取り組む。
＊ 研究内容の発表および質疑討論を行う。
○ 機械工学の専門知識の専門科目に加え、高等学校工業・中学技術教員免許状取得希望者のために、1 学年、2 学年・3 学年に教職課程科目をバランスよく配置し、4 学年で教育実習を行う。
（CP-D2）<評価方法>
科目ごとの達成目標を明確にし、各科目の単位修得によって、 教育内容の修得状況は評価される。卒業研究に関しては、複数の教員による卒業論文の閲覧、研究発表、質疑状況によって評価される。
【ディプロマ・ポリシー】（DP）
ものづくり技術やロボット・スマート機械技術を通して、現代の機械工学に必要な知識・技術・技能を修得し、建学の精神である使命感・人生観・連帯感を有した以下の要件を満たす機械系技
術者や教育者を輩出する。
A．知識・理解
１．工学の基礎をなす理数系および情報系の基礎知識を有する。
２．機械の原理・法則についての専門知識を有する。
３．機械の機構・動作の仕組みについての専門知識を有する。
４．機械に関する技術・技能についての専門知識を有する。
B．汎用的技能（プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力、プログラミング能力、問題解決能力）
１．自分の考えや質問の答えを論理的に明確に説明できるプレゼンテーション能力を有する。
２．他者と意見を交わし、英語で基礎的なコミュニケーションを行う能力を有する。
３．コンピュータの実践的な取り扱いや基礎的なプログラミングができる能力を有する。
４．技術者として情報収集や分析を行い、広い視野と専門知識を活用して、問題を解決する能力を有する。
C．態度・志向性（人間性、社会や産業に貢献する意欲、自己管理力、チームワーク、倫理観・社会的責任）
１．豊かな教養を持ち、深い人間性を有する。
２．機械系技術者としてものづくりや機械のシステムに関心を持ち、社会や産業の発展に貢献する意欲を有する。
３．新しい知識や技術を自主的に身につけ、未解決の問題に計画的に取り組むことができる。

４．多様な考え方や背景を理解し、他者と連携・協力して課題に取り組むことができる。
５．技術が社会や環境に及ぼす影響を理解し、技術者としての倫理観および社会的責任感を有する。
D．総合的な学習経験と創造的思考力
１．機械工学科で学んだ幅広い専門知識や教養を活用し、社会の要求に対応するための創造的な思考ができる。
■生命環境化学科の目的
化学及び生命科学の知識と技術を身につけ、人類の福祉の向上と地球環境の保全に貢献できる
創造性豊かな人材の養成を目的とする。
［バイオ・環境科学専攻］
21 世紀の人類が直面する環境、食料、エネルギー、医療、福祉などの諸問題の解決に必要な「生命科学」および「環境科学」の専門知識と技術を総合的に教授し、バイオ・食品産業、医療、農林
水産、環境保全、環境評価、リサイクルなどの幅広い分野で活躍できる実践的な人材の養成を目的とする。
［応用化学専攻］
高度な「化学」の専門知識と技術を体系的に教授し、新素材、先端材料、ナノテクノロジー、食品、医薬品、エネルギーなどの幅広い分野における急速な技術革新や変革する社会のニーズに対して、「化学」の力で貢献できる創造性豊かで国際性と主体性を併せ持つ人材の養成を目的とする。
■生命環境化学科の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）
生命環境化学科では、建学の精神に基づいて、使命感・人生観・連帯感を有した生命科学、環境科学、材料科学分野の発展に貢献しうる問題解決能力と実践的応用力を潜在的に併せ持つ入学生を選抜している。
＜知識・技能＞○ 生命環境化学科の学びに必要な化学，生物，数学などの基礎的知識を身につけ、生命科学、
環境科学、材料科学に関連した教育に十分対応できる能力を有している。
〇 大学での勉学・研究を開始するために必要な言語能力を有する。
＜思考・判断・表現＞〇 自分の考えや質問の答えを明確に説明することができる。
〇 文章理解力や作文能力を身につけている。
＜主体性・意欲・協働性＞〇 「実験」が好きで，技術力，実践力を実社会で大いに発揮したい人。
〇 好奇心が旺盛で，失敗を恐れず積極的にチャレンジする挑戦心に富む人。

〇 自らの興味に沿った活動を積極的に展開し，世界を開拓したいパイオニア精神を持つ人。
〇 身につけた科学的知識や技術などの多彩な経験を，専門職業人として生かす意欲のある人。
〇 仲間と協力し、物事を進めることができる。
＜入学者選抜＞〇 生命環境化学科においては、以上の資質・能力等を総合・多面的に評価するため、総合型選抜入試・一般選抜入試・大学入学共通テスト利用入試・学校推薦型選抜入試で入学者選抜を実施する。
【カリキュラム・ポリシー】（CP）＜教育方針＞
生命環境化学科では、学際的・技術的・実践的な視点における自然科学の複合体系をベースとした教育研究を基礎理念に据え、「バイオ・環境科学専攻」「応用化学専攻」の２つの専攻を設置している。
「バイオ・環境科学専攻」は、生命科学、環境科学の基礎となる化学・生物分野を複合的に網羅した実践的カリキュラムにより、バイオテクノロジーのさらなる進展や地球環境問題の解決に貢献しうる専門技術者・職業人の育成を目指す。
「応用化学専攻」は、化学領域の基礎から専門分野を総合的に網羅した体系的カリキュラムにより、人に優しく環境に調和した新素材や新材料の開発に「化学」の力で貢献しうる専門技術者・職業人の育成を目指す。
＜教育内容・方法＞
１年次には化学・生物分野を基盤とする徹底した基礎教育と実験実習の基礎を学ぶ。２年次以降は各専攻の方向性に沿ったカリキュラムにより、生命科学・環境科学・材料科学各分野の専門知識を体系的に習得するとともに、論理的な思考能力の向上を目指す。いずれの専攻のカリキュ
ラムも、実験科目を豊富に含み、基礎から応用まで多彩な実験を習得できる点が特長である。
４年次の卒業研究Ⅰ・Ⅱでは、１年間にわたり指導教員とマンツーマンで先端的かつ独創的な研究を行う。これにより、未知の現象に対する探究心や、問題解決能力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、応用実践能力を育むことを目標としている。
＜評価＞
授業科目ごとの学習到達目標を明確にし、一般共通科目、共通基礎科目や生命環境化学専門科
目の単位修得によって、生命科学・環境科学・材料科学の原理・法則の理解、実際の物質の取り扱い、測定技術の修得を評価している。
最終学年で実施する卒業研究については、研究結果を卒業論文にまとめ、卒業研究発表会において口頭発表を行い、複数の教員からの質疑応答を通して、学生の理解度、思考力、判断力、問題解決力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を評価している。
【ディプロマ・ポリシー】（ＤＰ）

生命環境化学科は、自然科学を基盤として、化学および生物にわたる生命環境化学分野の基礎を幅広く教育し、高度な専門知識のみならず、急速な技術革新と社会環境の変化に的確に対応できる柔軟性と応用力を有し、創造性豊かで、国際性と主体性を併せ持つ有能な人材を養成することを目指している。
上記の理念に基づき、本学科では、生命科学並びに環境科学の各領域に複合的に特化した「バイオ・環境科学専攻」、および化学系領域を基軸とした「応用化学専攻」の二専攻を設置し、基礎・専門知識のみならず、21 世紀の産業を担う新技術の開発に不可欠な豊かな創造力と、柔軟かつ論
理的な思考能力、建学の精神である使命感・人生観・連帯感を有した以下の要件を満たす有能な人材を養成することを目指している。
＜知識・理解＞○ 「バイオ・環境科学専攻」および「応用化学専攻」、いずれの専攻においても、化学や生物学に関する専門知識とその応用力を有する。
＜汎用的技能＞（プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力、問題解決能力）〇 専門知識や技術を幅広い方面に生かし、種々の課題とその解決に応用する能力を有する人物。
〇 論理的な記述・発表・討論を行うための、高い技術や能力を有する人物。
〇 他者と意見を交わし、必要に応じて英語で基礎的なコミュニケーションを行う能力を有する。
〇 諸問題に対して継続的に取り組み、計画的な活動を行うための専門的知識及び技術を併せ持つ人物。
＜態度・志向性＞（人間性、社会や産業に貢献する意欲、自己管理力、チームワーク、倫理観・社会的責任）〇 豊かな教養を持ち、深い人間性を有する。
〇 諸問題に対して継続的に取り組み、計画的な活動を行うための専門的知識及び技術を併せ持つ人物。
〇 新しい知識や技術を自主的に身につけ、未解決の問題に計画的に取り組むことができる。
〇 多様な考え方や背景を理解し、他者と連携・協力して課題に取り組むことができる。
〇 倫理観をもち、修得した専門知識や技術を、社会の発展や地球環境の保全に適切に生かすことができる人物。
＜総合的な学習経験と創造的思考力＞〇 生命環境化学科で学んだ幅広い専門知識や教養を活用し、社会の要求に対応するための創造的な思考ができる。
■情報システム学科の目的
情報システム工学の基礎から応用までの知識を幅広く修得させ、IT（情報技術）社会を支える
新しい情報システムの創生を通して、人間性豊かな社会の創造に参加できる人材の養成を目的とする。
［IT 専攻］

コンピュータ、ネットワーク、ソフトウェア技術を駆使した幅広い視点からの情報システムの開発を通じて、快適で安全･安心な社会の創生をめざす人材の養成を目的とする。
［AI 専攻］
AI の仕組みを理解し、その設計開発手法を修得し、AI を活用できる、そして AI を用いた新しいアイディアをビジネスとして創出できる人材の養成を目的とする。
［電気電子専攻］
先端的なデバイス・材料、回路、通信、ディジタル情報技術を活かして柔軟で幅広い展開力から、高度で高信頼な社会システム基盤の確立をめざす人材の養成を目的とする。
■情報システム学科の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（ＡＰ）
これからの高度情報化社会(情報通信、電気自動車、情報家電、物流など)を支える ICT(情報通信技術；Information and Communication Technology)技術者が強く求められている。
ソフトウェア、ハードウェアに精通して総合力を発揮し情報システムを構築できる ICT 技術者の養成を教育の理念としている。このため、本学科ではソフトウェアに重点を置いた情報システ
ム技術(コンピュータ、ネットワーク、ソフトウェア、プログラミング、CG 等)と、生物の知能を模倣し計算機上で実装、活用するＡＩ（人工知能）技術、電子工学に重点を置いた電子情報技術(電子デバイス、電子回路、通信、ディジタル情報など)を教育しており、以下の適性を持つ学生を入学試験で求めている。
＜知識・技能＞〇 情報システム学の学習に必要な基礎学力とコミュニケーション能力を有する人〇 コンピュータ、情報通信の分野に強い興味と関心を持つ人（IT 専攻）〇 ＡＩ（人工知能）の仕組み、開発、運用に強い興味と関心を持つ人（AI 専攻）〇 電気電子工学に関する高度な専門知識を身につけ社会でニーズの高い電子技術者を目指した
い人（電気電子専攻）＜思考・判断・表現＞〇 自分の考えや質問の答えを明確に説明することができる。
〇 文章理解力や作文能力を身につけている。
〇 基礎的な英語力を身につけている。
＜主体性・意欲・協働性＞〇 情報システム技術、人口知能技術や電子情報技術に強い興味があり、情報システム系技術者になることを希望する。
〇 ものづくりに興味があり、自分の手で新しいものを創り出すことに意欲がある。
〇 技術者として社会に貢献しようとする意欲がある。
〇 好奇心が旺盛で、何事にも積極的かつ自主的に取り組むことができる。
〇 仲間と協力し、物事を進めることができる。

＜入学者選抜＞〇 情報システム学科においては、以上の資質・能力等を総合・多面的に評価するため、総合型
選抜入試・一般選抜入試・大学入学共通テスト利用入試・学校推薦型選抜入試で入学者選抜を実施する。
【カリキュラム・ポリシー】（CP）＜教育方針＞
本学科では、コンピュータ・情報・ネットワークに関するソフトウェア系の学問を学ぶ IT(情報技術)専攻と、生物の知能を研究しそれを計算機上で活用する技術を学ぶＡＩ（人工知能）専攻と電子回路・通信システム・デバイスに関するハードウェア系の学問を学ぶ電気電子専攻を設けている。各専攻では、専攻の必修科目だけでなく、必要に応じて双方の授業を受講できるカリキュ
ラムを設定している。また専門性を高める教育・研究指導を行う。これらのカリキュラムをもとに在学中に学生が学力・思考力・判断力・創造力を身につけられるように教育課程を編成し、真の実力を養成できることを方針としている。
＜教育内容および方法＞
１～２年次には、専門分野の基礎となる物理や数学のほかにも、国際性、文化や人間、社会など人間性を養う教養科目を用意している。教育効果を高めるため、１年次、２年次の専門科目（コンピュータ実習、プログラミング言語など）は３～４クラスによる少人数授業を実施する。３年次に卒業研究の担当教員の下で少人数ゼミを行い、卒業研究に必要な専門知識を教育する。また、キャリア教育により職業観を身につけさせる。４年次の卒業研究では各学生に研究テーマを与え、未知の問題解決へのアプローチを指導する。１年間の卒業研究を通して、思考力、問題解決力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力を養成する。このことにより、情報システム学科で学んだ幅広い専門知識や教養を活用し、未解決の問題に計画的に取組み解決する能力や、社会の要求に対応するための創造的な思考ができる能力を育成している。また、情報システム工学の総合的な学習経験を生かして、高等学校工業・中学技術教員になることを目指す者には、教員免許状取得のための指導を行っている。
＜教育方法＞
情報システム学科では、実践的プログラム、人工知能プログラムや電気電子工学技術を実践的に学び、実際にプログラムおよび回路等のハードデバイスを通して情報システム系ものづくりのための基礎的技術・技能を修得している。
情報システム学科では、必修科目として講義と演習を一体化したプログラム系科目、電気電子系科目を中心に行う。また、選択必修科目のプログラム科目、人工知能プログラム科目および電気電子系科目では、講義と演習を融合し、更なる理解を深める。つまり、演習によって原理・法則の知識を定着させるようにしている。学生は与えられた問題を自ら解こうとする作業を通じて頭を働かせ、自分が理解している点と理解していない点を明確に把握することができる。それによって、問題点が明らかになり、よりよい理解へ繋がるよう配慮されている。

高校理数系科目を十分履修してこなかった学生には、工学の基礎をなす理数系基礎科目の補修科目を設けている。さらにコンピュータに関する知識とプログラミングスキルを、演習を行いながら学んでいる。また、主に英語を学習到達別クラスで学習し、TOEIC 対策も行っている。
自分が主体となって問題を設定したり、問題解決の道筋を考えたり、結果を判断して問題解決のための新たな方法を模索したりする、実践的な作業は社会で活躍する時に求められる汎用的能力で、そのための科目として学生が主体となって学ぶアクティブ・ラーニングを基本とする情報システムゼミ（３年次開講）と、卒業研究Ⅰおよび卒業研究Ⅱ（４年次開講）が用意されている。
特に、卒業研究Ⅰ・Ⅱは複数の分野にまたがるため、大学４年間の学習の総仕上げという位置づけにあり、情報システム学科で学んだ幅広い専門知識や教養を創造的に応用して、学生と教員とが連携・協力して課題解決に取り組んでいる。
情報システム工学の専門知識の専門科目に加え、高等学校(工業、数学および情報)や中学校（数学および技術)教諭免許状取得希望者のために、1 学年から 3 学年に教職課程授業科目をバランスよく配置し、4 学年で教育実習を行っている。
＜評価＞
授業科目ごとの学習到達目標を明確にし、一般共通科目、共通基礎科目や情報システム専門科
目の単位修得によって、情報システム工学の基礎の原理・法則、機械の機構・動作の仕組み、ものづくりを達成する総合的基礎学力、技術の修得を評価している。
最終学年で実施する卒業研究については、研究結果を卒業論文にまとめ、卒業研究発表会において口頭発表を行い、卒業論文の審査および複数の教員からの質疑応答を通して、学生の理解度、思考力、判断力、問題解決力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を評価している。
【ディプロマ・ポリシー】（DP）
次の要件を満たした人材に学位を授与します。要件の確認は卒業研究と所定の単位の取得により行います。
＜知識・理解＞○ 情報システム工学、人工知能および電気電子情報工学に関する専門知識とその応用力を有する。
＜汎用的技能＞（プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力、ものづくり能力、プログラミング能力、問題解決能力）〇 自分の考えや質問の答えを論理的に明確に説明できるプレゼンテーション能力を有する。
〇 他者と意見を交わし、英語で基礎的なコミュニケーションを行う能力を有する。
〇 情報システム学(情報工学、ＡＩ（人工知能）技術、電子工学)の基礎と応用を理解している。
〇 情報システムを設計・構築できる能力を有している。
〇 社会の変化に対応できる教養・判断力・倫理観を身につけており、未知のテーマに取り組む
際に自ら考え工夫し問題を解決できる。

＜態度・志向性＞（人間性、社会や産業に貢献する意欲、自己管理力、チームワーク、倫理観・社会的責任）〇 豊かな教養を持ち、深い人間性を有する。
〇 情報システム系技術者としてものづくりやそのシステムに関心を持ち、社会や産業の発展に貢献する意欲を有する。
〇 新しい知識や技術を自主的に身につけ、未解決の問題に計画的に取り組むことができる。
〇 多様な考え方や背景を理解し、他者と連携・協力して課題に取り組むことができる。
〇 技術が社会や環境に及ぼす影響を理解し、技術者としての倫理観および社会的責任感を有する。
＜総合的な学習経験と創造的思考力＞〇 情報システム学科で学んだ幅広い専門知識や教養を活用し、社会の要求に対応するための創造的な思考および発想ができる。
■基礎教育センターの目的
一般共通科目及び共通基礎科目の教育を通して、人間性豊かな技術者の養成を目的とする学部
教育を担うとともに、教職課程の教育も行うことを目的とする。
１．人間社会学部の研究教育上の目的
人間社会学部は、教養並びに専門科目に関する教育・研究を通して、幅広い視野を持ち専門分
野を深く探究し、知的・道徳的に優れた能力を兼ね備えた人格を育成し、社会の発展に貢献する人材を養成することを目的とする。
２．人間社会学部の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（入学者の受け入れ方針）
経営、情報、文化、メディアコンテンツ、心理学の分野に強い興味や関心を持ち、自ら積極的に学んだ知識、技能を用いて社会の発展に貢献する希望と意欲をもつ学生を受け入れる。
【カリキュラム・ポリシー】（教育課程の編成・実施の方針）
経営、情報、文化、メディアコンテンツ、心理学などの分野におけるスペシャリストを育成す
るため、教養科目と専門科目、および講義科目と実験、実習、演習などの科目間バランスを考慮したカリキュラム体系の下、基礎から応用にいたるまで十分な知識を教授する。
【ディプロマ・ポリシー】（学位授与の方針）
将来、それぞれの専門分野において活躍する上で基礎となる知識を修得し、さらに問題解決力、
プレゼンテーション力、探究心、倫理観など社会で要求される力を身に付けた学生に対し、学士の学位を授与する。
３．情報社会学科の教育研究上の目的

情報社会学科は、高度に情報化した知識基盤社会に対応できる情報リテラシーを身に付けるとともに、学際的な学びを通して社会の変化に対応できる幅広い知識と教養を習得し、現代社会における諸問題を様々な角度から分析・解決できる人材を育成することを目的としています。
情報社会学科の各専攻の目的は次のとおりです。
［経営システム専攻］
経営全般にわたる専門知識を修得し、情報技術を活用する能力を身につけ、企業社会におけ企
画・営業から開発・生産に至るビジネスのサイクルの各場面で、自ら課題を発見し、解決策を考え、実践する人材の養成を目的とする。
［メディア文化専攻］
ディジタル技術に基づく専門知識や制作技能、背景となる文化や思想を総合的に学ぶことによって、情報化社会に対応したコミュニケーション力、様々な課題を解決する能力、情報技術に精通した高い表現能力を有する人材を養成することを目的とする。
４．情報社会学科の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（入学者の受け入れ方針）
情報社会学科は、幅広い教養と知識基盤社会で必要とされる知識・技能を身につけ、それらを主体的に活用して社会に貢献できる人材を育成することを目指しています。これを実現するために、社会の様々な分野において、自ら課題を発見し解決することを通じて変化の激しい現代社会に対応し、主体的に活動してゆこうとする人を求めています。具体的には以下のような意欲を持った入学者を受け入れます。
一 経営全般にわたる専門知識を修得し、現代社会の様々な課題に立ち向かっていきたい人
二 情報技術に関する専門的な知識、技能を活かした表現活動をしたい人
三 情報化社会に求められる教養、知識を身につけ、社会で活用したいと考えている人
また、すべての入学者について、高等学校において国語・英語・数学等の教科の基礎学力をしっかりと身につけておくことを求めます。
こうした入学者を受け入れるため、一般選抜の他、学校推薦型選抜、総合型選抜等の多様な入学者選抜方法によってその適性を確認します。一般選抜では主に個別学力検査または大学入学共
通テストの結果に基づいて評価を行いますが、一部の試験区分では調査書も評価に活用します。
学校推薦型選抜並びに総合型選抜では口頭試問・面接・調査書・志望理由書等により総合的に評価を行います。
【カリキュラム・ポリシー】（教育課程の編成・実施の方針）
情報社会学科では、経営全般にわたる知識や情報技術を総合的に学ぶ経営システム専攻と、ディジタル技術に基づく専門知識や技能、背景となる文化や思想を総合的に学ぶメディア文化専攻の２つの専攻を設けています。情報社会学科のカリキュラムは、情報化社会に必要となる専門知識を修得し、多様な領域に目を向けることのできる能力を育成するために、さまざまな分野の専
門・教養科目、卒業後の進路選択を支援するキャリア・デザイン科目を設けています。

また、学生一人ひとりの進路選択にあわせて、専門的な知識・技術を効果的かつ柔軟に学べるように編成されています。１年次には大学での「学び」への移行を円滑にするため、少人数クラスの演習科目を開講し、大学における学び方を身につけます。２年次には社会において不可欠なコミュニケーション能力、問題発見・解決能力、情報活用力、社会人基礎力を身につけることを目指します。
３、４年次の演習においては、指導教員による個別指導を通じて専門的な知識や技術を深めます。専攻制はフレキシブルに運営されており、所属する専攻以外の科目も自由に履修することができます。
【ディプロマ・ポリシー】（学位授与の方針）
次の要件を満たしていることを卒業研究により確認したうえで、所定の単位を取得した学生に対して、学士（教養学）の学位を授与します。
一 各専攻分野についての専門知識、技能を実社会で活用できる能力を有している。
二 多様な情報を収集、分析し、自ら判断、表現する能力を有している。
三 情報化社会に必要とされる高いコミュニケーション能力と問題発見・解決能力を有している。
５．心理学科の教育研究上の目的
心理学科は、人間の心と行動とを科学的に解明する教育・研究を通して、人間の心を深く理解し、社会に貢献する人材を養成することを目的としています。
心理学科には、ビジネス心理専攻と臨床心理専攻とを設置しています。各専攻の目的は次のとおりです。
一 ビジネス心理専攻は、心理学の知識に併せて社会人として必要な心理学的技能を学び、広く社会に貢献できる人材を養成することを目的とする。
二 臨床心理専攻は、心理学の基礎と応用の知識を習得すると共に、多様な実習を通じて臨床心理学に関わる専門職に就く人材を養成することを目的とする。
６．心理学科の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（入学者の受け入れ方針）
心理学科では、教育研究上の目的を実現するために、以下のような人材を広く求めています。
ビジネス心理専攻では、心理学の専門知識とともにビジネスに関する知識も身につけたい人や、
自分や他者の心を客観的に理解する力を仕事や人間関係の中で応用し、他者と協調しながら社会で活躍できるようになりたい人を求めています。
臨床心理専攻では、心理学の基礎的な知識を着実に身につけながら臨床心理学を学びたい人や、人の役に立ちたいという思いを実現するために、公認心理師などの資格取得を考えて、意欲的に専門知識を学び実習に参加しようという人を求めています。
両専攻とも、入学者には、高等学校における教育課程を広く履修して基礎的な学力を身につけていること、また基本的な思考力や表現力を有していることを求めます。
このような入学者を受け入れるため、一般選抜の他、大学入学共通テスト、学校推薦型選抜、

総合型選抜等の多様な選抜方法によってその適性を確認します。一般選抜と大学入学共通テスト
では学力試験により、学校推薦型選抜と総合型選抜では、面接、書類審査、口頭試問、課題審査等により評価を行います。
【カリキュラム・ポリシー】（教育課程の編成・実施の方針）
心理学科では、ビジネス心理専攻と臨床心理専攻の両専攻において、それぞれ体系的で段階的なカリキュラムが編成されています。臨床心理専攻においては、公認心理師となるために必要な科目が配置されています。２つの専攻の４年間を通じての学習・教育目標と授業科目の配置を概観するために、カリキュラムツリーが作成・公開されています。
教養科目には、社会人に必要とされる教養と技能を身につける科目が配置されています。オー
ラル中心の習熟度別少人数クラス制である英語科目をはじめ、情報系科目やキャリア・デザイン
科目、自然科学・人文社会科学等の多彩な講義科目が配置されています。
専門科目には、心理学の専門知識を広く深く学ぶための演習科目と講義科目が、入門的な科目
からより専門的・応用的な科目へと段階的に年次配当されています。
１年次には、講義科目である「心理学概論」と「心理学統計法」、少人数クラスで大学における学習の技法を学ぶ演習科目である「基礎演習」を中心に、心理学を学ぶために必要な基礎知識を身につけます。
２年次から４年次にかけて、ビジネス心理専攻には、エビデンスに基づく判断と社会における応用の力を身につける専門科目、臨床心理専攻には、心の問題のプロフェッショナルになるための専門科目が配置されています。
２年次には、班別の演習科目である「心理学実験」と「心理演習」において、各種の心理テスト
や心理学実験を体験学習し、データの採取や分析、学術的レポートの書き方といった、心理学研
究を進めるために必要な技能を実践的に学びます。
３年次には、全員が少人数ゼミに所属し、演習科目である「一般実験演習」において、指導教員の指導の下に、専門的な心理学研究の技法を深く実践的に学びます。臨床心理専攻のカリキュ
ラムには、医療・福祉施設等における学外実習科目である「心理実習」が配置されています。
４年次には、演習科目である「総合研究演習」において、未解決の問題を自ら見出して探求するアクティブラーニングを実践し、卒業研究を行います。
各授業科目の学修到達目標および達成度評価の方法と基準は明確に策定して提示します。学生の各授業科目の評価や単位修得状況、GPA 等を調査して、教育課程全体における学修到達状況を明示します。
卒業研究報告書については、その水準と内容を学科教員全体で評価することで評価の公平性を担保するとともに、ディプロマ・ポリシーに示した学位授与の条件が満たされたどうかを判断します。
【ディプロマ・ポリシー】（学位授与の方針）
心理学科のビジネス心理専攻と臨床心理専攻では、所定の期間在学して「卒業要件」に示された単位を修得し、以下のような要件を満たした学生に対して、ます。

学士（心理学）の学位を授与し一 教養科目と専門科目とを履修し、社会人としての一般的教養と心理学の専門的知識・技能を身につけている。
二 心理学科における学修の集大成として４年次に行った卒業研究が、心理学の学問的な研究としてふさわしい水準と内容を備えている。
三 さまざまな「心の問題」に対して科学的な説明を行える思考能力を持ち、それらの問題への対処方法を見出すことができる。
四 社会生活において、協調性と倫理性を保ちながら「心の問題」に対処できる実践能力を有している。
３．教育研究上の目的及び学校教育法施行規則第百六十五条の二 第一項の規定により定める方針 （大学院）■博士前期課程 機械工学専攻の目的
社会的要請に対応して、高効率及び低環境負荷型エネルギー変換技術、高機能構造材料の設計・加工・製造技術、災害を含む外部擾乱に対する能動的および受動的制御技術等の高度化・総合化の発展に貢献する優れた技術者、研究者を養成することを目的とする。
■博士前期課程 機械工学専攻の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）：入学者受入方針
今日、われわれの豊かな生活はエネルギーに依存する度合いが極めて高く、特に近年の知識集
約的高度産業に見られるように、エネルギー生産にかかわる諸々の技術の高効率化と環境に対する負荷低減が強く要請されている。一方、生産システムが高度になるほど、より高機能な力学特性を持つ構造材料の設計・開発、新しい加工技術、自然災害を含む外部からの力学的擾乱に対する能動的および受動的制御が求められる。また、機械工学は生産に携わるあらゆる産業の基盤であるばかりでなく、到来しつつある高齢化社会において人々の暮らしをサポートして、豊かな生
活から幸福な生活への転換を促す技術開発においても要となる分野である。
本専攻は、このような社会的要請に対応して、高効率性の追求と同時に、来るべき高齢化社会に備えて機械工学的見地から豊かで幸福な人間生活のための柔軟で新しい科学技術の発展に貢献し得る優れた技術者、研究者を育成することを目的としている。
このような目的に照らして、本専攻では、「エネルギー工学教育研究分野」及び「機械システム
工学教育研究分野」の２教育研究分野を設けて、理論的、実験的に教育研究を行う。
（１）エネルギー分野や機械システム分野とその応用に興味を持ち、本専攻での学習・研究を強く希望するもの（２）上記の学習に必要な基礎学力と英語を含めたコミュニケーション能力を有するもの（３）明確な目的意識を持って、積極的かつ自主的に研究に取り組み、得られた成果を社会に還元する意欲を持ったもの【カリキュラム・ポリシー】（CP）：教育課程の編成・実施方針
本専攻では、機械工学全般にわたる幅広い専門知識を身に付けるとともに、エネルギー工学、
機械システム工学の高度機能化・知能化・高信頼性に関連した課題に対する問題解決および研究

に関する基本的な能力を修得するための専門知識の教育・研究指導を行う。また、建学の精神である使命感、人生観、連帯感を有し、修得した能力を基礎として、国際的な視野と感覚を持ち、人間としての倫理観を備え、人・環境と共存・共生できる機械技術、機械システムの発展をめざして、学際的な領域を含む幅広い分野で活躍できる能力を持った機械系技術者・研究者の育成をする。
＜教育内容＞● 講義科目では、各分野の定める専門科目を体系的に組み合わせて、機械工学全般にわたる幅
広い高度な知識を効率的に修得させる。
● 国の繁栄の鍵を握るエネルギーシステムについて、高効率エネルギー変換技術、低エネルギ
ー消費型輸送システム、新エネルギー開発等の最新知識の教育及び応用研究を行う。
● 人間生活を工学的にサポートする視点に立ち、最新のコンピュータ利用技術、計測・制御技
術、データ処理技術を駆使し、人間系を含めたシステムの複雑な動的挙動の解析や設計への応用、システム構築に欠かせない先進的な加工技術に関する教育及び研究を行う。
● 特別演習、特別輪講および特別実験では、指導教員の下でゼミナールを開講すると共に、個別研究指導を行い、学生一人ひとりが入念な指導を受け、高度な研究能力を獲得することができる体制を整える。
● 研究遂行に求められる倫理観や安全重視の思想を育む機会を提供する。
＜教育方法＞
学士課程での教育によって養った基礎知識および研究能力を発展させるとともに、ものづくり
やシステムづくりを通じて社会の持続的発展に貢献するための幅広い専門知識を習得できるように、エネルギー工学教育分野、機械システム工学教育分野の両面から学修できるカリキュラムを編成し、広い学識を提供する。また、研究を通じた教育や実践教育を通して研究の推進力、研究
成果の理論的説明能力、開発・研究における倫理性と責任感を備え、自ら課題を発見し解決する能力と使命感を育てる。
このような教育方針を遂行するために機械工学専攻では、学修分野の研究室に配属され体系的な教育と研究指導を行うとともに、社会の変化に柔軟に対応できる自律的な応用力と創造力を育
み、連帯感を養うための機会を提供する。
● 講義科目では、機械工学全般にわたる幅広い高度な学理・専門知識を身に付けることのできる体系化された教育課程を編成する。
● 特別演習、特別輪講および特別実験科目では、エネルギーシステム、機械システムの高度機能化・知能化・高信頼性に関連した課題に対する研究および問題解決に関する基本的な能力を修得するための専門知識の教育、研究指導をする。
● 少人数の研究グループでの指導では、講義課目などで修得した能力を基礎として、国際的な視野と感覚を持ち、人間としての倫理観を備え、人・環境と共存・共生できるエネルギーシ
ステム、機械システム等の機械技術の発展をめざして、学際的な領域を含む幅広い分野で活躍できる能力を修得できるように指導する。
● 修士論文の作成・発表では指導教員と十分な議論をし、研究の目的・内容・計画を定め、学術論文や技術資料の調査・分析などの指導を通して、研究の進捗、計画の変更等の議論を定期的におこない、学術報告・論文の執筆・発表技術を修得できるように指導をする。
＜評価方法＞● 知識･技能の修得に関しては、学期末や平常時に行われる試験・レポートに加えて、学位論文
又は特定課題についての研究の成果の審査を通じて把握する。
● 考察力・論理性、研究への取り組みにおける態度やプレゼンテーション能力は、ゼミナール
での発表や、学位論文または特定課題についての審査を通じて把握する。
● 主体的に学びに取り組む態度に関しては、学会での発表状況などを含む学生調査の集計や研究発表会での口頭試問により把握する。
【ディプロマ･ポリシー】（DP）：学位の授与・学修の評価方針
大学院学則に規定された単位を修得し、設定された教育・研究分野の研究能力や高度な専門性を必要とする職業を担う能力と技術を身につけていることを博士前期課程修了の要件とする。なお、修士論文審査においては主査１名・副査２名をもって審査にあたり公正な判定がなされている。
１）学位申請者が主体的に取り組んだ研究であること。
２）研究内容に新規性を有していること。
３）論文内容の発表および質疑応答が明確にかつ論理的に行われていること。
４）上記の各項目について、学位論文発表会での発表と質疑応答を通じて評価を行う。
社会的要請に対応して、高効率及び低環境負荷型エネルギー変換技術、高機能構造材料の設計・加工・製造技術、災害を含む外部擾乱に対する能動的および受動的制御技術等の高度化・総合化の発展に貢献する優れた技術者、研究者であること。
■博士後期課程 機械工学専攻の目的
人間の豊かな生活や環境に寄与するエネルギー工学、高度な技術を背景とした機械の設計・製作に寄与する機械システム工学の各教育分野を核として、柔軟で新しい科学技術の発展に貢献し、世界に通用する技術者、研究者を養成することを目的とする。
■博士後期課程 機械工学専攻の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）：入学者受入方針
今日、我々の豊かな生活は、エネルギーに依存する度合いが極めて高く、特に近年知識集約的高度産業に見られるように、エネルギー生産にかかわる諸々の技術の高効率化が強く要望されている。それと同時に、工学は人間生活を豊かにする学問でもあり、工学的見地から人間を支援する研究が重要になっている。
本専攻は、このような社会的要請に対応して、高効率性の追求と同時に、来るべき高齢化社会に備えて機械工学的見地から豊かで幸福な人間生活のための柔軟で新しい科学技術の発展に貢献し得るとともに、これまでにない新技術や新分野に対応できる優れた技術者、研究者を育成することを目的としている。
このような目的に照らして、本専攻では、「エネルギー工学教育研究分野」及び「機械システム
工学教育研究分野」の２教育研究分野を設けて、理論的、実験的に教育研究を行う。

（１）エネルギー分野や機械システム分野とその応用に興味を持ち、本専攻での学習・研究を強く希望するもの（２）上記の学習に必要な基礎学力と英語を含めたコミュニケーション能力、特に英語で研究成果を発信する能力を有するもの（３）明確な目的意識を持って、積極的かつ自主的に研究に取り組み、得られた成果を社会に還元する意欲を持ったもの【カリキュラム・ポリシー】（CP）：教育課程の編成・実施方針
本専攻では、機械工学全般にわたる幅広い専門知識を身に付けるとともに、エネルギー工学、
機械システム工学の高度機能化・知能化・高信頼性に関連した課題に対し、自立して問題解決および研究に関する基本的な能力を修得するための専門知識の教育・研究指導を行う。また、建学の精神である使命感、人生観、連帯感を有し、修得した能力を基礎として、国際的な視野と感覚を持ち、人間としての倫理観を備え、人・環境と共存・共生できる機械技術、機械システムの発展をめざして、先端技術を創生できる能力を持った機械系技術者・研究者の育成をする。
＜教育内容＞● 講義科目では、各分野の定める専門科目を体系的に組み合わせて、機械工学における高度な知識・技能を効率的に修得させる。
● 国の繁栄の鍵を握るエネルギーシステムについて、高効率エネルギー変換技術、低エネルギ
ー消費型輸送システム、新エネルギー開発等の最新知識の教育及び応用研究を行う。
● 人間生活を工学的にサポートする視点に立って、最近のコンピュータ利用技術、計測・制御
技術、データ処理技術を駆使し、人間系を含めたシステムの複雑な動的挙動の解析や設計への応用、システム構築に欠かせない先進的な加工技術に関する教育及び研究を行う。
● 特別研究および特別講究では、個別に研究指導を行い、高度な研究能力を獲得することができる体制を整える。
● 研究遂行に求められる倫理観や安全重視の思想を育む機会を提供する。
＜教育方法＞
学士課程での教育によって養った基礎知識および研究能力を発展させるとともに、ものづくり
やシステムづくりを通じて社会の持続的発展に貢献するための幅広い専門知識を習得できるように、エネルギー工学教育分野、機械システム工学教育分野の両面から学修できるカリキュラムを編成し、広い学識を提供する。また、研究を通じた教育や実践教育を通して研究の推進力、研究
成果の理論的説明能力、開発・研究における倫理性と責任感を備え、自ら課題を発見し解決する能力と使命感を育てる。
このような教育方針を遂行するために機械工学専攻では、学修分野の研究室に配属され体系的な教育と研究指導を行うとともに、社会の変化に柔軟に対応できる自律的な応用力と創造力を育
み、連帯感を養うための機会を提供する。
● 講義科目では、機械工学全般にわたる幅広い高度な学理・専門知識を身に付けることのできる体系化された教育課程を編成する。

● 特別研究および特別講究では、エネルギーシステム、機械システムの高度機能化・知能化・高信頼性に関連した課題に対する研究および問題解決に関する基本的な能力を修得するための専門知識の教育、研究指導をする。
● 少人数の研究グループでの指導では、講義課目などで修得した能力を基礎として、国際的な視野と感覚を持ち、人間としての倫理観を備え、人・環境と共存・共生できるエネルギーシ
ステム、機械システム等の機械技術の発展をめざして、学際的な領域を含む幅広い分野で活躍できる能力を修得できるように指導する。
● 博士論文の作成・発表では指導教員と十分な議論をし、研究の目的・内容・計画を定め、学術論文や技術資料の調査・分析などの指導を通して、研究の進捗、計画の変更等の議論を定期的におこない、学術報告・論文の執筆・発表技術を修得できるように指導をする。
＜評価方法＞● 知識･技能の修得に関しては、学期末や平常時に行われる試験・レポートに加えて、学位論文
又は特定課題についての研究の成果の審査を通じて把握する。
● 考察力・論理性、研究への取り組みにおける態度やプレゼンテーション能力は、ゼミナール
での発表や、学位論文または特定課題についての審査を通じて把握する。
● 主体的に学びに取り組む態度に関しては、学会での発表状況などを含む学生調査の集計や研究発表会での口頭試問により把握する。
【ディプロマ･ポリシー】（DP）：学位の授与・学修の評価方針
学位の授与については、大学院学則に規定された単位を修得し、独創的研究に基づく博士論文を提出して所定の審査（主査１名・副査４名の計５名で構成される博士学位論文審査委員会の決定ならびに機械工学専攻会議の決定を基に工学研究科教授会において記名投票による最終審査を行い、学位授与の可否を決定している。
）に合格し、自立した研究者あるいは高度な専門性を担う能力と知識を身につけていることを要件とする。
１）学位申請者が主体的に取り組んだ研究であること。
２）研究内容に新規性、創造性および有効性を有していること。
３）当該研究分野の発展に貢献する学術的価値が認められること。
４）博士学位申請者が、研究企画・推進能力、研究分野に関連する高度で幅広い専門的知識、ならびに学術研究における高い倫理性を有していること。
５）学位論文の内容が適切であり、論文としての体裁が整っていること。
６）論文内容の発表および質疑応答が明確にかつ論理的に行われていること。
７）上記の各項目について、博士学位論文の予備審査会および本審査での発表と質疑応答、ならびにこれまでの研究活動（学術誌への論文発表、国内・国際会議等での発表等）を通じて評価を行う。
人間の豊かな生活や環境に寄与するエネルギー工学、高度な技術を背景とした機械の設計・製作に寄与する機械システム工学の各教育分野を核として、柔軟で新しい科学技術の発展に貢献し、世界に通用する技術者、研究者であること。

■博士前期課程 生命環境化学専攻の目的
材料化学、環境化学、生命科学分野における社会のニーズに応えて、科学技術の進歩に柔軟に対応できる、優れた技術者研究者を養成することを目的とする。
■博士前期課程 生命環境化学専攻の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）：入学者受入方針
科学技術の進歩が著しい中で、特に２１世紀の重要課題である、新素材の開発、環境問題の解
決、バイオテクノロジーの発展などにおいて、飛躍的な発展が続いている。
本専攻では、現代および将来に求められる広範な生命環境化学領域の専門性に対応して、材料
化学、環境化学、生命化学の３分野を設け、社会のニーズに応え、科学技術の進歩に柔軟に対応
し、２１世紀の日本を支える優れた技術者、研究者を育成することを目指している。以上の方針に基づき、本専攻では以下のような大学院生を求めている。
（１）材料化学、環境化学、生命化学関連分野に興味を持ち、本専攻での学習・研究を強く希望する人（２）「研究」および「実験」が好きで、技術力・実践力・創造力を大いに発揮したい人（３）好奇心が旺盛で、失敗を恐れず積極的にチャレンジするパイオニア精神をもつ人（４）身につけた科学的知識や専門技術を専門技術者・研究者として生かす意欲のある人（５）明確な目的意識を持って、積極的かつ自主的な姿勢で研究活動に取り組める人【カリキュラム・ポリシー】（CP）：教育課程の編成・実施方針＜教育内容＞● 本専攻では、現代社会が求める、「人に優しく環境に調和した新素材の開発」や「環境・エネ
ルギー問題の解決」および「生命化学およびバイオテクノロジーの著しい発展」に貢献できる専門技術者・研究者の育成を目的とした教育を実施する。
＜教育方法＞● 「材料化学」、「環境化学」、「生命化学」の３教育研究分野を設置し、時代の要求に応えられる優れた技術者・研究者育成のために必要となる各分野のカリキュラムを配置して、本学院生が自由に選択できる体制をとる。
● 材料化学分野として、有機化学、有機金属化学、有機材料化学、高分子化学、計測化学、光材
料化学などに関する講義を基盤として、有機合成手法の開発、新規光機能性材料の開発、新規デバイスの開発に資する総合的な教育研究活動などを行う。
● 地球規模で問題となっている環境問題、エネルギー問題を解決するため、環境化学、電気化
学、触媒化学、無機化学、無機材料化学に関する講義を基盤として、環境浄化、省エネルギ
ープロセスの開発、燃料電池の開発、廃棄物の再資源化などに資する総合的な教育研究活動を行う。
● 医療分野でも注目を集めるバイオテクノロジーの発展に寄与するため、生化学、分子生物学、細胞生理学、生物有機化学、バイオエレクトロニクス、遺伝子工学、微生物工学、植物分子生物学などに関する講義を基盤として、バイオセンサ、生体情報の伝達、遺伝子発現制御、

微生物を用いた有用物質の生産、植物の新品種育成などに資する総合的な教育研究を行う。
● 材料化学特別演習Ⅰ～Ⅳ、材料化学特別輪講Ⅰ～Ⅳ、材料化学特別実験Ⅰ～Ⅳ、環境化学特別演習Ⅰ～Ⅳ、環境化学特別輪講Ⅰ～Ⅳ、環境化学特別実験Ⅰ～Ⅳ、生命化学特別演習Ⅰ～
Ⅳ、生命化学特別輪講Ⅰ～Ⅳ、生命化学特別実験Ⅰ～Ⅳ、は複数の分野にまたがるため、博士前期課程２年間の学習の総仕上げという位置づけにあり、生命環境化学専攻で学んだ幅広
い専門知識や教養を創造的に応用して、学生と教員とが連携・協力して課題解決に取り組む。
＜評価の基準＞● 講義科目ごとの学習到達目標を明確にし、材料科学・環境科学・生命科学の原理・法則の理解度、応用展開能力を評価する。
● 各学生に与えられた教育研究活動については、研究結果を修士論文にまとめ、研究発表会において口頭発表を行い、複数の教員からの質疑応答を通して、学生の理解度、思考力、判断力、問題解決力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を評価する。
【ディプロマ･ポリシー】（DP）：学位の授与・学修の評価方針
大学院学則に規定された単位を修得し、設定された教育・研究分野の研究能力や高度な専門性を必要とする職業を担う十分な能力と技術を身につけていることを博士前期課程修了の要件とする。なお、修士論文審査においては主査１名・副査２名をもって審査にあたり公正な判定がなされている。
１）学位申請者が主体的に取り組んだ研究であること。
２）研究内容に新規性を有していること。
３）論文内容の発表および質疑応答が明確にかつ論理的に行われていること。
４）上記の各項目について、学位論文発表会での発表と質疑応答を通じて評価を行う。
材料化学、環境化学、生命科学における社会のニーズに応えて、科学技術の進歩に柔軟に対応
できる、優れた技術者、研究者であること。
■博士後期課程 生命環境化学専攻の目的
新素材の開発、環境問題の解決、バイオテクノロジーの発展などの重要な課題に対応するため、
材料化学、環境化学、生命科学の３分野を設け、社会のニーズに応え、科学技術の進歩に柔軟に対応でき得る、高度な研究、開発能力を身につけた、21 世紀の日本を支える優れた技術者、研究者を育成することを目的とする。
■博士後期課程 生命環境化学専攻の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）：入学者受入方針
人間生活の基盤を支える物質は、科学技術の進歩とともにますます増加し、互いに有機的な結びつきを深めている。科学技術の進歩が著しい中で、応用化学の研究分野も大きく広がっている。
特に、２１世紀の重要課題である、新素材の開発、環境問題の解決、バイオテクノロジーの発展などにおいて、応用化学の果たす役割は重大である。
本専攻では、現代および将来に求められる広範な生命環境化学領域の専門性に対応して、材料

化学、環境化学、生命化学の３分野を設け、社会のニーズに応え、科学技術の進歩に柔軟に対応
し、２１世紀の日本を支える優れた技術者、研究者の育成を目指している。
以上の教育方針に基づき、本専攻博士後期課程では以下の視点からの専門性の高い大学院生を求めている。
（１）材料化学、環境化学、生命化学関連分野に興味を持ち、本専攻での学習・研究を強く希望する人（２）「研究」および「実験」が好きで、技術力・実践力・創造力を大いに発揮したい人（３）好奇心が旺盛で、失敗を恐れず積極的にチャレンジするパイオニア精神をもつ人（４）身につけた科学的知識や専門技術を専門技術者・研究者として生かす意欲のある人（５）明確な目的意識を持って、積極的かつ自主的な姿勢で研究活動に探究的・計画的に取り組
める人【カリキュラム・ポリシー】（CP）：教育課程の編成・実施方針＜教育内容＞● 持続的社会形成を目標に現代社会が求める、「新素材の開発」や「環境・エネルギー問題の解決」および「生命化学先端技術の応用」に貢献できる研究者の育成を目的とした高度な教育研究を実施する。
＜教育方法＞● 材料化学分野として、有機化学、有機金属化学、有機材料化学、高分子化学、計測化学、光材
料化学などに関する講義を、環境、エネルギー関連分野として環境化学、電気化学、触媒化
学、無機化学、無機材料化学に関する講義を、さらに生命化学関連分野として、生化学、分子生物学、細胞生理学、生物有機化学、バイオエレクトロニクス、遺伝子工学、微生物工学、
植物分子生物学などに関する講義を実施する。
● 上の講義により修得した知識を基盤として、有機合成手法の開発、新規光機能性材料の開発、
新規計測デバイスの開発、環境浄化、省エネルギープロセスの開発、燃料電池の開発、廃棄物の再資源化、バイオセンサ、生体情報の伝達、遺伝子発現制御、微生物を用いた有用物質の生産、植物の新品種育成などに関する高度な教育研究を行う。
● 材料化学特別研究、材料化学特別講究、環境化学特別研究、環境化学特別講究、生命化学特別研究、生命化学特別講究、は複数の分野にまたがるため、博士後期課程３年間の学習の総仕上げという位置づけにあり、生命環境化学専攻で学んだ幅広い専門知識や教養を創造的に応用して、学生と教員とが連携・協力して課題解決に取り組む。
＜評価の基準＞● 講義科目ごとの学習到達目標を明確にし、材料科学・環境科学・生命科学に関する最先端知
識の理解･応用展開能力を評価する。
● 各学生に各々のテーマとして与えられた研究活動については、その研究結果を、国内外の学会で発表し、学術論文や博士論文に纏めることで、研究発案能力、研究推進能力、研究展開
能力、情報発信能力、高度な判断能力、問題解決能力、国際コミュニケーション能力など、研究者に要求されるさまざまな能力を育成するための目標達成度を厳しく評価する。
【ディプロマ･ポリシー】（DP）：学位の授与・学修の評価方針
学位の授与については、大学院学則に規定された単位を修得し、独創的研究に基づく博士論文を提出して所定の審査（主査１名・副査４名の計５名で構成される博士学位論文審査委員会の決定ならびに生命環境化学専攻会議の決定を基に工学研究科教授会において記名投票による最終審
査を行い、学位授与の可否を決定している。
）に合格し、高度な専門性を担う能力と知識を身につけていることを要件とする。
１）学位申請者が主体的に取り組んだ研究であること。
２）研究内容に新規性、創造性および有効性を有していること。
３）当該研究分野の発展に貢献する学術的価値が認められること。
４）博士学位申請者が、研究企画・推進能力、研究分野に関連する高度で幅広い専門的知識、ならびに学術研究における高い倫理性を有していること。
５）学位論文の内容が適切であり、論文としての体裁が整っていること。
６）論文内容の発表および質疑応答が明確にかつ論理的に行われていること。
７）上記の各項目について、博士学位論文の予備審査会および本審査での発表と質疑応答、ならびにこれまでの研究活動（学術誌への論文発表、国内・国際会議等での発表等）を通じて評価を行う。
新素材の開発、環境問題の解決、バイオテクノロジーの発展などの重要な課題に対応するため、
材料化学、環境化学、生命科学における社会のニーズに応え、科学技術の進歩に柔軟に対応でき得る、高度な研究、開発能力を身につけた、２１世紀の日本を支える優れた技術者、研究者であること。
■博士前期課程 情報システム専攻の目的
情報工学，電子工学の各分野の連携により，情報システムに関する教育を通じて科学技術の発展に寄与し，時代の要求に応える優れた技術者，研究者の養成を目的とする。
■博士前期課程 情報システム専攻の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）：入学者受入方針
情報システム工学は、現代の高性能コンピュータやインターネット社会の中心的な役割を果たしている。コンピュータネットワークには、有線・無線通信技術や信号処理技術の発展が必要である。また、工学とは人間生活を豊かにする学問でもあり、人間と機器に友好的なインタフェー
ス、生体情報を利用した情報セキュリティ、深層学習、医用画像処理など工学的、ヘルスケア科学の見地から日常生活を支援する研究が重要になっている。さらに、コンピュータ・ハードウエ
アの更なる発展のためには、ナノテクや量子効果を利用したデバイスの開発やこれらに用いる新材料の開発が不可欠である。このようなシステムを連携する情報処理技術の高度化、統合化に関する要請も重要になっている。このため、ソフトからハード、基礎から応用まで情報システム工学に関する幅広い知識を持つ人材が求められている。
以上のことから、本専攻では次のような大学院生を求めている。

（１）情報工学、システム工学、ネットワーク工学、ロボット工学、電子デバイス、通信工学、画像工学、信号処理、人工知能、光波センシング、材料工学、量子物理学、知能情報学、ディープラーニング、健康と社会、認知インタフェース、リハビリテーションなどの情報シス
テム工学関連分野や、ヘルスケア科学に興味を持ち、本専攻での学習・研究を強く希望するもの（２）上記の学習に必要な基礎学力とコミュニケーション能力を有するもの（３）明確な目的意識を持って、積極的かつ自主的に研究に取り組めるもの【カリキュラム・ポリシー】（CP）：教育課程の編成・実施方針＜教育内容＞● 情報システム専攻では、ネットワーク、セキュリティ、人工知能、電子回路、信号処理、医療・健康分野などの技術を実践的に教育し、実際にプログラムおよび回路等のハードデバイ
スまた、ヘルスケア科学教育を通して情報システム系ものづくりのための基礎的技術・技能を修得させる。
● ２年間の研究を通して、思考力、問題解決力、コミュニケーション能力、プレゼンテーショ
ン能力を養成する。このことにより、情報システム専攻で学んだ幅広い専門知識や教養を活用し、未解決の問題に計画的に取組み解決する能力や、社会の要求に対応するための創造的な思考ができる能力を育成する。
＜教育方法＞● 講義科目として専門分野の基礎となる情報工学研究分野と電子工学教育研究分野、ヘルスケ
ア科学教育研究分野に関する特論のほかにも、演習や輪講を用意する。
● 博士前期課程の担当教員の下で少人数ゼミを行い、修士論文作成に必要な専門知識を教育する。
● 各学生と研究テーマを検討し、未知の問題解決へのアプローチを指導する。
● 学生は与えられた問題を自ら解こうとする作業を通じて頭を働かせ、自分が理解している点と理解していない点を明確に把握することができる。それによって、問題点が明らかになり、よりよい理解へ繋がるよう配慮する。
● 情報工学特別演習Ⅰ～Ⅳ、情報工学特別輪講Ⅰ～Ⅳ、情報工学特別実験Ⅰ～Ⅳ、電子工学特別演習Ⅰ～Ⅳ、電子工学特別輪講Ⅰ～Ⅳ、電子工学特別実験Ⅰ～Ⅳ、ヘルスケア科学特別演
習Ⅰ～Ⅳ、ヘルスケア科学特別輪講Ⅰ～Ⅳ、ヘルスケア科学特別実験Ⅰ～Ⅳは複数の分野にまたがるため、博士前期課程２年間の学習の総仕上げという位置づけにあり、情報システム専攻で学んだ幅広い専門知識や教養を創造的に応用して、学生と教員とが連携・協力して課題解決に取り組む。
＜評価の基準＞● 授業科目ごとの学習到達目標を明確にし、特論、演習、輪講、実験科目の単位修得によって、
情報システムの基礎の原理・法則、ものづくりを達成する総合的基礎学力、技術の修得を評価する。

● 最終学年で実施する修士論文については、修士論文発表会において口頭発表を行い、修士論
文の審査および複数の教員からの質疑応答を通して、学生の理解度、思考力、判断力、問題解決力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を評価する。
【ディプロマ･ポリシー】（DP）：学位の授与・学修の評価方針
大学院学則に規定された単位を修得し、設定された教育・研究分野の研究能力や高度な専門性を必要とする職業を担う能力と技術を身につけていることを博士前期課程修了の要件とする。なお、修士論文審査においては主査１名・副査２名をもって審査にあたり公正な判定がなされている。
１）学位申請者が主体的に取り組んだ研究であること。
２）研究内容に新規性を有していること。
３）論文内容の発表及び質疑応答が明確にかつ論理的に行われていること。
４）上記の各項目について、学位論文発表会での発表と質疑応答を通じて評価を行う。
情報工学、電子工学、ヘルスケア科学に関連する社会ニーズに応えて、科学技術の発展に寄与する優れた技術者、研究者であること。
■博士後期課程 情報システム専攻の目的
情報システムの基礎となる物理学から電子工学・情報工学全般にわたる幅広い分野を教育研究の対象とし，情報工学，電子工学の２分野で構成し，時代の要求に応える優れた技術者，研究者を育成することを目的とする。
■博士後期課程 情報システム専攻の３つの方針【アドミッション・ポリシー】（AP）：入学者受入方針
情報システム工学は、現代の高性能コンピュータやインターネット社会の中心的な役割を果た
し、現在も発展を続けている。本専攻では、情報工学、電子工学の二つの教育研究分野に分れ、基礎理論から応用技術まで幅広く国際的に活躍できる豊かな見識と高い倫理観をもつ研究者の育成を行う。以上のことから、本専攻では次のような大学院生を求めている。
（１）電子情報システム工学関連分野に興味をもち、その学習に必要な高度な学力とコミュニケーション能力を有するもの（２）明確な目的意識を持って、積極的かつ自主的に研究に取り組めるもの【カリキュラム・ポリシー】（CP）：教育課程の編成・実施方針＜教育内容＞● 情報システム専攻では、特論として情報工学と電子工学分野の工学技術を実践的に教育し、実際にプログラムおよび回路等のハードデバイスを通して情報システム系ものづくりのための応用的技術・技能を修得させる。
● ３年間の研究を通して、思考力、問題解決力、コミュニケーション能力、プレゼンテーショ
ン能力を養成する。このことにより、情報システム専攻で学んだ幅広い専門知識や教養を活用し、未解決の問題に計画的に取組み解決する能力や、社会の要求に対応するための創造的な思考ができる能力を育成する。
＜教育方法＞● 講義科目として専門分野となる情報工学研究分野と電子工学教育研究分野に関する特論のほ
かにも、特別研究や特別講究を用意する。
● 博士後期課程の担当教員の下で少人数ゼミを行い、博士論文作成に必要な専門知識を教育する。
● 各学生と研究テーマを検討し、未知の問題解決へのアプローチを指導する。
● 学生は与えられた問題を自ら解こうとする作業を通じて頭を働かせ、自分が理解している点と理解していない点を明確に把握することができる。それによって、問題点が明らかになり、よりよい理解へ繋がるよう配慮する。
● 情報工学特別研究、情報工学特別講究、電子工学特別研究、電子工学特別講究は複数の分野にまたがるため、博士後期課程 3 年間の学習の総仕上げという位置づけにあり、情報システ
ム専攻で学んだ幅広い専門知識や教養を創造的に応用して、学生と教員とが連携・協力して課題解決に取り組む。
＜評価の基準＞● 授業科目ごとの学習到達目標を明確にし、特論、特別研究、特別講究の単位修得によって、
情報システムの基礎の原理・法則、ものづくりを達成する総合的基礎学力、技術の修得を評価する。
● 最終学年で実施する博士論文については、博士論文発表会において口頭発表を行い、博士論
文の審査および複数の教員からの質疑応答を通して、学生の理解度、思考力、判断力、問題解決力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を評価する。
【ディプロマ･ポリシー】（DP）：学位の授与・学修の評価方針
学位の授与については、大学院学則に規定された単位を修得し、独創的研究に基づく博士論文を提出して所定の審査（主査１名・副査４名の計５名で構成される博士学位論文審査委員会の決定ならびに情報システム専攻会議の決定を基に工学研究科教授会において記名投票による最終審
査を行い、学位授与の可否を決定している。
）に合格し、自立した研究者あるいは高度な専門性を担う能力と知識を身につけていることを要件とする。
１）学位申請者が主体的に取り組んだ研究であること。
２）研究内容に新規性、創造性及び有効性を有していること。
３）当該研究分野の発展に貢献する学術的価値が認められること。
４）博士学位申請者が、研究企画・推進能力、研究分野に関連する高度で幅広い専門的知識、ならびに学術研究における高い倫理性を有していること。
５）学位論文の内容が適切であり、論文としての体裁が整っていること。
６）論文内容の発表及び質疑応答が明確にかつ論理的に行われていること。
７）上記の各項目について学位審査基準を基に、博士学位論文の予備審査会及び本審査での発表と質疑応答、ならびにこれまでの研究活動（学術誌への論文発表、国内・国際会議等での発表等）を通じて評価を行う。
情報システムの基礎となる物理学から電子工学・情報工学全般にわたる幅広い分野を教育研究の対象とし、情報工学、電子工学に関連する社会ニーズに応えて、科学技術の発展に寄与する優れた技術者、研究者であること。
■大学院人間社会研究科の教育研究上の目的（人間社会研究科規程第１条の 2）
大学院人間社会研究科の修士課程は、次にかかげる高度専門職業人を養成することを目的とする。
■情報社会専攻の教育研究上の目的（人間社会研究科規程第１条の 2 第一号）
情報社会専攻の情報社会システム教育研究分野では、経営知識および情報技術の習得を知識基盤とした経営戦略の立案や情報システムの創成を担う人材を養成することを目的とし、メディア
デザイン教育研究分野では、ディジタル技術を活用した表現に求められる専門知識、専門性の高いコンテンツ制作能力を有する人材養成を目的とする。
■修士課程 情報社会専攻の３つの方針
本専攻は人間、情報および社会の関わりを深く総合的に理解し、情報化社会の要請に適切に対応できる高度な専門的職業人や研究技術者を育成することを目的としています。この目的を実現するために本専攻では情報社会システム教育研究分野およびメディアデザイン教育研究分野を設けています。
【アドミッション・ポリシー】入学者の受け入れ方針≪情報社会システム教育研究分野≫
本教育研究分野では、情報科学、経営学、法学などの学部卒業程度の学力、社会知識を有する人材を受け入れます。また、｢教育とは生涯に渡って継続されるもの｣という理念に基づいて、大学学部を卒業した後において、科学･技術･社会･文化の発展に伴って再教育の必要性を感じている
社会人も積極的に受け入れます。教職課程では高等学校教諭専修免許状（情報）取得を希望する
人を受け入れます。
≪メディアデザイン教育研究分野≫
本教育研究分野では、ディジタル技術を活用した制作/表現に関する基礎知識、創作活動に対する意欲を兼ね備え、学部卒業程度の学力を有する人材を受け入れます。また大学学部を卒業した後において、コンピュータを駆使したコンテンツ制作能力を身につけたい人、高度な専門教育を必要とする社会人も積極的に受け入れます。教職課程では高等学校教諭専修免許状（情報）取得
を希望する人を受け入れます。
【カリキュラム・ポリシー】教育課程編成・実施の方針≪情報社会システム教育研究分野≫
本教育研究分野においては、専門的能力と判断力を備え、幅広い分野で活躍できる高度専門職
業人を育成することを目的とします。そのために、修士課程修了後の専門活動に必要な、各分野

において基礎となる知識や技術を習得した上で、学位取得後直ちに高度の専門性を要する職業人として活躍できるように、理論と実践実習科目の両方を取り入れたカリキュラムを編成しています。
≪メディアデザイン教育研究分野≫
本教育研究分野においては、ディジタル技術を活用して情報化社会において活躍できる高度専
門職業人を育成することを目的としています。高い専門性を要する職業人に求められるディジタ
ル分野に関する専門知識、表現力、思考力に基づくコンテンツ制作能力を修得するため、実践的な演習科目を中心としたカリキュラムを編成しています。
【ディプロマ･ポリシー】学位授与の方針≪情報社会システム教育研究分野≫① 情報社会システム教育研究分野の必修科目、選択科目を履修することにより、研究者や高度な専門的職業人として社会で活躍できる専門知識および情報通信技術活用力を修得していること。修得すべき内容には修士論文作成が含まれる。
② 情報科学・経営学・法学のさまざまな問題に対して、自ら問題を見出して解決を行うことができる研究能力を有していること。
③ 専門領域のみでなく、関連領域についても理解できる幅広い見識を有していること。
≪メディアデザイン教育研究分野≫① メディアデザイン教育研究分野の必修科目、選択科目を履修することにより、研究者や専門的職業人に求められる高度な制作知識を修得していること。修得すべき内容には修士論文作成が含まれる。
② ディジタル分野に関する高い専門性を発揮して、自ら問題を見出して解決を行うことができる能力を有していること。
③ 専門領域のみでなく、関連領域についても理解できる幅広い見識を有していること。
■修士課程 心理学専攻の教育研究上の目的（人間社会研究科規程第１条の 2 第ニ号）
本専攻は、人の心を科学的に理解し、社会に貢献できる人材の養成を目的としています。この目的の実現のために実験心理学および臨床心理学の二つの教育研究分野を設けています。実験心理学教育研究分野では、認知科学について深く学び、最新の研究技法を駆使して自ら研究を進めていくことができる研究技術者を養成することを目的とし、臨床心理学教育研究分野では、臨床心理学ならびにその関連分野についての専門的な知識と心理臨床にかかわる際の姿勢を学び、国家資格である公認心理師および臨床心理士という高度な専門性が求められる人材を養成することを目的としています。
■修士課程 心理学専攻の３つの方針【アドミッション・ポリシー】入学者の受け入れ方針≪実験心理学教育研究分野≫

本教育研究分野では、実験心理学に関する優れた研究能力と実践的応用力を身につけて高度の専門的職業人や研究技術者を目指す人、大学院博士課程に進学して研究者への道を志す人、あるいは心理学関連の専門職（心理職公務員等）を希望する人など、多彩な人材を求めています。
≪臨床心理学教育研究分野≫
本教育研究分野では、幅広い心理学の知識を修得し、その上で臨床心理学の知識と技術および心理臨床についての倫理観を備え、公認心理師や臨床心理士資格を取得し、高度な専門的職業人
を目指す人材を求めています。
公認心理師資格取得を目指す人は、大学（学部）等で公認心理師養成カリキュラムにより単位取得をした上で卒業していること、もしくは卒業した大学により公認心理師受験資格の特例措置が認められることが大学院修了後に公認心理師受験資格を得る条件となります。
【カリキュラム・ポリシー】教育課程編成・実施の方針≪実験心理学教育研究分野≫
実験心理学特別輪講Ⅰ・Ⅱ、実験心理学特別実験Ⅰ・Ⅱからなる必修科目群、認知科学領域に加え、脳科学・行動科学領域の実験心理学特論及び実験心理学特別演習からなる選択必修科目群、研究科共通科目、心理学基礎科目、関連分野科目からなる選択必修科目群から構成されています。
学生は、実験心理学に共通の問題を扱う科目を必修として履修する一方、自ら希望する将来の進路に合わせて、指導教員の下で関連科目を中心に履修します。これらの科目では、少人数の徹底した教育研究が行われます。
≪臨床心理学教育研究分野≫
公認心理師養成カリキュラムと日本臨床心理士資格認定協会の定める第 1 種指定大学院カリキ
ュラムに準拠する科目を含むカリキュラム構成となっています。大学に付属する臨床心理センタ
ー心理相談室を実習施設とし、一般の方の相談を受け、公認心理師と臨床心理士資格をもつ教員
及びカウンセラーの指導のもとに心理臨床実習を行います。また、医療・保健分野、学校分野、福祉分野などの外部実習機関での心理臨床実習も行います。
【ディプロマ･ポリシー】学位授与の方針
本専攻において以下の各教育研究分野の掲げる条件をすべて満たした者に、修士（心理学）の学位を授与します。
≪実験心理学教育研究分野≫① 実験心理学の必修科目、必修選択科目を履修することにより、実験心理学の専門的知識と実験技法を修得していること。修得すべき内容には修士論文作成が含まれる。
② 実験心理学のさまざまな問題に対して、自ら問題を見いだして研究を行うことができる研究能力を身につけていること。
③ 専門領域だけでなく、関連領域についても理解できる幅広い見識を有していること。
≪臨床心理学教育研究分野≫

① 臨床心理学の必修科目、必修選択科目を履修し単位を取得することにより、臨床心理学の専門的知識と技術を修得していること。修得すべき内容には修士論文作成が含まれる。
② 臨床心理センターと学外実習機関において臨床的かつ実践的な実習体験を積み、心理臨床の技術を修得していること。
③ 上記の研究および実践活動によって理論と実践を結びつけ、他領域の専門家との連携や職業的倫理性を備えた臨床的な態度を身につけていること。