4

ケニア半乾燥地における長根苗植林の貢献度可視化
国際緑化推進センター（JIFPRO） 柴崎 一樹、田中 浩、コマツ 石森正俊

4.1
4.1.1

ケニアにおける森づくり貢献度可視化の現状・ポテンシャル
森林の概況

ケニアの国土の 80%以上は乾燥・半乾燥地帯1（MENR2, 2016）であり（図 4-1）、湿潤地を中心に森林が分布している（図 4-3）。FAO(2020)によると、2018 年時点の林地面積は約 360 万 ha で、国土の約 6%（森林率）に相当する。また、半乾燥地を中心に、森林の定義（0.5ha 以上、樹冠率 510%以上）を満たさないが、木本植物が生え、かつ農業が主用途でない「その他の林地」が分布し、国土の約 57%を占めている（表 4-1）。他の途上国と同様、1990 年から 2018 年の間で、「林地」は約 1.4 万 ha/年、「その他林地」は、14 万 ha/年のペースで面積が減少している。森林減少・劣化の要因は、農地転用、薪炭材採取、違法伐採等とされている（MENR, 2016）。

図 4-1 ケニアの気候帯（出所：Agro climatic zone map of Kenya 1980(Braun, H.M.H, 1982)）
表 4-1 2018 年時点のケニアの森林とその他の土地利用（出所：FAO, 2020）
林地（Forest land）

その他の林地

その他

政府所有天

私有

政府所有

マングロー

(Other(Other

然林

天然林

植林地

ブ

wooded land)

land)

面積(千 ha)

1,178

2,219

153

61

32,271

21,031

国土面積割合(%)

2.07

3.90

0.27

0.11

57

37

1 乾燥地は乾燥度指数（=年間降水量/年可能蒸発散量）によって定義され、その値が 0.2～0.5 であると半乾燥地に分類され、その地域の特徴（目安）は雨期があり、年降水量は 500mm 未満（冬雨季）か 800mm 未満（夏雨季）といったものがあげられる。
2 Minisry of Environment and National Resources（ケニア環境・天然資源省）の略。2023 年時点では、Minisry of Environment,
Climate Change and Forestry に再編され、その中にケニア森林公社（KFS）やケニア森林研究所（KEFRI）が設置されている。

54

4.1.2

植林についての基礎情報

(1)

植林形態

既存の植林面積は、2010 年の衛星画像による分析によると、186,716ha、国土の 0.32%にあたる。
その内訳は、公有林が 53%（98,323ha）、私有林が 47%（88,393ha）である（MENR, 2016）。植林のタイプは以下の 2 つに分類される。
① 「産業植林（Commercial plantation）」：主に木材生産・販売を目的とした植林。国有地、私有地、
コミュニティ所有地で行われ、下図の通り降水量が 1,000mm 以上の西部に集中しており、その面積は合計で 20 万 ha に及ぶ（MENR, 2016）3。
② 「農地植林（farm forestry）」：耕作地に植林するアグロフォレストリのような植林タイプ。農地植林をした場所は、通常、森林の定義に満たないことが多いため、FAO や政府の統計上では、森林ではなく、「その他の林地」として分類される（前述）。ケニアの 1 人あたりの農地面積は、0.2ha
程度（FAO, 2010）と狭いのと、所有者によって、植栽密度や樹種が異なるため、「その他の林地」
は農作物が植えられている農地や居住区が混じったモザイク状のランドスケープになっていることが多い（図 4-2）。

図 4-2 ケニアの林地外でよくみ図 4-3 ケニアの 2010 年時点の森林と植林地（産業られるランドスケープ（樹木、耕作植林地）の分布（出所：KFS, 2013）

地、家屋がモザイク状に展開）

3

前述の植林地面積 18 万 ha と 2 万 ha 程の誤差があるのは、対象年が違うのもあるが、前者が衛星画像によるもの実際の植林面積であるのに対して、後者は土地利用として植林地とみなしている土地であり、伐採後に裸地になっているものも含まれるからだろうと考えられる。

55

(2)

主な植栽樹種

ケニア西部の湿潤地での「産業植林」では、Cupressus lusitanica, Pinus radiata, Pinus patula,
Eucalyptus spp., Vitex keniensis, Polyscias kikuyuensis, Juniperus procera 等の在来及び外来種が植栽される。「農地植林」では、ケニアの中央部、東部では Grevillea robusta、西部では Eucalyptus
spp.、半湿潤地では Cupressus spp.が植えられている（MENR, 2016）。ただし、気候帯によって樹種は大きく異なる。各地域の植栽樹種については、以下の WWF のサイトに、より詳細に整理されている。（https://www.arcgis.com/apps/View/index.html?appid=4d746cbfafb44f6d96cfe0e5595967f1）(3)

ケニアの森林政策目標

2008 年に策定された Kenya vision 2030 において、2030 年までに森林率 10％達成を目指してきたが、2022 年に、新大統領に就任した William Ruto 氏は、2032 年までに国土の 30%を森林にすると宣言した。2022 年時点で 6~7%の森林率を 2032 年に 30%にするためには、国土の約 20%以上、約 1,000 万 ha 以上（北海道と岩手県を足した面積が 987 万 ha）の植林が必要になる。これ
までの目標値を大幅に上方修正したことになるが、現在、政府はそれを達成するために、キャンペ
ーンやポット苗の無料配布を行っている。
(4)

土地所有形態と今後見込まれる植林形態

ケニアの国土全体の土地所有形態としては、国有地（国土の約 10%、国立公園等）、私有地（国土の約 20%）、信託地（国土の約 70%）の 3 種類が存在する（Mwenda, 2001）。一番面積割合が大
きい信託地（Trust land）とは、国による開発の管理・規制の影響を受けず慣習法が適用されてきた土地であり、地方自治体(County council)の管轄下で、慣習法のもとに土地が共有管理されており、この信託地の大部分が農家の農地にあたる。特に、小規模農家（Government of Kenya（2010）では、3ha 未満を小規模農家と定義）の占める割合が高い。もし、ケニアが 2032 年までに森林率 30%の達成を目指すとしたら、小規模農家の農地でのアグロフォレストリを含めた農地植林の促進が重要になってくるだろう。実際、政府は、農家に、自分の農地での植林を行い、樹冠率を 10%以上（林地の定義）にすることを推奨しているが、これは、もともと農地や「その他の林地」であったところを「林地」にし、森林率をあげようとしているためだと考えられる。
(5)

植林による炭素クレジット関連情報

世界で一番流通量が多いボランタリーカーボンクレジットプログラムである VCS（Verified Carbon
Standard）の森林プロジェクト（植林・REDD4）は、ケニアにおいて表 4-2 の通り行われている。TIST
も KOMAZA も、数万 ha 規模の植林を実施しているが、その形態は前述の農地植林である。2023
年 3 月時点で、VCS 植林プロジェクトの登録がされたアフリカの国（プロジェクト数）は、コンゴ(1)、ガーナ(4)、ケニア(9)、マダガスカル(1)、マラウイ(1)、マリ(1)、モザンビーク(1)、ニジェール(1)、ルワンダ(1)、セネガル(2)、シエラレオネ(1)、南アフリカ(4)、タンザニア(1)、ウガンダ(10)、ザンビア(1)、ジンバブエ(1)の 16 か国であり、ケニアはその中でも比較的プロジェクト数が多い国である。

4

森林保全による排出削減（植林とは異なる）

56

表 4-2 VCS 下の森林プロジェクト（Verra ウェブサイトより作成）
プロジェクト名

プロジェクト

分野

ID

プロジェク

実施地域

ト申請団体

（County）

対象面積

TIST Program in594, 595, 596,

植林

Clean Action

Kirinyaga, Laikipia,

15,185 ha

Kenya 1~6,9~10597, 737, 899,

(農地

Corporation

Meru, Nyeri,(植林面(TIST)

996, 2338

植林)

Tharaka Nithi

積)

KOMAZA

2623

植林

Kilifi, Kwale,

45,316 ha

Nyandarua（植林面

SMALLHOLDER（農FARMER FORESTRY

地植

KENYA(KOMAZA)林）

Chyulu Hills REDD+

1408

Project

KOMAZA

積）RED

Chyulu Hills

Makueni, Taita

D

Conservatio

Taveta, Kajiado

410,534 han TrustThe Kasigau Corridor
REDD Project 1~2562, 612

RED

Wild WorksD

Carbon LLC

Taita Taveta

199,910 ha

なお、ケニアは JCM5加盟国であり、2022 年には、「製塩工場における太陽光発電プロジェクト」
による JCM クレジットが発行された。しかし、2022 年時点で、森林分野の JCM は実施されてない。

4.1.3

植林にあたっての技術的な課題（半乾燥地での植林）

降水量が 1,000mm 以上の湿潤地では、植林が進んでおり、前述の TIST や KOMAZA などの
VCS 植林プロジェクトも、湿潤地において農地植林を行っている。しかし、半乾燥地では、以下のような技術的な課題があるため、農地植林が進んでいないのが現状である。前述の森林率 30%達成のためには、国土の大部分を占める半乾燥地での植林の推進が必要不可欠である。
(1)

不安定な降水パターンによる植栽直後の枯死

半乾燥地での植林の課題としては、乾季が 4 か月以上と長いために、植栽後の枯死率が高い（Magaju et al., 2020）ことと、枯死を防ぐための措置として、潅水等を行うと植栽コストが高くなることがあげられる。また、植栽時期が雨季の初めと限定されているうえ、降雨が不安定であることから、植栽時期を逃しやすいといったこともある（ケニア森林研究所（KEFRI）からの聞き取り）。
(2)

硬い土壌

主 に 乾 燥 地 の フ ェ ラ ル ソ ル （ Ferralsol ） が 分 布 す る よ う な 場 所 で は ペ ト ロ プ リ ン サ イ ト（Petroplinthite）と呼ばれる硬い土壌層が点在し、表層 1m 以内の比較的浅い部分にそれがあると、根系発達が妨げられ、植栽してから数年後に一斉に枯れる現象（ダイバック）が報告されている。
5

JCM（Joint Crediting Mechanism, 二国間クレジット制度）は、途上国への温室効果ガス削減技術、製品、システム、サービス、インフラ等の普及や対策を通じ、実現した温室効果ガス排出削減・吸収への日本の貢献を定量的に評価するとともに、日本の削減目標の達成に活用するもの。（https://www.carbon-markets.go.jp/jcm/index.html）

57

白い石のように見えるものがペトロプリンサイト（現地では Murram）。通常、土中では層になっている。

ペトロプリンサイトの層があると、トラクター

植栽 5 年後に急に一斉枯死（ダイバック）しエンジンによるオーガ掘削でも時間を要する。

た Terminalia brownni

図 4-4 ケニアの乾燥地でよくみられる固い土壌（ペトロプリンサイト）

図 4-5 ケニアの土壌分布（出所：Sombroek et al., 1982）(3)

植林後のモニタリングの煩雑性

ケニアにおける潜在的に森林修復（植林）可能なエリアは、後に図 4-8 に示す通り、湿潤地か半乾燥地に限られ、そのほとんどは、既に居住地や農地があるため、モザイク状での植林ならば可能

58

なエリアである。また、居住地や農地としての土地利用がないように見えても、放牧等に利用されているケースもある。たとえ政府から植林の許可を得ても、住民の慣習的な土地利用と競合してしまうと、植林後の維持・管理が難しくなるリスクがある。そのため、ブラジルやインドネシアのように、10ha
以上のまとまった面積を確保し、画一的に大規模植林することは難しい。今後、ケニアで主流になる植林形態は、前述の「農地植林」の可能性が高いと考えられる。実際、前述の TIST、KOMAZAなどの VCS 植林プロジェクトも無数の小規模農家の農地で植林することにより、数万 ha 規模の植
林面積を確保している。しかし、農地植林は、植林地がモザイク状に広がるため（図 4-6）、プロジェ
クト実施者が単独で全ての植林地のモニタリング（生残確認、生育状況確認）をすることは難しいと予想される。こういった植林地では、ドローン等を活用しながら、植栽地の状況（情報）をいいかにリ
モートかつ自動で効率的に把握できるかが鍵になってくるだろう。

図 4-6 TIST の「農地植林」一部（VCS に報告された KMZ ファイルを筆者修正）

4.1.4

半乾燥地での農地植林

半乾燥地でも、適切な植栽密度で植栽し、確実な活着とその後の適切な管理によれば、潅水等をしなくても、図 4-7 で示すような「農地植林」により、成木まで育てることは可能である。

5 年生 Melia volkensii

7 年生 Melia volkensii

牧草栽培と養蜂が共存する農地植林

図 4-7 ケニア半乾燥地での農地植林の様子

59

4.2

実証試験の目的、対象地及び進め方

4.1 で述べたケニアでの植林の状況を踏まえ、本試験では、ケニア半乾燥地における小規模農家の農地での長根苗植林による貢献度可視化を目的とした。本試験は、年降水量 450‐900 ㎜（図4-1）の半乾燥地に位置する Kibwezi subcounty と Kitui county を試験対象地とし（図 4-8）、JIFPRO、
コマツ、ケニア森林研究所（KEFRI）の共同で実施した（図 4-9）。長根苗を使った農地植林のモデ
ル林造成は、Kibwezi 内の農家の農地を対象とした。その他の実施場所は、表 4-3 に示した通りである。図 4-8 のとおり、比較的湿潤エリアでは、TIST や KOMAZA といった民間企業が既に数万
ha 規模の VCS 植林（農地植林）を実施しているが、Kibwezi が含まれる半乾燥地では潜在的に植林できる条件があるにも関わらず、民間企業による植林活動がほとんど行われていないのが現状である。その要因の一つとして、半乾燥地に適した植林技術が進んでいないことがあげられる。今回、植林する長根苗とは、林野庁補助事業 途上国森林再生技術普及事業で、JIFPRO が半乾燥地での植林用に、ミャンマーやケニアにおいて技術開発した長い根鉢の苗である。通常よりも長い根鉢の苗を作ることで、土壌深部の水に早くアクセスでき、乾燥下でも生残率が高くなることが期待できる。JIFPRO は、M-StAR と呼ばれるシート状のコンテナ苗の容器に用いることによって、長根苗の育苗を容易にしたことに加え、植栽後の効果もミャンマー半乾燥地にて実証済みである（詳細は令和 2 年度 途上国森林再生技術普及事業の報告書を参照）。

図 4-8 本試験の実施場所（Kitui 及び Kibwezi）とケニアの潜在的に植林（修復）可能なエリア（地図の出所：Atlas of Forest Landscape Resoration Opportunities6より）
6

IUCN,WRI, メリーランド大学が提供する Web サイト（https://www.wri.org/applications/maps/flr-atlas/#）であり、世界の森林修復（植林）可能なエリアが把握できる。

60

図 4-9 本試験の全体像
表 4-3 本試験の実施項目と計画
実施項目

実施場所

実施

令和 4 年度

主体① 長 根 苗 技 術 の 開 ・ モ デ ル 林 造 成 ： JIFPRO
発・普及

令和 5 年度（予定）

・長根苗の効果検証のた 長根苗による農Kibwezi の農家のめの植栽試験（Kitui）

農地

・農地植林用の長根苗の・長根苗の育苗や育苗（Kitui と Kibwezi）

試験：Kitui

・長根苗用の植穴掘削

地植林を実施②植栽後の苗木の活 KEFRI が管理す コマツ

植栽後 2 年以内の生残し 令和 4 年度に明着・成長をドローンで る 半 乾 燥 地 の 既た苗木がドローンによって ら か と な っ た 課

簡易に可視化検出できるか検証

存植林地（Kitui）③住民便益（植林に Kibwezi の農家

KEFRI

題に対応

Kibwezi の農家の薪炭消 植林による薪炭

よる薪炭供給のポテ

費量等を把握するための 供 給 の 見 込 みンシャル）の可視化

ベースライン調査

61

量を調査

4.3

実証試験の方法と結果

4.3.1

長根苗技術の開発・普及(1)

長根苗を使った農地植林のモデル林造成

長根苗を使った農地植林のモデル林造成は、図 4-10 に示したようなアプローチで、Kibwezi の小規模農家が所有する農地で行うこととした。自分の農地で長根苗の植林を希望し、かつ植栽後の管理ができる 30~50 の農家に無料配布する予定である。また、長根苗用の深い植穴の掘削も本試験の一環として用意することとした。なお、既存の土地利用（農作物や放牧）との競合を避けるた
めに、特に植栽方法は指定せず、アグロフォレストリ（農地境界のみ植林、農作物の間に植林）でもよいこととした（半乾燥地なので、高密度での植栽は避け、少なくとも 4m×4m の植栽密度を確保す
ることは推奨）。

図 4-10 長根苗を使った農地植林によるモデル林造成のアプローチ
農地植林のための長根苗は、KEFRI の地方事務所がある Kitui と Kibwezi にて、2023 年 2 月
ごろから表 4-4 の通り育苗を開始した。根鉢の深さが 40 ㎝と 60 ㎝の長根苗のほかに、15 ㎝と 30㎝の苗も育苗した。長根苗の育苗方法や適した樹種等については、令和 3 年度 途上国森林技術普及事業の報告書に詳細が明記されている通りである。令和 4 年度から育苗を開始した長根苗6,000 苗程度は、令和 5 年度中に、植林可能なサイズになり次第、Kibwezi の小規模農家の農地に植林していく予定である。
表 4-4 農地植林のモデル林造成用に育苗した苗の種類と数
育苗場所
通常コンテナ苗

KEFRI (Kitui)

苗数
500

中根苗（30cmM-StAR）（40cmM-StAR）

苗

KEFRI

1,200

Grevillea robusta, Dalbergia melanoxlon,

3,000

Melia volkensii, Senna siamea, Tamarindus
indica, Tarminalia brownii 等(主に薪炭材と(Kibwezi)

根（60cmM-StAR）

Acacia mellifera, A. polyacantha, A. tortilis,
Azadirachta indica, Gmelina alborea,（15cmM-StAR）

長

樹種

KEFRI (Kitui)

3,000

なる樹種だが、材としても使える樹種も含まれる。)

62

Kitui で育苗中の 60 ㎝ M-StAR 長根苗

Kibwezi で育苗中の 40 ㎝ M-StAR 長根苗(ワイヤフレームとブロックで育苗棚作成)（コンテナボックスで育苗棚を作成）

図 4-11(2)

KEFRI で育苗中の長根苗

長根苗の効果検証のための植栽試験

長根苗を使った農地植林のモデル林造成にあたって、長根苗がケニア半乾燥地で適した植栽方法なのか明らかにするため、長根苗の効果を検証する植栽試験を半乾燥地に位置する Kitui にて行った。4.1.3 で述べた通り、ケニア半乾燥地では、植栽時期が雨季の初めと限定され、農繁期に重なるうえ、降雨が不安定であることから、植林のタイミングを逃しやすい。そこで、半乾燥地での植栽可能期間を広げることを目的に、あえて乾季に植栽し、その後、無潅水・無降水でも最初の雨季までに高い生残率を維持できるかどうかを検証した。植栽試験の設計は、図 4-12 のとおりであり、代表的な半乾燥地の造林樹種である Acasia tortilis, Dalbergia Melanoxylon, Melia volkensii の3 樹種を対象に、長根苗の他に、通常コンテナ苗と中根苗の 3 つのサイズの M-StAR コンテナ苗として、10 か月程度育苗した苗を 2022 年 6 月に植栽した（育苗条件の詳細については令和 3 年度
途上国森林技術普及事業報告書を参照）。植栽時に 1 回潅水をしたが、その後は無潅水で、6 か月間は降水量 0 ㎜であった（図 4-14）。

図 4-12 植栽試験の設計

63

植栽時点の D. Melanoxylon の苗

長根苗の植栽（植栽時 1 回潅水）

植栽試験地の土壌

図 4-13 植栽した長根苗及び植栽試験地の状況
植栽後の降水量と土壌水分の推移は図 4-14 の通りであった。降水量は、植栽地近くに設置した雨量計により、土壌水分は、定期的に各ブロックで一か所（n=4）ずつ 0‐100 ㎝までの土壌を 20 ㎝
毎にサンプリングし、質量含水比によりモニタリングした。2022 年 6 月の植栽後から、2022 年 11 月に雨季に入るまでの約 6 か月間は降水がなかった。その間、土壌表層部（0‐20 ㎝）の質量水比は、常に低いのに対して、土壌深部（60‐80 ㎝、80‐100 ㎝）は、表層部よりも高い質量含水比を保ち続けた。2022 年 11 月の雨季直前においては、深度の浅い層から深い層にかけて、質量含水比が増加するような勾配がみられた。2022 年 12 月頃から降水がみられ、雨季に入ると、その勾配の方向は逆になり、深度の浅い層から深い層にかけて、質量含水比が減少していた。また、降水が少なくなってくると、勾配が戻り、深層になるほどに、質量含水比が増加した。このことから、土壌表層（0‐20 ㎝、20‐40 ㎝）は、雨季時は土壌水分が高いが、乾季は比較的低いのに対して、土壌深部（60‐
80 ㎝、80‐100 ㎝）は、通年を通して、土壌水分が安定して保たれていることが分かった。植栽後の活着のためには、土壌表層の土壌水分が少なくなる前に、深さ 60 ㎝程度まで根を到達させることが重要であることが示唆された。

図 4-14 植栽試験地の降水量と土壌水分の推移（土壌水分のサンプル数は n=4）

64

乾季終了時点（2023 年 11 月）の生残率は、図 4-15 の通りであった。D.Melanoxylon, M.volkensii
については、コンテナ深さが深くなるほど、生残率が高まる、長根苗の効果が証明できた。A.tortilis
については、長根苗の生残に対する効果は見られなかった。

図 4-15 乾季終了時（2022 年 11 月）の各樹種・苗の生残率7
雨季途中（2023 年 2 月）の各樹種・苗の成長は、図 4-16 の通りであった。ケニアにおいて、通常の植栽に用いられる従来ポット苗も同時に植栽したため、それとも比較したが、生残に効果がみられた D. Melanoxylon, M. volkensii については、長根苗（60 ㎝ M-StAR）が地際径、樹高ともに、より大きいという傾向がみられた。一方で、生残に効果がみられなかった A.tortilis は、長根苗の効果が見られなかった。ただし、長根苗によって成長阻害はないことが確認された。

図 4-16 雨季（2023 年 2 月）の各樹種・苗の成長（生残木のみ対象、サンプル数は異なる）
7

赤×はブロック毎の生残率の平均値、緑線は一般線形混合モデル（GLMM, 二項分布、Logit 関数、ブロックはランダム効果）
で、p＜0.05 でコンテナ深さが説明変数（数量型）に含まれた場合の予測モデル。

65

A.tortilis

D.melanoxylon

M.volkensii

図 4-17 雨季途中（2023 年 2 月）の長根苗
今回の植栽試験から、少なくとも D.Melanoxylon と M.Volkensii については、長根苗は乾季前半に植栽しても最初の乾季を乗り越えられる可能性が高く、成長も他の苗に比べて早いことが分かった。A.tortilis では、長根苗の効果がみられなかった原因の一つとしては、白蟻等の食害が考えられるが、他の要因の可能性も含めて、引き続き KEFRI と精査していく必要がある。
実際の植林では、あえて乾季前半の厳しい時期に植えることは想定していないが、例えば、農繁期と重なり植林のタイミングが遅れ、雨季後半に植えなければならない、または植栽直後に干ばつが来てしまうような場合でも、長根苗であれば、通常苗よりも高い確率で生残させることが期待でき、今回のモデル林造成でも農家に普及する価値のある植林技術であることが確かめられた。
(3)

長根苗用の植穴掘削

4.1.3 で示した通り、フェラルソル（Ferralsol）が分布するような場所ではペトロプリンサイト（Petroplinthite）と呼ばれるような硬い土壌層が点在しており、比較的浅い部分にそれがあると、根系発達が妨げられ、植栽してから数年して一斉に枯れる現象（ダイバック）が報告されている。半乾燥地での確実な植栽可能場所を確保するためには、植栽時に固い土壌層を貫通させておくことが重要である。また、前述の Kitui での植栽試験では、ハンディエンジン式オーガを用いたが、硬い土壌層にぶつかると掘削できずに植栽できないことや、硬い土壌層がなくても根鉢の長さが 60 ㎝ある長根苗用の深い植穴を掘削するのに時間と労力を要することが明らかになっている。さらに、固い土壌層が出現する深さは場所によって異なるため、ダイバックを回避のためには、植穴掘削は深いほどよく、それは乾燥地における苗木の深部成長を促す観点からもよいと予想される。そこで、
長根苗を使った農地植林のモデル林造成の対象地である Kibwezi において、ハンディエンジン式
オーガよりも出力が高い、トラクターオーガによる植穴掘削試験を実施した。トラクターオーガによる植穴掘削のサイズは KEFRI と協議のうえ、長根苗のサイズを考慮して、表 4-5 の通り設定した。

66

表 4-5 トラクターに装着したオーガのスペックと植穴サイズの目標値
項目

オーガスペック

植穴のサイズの目標値

深さ105 cm70 cm 以上

直径30.5 cm

30 cm 以上

32 cm
（深さ 70 cm）

105 cm

3m
植穴掘削の間隔

オーガ深さ

掘削後の植穴形状

図 4-18 トラクターオーガによる植穴掘削の試験
トラクターオーガによる植穴掘削の結果は、土壌層の違いによって掘削時間が異なる結果となったが、ハンディエンジン式オーガと比較すると、植穴形状（掘削径と掘削深さ）の拡張やハンドオー
ガを土壌に押し付ける際の苦渋作業等の改善効果が期待できることが分かった。
・通常の土壌層

： 1～2 分/個

・硬い土壌層： 3～4 分/個

なお、令和 4 年度は、オーガ用のベースマシンとして、建設機械よりも簡単に手配できるトラクタ
ーにオーガをつけて植穴掘削を行なったが、トラクターオーガでは硬い土壌層では時間を要し、掘削できなかった箇所もあった。令和 5 年度は、油圧式建機オーガの導入やオーガの形状・材質を変更し耐久性を高めることで更なる生産性向上を検討する予定である。
ハンディエンジン式オーガ

トラクタオーガ

油圧式建機オーガ（前述の植栽試験時）（令和 4 年度実施）（令和 5 年度予定）

・掘削径小さい(Φ8cm)

・掘削径と掘削深さの拡張・作業機可動域アップとオーガ形状

・振動等による苦渋・機械化による生産性向上

変更でより生産性を向上

図 4-19 植穴掘削方法の比較

67

4.3.2

植栽後の活着・成長をドローンで簡易に可視化(1)

ドローンによる苗木検出の方法

ドローンを用いた植林モニタリングの実現可能性を検証するために、光学画像及びマルチスペ
クトル画像で植栽後の苗木検出を試みた。
苗 木 検 出 は 、 DSM(Digital Surface model) を 用 い た 手 法 （ 図 4-20 ） と NDVI(Normalized
Difference Vegetation Index)を利用した手法（図 4-21）により苗木の位置と生残を確認後、プロットごとの生残率検出の精度検証を実施した。なお、ケニアでの実証試験の前に、日本のスギの苗木検出を実施した際には、Lidar による苗高計測による苗木検出の手法よりも、NDVI を用いた手法のほうが安価でかつ検出精度も高かったことから、今回は Lidar を使わず NDVI 苗木検出を行った。また、マルチスペクトル画像が必要な NDVI よりもより安価な、光学画像（DSM）による苗木検出も試みた。ドローンの飛行条件や画像解像度等も国内の実績を参考に表 4-7 の通り設定した。
光学画像

Structure from Motion（Sfm）による 3 次元形状生成

DSM 画像作成（同時に参照用にオルソ画像も作成）

DSM を用いた苗木位置の自動検出

現地調査データ（GPS で苗木の位置、生残サイズ、葉の状況を記録）

プロットごとの精度検証

図 4-20 DSM を用いた苗木の自動検出・精度検証のフロー

マルチスペクトル画像

Structure from Motion（Sfm）による 3 次元形状生成

NDVI 画像作成（同時にオルソ画像も作成）

NDVI を用いた苗木位置の自動検出

現地調査データ（GPS で苗木の位置、生残サイズ、葉の状況を記録）

プロットごとの精度検証

図 4-21NDVI を用いた苗木の自動検出・精度検証のフロー68

表 4-6 今回の試験で使用したドローンのスペック
機体名

機体画像

スペック

P4 Multi spectrum

センサ：(DJI 社製)

6 台 x1/2.9 インチ CMOS（可視光イメージング用
RGB センサー1 台、マルチスペクトルイメージ
ング用モノクロセンサー5 台）

フィルター：
ブルー (B)：450 nm ± 16 nm、グリーン (G)：560
nm ± 16 nm、レッド (R)：650 nm ± 16 nm、レッドエッジ (RE)：730 nm ± 16 nm、近赤外線 (NIR)：
840 nm ± 26 nm

表 4-7 ドローン撮影条件
地上分解能

ラップ率

対地高度

飛行速度

[cm/pix]

[%]

[m]

[m/s]

3

80*65

54

3

ドローンによる苗木検出を行った植林地の状況を表 4-8 に示す。植栽後になるべく早く補植する
ためには、植栽して数年以内の苗木の生残率を把握する必要があるため、今回は、植栽後の時間の短い 2020 年（Site1）と 2022 年（Site2）の植栽地を対象とし、ドローンによる若齢期の苗木生残の検出可能性について検討した。
表 4-8 ドローンによる苗木検出を行った植林地の概況
Site1

Site3

2022 年 6 月（1 年生未満）

2020 年 5 月（2 年生）

2023/1/27（雨季）

2023/1/27（雨季）

植栽間隔

4m × 4m

4m × 4m -平均樹高41.9 cm

126.7 cm-

Acacia tortilis, Melia volkensii

Azadirachta indica

4

4

植栽年
ドローン空撮日樹種
精度検証のための
プロット数

69

苗木生育
状況①

苗木生育
状況②

(2)

ドローンによる苗木検出の結果

Site1（1 年生未満）のオルソ画像、DSM、NDVI の結果を図 4-22 に示す。

図 4-22 Site1 のオルソ画像（左上）、DSM（右上）、NDVI（左下）70

NDVI のピーク値より、Site1 の苗木検出の解析を行った結果を図 4-23 と表 4-9 に示す。下草も同時に検出してしまうため誤検出が多く、苗木の生残を正しく確認できなかった。苗木と下草のピーク値の差が小さく識別できなかったことが要因と考えられる。

図 4-23 Site1（1 年生未満）の NDVI 画像と苗木検出の解析結果
表 4-9 Site1（1 年生未満）の苗木検出の精度検証

Site1-plot
1
2
3
4

植栽

枯死

苗木検出

未検出

本数
16
16
16
14

本数
3
0
8
2

本数
13
8
4
5

本数
0
8
4
7
平均

検出率

生残率

100
50
50
42
60.4

81
100
50
86
79.2

Site3（2 年生）のオルソ画像、DSM、NDVI の結果を図 4-24 に示す。

71

誤検出本数
(下草検知)
3224
3840

図 4-24 Site3 のオルソ画像（左上）、DSM（右上）、NDVI（左下）NDVI のピーク値より、Site3 の苗木検出の解析を行った結果を図 4-25 と表 4-10 に示す。plot1
は苗木のピーク値が小さく未検出が多く、検出率は 58%であった。plot2、plot3、plot4 は、検出率88%以上であり、高精度に苗木を検出することができた。

図 4-25

Site3（2 年生）の NDVI 画像と苗木検出の解析結果

表 4-10 Site3（2 年生）の苗木検出の精度検証

Site3-plot
1
2
3
4

植栽

枯死

苗木検出

未検出

本数
31
25
25
25

本数
0
0
0
0

本数
18
24
22
22

本数
13
1
3
3

72

検出率

生残率

58
96
88
88

100
100
100
100

誤検出本数
(下草検知)
90
42

今回、植栽後の苗木の活着を簡易に可視化するために、ドローンにより空撮した画像を、NDVI
画像及び DSM 画像に変換し、苗木の自動検出を試みた。日本のスギ林でも同様のアプローチで苗木活着を評価している実績はあることから、ケニア半乾燥地でも雨季の葉が旺盛な時期であれ
ば、自動検出できると期待された。しかし、NDVI においては、植栽後 1 年未満の苗木の検出率は非常に低かった。これは、1 年未満の苗木は雨季でも葉の量が少なかったためだと考えらえる。2
年経過した苗木であれば、NDVI により高い精度で苗木検出ができた。ただし、補植の必要な箇所を見つけるような目的には、植栽後 2 年経過ではタイミングとして遅すぎるかもしれず、別の用途を検討する必要がある（4.6）。DSM による苗木検出は、苗木の大小（植栽経過年数）にかかわらず、ほとんどできなかった。その一因としては、3D 形状が適切に再現するには、苗木の大きさや樹幹の形成が不十分であったことが考えられる。植栽後 2 年以上経過した苗木の検出だけであれば、NDVI（2 次元）でも可能だが、樹高等の成長をモニタリングするには DSM や Lidar による 3D 化が必要である。また、NDVI による苗木検出にはマルチスペクトルのセンサーが必要であるが、DSMであれば可視光センサー（デジタルカメラ）でよいので、センサーがより安価で、かつ小型でドローンに搭載しやすく、利便性の向上やコスト削減にもつながる。引き続き、DSM により苗木検出ができなかった原因を精査し、その手法の改良を検討していく必要があるだろう。オルソ画像上では、苗木ははっきりと目視でき、光学画像上のピクセル値としては、苗木と地面で明らかな違いが出ているため、ドローンで撮影した基の画像の解像度等には問題はないと考えられる。例えば、光学画
像→3D 化、もしくは 3D→DSM の段階で、余分な情報（ノイズ）をフィルタで除去等することで、DSM でも苗木の検出精度が高まり、樹高も測定できないか、引き続き検討する予定である。
また、本報告書では、雨季の結果だけを示したが、同サイトにて、乾季中のドローン空撮による苗木検出も試みた。半乾燥地では、1 年のうち半分以上は落葉期間がある樹種もあるため、乾季でもドローンにより苗木検出が可能であることが示されれば、よりその利便性が高まると期待したためである。しかし、乾季は植栽した苗木の葉がほとんどなかく、地上と苗木の NDVI で違いがなく、苗木をほとんど検出できなかった。また、DSM でも、雨季と同様に 3D 形状が適切に再現できず、検出できなかった。ドローンは衛星画像と異なり、比較的柔軟に撮影時期が選べるので、少なくとも NDVI による検出の際には、雨季の葉が旺盛な時期に飛ばしたほうがよいことが分かった。

73

4.3.3

住民便益の可視化(1)

住民便益の可視化の指標選定と調査方法

ケニアの国民の 70%以上が薪炭材をエネルギー源として薪炭を利用しており、森林減少・劣化の要因の一つとして天然林からの薪炭の過剰摂取がとされている（MENR, 2016）。特に、炭生産については、70 万人が炭生産・取引に関与し（Mutimba and Barasa, 2005）、年間生産量 250 万 t、年売り上げ 11 億 USD（MENR, 2016）との報告もある。政府は 2018 年に天然林由来の炭の生産と売買を禁止したが、依然として天然林からの薪炭採取は続いており、今後も人口増加の影響で、木材、薪炭材の需要は高まり、天然採取だけでは賄えなくなることも予想される。伐採を計画しない
環境造林により炭素固定や生物多様性に関する便益を高めることも重要ではあるが、現存する天然林への圧力を軽減し保護していくためには、小規模農家の農地で、いかに効率よく持続的な伐採によって薪炭を供給できるかが重要になってくるだろう。そこで、本実証試験では、可視化する
住民便益の指標として、長根苗植林による薪炭材供給ポテンシャルを選定し、①現時点での薪炭材消費量に対し、②長根苗植林によって期待される薪炭材の供給量を明らかにすることとした。
①現時点での薪炭材消費量等を把握するためのベースライン調査では、Kibwezi 行政区内に住む 93 世帯の農家に対して、図 4-26 に示したようなインタビューを行った。②については、令和 5
年度に本格的に実施する予定である。

図 4-26 長根苗植林による薪炭材供給ポテンシャルの可視化の考え方
Kibwezi 行政区（Makueni County 内の Sub county）は、10 地区（Location）とその周りを取り囲む
Tsavo 国立公園等の保護区により構成されている（図 4-27）。長根苗を使った農地植林のモデル林
造成は、Kibwezi 行政区内の農家の農地で行うため、ベースライン調査も、同行政区内に住む 93世帯を対象に行った。保護区内には、ほとんど人が住んでおらず、農地植林の候補地にはなり得ないため、今回の調査・集計の対象外とした。Kibwezi 行政区内の 10 地区（保護区を除く）は人口
55,000 人程度、面積 20 万 ha 程度である。1983 年の Chyulu hills 国立公園等が制定以降、入植が本格化し、大体 4‐6ha 程度の農地を保有する農家が増えた（Emerton, 1999）。KEFRI によると、
これらの入植地は法制度上では信託地に分類され、慣習的ではあるが、ほぼ全ての土地は、誰かに利用権が帰属している。このように Kibwezi は比較的入植歴史が浅いことに加え、降水量が少な
く栽培できる農作物が限られているため、利用権は農家に帰属したまま、まだ開墾（集約的に利用）されておらず、農地植林用として利用可能な土地が多く残っていることが予想される。

74

図 4-27 Kibwezi 行政区内インタビュー対象農家（番号は表 4-11 と対応、背景地図は ESRI）
表 4-11 Kibwezi 行政区8の人口・面積とベースライン調査の対象世帯数（出所： 2019 Kenya Population and Housing Census Results）
ID

区

全人口
9

面積（ha）

調査世帯数

Nguumo32,141

7,594

4.23

20,710

10②

Kikunbulyu

54,067

13,418

4.03

40,53018③

Masongaleni

21,900

4,864

4.50

21,94010④

Kinyambu

9,807

2,723

3.60

13,13010⑤Utithi

23,708

5,517

4.30

14,490

16⑥

Ngawata

11,983

2,807

4.27

13,8008⑦

Nzambani

14,957

3,642

4.11

9,370

3

⑧

Kambu

12,514

2,728

4.59

14,8006⑨Nthongoni

21,276

5,101

4.17

15,5000⑩Mtito-Andei+

26,721

7,073

3.78

42,54012

229,074

55,4694.13

206,810

93

Total

9

１世帯の平均人数①

Kathekani

8

全世帯数

ほとんど人が住んでいない国立公園も Kibwezi 行政区に含まれるが、植林地対象地にはなりえないため集計からは除外。
正確には Nguumo 地区は、Kibwezi sub county の行政区内の外であり、隣の Makueni sub county 内の行政区に属する。

75

(2)

住民便益にかかるベースライン調査の結果

92 世帯の所有農地の土地利用状況は図 4-28 の通りであった（実際は、93 世帯にインタビュー
したが、所有農地面積が 160ha の 1 世帯は、今回の集計からは除外した）。所有農地面積（a）は平均で 1.4ha 程度であり、2ha 以下の世帯が半分以上の 57％（=53/92 世帯）であった。所有農地面
積での既存の植林面積（b）は、平均で 0.55ha 程度であり、0ha（植林していない）の世帯が半分近くの 45％（=42/92 世帯）であった。植林のために使える農地面積（c）は、平均で 0.48ha 程度であり、0.4ha 以上植林可能な世帯は半分以上の 64％（=59/92 世帯）であった。これらこのことから、
Kibwezi 内では、ほとんど農地植林は進んでおらず、所有面積は 2ha 程度であり、そのうち少なくとも 0.4ha 程度は、新たに植林が可能であることが明らかとなった。これをもとに、表 4-11 で示した
Kibwezi 行政区の合計世帯数 55,000 世帯のうち、農家が 50,000 世帯程度で、その 64％の世帯が植林のために使える農地が 0.4ha/世帯あるという想定をすると、概算だが、Kibwezi 行政区内全体で少なくとも 1 万 ha 程度の新たに農地植林ができる可能性がある。この規模で植林できればケニア政府が掲げる森林率 30％への貢献も大きい。ただし、あくまで今回の 92 世帯のサンプル調査
結果をベースにした概算なので、精確な面積を把握するためには衛星画像等による解析が必要である。

図 4-28 Kibwezi の農家 92 世帯の土地利用状況（実際は、93 世帯にインタビューしたが、所有農地面積が 160ha の 1 世帯は除外）
次に、1 人あたりの薪炭の年間消費量（気乾重）を図 4-31 示す。炭の消費量の平均は 115 ㎏、
薪は 454 ㎏であった。また、半分以上の 66％（=62/93 世帯）の農家は、天然木由来の薪のみを使っていることが分かった。なお、農家に薪炭消費量についての回答を重量ベースで求めても、正確な値は得られないと考え、薪なら Head-load、炭なら Bag といったように農家が普段なじみのある単位で答えてもらってから、図 4-29 に示した通り、KEFRI によって推定した 1 単位あたりの気乾重10を元に重量に変換した（例：①農家には 1 Head load の薪の消費にかかる日数を聞きとる→②その期間から年間あたりの消費量を気乾重に換算→③その気乾重を各農家の世帯構成員数で割って1 人あたりの薪炭の年間消費量（気乾重）を推定）。
10

現在の消費量と植林地からの供給ポテンシャル（バイオマス量）の両社を比較するには、気乾重ではなく乾燥重量に変換する必要がある。令和 5 年度に、Ｈｅａｄ load や Bag の 1 単位当たりの乾燥重量をサンプリング調査によって精査する予定である。

76

薪消費量は 1 Head-load=15kg(気乾重)で換算

炭消費量は 1 Bag =45kg(気乾重)で換算

図 4-29 インタビューで用いた薪炭の単位と気乾重への換算方法

図 4-30 Kibwezi の農家 93 世帯の 1 人あたりの薪炭の消費状況
薪炭の採取（伐採）方法は、適当なサイズの枝のみを選択伐採すると答えた農家が 90％以上であり、Kibwezi で主流な採取方法であることが分かった（図 4-31）。その外にも萌芽更新と答えた農家も半分以上いた。地際から全て伐採すると答えた農家は 6.5%であり、ほとんどの農家は、立木の状態を維持しつつ、新しく更新した枝を薪炭として採取していることが分かった。このことから、一度、植林すれば、ある程度の期間は再植林しなくても、持続的に薪炭を供給できることが示唆された。
100%
90%

農家の割合（％, n=93）

80%
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%
0%

地際から全て伐採

枝の選択伐採主幹下での萌芽更新（Coppicing）

主幹上方での萌芽更新（Pollarding）

枯死枝を採取図 4-31 薪炭の採取（伐採）方法（93 世帯、複数回答可）

77

枝の選択伐採

主幹下方での萌芽更新

主幹上方での萌芽更新（主幹は材として残す）

図 4-32 薪炭採取のための更新方法
薪炭材として好まれる樹種の上位 7 位は図 4-33 の通りである。薪炭用の樹種として一番好まれる樹種は、Acacia tortilis で、他にも、Azadiracha indica や Senna siamea の人気が高かった。Acacia
属、Azadiracha indica、Senna 属の特徴は、枝が多くでることであり、薪炭の採取（伐採）方法の主
流が枝の選択伐採なので、その採取方法にあった樹種が選ばれたようである。Sennna abrebiata 以
外は全種、今回の長根苗を使った農地植林のモデル林造成でも用いられる樹種であった（表 4-4）。
100%
90%

農家の割合（％, n=93）

80%
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%
0%

Acasiatortilis

Azadirachta
indicaSenna
siameaSenna
abreviata

Dalbergia
melanoxylon

Acasiamelifera

Melia
volkensii

図 4-33 薪炭材として好まれる樹種の上位 7 位（93 世帯、複数回答可）
今回のベースライン調査の結果は図 4-34 のようにまとめられる。1 世帯当たりの薪炭消費量が2,349 ㎏（気乾重）／年に対して、植林のために使える農地が 0.4ha／世帯程度であるとすると、必要な薪炭材をすべて植林地から賄うには、年間成長（伐採）量として 6,000kg（乾燥重量）／ha・年程度必要である。薪炭の収穫（伐採）方法は、枝の選択伐採や萌芽更新を想定しているが、ウガン
ダの非乾燥地での薪炭材としての幹の年間伐採可能量が 2,000kg／ ha・年であるというデータに依拠すると、現時点での薪炭消費量の全てを 0.4ha の農地植林で賄うことは難しいと予想される。
ケニア半乾燥地での薪炭供給ポテンシャルについては、令和 5 年度に調査する予定だが、植林による供給だけでなく、改良かまどの普及等により、薪炭の消費量自体を減らすことも検討したほうがよいかもしれない。

78

図 4-34 93 世帯の農家へのインタビューによるベースライン調査のまとめ

4.4
4.4.1

検討した可視化手法のコスト試算
長根苗のコスト（従来のポット苗に対する追加コスト）

長根苗の育苗期間は従来ポット苗と同様に 1 シーズン（数か月程度）であるが、長根苗を育苗するにあたっては、育苗容器の M-StAR に加えて、培地であるココナツピートや育苗棚といった資材が必要なので、従来ポット苗よりも 10 円/苗以上高くなる見込みである（図 4-35）。しかし、従来ポッ
ト苗は、植栽までに何度も根切りのためにポットを移動や、雑草除去する必要があり、植栽まで苗畑に置いておく限りはその作業コストが発生する。M-StAR コンテナ苗であれば、自然に空中根切りができるので、潅水さえ続ければ放置していても、根巻きしない苗ができる。また、乾燥地では、植栽コスト11が割高になりやすい(ミャンマーの JIFPRO の植林プロジェクトでは、潅水や大きな植穴掘削に係る人件費は 50 円/苗以上)いが、長根苗により得られるメリット（潅水不要、植栽可能期間が長い、補植費用の軽減、成長促進）を考えると、長根苗の育苗コストが多少高くても普及する可能性はあると考える。ただし、M-StAR を日本から輸入する際のコストが、現時点ではかなり高く、
M-StAR 長根苗の途上国での普及に向けての課題であり、現在、輸入コストの削減方法や代替資材を検討しているところである。

図 4-35 長根苗の育苗にかかるコスト
11

植栽コストは、その大部分が人件費であり、各国の相場や熟練度により変動しやすいことに加え、潅水の有無や補植の程度等でも大幅に変わるため単純には比較できない。少なくとも長根苗の植栽コストが従来法よりも高くなることはないといえる。

79

4.4.2

長根苗の育苗オーガーコスト

本実証地での植穴掘削に掛かった費用及び実績を下に記す。

4.4.3

No

項目

費用

①

機械レンタル費

36,000

円/日

②

燃料費

3,750

円/日

③

植穴掘削の日当たりコスト

39,750円/日④

植穴掘削の日当たり数量

245

個/日

⑤

植穴掘削１個当たりのコスト

162

円/個

単位

備考
（オペレータ費用含む）（① + ②）（③ / ④）

ドローンによるモニタリングのコスト

本実試験でのドローン空撮費用は機材レンタル及びオペレータ費等で、約 10,000 円/ha だった。

4.5

対象国における検討した可視化手法の普及説明会
令和 4 年度は以下の通り、KEFRI に対して説明会等を行った。

開催日時：2022 年 10 月 24 日
場所： KEFRI 本部（ナイロビ[）
参加者： KEFRI の所長をはじめとする幹部（4 名）、JIFPRO（田中、柴崎）、コマツ（姫野、石森）JIFPRO から本試験を開始するにあた
り、試験の目的や計画を説明

開催日時：2022 年 10 月 24 日
場所： KEFRI（Kitui）
参加者：KEFRI の職員（10 名程度）、
JIFPRO（田中、柴崎）、コマツ（石森）JIFPRO とコマツから本試験を開始するにあたり、試験の目的や計画を説明

開催日時：2022 年 2 月 8 日
場所： KEFRI（Kibwezi）
参加者： KEFRI の職員（5 名）、JIFPRO（柴崎）
住民便益の評価手法について議論

80

開催日時：2022 年 2 月 24 日
場所： KEFRI（キツイ）参加者： KEFRI の職員（14 名）、
JIFPRO（柴崎）JIFPRO からケニアで実施している実証試験の進捗状況を「Feasible study for visualization of
the contribution of afforestation
using

M-StAR

long

rootedseedlings (LRS) and ICT Solution
in semi-arid area in Kenya」というタイトルで説明。

4.6

実証試験の総括本試験は、ケニア半乾燥地における小規模農家の農地での長根苗植林による貢献度可視化を目的として、令和 4 年度から開始した。Kibwezi の農地植林による長根苗のモデル林用の長根苗は、現在も育苗しているところであり、令和 5 年度に入ってから植栽する予定である。モデル林造
成に先駆けて行った長根苗の植栽試験では、3 樹種のうち 2 樹種で長根苗の効果が見られ、半乾燥地に住む農家に普及する価値のある植林技術であることが確かめられた。しかし、長根苗用の深い植穴掘削については、今回試行したトラクターオーガでも、固い土壌層では掘削が難しく、実用化に向けては課題が残された。令和 5 年度は、油圧式建機オーガ＋オーガの形状・材質を工夫して、固い土壌層でも深く、そして迅速に掘れるかどうか検証する予定である。
また、今回、植栽後の苗木の活着を簡易に可視化するために、ドローンにより空撮した画像を、
NDVI 画像及び DSM 画像に変換し、苗木の自動検出を試みた。日本のスギ林でも同様のアプローチで苗木活着を評価している実績があることから、ケニア半乾燥地でも雨季の葉が旺盛な時期であれば、自動検出できると期待されたが、NDVI においては、植栽後 1 年未満の苗木の検出率は非常に低かった。2 年経過した苗木であれば、NDVI により高い精度で苗木検出ができたが、補植の必要な箇所を見つけるような目的には、植栽後 2 年経過ではタイミングとして遅すぎるかもしれない。第 2 章で言及した通り、ケニアの VCS 植林プロジェクトでは、成木になった植栽木の生残本
数を地域住民が全てカウントすることにより、植林地全体のバイオマス量を算定している事例がある。
全ての植林地をドローン空撮で網羅することは難しいが、例えば、地元住民によるカウント結果の精度検証のために、今回の NDVI による成木の苗木検出は使えるかもしれない。DSM による苗木検出は、苗木の大小（植栽経過年数）にかかわらず、ほとんどできなかった。その一因としては、3D形状が適切に再現できなかったことが考えられる。DSM は NDVI よりも利便性が高く、かつ樹高等も測定できるため、引き続き DSM で苗木検出ができなかった原因を精査し、DSM による苗木検出
及び樹高測定の手法の改良を検討していく必要がある。オルソ画像上では、苗木ははっきりと目81

視でき、光学画像上のピクセル値としては、苗木と地面で明らかな違いが出ているため、ドローンで撮影した基の画像の解像度等には問題はないと考えられる。例えば、光学画像→3D 化、もしくは3D→DSM の段階で、余分な情報（ノイズ）をフィルタにかける等することで、DSM でも苗木の検出精度が高まり、樹高も測定できるかもしれない。もしくは、あらかじめ植栽した苗木の位置情報が 30～100 ㎝程度の誤差で GPS 計測できていれば、画像解析の際に、その位置だけをフィルタにかけて焦点を絞れるので、基準の地盤（DTM）よりも高いかどうか検出しやすくなるかもしれない。
最後に、住民便益の可視化については、令和 4 年度は、住民にとって必要不可欠な薪炭材を指標として、Kibwezi 行政区内の 93 農家を対象にインタビューを行なうことで、農家の薪炭利用状
況や土地利用状況等についての詳細が明らかになった。今回、このようなベースライン調査をする
ことによって、令和 5 年度に実施する農地植林のモデル林造成にあたって、どういう農家に、どういう樹種の苗、どれだけ提供すればよいかが明らかになった。特に、農地植林の場合は、こういった農家の現状をベースライン調査で把握しておく必要があるだろう。

4.7

参考文献

Braun, H.M.H, 1982. Agro climatic zone map of Kenya 1980
FAO. 2020. Global Forest Resources Assessment 2020. Rome.
Government of Kenya. 2007. Kenya Vision 2030. Sessional paper no. 1 of 2007.
Government of Kenya. 2010. AGRICULTURAL SECTOR DEVELOPMENT STRATEGY 2010–2020.
Government of Kenya. 2019. Kenya Population and Housing Census Volime II DISTRIBUTION OF POPULATION BY ADMINISTRATIVE
UNIT. Kenya National Bureau of Statistics. Nairobi
Kenyan Forest Service (KFS). 2013. Report on National Forest Resource Mapping and Capacity Development for The Republic of Kenya. Forest
Preservation Programme. Report No. KEF09/11494/01. Kenya Forest Service, Nairobi.
Kenya Ministry of Environment and Natural Resources (MENR). 2016. National Forest Programme of Kenya. Nairobi, Kenya.
Magaju, C., Ann Winowiecki, L., Crossland, M., Frija, A., Ouerghemmi, H., Hagazi, N., ... & Sinclair, F. 2020. Assessing context-specific factors toincrease tree survival for scaling ecosystem restoration efforts in East Africa. Land, 9(12), 494.
Mutimba S, Barasa M. 2005. National charcoal survey: Exploring the potential for a sustainable charcoal industry in Kenya.
Nairobi, Kenya.
Mwenda Jasper N.. 2001. SPATIAL INFORMATION IN LAND TENURE REFORM WITH SPECIAL REFERENCE TO KENYA. International
Conference on Spatial Information for Sustainable Development Nairobi, Kenya 1 2–5 October 2001
Sombroek, W.G., Braun, H.M.H. and van der Pouw, B.J.A. (1982) Exploratory Soil Map and Agro-Climatic Zone Map of Kenya, 1980. Scale:
1:1,000,000. Exploratory Soil Survey Report No. E1. Kenya Soil Survey Ministry of Agriculture, National Agricultural Laboratories, Nairobi.
国際緑化推進センター(JIFPRO). 2021. 途上国森林再生技術普及事業 令和2年度報告書. 林野庁補助事業
国際緑化推進センター(JIFPRO). 2022. 途上国森林再生技術普及事業 令和3年度報告書. 林野庁補助事業

82