一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

2023年11月24日(金)指定演題 | 教育講演

[EL2] 【温故知新】新興・再興感染症の戦いに挑む

第1会場

座長:芝田 里花(日本赤十字社和歌山医療センター)
14:10 〜 15:10 第3会場 (会議室102)

指定演題 | 会長講演

[PL] 救急看護実践の温故知新 ～未来の社会を支える[EL2-01] 【温故知新】新興・再興感染症の戦いに挑む○泉川 公一1 （1. 長崎大学）

スペシャリスト～
座長:佐藤 憲明(日本医科大学付属病院)
09:10 〜 10:00 第1会場 (コンベンションホール２・３)

14:10 〜

[PL-01] 救急看護実践の温故知新〜未来の社会を支えるスペ
シャリスト〜○増山 純二1 （1. 令和健康科学大学 看護学部

第4会場
指定演題 | 教育講演

臨床シ

ミュレーションセンター）
09:10 〜

15:10

10:00

[EL3] 【温故知新】看護教育に改革を！

これが臨床実践力を向上させる研修デザイン
座長:三上 剛人(吉田学園医療歯科専門学校)
14:10 〜 15:10 第4会場 (会議室103)

指定演題 | 特別講演

[SL] スペシャリストに求められる知・技・心、そして[EL3-01] 【温故知新】看護教育に改革を！これが臨床実践力を向上させる研修デザイン…

○鈴木 克明1,2 （1. 熊本大学名誉教授、2. 武蔵野大学教座長:松月 みどり(湘南医療大学)
14:10 〜 15:10 第1会場 (コンベンションホール２・３)

授・響学開発センター長）
14:10 〜

[SL-01] スペシャリストに求められる知・技・心、そして…

15:10○内村 航平1 （1. 元プロ体操選手）
14:10 〜

15:10

第3会場
指定演題 | 教育講演

指定演題 | 基調講演

[KL] 【温故知新】救急医療の実績と課題、そして、これからの救急医療
座長:増山 純二(令和健康科学大学)
10:10 〜 11:10 第1会場 (コンベンションホール２・３)[KL-01] 【温故知新】救急医療の実績と課題、そして、これ[EL4] 【温故知新】地方二次救急医療機関におけるチーム医療とタスクシフト/シェアの現状
座長:藤野 智子(聖マリアンナ医科大学病院)
15:20 〜 16:20 第3会場 (会議室102)[EL4-01] 【温故知新】地方二次救急医療機関におけるチーム医療とタスクシフト/シェアの現状

からの救急医療○田口 健蔵1 （1. 社会医療法人陽明会○早川 航一1 （1. 長崎みなとメディカルセンター）
10:10 〜

救

急科）

11:10

15:20 〜

第3会場

小波瀬病院

16:20

指定演題 | 教育講演

[EL5] 【温故知新】看護の将来ビジョンと救急看護の指定演題 | 教育講演

[EL1] 【温故知新】救急医療における患者のための意
思決定支援～ Time-limited trial （お試し期

展望－救急看護の価値の再考－
座長:中村 美鈴(名古屋市立大学大学院看護学研究科)
16:30 〜 17:30 第3会場 (会議室102)間）の考え方座長:田戸 朝美(山口大学大学院)
10:40 〜 11:40 第3会場 (会議室102)[EL5-01] 【温故知新】看護の将来ビジョンと救急看護の展
望ー救急看護の価値の再考ー[EL1-01] 【温故知新】救急医療における患者のための意思○木澤 晃代1 （1. 公益社団法人日本看護協会）

決定支援~

16:30 〜Time-limited trial(お試し期間) の考え方
○則末 泰博1 （1. 東京ベイ・浦安市川医療センター）
10:40 〜

2023年11月25日(土)

11:40

第2会場
©一般社団法人 日本救急看護学会

17:30

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会
指定演題 | 教育講演

[S1-02] 大災害を経験していない基幹災害拠点病院における[EL6] 【温故知新】「どうすればいい」から始まる救急医療・遠隔医療

経験値を活かした新たな備え○川谷 陽子1 （1. 愛知医科大学附属病院

座長:山﨑 早苗(東海大学医学部付属病院)
09:00 〜 10:00 第2会場 (コンベンションホール４)

高度救命救急センター）[S1-03] 来たる大規模災害と災害拠点病院としての責務を果[EL6-01] 【温故知新】「どうすればいい」から始まる救急
医療・遠隔医療○神保 大士1 （1. 聖マリアンナ医科大学病院 GICU）

1○髙山 隼人 （1. 長崎大学病院地域医療支援セン
ター・ながさき地域医療人材支援センター）
09:00 〜

たすための災害対策

10:00[S1-04] 大規模災害被災想定外地域の備えー対応の要ＢＣＰ！
1

さえあれば安心？ー1○山下 和範 、宮田 佳之 （1. 長崎大学病院災害医療支援室）

第5会場
指定演題 | シンポジウム
指定演題 | 教育講演

[S2] 社会の変化をとらえた救急看護における意思決定[EL7] AHA蘇生教育コースの新しい形

ハート

コード・ブレンデッド・ラーニングの効果と未来
座長:軍神 正隆(日本ACLS協会/虎の門病院)
09:00 〜 10:00 第5会場 (会議室107)

支援の現状と課題
座長:石川 幸司(北海道科学大学)、大野 美香(名古屋医療センター)
14:10 〜 15:40 第2会場 (コンベンションホール４)[S2-01] 救急医療の現場で患者や家族らの意思決定を支援す
る看護職の現状と課題[EL7-01] AHA蘇⽣教育コースの新しい形～ハートコード・ブレンデッド・ラーニングの効
果と未来～○立野 淳子1 （1. 小倉記念病院）[S2-02] 救命救急センターにおける ACP推進と課題○上村 由似1 （1. 北里大学病院 救命救急災害医療セン

1○Straccia Marida （1. アメリカ心臓協会）
09:00 〜

10:00

ター）

[S2-03] 在宅におけるアドバンス・ケア・プランニング（ ACP）の実際と課題

第2会場○土倉 万代1 （1. 土倉内科循環器クリニック）[S2-04] 急性呼吸不全で気管挿管を行うかどうかについての指定演題 | 教育講演

[EL8] 【温故知新】スペシャリストとしての救急看護師が果たす役割
座長:明石 惠子(名古屋市立大学大学院看護学研究科)
13:15 〜 14:15 第2会場 (コンベンションホール４)[EL8-01] 【温故知新】スペシャリストとしての救急看護師が果たす役割○淺香 えみ子1 （1. 東京医科歯科大学病院）
13:15 〜

14:15

患者と家族の意思決定支援○則末 泰博1 （1. 東京ベイ・浦安市川医療センター）

第1会場
指定演題 | シンポジウム[S3] 社会・医療ニーズにコミットする救急看護の専門
性を育む教育とは
座長:剱持 功(東海大学看護師キャリア支援センター)、平尾 明美

2023年11月24日(金)(千里金蘭大学)
15:40 〜 17:20 第1会場 (コンベンションホール２・３)

第2会場[S3-01] 救急医療における社会ニーズに対応する急性・重症
患者看護専門看護師の育成

指定演題 | シンポジウム[S1] 経験値を活かした大規模災害へ新たな備え
座長:黒崎 祐也(長岡赤十字病院)、真子 敬史(久留米大学病院)
10:10 〜 11:40 第2会場 (コンベンションホール４)○田戸 朝美1 （1. 山口大学大学院）[S3-02] 救急初療の看護過程を基盤としたシミュレーション
学習○市村 健二1 （1. 株式会社VITAARS）[S1-01] 熊本地震時の病院対応の実際と課題、被災後のBCP改定の取組と訓練○小林 賢吾1 （1. 熊本赤十字病院）©一般社団法人 日本救急看護学会[S3-03] 救急領域の認定看護師の役割・活用法および教育内
容の検討○杉本 環1 （1. 日本看護協会看護研修学校）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[S3-04] 認定護師教育課程における東海大学の取り組み○中嶋 康広1 （1. 東海大学看護師キャリア支援セン○庄山 由美1 （1. 長崎県壱岐病院／長崎県病院企業団本部）[S5-04] A病院救命救急センターの看護師間の連携と協働のター）[S3-05] 救急看護の実践能力を育成する教育を考える1

現状 ～ジェネラリストの立場から～○的場 千景1 （1. 大阪公立大学医学部附属病院○大瀧 友紀 （1. 聖隷三方原病院）

救命救急センター）

2023年11月25日(土)
第1会場

第1会場

指定演題 | シンポジウム

指定演題 | シンポジウム[S4] APNグランドデザインから構想する、これからの[S6] 救急看護の専門性を高める救急初療でのタスクシ
フト・シェアスペシャリストと高度看護実践
座長:山勢 博彰(山口大学大学院)、丸林 美代子(浜の町病院)
09:00 〜 10:30 第1会場 (コンベンションホール２・３)

座長:佐々木 吉子(東京医科歯科大学)、中村 香代(国立国際医療研究センター病院)
13:15 〜 14:45 第1会場 (コンベンションホール２・３)[S4-01] これからのスペシャリストと高度看護実践[S6-01] 救急看護師の専門性とタスク・シフト/シェアにお－認定看護師の立場から－ける課題○桑村 直樹1 （1. 手稲渓仁会病院）[S4-02] 看護師の特定行為に係る研修制度が APNの育成につながってほしい！：診療看護師（ NP）の立場か○須田 果穂1 （1. 山口大学大学院医学系研究科）[S6-02] 特定行為研修修了看護師へのタスクシフト/タスク
シェアの実際とその効果ら○安彦 武1 （1. 東北大学病院 心臓血管外科）[S4-03] 急性・重症患者看護専門看護師（ CCNS）としての○中野 英代1 （1. 佐賀大学医学部附属病院

EICU）[S6-03] 救急救命士法改正に伴う当院の取り組み○宮川 大輝1 （1. 社会医療法人陽明会小波瀬病院）

活動およびこれからの高度実践看護師○嶋岡 征宏1 （1. 山口大学医学部附属病院

集中治療[S6-04] 救急医が考える救急初療における看護師へのタスク
シフト・シェアに向けて必要なこと部）[S4-04] 中間管理職の立場から高度実践看護師の育成・活用○中道 親昭1 （1. 国立病院機構長崎医療センター高度救
命救急センター）について考える○松尾 照美1 （1. 佐賀大学医学部附属病院）

指定演題 | シンポジウム[S7] 在宅看護と救急看護の共有すべき課題とシームレ
第2会場

スな連携に向けて
座長:山本 恵子(アトラ訪問看護ステーション)、小澤 美津子(聖マリ指定演題 | シンポジウム[S5] 救急医療での看看連携と協働の目指すところとはアンナ医科大学横浜市西部病院)
14:55 〜 16:25 第1会場 (コンベンションホール２・３)

座長:榊 由里(京都大学大学院医学研究科)、福田 ひろみ(徳島赤十字病院)
10:20 〜 11:50 第2会場 (コンベンションホール４)[S5-01] 大学病院における専門性を活かした看看連携の目指[S7-01] 在宅看護と救急看護の共有すべき課題とシームレスな連携に向けて～訪問看護の立場から～○箱崎 恵理1 （1. 看護協会ちば訪問看護ステーション）

すところ○吉次 育子1 （1. 神戸大学医学部附属病院 救命救急セン[S7-02] 「地域・在宅⇄救急」看護のバトンをつなぐ挑戦〜縦の糸・横の糸・織りなす関係〜

ター）[S5-02] クリティカルケアリソースナースが看護外来において看看連携と協働の目指すところ○末永 一祝1 （1. （株）NEXASメディケア訪問看護リハ○渕本 雅昭1 （1. 東邦大学医療センター大森病院救命救

ビリステーション福岡南）[S7-03] 救急看護のあるべき姿と課題

急センター）[S5-03] 救急医療での看-看連携と協働の目指すところ～離島における看-看連携の実際（ NP）の関わりから～©一般社団法人 日本救急看護学会

診療看護師〜在宅医療、在宅介護の拡大と充実に向けて〜○宇梶 彩香1 （1. 獨協医科大学埼玉医療センター）[S7-04] 救急拠点病院と在宅緩和ケアの架け橋に一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会〜雲仙市在宅緩和ケア病診連携モデルの提唱〜○谷口 拓司1 （1. 社会医療法人財団白十字会佐世保中○原 信太郎1 （1. 医療法人伴帥会 愛野記念病院）

央病院）

第2会場

第2会場

指定演題 | シンポジウム

指定演題 | パネルディスカッション[S8] 家族看護の原点に立ち返り、改めてそのあり方を[PD2] Rapid Response System（ RRS）の有効性と課探る

題－医療安全と2022年度診療報酬改定を見据

座長:山勢 善江(湘南医療大学)、小越 優子(滋賀医科大学医学部附属

えて－

病院)
14:55 〜 16:25 第2会場 (コンベンションホール４)

座長:川原 千香子(昭和大学)、挾間 しのぶ(東京慈恵会医科大学)
15:50 〜 17:20 第2会場 (コンベンションホール４)[S8-01] 過去の事例を教訓に、家族看護で何が必要であるか[PD2-01] 当院における Rapid Response Systemの現状とを考える

アウトカムの検討○合原 則隆1 （1. 久留米大学病院）○吉川 英里1 （1. 飯塚病院）[S8-02] COVID-19患者の直接面会システムの構築とグ[PD2-02] RRSに関わるアウトカムを救急看護の視点から紐リーフケアの実践

解く○中條 舜太1 （1. 聖マリアンナ医科大学病院救命救急セ○宇野 翔吾1 （1. 株式会社日立製作所 日立総合病院

ンター）

救命救急センター）[S8-03] 救急集中治療領域での家族看護の実際―今までとそ[PD2-03] 当院の院内迅速対応システム(Rapid Response

してこれからの家族看護―

System:RRS)の導入と有効性を見出していくため○鈴木 寛代1 （1. 東京都立墨東病院）の課題[S8-04] なぜ家族はケアの対象たり得るのか？

○本田 智治1 （1. 長崎大学病院 高度救命救急セン1○加藤 茜 （1. 信州大学医学部保健学科）

ター）[PD2-04] Rapid Response System（ RRS）の導入と成果が2023年11月24日(金)もたらすもの第4会場

ー医療政策委員会の立場からー○菅原 美樹1 （1. 札幌市立大学看護学部）

指定演題 | パネルディスカッション[PD1] Withコロナの臨床実践力向上に向けた価値ある
第4会場

教育座長:石井 恵利佳(獨協医科大学埼玉医療センター)、渡邉 岳人(福岡和白病院)
10:10 〜 11:40 第4会場 (会議室103)

指定演題 | パネルディスカッション[PD3] 最前線！病院前救護活動の現状とこれからの人
材育成[PD1-01] 質の高い看護実践を目指す臨床実践力向上のための教育デザインとアプローチ○藤崎 隆志1 （1. 小倉記念病院）

座長:佐々 智宏(広島大学病院)、神谷 弥生(半田市立半田病院)
15:20 〜 16:50 第4会場 (会議室103)[PD3-01] 最前線！病院前救護活動の現状とこれからの人材[PD1-02] ジョブエイド（急性期血行再建フローチャート及育成

びチェックリスト）を基幹とした OJT教育プログ○岩本 玲子1、○秋山 真紀子2、○福士 博之3、○後小路

ラムの開発
1

○関山 裕一 （1. 前橋赤十字病院

隆4、佐々 智宏5、神谷 弥生6 （1. 藤枝市立総合病
高度救命救急セン院、2. 大阪府済生会千里病院、3. JA北海道厚生連帯広

ター救急外来）厚生病院、4. 陽明会小波瀬病院、5. 広島大学病院、6.

[PD1-03] 臨床実践力の向上を目指した院内教育を模索する

半田市立半田病院）○丹羽 由美子1 （1. 愛知医科大学病院高度救命救急セ
ンター）

第5会場

[PD1-04] DX（ DIGITAL TRANSFORMATION）化に向けた、臨床教育の展望

指定演題 | パネルディスカッション

ICTを活用した臨床実践に活かす為の教育とは[PD4] 救急医療におけるエンド・オブ・ライフケアの©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

実践と追求～ Good Deathを考える～[PD6-01] 省察的実践家であるための認定看護師としての活

座長:福島 綾子(日本赤十字九州国際看護大学)、山本 小奈実(山口大

動と関わり

学大学院)
15:50 〜 17:20 第5会場 (会議室107)○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）[PD6-02] 現場から大局を動かすことができる看護師を目指[PD4-01] 救急医療における患者・家族・遺族支援について○黒川 雅代子1 （1. 龍谷大学短期大学部）[PD4-02] グリーンコールの運用と実際、そして見えてきた
課題

して○大麻 康之1 （1. 高知医療センター）[PD6-03] 認定看護師がスペシャリストであり続けるために○下山 佳奈子1 （1. 静岡県立総合病院高度救命救急セ1○岡林 志穂 （1. 高知医療センター救命救急セン
ター・ICU）[PD4-03] ストーリーをつなぐもの ～救急医療におけるエンド・オブ・ライフケア～

ンター）[PD6-04] 実践のスペシャリストである認定看護師が看護管理者になることの意味○坂田 司1 （1. 日本赤十字社徳島赤十字病院）

1○嶋田 安希 （1. 大津赤十字病院）[PD4-04] 被害者遺族の立場からグリーフケアを考える○山本 美也子1 （1. はぁとスペース）

指定演題 | パネルディスカッション[PD7] 【スペシャリストとは何か！？②】専門看護師
にとってのスペシャリストとは2023年11月25日(土)座長:江川 幸二(神戸市看護大学)、二藤 真理子(りんくう総合医療セ

第3会場

ンター)
13:15 〜 14:45 第4会場 (会議室103)

指定演題 | パネルディスカッション[PD7-01] 役職は「師長」しかし、管理職ではありません[PD5] 医療の効率化を図る院内トリアージ
座長:村上 香織(近畿大学病院)、芝田 里花(日本赤十字社和歌山医療センター)
09:00 〜 10:30 第3会場 (会議室102)○小島 朗1 （1. 大原綜合病院 看護部[PD7-02] 専門看護師にとってのスペシャリストとは〜臨床での＜調整＞役割を通して〜○井野 朋美1 （1. 熊本赤十字病院[PD5-01] トリアージシステムの概要とこれまでの経緯
1○吉田 栄里 （1. 豊田厚生病院循環器センター）[PD5-02] 診療看護師（ NP）によるタスクシフト・シェアを活用した進化版トリアージ
1○佐藤 元紀 （1. 新松戸中央総合病院）[PD5-03] コロナ禍の院内トリアージで効率化を図るための当院の工夫
1○下野 怜美 （1. 熊本赤十字病院）

外来）

集中治療病棟）[PD7-03] 救急外来における調整を通して考える急性・重症
患者看護専門看護師の管理能力○今泉 香織1 （1. 佐賀大学医学部附属病院）[PD7-04] スペシャリストとして『組織にコミットする』ために〜ルーキー CNSはベテラン CNSから何を学ぶのか〜○園田 拓也1 （1. 小倉記念病院）[PD5-04] RRSプロアクティブラウンドによる患者トリ
アージシステムの検討

指定演題 | パネルディスカッション○阿部 雅美1 （1. 日本赤十字社和歌山医療センター）[PD8] 【スペシャリストとは何か！？③】特定行為研[PD5-05] 院内トリアージの精度管理と効率化を目指してできること修修了者にとってのスペシャリストとは
座長:新行内 賢(日本医科大学多摩永山病院)、井浦 弥生(熊本病院)
14:55 〜 16:25 第4会場 (会議室103)○佐藤 加代子1 （1. 岩手県立中央病院）[PD8-01] CNS活動を通して考える特定行為修了後の活用に第4会場向けた取り組みと今後の展望○丸林 美代子1 （1. 国家公務員共済組合連合会

指定演題 | パネルディスカッション[PD6] 【スペシャリストとは何か！？①】認定看護師
にとってのスペシャリストとは
座長:多久和 善子(昭和大学認定看護師教育センター)、瀬川 久江(呉医療センター)
10:20 〜 11:50 第4会場 (会議室103)

町病院 ICU/ER）[PD8-02] 特定行為研修修了者がスペシャリストたる所以について考察する○山根 太地1 （1. 鳥取県立中央病院）[PD8-03] 看護師の役割拡大とスペシャリティについて考える©一般社団法人 日本救急看護学会

浜の一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

ー診療看護師（ＮＰ）の変遷と今を振り返ってー○前川 雄三1 （1. 国立病院機構

九州医療センター

診療看護師）

第3会場
指定演題 | ワークショップ[WS3] 救急初療の看護過程を基盤としたシ[PD8-04] 特定看護師の救急看護における貢献と課題

ミュレーション学習におけるファシリテート○横山 誠1,2 （1. 長崎大学病院、2. 高度救命救急セン
ター）

座長:市村 健二(株式会社Vitaars)、増山 純二(令和健康科学大学)
13:25 〜 14:45 第3会場 (会議室102)[WS3-01] 救急初療の看護過程を基盤としたシ

第8会場

ミュレーション学習におけるファシリテーション

指定演題 | ワークショップ○石井 恵利佳1、○石川 幸司2、○関山 裕一3、○田戸[WS1] 投稿に向けてわかりやすく解説！－投稿規程お朝美4、○中野
7、市村

よび査読ガイドラインの改定版をふまえてー

英代5、○西尾8

宗高6、○吉次

育子

9

健二 、増山 純二 （1. 獨協医科大学埼玉医

座長:江川 幸二(神戸市看護大学)
09:00 〜 10:00 第8会場 (会議室109)

療センター、2. 北海道科学大学、3. 前橋赤十字病[WS1-01] 投稿に向けてわかりやすく解説！!

院、6. 杏林大学医学部付属病院、7. 神戸大学医学部附院、4. 山口大学大学院、5. 佐賀大学医学部附属病―投稿規程および査読ガイドラインの改定版をふ

属病院、8. 株式会社Vitaars (ヴィターズ)、9. 令和健

まえてー

康科学大学）

江川 幸二1、○大山 祐介3、○井川子4、佐々木吉子5、城丸定美8、八尾13:25 〜

由貴2、本田 可奈

瑞恵6、三橋14:45

睦子7、樅山みどり9 （1. 神戸市看護大学、2. 山梨県立大学、3. 長崎大学、4. 滋賀県立大学、5. 東京医科第8会場
指定演題 | ワークショップ

歯科大学大学院、6. 札幌医科大学、7. 国際医療福祉大[WS4] 救急医療現場での文化的ギャップの乗り越え方

学、8. 医療創生大学、9. 大阪医科薬科大学病院）

座長:剱持 功(東海大学看護師キャリア支援センター)、古賀 雄二

09:00 〜

(大分県立看護科学大学成人看護学)
13:15 〜 14:45 第8会場 (会議室109)

10:00

第9会場

[WS4-01] 救急医療現場での文化的ギャップの乗り越え方○佐藤 太一郎1、○鈴木 絵里2、○三船 寛3、○ルムス

指定演題 | ワークショップ

絵美4、剱持[WS2] クリティカルな患者・家族の多様なセクシュア
リティに対応する

同病院、12. 東京情報大学、13. Critical Care亀田

Research Group）

家庭医診療科、3. 東京慈教育センター

（1. 国境なき医師団（MSF）、2.

院、9. 京都大学大学院、10. 多摩丘陵病院、11. 土浦協、谷島 雅子7、樅山 定美8、中村 美鈴9 （1. 一般社団

東京慈恵会医科大学

法子

善和

学、7. 大分県立看護科学大学、8. 名古屋市立大学大学

6

臨床疫学

5,13

ター、5. 日本救急看護学会国際交流委員会、6. 東海大○金久保 祐介1,2,3、挾間 しのぶ4、船木 淳5、藤野 智子

恵会医科大学大学院博士課程

5,12

弘美5,11、小島

ドラホスピタル、4. フロリダ レベル1 トラウマセン

ティに対応するファミリークリニック館山

好江5,10、上澤美鈴5,8、榊

ゴールドコースト大学病院、3. プリンセスアレキサン[WS2-01] クリティカルな患者・家族の多様なセクシャリ

法人にじいろドクターズ、2. 医療法人鉄蕉会

由里5,9、 渡邊、佐藤

座長:挾間 しのぶ(東京慈恵会医科大学)、船木 淳(愛知医科大学)
10:20 〜 11:50 第9会場 (会議室110)

功5,6、古賀 雄二5,7、中村

13:15 〜

14:45

研究部、4.

看護キャリアサポート部門、5. 愛知医科大学医学部シミュレーション

第3会場

センター、6. 聖マリアンナ医科大学病院、7. 自治医科

指定演題 | ワークショップ

大学附属病院、8. 医療創生大学、9. 東京慈恵会医科大[WS5] 看護師が活用する超音波検査 －エコーハンズ
オンセッション－学）
10:20 〜

11:50

15:00 〜 16:15 第3会場 (会議室102)[WS5-01] 看護師が活用する超音波検査 －エコーハンズオ©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

ンセッション－

医科歯科大学大学院、8. 大分大学）

1○後小路 隆 （1. 社会医療法人 陽明会 小波瀬病院）
15:00 〜

14:10 〜

15:10

16:15

第9会場

2023年11月24日(金)指定演題 | 交流集会

第9会場

[M3] 救急電話相談トリアージナースの実践と必要な教育

指定演題 | 交流集会

座長:印東 真奈美(日本看護協会看護研修学校)、平柳 和名(公立昭和[M1] 救急看護師の地域／在宅における活動
座長:土倉 万代(土倉内科循環器クリニック)、山本 恵子(アトラ訪問
看護ステーション)
10:10 〜 11:40 第9会場 (会議室110)

病院)
14:10 〜 15:40 第9会場 (会議室110)[M3-01] 当院の「ＥＲ外来トリアージ」の現状と課題、教育的取り組み[M1-01] 10分で情熱を伝える！

○伊藤 暁子1 （1. 東京医科歯科大学病院）「地域・在宅⇄救急」看護の橋渡しだけで終われ[M3-02] 受診相談電話対応における取りくみない○小澤 昇1 （1. 岩手医科大学附属病院）

1○末永 一祝 （1. （株）NEXAS メディケア訪問看護リ[M3-03] 救急電話相談における緊急度評価の精度向上に向ハビリステーション福岡南）

けた取り組みについて[M1-02] フリーランスで起業したクリティカルケア認定看護師が地域貢献を目的に実践している活動○來次 美恵子1、浅野 ひろみ1、本間 智佳1、森 由紀子○磯本 一夫1 （1. アポナス）

1、塚原 恭1、金子 昌雄1、白石 健二1、前田 透1、渡辺

寛2、武田 宗和3、三浦 邦久4、森村 尚登5 （1. 東京消防[M1-03] 救急外来における在宅支援の取組み

庁〜現状と課題〜1○髙田 久美 （1. 福岡県済生会福岡総合病院

救急部、2. 品川リハビリテーション病院、3. 東京女

子医科大学

救命救急

医学部

救急医学講座、4. 医療法人伯鳳会

東京曳舟病院、5. 帝京大学医学部附属病院

センター）

講座）

[M1-04] 自治体職員として新型コロナウイルスワクチン接種事業に関わった経験から、救急看護師の地域に[M3-04] 救急安心センターおおさかにおける現任教育の現状と課題おける活動について考える○赤尾 いづみ1 （1. 救急安心センターおおさか）1○鈴木 幹子 （1. 札幌心臓血管クリニック）[M1-05] 医師会と取り組んだ心不全地域連携パスの導入

救急医学[M3-05] 救急電話相談トリアージナースの実践と必要な教
育～医療と福祉の連携強化の視点から～○船木 淳1 （1. 日本救急看護学会救急電話相談トリ

1○恩部 陽弥 （1. 鳥取大学医学部附属病院）

アージ委員会）

第8会場
第8会場
指定演題 | 交流集会

[M2] 看護研究なんでも相談室2023～臨床での疑指定演題 | 交流集会

問・アイデアを今後に活かすためのヒントをみ[M4] エビデンス（ EBN）ってどうやってつくるの？

つけよう～座長:本田 可奈子(滋賀県立大学人間看護学部)、河合 正成(敦賀市立

14:10 〜 15:10 第8会場 (会議室109)[M2-01] 看護研究なんでも相談室2023 ～臨床での疑問・ア
イデアを今後に活かすためのヒントをみつけよう～○江口 秀子1、徳山 博美3、角 由美子4、森山 美香5、岩切 由紀2、木野 毅彦6、佐々木 吉子7、清村 紀子8 （1.
鈴鹿医療科学大学、2. 神戸常磐大学、3. 関西医科大学附属病院、4. 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院、5. 島根県立大学、6. 日本医科大学付属病院、7. 東京©一般社団法人 日本救急看護学会

看護大学)
15:50 〜 17:20 第8会場 (会議室109)[M4-01] 救急看護実践のエビデンスを考える研究の取り組
み○大山 祐介1 （1. 長崎大学生命医科学域保健学系）[M4-02] エビデンス（ EBN）ってどうやってつくるの？ ～CNSの立場から～○徳山 博美1 （1. 関西医科大学附属病院
棟）

救命救急病

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[M4-03] 救急看護シミュレーション教育のエビデンス構築○船木 淳1 （1. 愛知医科大学医学部シミュレーションセ[M7-01] 救急看護師の役割と目指すものー宝塚モデルー○中田 徹朗1 （1. 宝塚市立病院）

ンター）[M4-04] 救急重症患者への早期リハリビテーション実施に対する施設の現状把握と看護師による多職種への09:00 〜

09:15

[M7-02] 看護の力で患者救命に繋がる取り組み○井上 千穂1、岡崎 泉1、吉峯 由香1、中洲 淳士1 （1.

介入

川崎医科大学附属病院）○大村 正行1 （1. 薬師寺慈恵病院）

09:15 〜

09:30

[M7-03] 私たちの臨床実践は看護なのか

第9会場○澤邉 英孝1 （1. 熊本赤十字病院
09:30 〜

指定演題 | 交流集会

[M5] ファーストエイドの温故知新～搬出時の変わら

救命救急センター）

09:45[M7-04] 手と目で看るわたしの救急看護実践ないキホンと重ねる工夫～○朝長 さつき1 （1. 長崎大学病院）

座長:多久和 善子(昭和大学認定看護師教育センター)
15:50 〜 16:50 第9会場 (会議室110)[M5-01] ファーストエイドの温故知新～搬出時の変わらな

09:45 〜

10:00

第5会場

いキホンと重ねる工夫～○多久和 善子1,3、○藤井 美幸1,2、○高野 千佳1,4、○山崎 誠1,9、上川 智彦1,6、河合 正成1,7、清水 克彦1,6、藤崎隆志1,8、中村 香代1,2、三上 剛人1,5 （1. ファーストエイ
ド委員会、2. 国立国際医療研究センター病院、3. 昭和大
学認定看護師教育センター、4. 岩手県立中央病院、5.

指定演題 | 交流集会

[M8] VRを活用した、 JNTECアドバンスコース
座長:和田 孝(岐阜・西濃医療センター西濃厚生病院)、山中 雄一(京都大学医学部附属病院)
10:20 〜 11:50 第5会場 (会議室107)[M8-01] WEB-VR版 JNTECアドバンスコース（仮称）吉田学園医療歯科専門学校、6. 株式会社

○佐伯 悦彦1、後小路 隆2、小越 優子3、笠原 真弓4、富Vitaarsメディカルサポート部、7. 敦賀市立看護大学看岡 小百合5、山中 雄一6、和田 孝7、小池 伸享8、苑田護学部看護学科、8. 小倉記念病院、9. 愛媛県立中央病

裕樹9、佐藤 憲明10 （1. 東京医科大学病院、2. 小波瀬病院）

院、3. 滋賀医科大学医学部附属病院、4. 浜松医療セン
ター、5. 大阪府立中河内救命救急センター、6. 京都大学

2023年11月25日(土)

医学部附属病院、7. 岐阜・西濃医療センター

第4会場

揖斐厚生

病院、8. 前橋赤十字病院、9. 令和健康科学大学、10.
日本医科大学付属病院）

指定演題 | 交流集会

[M8-02] VRを活用した JNTECアドバンスコース－致死的胸[M6] 日本救急看護学会認証看護師制度
座長:中村 美鈴(名古屋市立大学大学院看護学研究科)
09:00 〜 10:10 第4会場 (会議室103)

悦彦2、○瀧澤

善江4、○藤野 智子5、○山本○金子 拓1、北山 哲也2、冨岡 小百合3、山中 雄一4 （1.
岩手医科大学附属病院、2. 金沢医科大学病院、3. 大阪府[M6-01] 日本救急看護学会認証看護師制度○増山 純二1、○佐伯

部外傷編－

紘輝3、○山勢恵子6、中村 美鈴7 （1.

令和健康科学大学、2. 東京医科大学病院、3. 神戸市立西神戸医療センター、4. 湘南医療大学、5. 聖マリアンナ医科大学病院、6. アトラ訪問看護ステーション、7. 東京慈恵会医科大学）立中河内救命救急センター、4. 京都大学医学部附属病院）[M8-03] ST2 多発外傷
○須田 貴之1、和田 孝2、宮田 佳之3、大村 正行4 （1.
大阪赤十字病院、2. 岐阜・西濃医療センター

西濃厚生病院、3. 長崎大学病院 、4. 薬師寺慈恵病院）[M8-04] ST3頭頸部外傷

第6会場○中井 紘平1、佐伯 悦彦2、藤川 真人3 （1. 大阪赤十字病院、2. 東京医科大学病院、3. 社会医療法人 誠光会 淡海

指定演題 | 交流集会

[M7] 私たちの臨床実践は看護なのか
座長:久間 朝子(福岡大学病院)、門馬 治(日本医科大学武蔵小杉病院)
09:00 〜 10:30 第6会場 (会議室108)©一般社団法人 日本救急看護学会

医療センター）[M8-05] VRを活用した、 JNTECアドバンスコース
ST4： secondary survey

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○真子 敬史1 （1. 久留米大学病院）

第1会場[M8-06] 外傷患者・家族への看護を VR(Virtual

R
指定演題 | 特別企画

eality)を活用した体験から学ぶ○井上 千穂1、栗原 知己2、小越 優子3 （1. 川崎医科大学
附属病院、2. 札幌市立大学、3. 滋賀医科大学医学部附属[LT] レジェンド対談「救急看護の温故知新」
座長:山勢 博彰(山口大学大学院)
10:40 〜 11:50 第1会場 (コンベンションホール２・３)

病院）[LT-01] 救急看護の温故知新（レジェンド企画）
指定演題 | 交流集会

○寺師 榮1、○森田 孝子1、○佐藤 憲明2、○菅原 美樹[M9] 救急看護認定看護師特別セッション「僕たち私3たちが目指す救急看護はこれ！」、○増山 純二4、山勢 博彰5 （1. 日本救急看護学会名誉会員、2. 日本医科大学付属病院、3. 札幌市立大学、4.

座長:清水 克彦(株式会社Vitaars)、中田 徹朗(宝塚市立病院)
13:15 〜 14:45 第5会場 (会議室107)

令和健康科学大学、5. 山口大学大学院）
10:40 〜

11:50

[M9-01] 質の高い救急看護を目指して〜部署の課題と自身の取り組みを通して〜

第9会場○江崎 智也1 （1. 国立病院機構九州医療センター）[M9-02] 超音波（エコー）を用いた末梢静脈カテーテル留置実践看護師育成プログラム○赤堀 貴政1 （1. 旭川赤十字病院

HCU・救急外来）

指定演題 | 市民公開講座[PL] 温故知新 ～過去の災害から学び、未来の災害へ備える～
15:00 〜 16:15 第9会場 (会議室110)[M9-03] 質の高いチーム医療の展開に向けた活動[PL-02] 温故知新～過去の災害から学び、未来の災害へ備え～救急外来でのタイムアウト導入～る～

1○日髙 利章 （1. 藤沢市民病院）[M9-04] 学習する組織を目指して -インストラクショナルデ

院、2. 新別府病院、3. 大分中村病院）

ザインの実践1○中尾 祥吾 （1. 国家公務員共済組合連合会○吉川 英里1、○宮脇 奈央2、○藤尾 素子3 （1. 飯塚病

15:00 〜

虎の門病院）

[M9-05] 私が目指す救急看護○向井 楓1 （1. 宝塚市立病院）

16:15

2023年11月24日(金)第1会場[M9-06] 「帰れない！」「帰したい」「なんとかしたい！
！」～救急外来における帰宅時支援～○高見 知沙1 （1. 神戸市立西神戸医療センター）

指定演題 | ランチョンセミナー[LS1] クリニカルラダー別研修の更なる具現化への挑戦～個々のナースの成長を大切にしたキャリア
支援～

第8会場

座長:佐藤 憲明(日本医科大学付属病院)
11:50 〜 12:50 第1会場 (コンベンションホール２・３)

指定演題 | 交流集会

[11-1150-1add] 共催セミナー[M10] 救急看護の未来をつくる
座長:平尾 明美(千里金蘭大学)、川原 千香子(昭和大学)
14:55 〜 16:25 第8会場 (会議室109)

11:50 〜

12:50

第2会場

[M10-01] 多様化する臨床で認定看護師に期待されること〜臨床実践者の立場から〜○有澤 文孝1 （1. 東千葉メディカルセンター）[M10-02] 認定看護師に対する支援における教育上の課題○桑村 直樹1 （1. 手稲渓仁会病院）

指定演題 | ランチョンセミナー[LS2] 重症患者の ICUにおける日常ケアの実際と課
題～高機能ベッドがもたらす効果～
座長:宇都宮 明美(関西医科大学クリティカルケア看護学領域)
11:50 〜 12:50 第2会場 (コンベンションホール４)[M10-03] 活用される認定看護師とは―組織運営の視点から―○淺香 えみ子1 （1. 東京医科歯科大学病院）©一般社団法人 日本救急看護学会[12-1150-1add] 共催セミナー
11:50 〜

12:50

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

第3会場

12:05 〜

13:05

指定演題 | ランチョンセミナー[LS3] 栄養は、管理 “業務” ではなく、便利 “ツール”
座長:宮田 佳之(長崎大学病院高度救命救急センター)
11:50 〜 12:50 第3会場 (会議室102)

第9会場
指定演題 | 学生公開講座[SL] 救急事態の最初の一歩『ファーストエイドってな[13-1150-1add] 共催セミナー
11:50 〜

12:50

んだろう？』
座長:中村 香代(国立国際医療研究センター病院)、河合 正成(敦賀市
立看護大学)
09:00 〜 10:00 第9会場 (会議室110)

第4会場[SL-02] 救急事態の最初の一歩『ファーストエイドってなん
指定演題 | ランチョンセミナー[LS4] Seamlessなチーム医療を目指して
座長:後小路 隆(小波瀬病院)
11:50 〜 12:50 第4会場 (会議室103)だろう？』○中村 香代1,2、○河合 正成1,7、○清水 克彦1,6、○上川智彦1,6、藤崎 隆志1,8、多久和 善子1,3、山崎 誠1,9、藤井美幸1,2、高野 千佳1,4、三上 剛人1,5 （1. ファーストエイ[14-1150-1add] 共催セミナー
11:50 〜

12:50

ド委員会、2. 国立国際医療研究センター病院、3. 昭和大
学認定看護師教育センター、4. 岩手県立中央病院、5.
吉田学園医療歯科専門学校、6. 株式会社

2023年11月25日(土)Vitaarsメディカルサポート部、7. 敦賀市立看護大学看護第2会場

学部看護学科、8. 小倉記念病院、9. 愛媛県立中央病院）
09:00 〜

指定演題 | ランチョンセミナー[LS5] 看護ケアと病棟業務に活用！デジタルトランス
フォーメーション
座長:櫻本 秀明(日本赤十字九州国際看護大学看護学部)
12:05 〜 13:05 第2会場 (コンベンションホール４)

10:00

2023年11月24日(金)第10会場
指定演題 | 特別セッション[22-1205-1add] 共催セミナー
12:05 〜

13:05

[SS1] 最新の知識とワンランク上のアセスメントをバトンで伝授－フィジカルアセスメント－

第3会場

座長:山口 和子(製鉄記念八幡病院)
14:10 〜 17:20 第10会場 (コンベンションホール１)

指定演題 | ランチョンセミナー[SS1-01] 救急看護認定看護師特別セッション 「最新の知識[LS6] シミュレーション教育におけるデブリーフィンとワンランク上のアセスメントをバトンで伝授」

グ～ちょっといいアプリあります

テーマ：フィジカルアセスメント“ SimCapture”～

山口 和子1、○小川 奈奈2、○黒木 真二3、○井筒 隆博

座長:石井 恵利佳(獨協医科大学埼玉医療センター)
12:05 〜 13:05 第3会場 (会議室102)

4[23-1205-1add] 共催セミナー

小波瀬病院、3. 独立行政法人地域医療機能推進機構

12:05 〜

13:05、○龍田 幹政1、○尾崎 美樹5、○狭間 剛6 （1. 社会医療法人

製鉄記念八幡病院、2. 社会医療法人

恩賜財団済生会支部

福岡県済生会八幡総合病院）
14:10 〜

16:10

指定演題 | ランチョンセミナー[LS7] HeartCode ACLS ～オンライン事前学習と講習
1日でカード付与～
座長:山﨑 早苗(東海大学医学部付属病院)
12:05 〜 13:05 第5会場 (会議室107)[25-1205-1add] 共催セミナー©一般社団法人 日本救急看護学会

九州病院、4. 北九州市立八幡病院、5. 産業医科大学病院、6. 社会福祉法人

第5会場

陽明会

2023年11月25日(土)第10会場
指定演題 | 特別セッション[SS2] 6つのテーマで救急初療看護を繋ごう～繋一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

がった！アセスメントと症候別アプローチ、あ急疾患トレーニングコース（ PACC）の必要性となたも明日からスペシャリスト～

これからの課題

座長:谷口 拓司(佐世保中央病院)
09:00 〜 11:50 第10会場 (コンベンションホール１)○北崎 礼繁1、大谷 浩史3、井上 拓訓2 （1. 鹿児島市立病[SS2-01] 6つのテーマで救急初療看護を繋ごう

救急システム株式会社）院

10:30 〜

～繋がった！アセスメントと症候別アプ
ローチ、あなたも明日からスペシャリスト～救命救急センター、2. 国士舘大学大学院

10:40[O1-04] 救急病棟看護師の急変時の 呼吸器系アセスメント○谷口 拓司 、與賀田 洋 、木村 美知留 、松井 幸司の実態について3○田村 俊貴1、大舘 猛1 （1. 深谷赤十字病院）

1

2

6

、3. 日本5

4、山口 和美 、谷川 美喜子 （1. 社会医療法人財団白10:40 〜

十字会佐世保中央病院、2. 医療法人伴帥会愛野記念病

10:50

院、3. 国家公務員共済組合連合会佐世保共済病院、4.
長崎県五島中央病院、5. 長崎県島原病院、6. 地域医療第6会場

振興協会市立大村市民病院）
一般演題 | 口演

09:00 〜

11:00

[O2] 救急外来看護1
座長:上川 智彦(株式会社Vitaars)
10:10 〜 10:50 第6会場 (会議室108)

指定演題 | 特別セッション[SS3] 7つテーマで外傷初期看護のバトンを繋ごう～外傷初期看護が苦手なあなたも明日からス[O2-01] A病院蘇生室における入院患者の傾向に関する実態
調査〜ベッド Aに焦点を当てて〜

ペシャリストに!!～座長:本田 智治(長崎大学病院)
13:15 〜 16:20 第10会場 (コンベンションホール１)○室田 奈美1、大野 菜那1、佐藤 大貴1 （1. 東海大学医学部付属病院）
10:10 〜

[SS3-01] 7つテーマで外傷初期看護のバトンを繋ご

10:20[O2-02] 初療室における振り返り方法の検討～次症例につう〜外傷初期看護が苦手なあなたも明日からスヘ

ながるカンファレンスを目指して～゚シャリストに!!〜○竹田 歩1、菊地 由美子1、齋藤 亜成1、齋藤 さゆり○本田 智治1、石井 美保子2、小林 望3、宮田 佳之1、張1

岳 輝子1、中村 美穂3、湯川 えみこ2 （1. 長崎大学病急センター）

院、2. 長崎みなとメディカルセンター、3. 佐世保市総10:20 〜

10:30

[O2-03] 急性冠症候群患者チェックリスト導入による効果

合医療センター）13:15 〜、橋本 翼1、酒井 ひとみ1 （1. 公立置賜総合病院救命救

の検討

15:15

○宮本 浩明1、横山 誠1、本田 智治1 （1. 長崎大学病院

2023年11月24日(金)高度救命救急センター）
10:30 〜

第5会場

10:40

[O2-04] ホットラインで効率的に情報収集するための救急
一般演題 | 口演

室の取り組み[O1] 看護教育1

現場の救急隊からの的確な情報聴取をめざして

座長:深梅 圭二(福岡徳洲会病院)
10:10 〜 10:50 第5会場 (会議室107)○向島 麻衣1、田中 彰子1、八島 由紀1 （1. 焼津市立総合病院）[O1-01] 救急患者受け入れに向けた看護師育成の課題

10:40 〜

10:50

～救急看護体制委員会の活動から～○長澤 静代1 （1. 相模原協同病院
10:10 〜

看護部）

[O1-02] 持続可能な蘇生トレーニングコースの開催を目指

一般演題 | 口演[O3] 家族看護1して○野村 典子1 （1. 京都中部総合医療センター）
10:20 〜

第7会場

10:20

座長:村上 香織(近畿大学病院)
10:10 〜 10:50 第7会場 (会議室101)

10:30[O1-03] 日本の救急医療における病院前における循環器救©一般社団法人 日本救急看護学会[O3-01] 脳死下臓器提供家族の心情を考察し、支援のあり

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会
津 功1 （1. 枡記念病院看護部）

方を検討する○竹内 若菜1、岩﨑 瑞穂1、古賀 愛1、村上 諒1 （1. 大阪

10:40 〜

10:50

府立中河内救命救急センター）
10:10 〜

第5会場

10:20

[O3-02] 集中治療領域における代理意思決定後の家族の心
一般演題 | 口演理○天野 哲也1、松本 隆1 （1. 福岡新水巻病院）
10:20 〜

10:30

[O5] 医療安全1
座長:山口 弘子(名古屋掖済会病院)
11:00 〜 11:40 第5会場 (会議室107)[O3-03] 患者家族の意思決定に関わる看護○佐々木 南実1 （1. 独立行政法人国立病院機構仙台医療センター[O5-01] 緊急コール事例の実態調査○生島 和美1、阿潟濵 里枝1 （1. 市立奈良病院）

救命救急センター）

10:30 〜

11:00 〜

10:40

[O3-04] 救急外来でわが子の死を経験する家族へのケアの[O5-02] A病院における DAMへの取り組み〜 DAM準備物品用紙を導入して〜

質向上を目指して○豊田 美月1、鳥越～多職種協働からうまれた家族ケア指針～、秋武 友和1 （1. 兵庫県災害医療センター）
11:10 〜

勇祐1、岡 麻里奈1、橋内 伸介1、加藤 佐知子1、梅原
直2、小澤 美和2 （1. 聖路加国際病院

10:40 〜

救命救急セン

敬史1、得能 優子1、山本 裕梨子

1○鈴木 未沙1、青木 悠1、窪田 葉月1、森 泰子1、中尾

ター、2. 聖路加国際病院

11:10

11:20

[O5-03] A病院 Rapid Response Team要請の実態と課題○園田 拓也1 （1. 小倉記念病院ICU）

小児科）

11:20 〜

10:50

11:30

[O5-04] RRS出動時における救急外来看護師の役割○大山 由紀子1、石黒 洋子1、石井 匡人1 （1. 秋田赤十字

第8会場

病院）
一般演題 | 口演

11:30 〜

11:40

[O4] チーム医療1
座長:松尾 直樹(東広島医療センター)
10:10 〜 10:50 第8会場 (会議室109)[O4-01] 看護師から救急救命士へタスクシェア/シフトにむけた業務の検討○立澤 宏真1 （1. 春日井市民病院）
10:10 〜

第6会場
一般演題 | 口演[O6] 救急外来看護2
座長:加藤 弘美(千葉県救急医療センター)
11:00 〜 11:40 第6会場 (会議室108)

10:20[O4-02] 院内救急救命士の業務拡大に向けた取り組み ～学習を促進する構成要素を用いて教育方法を振り返る～○吉川 英里1、山嵜 量博1、木村 美香1、渡邊 恵里子1

[O6-01] 上腸間膜静脈損傷による腹腔内出血にて搬送された患者、家族への対応～ ER内での看取り～○小池 彩花1、橋本 翼1、酒井 ひとみ1 （1. 公立置賜総合病院救命救急センター）
11:00 〜

（1. 飯塚病院）
10:20 〜

10:30

[O4-03] 看護師特定行為研修修了者が急性期内科病棟で行う末梢留置型中心静脈注射用カテーテル挿入の効
果○向井 直基1 （1. 市立大洲病院）
10:30 〜

10:40

[O4-04] 特定行為研修を修了した看護師の取り組み～特定行為研修修了看護師が呼吸療法に介入する
ことで変化してきたもの～○武藤 恵1、石田 智彦1、吉田 美里1、伊藤 和恵1、阿久

11:10[O6-02] 病院救急車に救急部門の看護師が同乗し搬送する
際の患者および家族の満足度調査
藤井 満貴2、○鈴木 麻由美1、島田 彩華1、今井 恵美子
1、髙橋 幸子3、門田 勝彦4、橋口 尚幸4 （1. 順天堂大学

医学部附属順天堂医院

看護部

順天堂大学医学部附属順天堂医院

救急PCセンター、2.
看護部

H

CU病棟、3. 順天堂大学医学部附属順天堂医院

看護部

看護安全管理課、4. 順天堂大学医学部附属順天堂医院
救急災害医学研修室）
11:10 〜

11:20

[O6-03] 非小児科病院で勤務する救急看護師の子ども虐待©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会に関する意識調査
1

護師への心理的安全性構築への取り組み
2○金谷 史哉 、安部 聖弥 （1. 社会医療法人財団会

新行橋病院 外来、2. 社会医療法人財団○松尾 正人1、本間 友美1、辻村 みどり1 （1. 順天堂大学

池友

池友会

新

医学部附属静岡病院）

行橋病院 ICU）
11:20 〜

11:00 〜

[O8-02] 集中治療室における人工呼吸管理下の COVID-

11:30[O6-04] 高度救命救急センターに搬送される小児患者に安19患者の挿管日数と看護ケアの実態
木村 翔子1、○佐藤 瑠里1、桑田 睦子1 （1. 九州大学病院

全な医療を提供するための取り組み○西野 明子1 （1. 地方独立行政法人

東京都立病院機構

救命救急センター・救命ICU）

東京都立墨東病院）
11:30 〜

11:10

11:10 〜

11:20

[O8-03] COVID―19感染流行下における救命救急センター

11:40

ERスタッフの感染対策に対する意識○上田 洋子1、浅井 磨智代1 （1. 洛和会音羽病院

第7会場

11:20 〜
一般演題 | 口演

）

11:30

[O8-04] ストーマ近接部の離開創に対して局所陰圧療法が[O7] プレホスピタルケア

効果的であった一症例

座長:坂田 久美子(愛知医科大学看護学部)
11:00 〜 11:40 第7会場 (会議室101)○瀧上 智珠子1 （1. 和歌山県立医科大学附属病院 看護部）[O7-01] ドクターカーに同乗する看護師の役割と能力

11:30 〜

11:40

〜重症症例での思考過程を振り返って〜○木所 瞳1、新井田 美希1、安原 宏美1 （1. さいたま赤十

第5会場

字病院）
11:00 〜

一般演題 | 口演

11:10[O9] 看護教育2[O7-02] ドクターカーにおける看護師教育～シ
ミュレーションを活用して～○中井 有紀1、中村 真理子1、大庭 麻由子1、山本 裕梨子
1[O9-01] 救急室へ部署異動した看護師の自己効力感が高ま（1. 兵庫県災害医療センター）
11:10 〜

座長:喜瀬 裕美(河北訪問看護・リハビリステーション阿佐ヶ谷)
14:10 〜 14:50 第5会場 (会議室107)

るプロセス

11:20

[O7-03] ラピッドカー出動時における看護師と多職種の協○清水 直子1、秦 房世1、村上 千亜紀1、片山 由加里

働 -看護師の処置介助に関する現状とそれに伴う今

2

後の課題-

院、2. 同志社女子大学看護学部）
1

2

1

1

○青木 梨歩 、松田 奈々 、神藤 葉月 、又吉 真由美（1. 藤田医科大学病院看護部、2. 藤田医科大学病院中央[O9-02] 救急外来における教育システムの構築と検討 ～ス○齋藤 亜成[O7-04] 院内緊急輸血体制をドクターカーで活用し病院前
赤血球輸血につなげた取り組み
1○岩﨑 喜代子 、名和 毅 （1. 茨城西南医療センター病院）
11:30 〜

14:20

1,2

11:30

1

14:10 〜

タッフ主体の学習会を実施して～診療部FNP室）
11:20 〜

、萩本 明子2 （1. 国家公務員共済組合連合会枚方公済病第1報
1、橋本 翼 、大津加 麻美 、酒井 ひとみ1

（1. 公立置賜総合病院救命救急センター
東海大学キャリア支援センター

救急外来、2.

救急看護認定看護師教

育課程）
14:20 〜

11:40

1

14:30

[O9-03] SCU新設に係る看護師教育の取り組み○小幡 衣子1 （1. 奈良県総合医療センター）

第8会場

14:30 〜

14:40

[O9-04] 救命病棟看護師に対する救急外来での3ヶ月研修の一般演題 | 口演[O8] 感染管理
座長:寺地 沙緒里(東海大学医学部付属病院)
11:00 〜 11:40 第8会場 (会議室109)[O8-01] COVID-19患者を受け入れることとなった病棟看©一般社団法人 日本救急看護学会

実践報告○佐藤 希1 （1. 旭川医科大学病院）
14:40 〜

14:50

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

第6会場

14:20 〜

14:30

[O11-03] ACLS５分以内遵守率

一般演題 | 口演○饒平名 駿1、兼久 大輔1、宮里 典子1 （1. 医療法人徳[O10] 救急外来看護3洲会

座長:古地 敬利(石川記念会HITO病院)
14:10 〜 15:00 第6会場 (会議室108)

14:30 〜

来看護師の対応についての考察

榎戸 この美1、○内藤 和佳子1、鈴木 春香1 （1. 東京都○坂井 かつ江1、曽根 祥子1、甲賀 健史1 （1. 茅ヶ崎徳立多摩総合医療センター）

洲会病院）

14:20

14:40 〜

[O10-02] ＥＣＰＲ適応院外心停止症例へのＥＣＭＯ導入に

14:50[O11-05] 緊急コール事例の分析による今後の看護師教育のおける時間短縮のための取り組み

課題○松木 杏子1、安保 麻由子1、吉次 育子1 （1. 神戸大学

○阿潟濵 里枝1、生島 和美1 （1. 市立奈良病院）

附属病院救命救急センター）
14:20 〜

14:40

[O11-04] 救急外来で転院搬送を要した症例の背景と救急外[O10-01] 救急外来受診患者の滞在時間の実態と要因

14:10 〜

中部徳洲会病院）

14:50 〜

14:30

15:00

[O10-03] 脳卒中疑いのウォークイン患者に対する専門医へのコンサルテーションまでの時間短縮への取り組

第5会場

み

一般演題 | 口演○西村 知江1、加藤 未来1、尾島 美里1、前 千登世1

[O12] 災害看護

（1. トヨタ記念病院救急外来）

座長:川谷 陽子(愛知医科大学病院)
15:00 〜 15:40 第5会場 (会議室107)

14:30 〜

14:40

[O10-04] 救急外来における24時間以内の再来院患者の調査[O12-01] 被害想定リストと評価表を用いた机上による大規○佐藤 大貴1、白坂 慧1、渡邊 直貴1、梅木 政子1 （1.

模災害訓練実践東海大学医学部付属病院）
14:40 〜

○平松 旭1 （1. 藤田医科大学病院）

14:50

15:00 〜

[O10-05] 救急外来受診後に帰宅となった高齢患者の30日以[O12-02] 派遣医療チームにおける災害支援活動からみえた内の再受診パターン

災害看護実践

○太田 文子1 （1. 旭川赤十字病院）
14:50 〜

15:10

○山本 宏一1 （1. 国立病院機構災害医療センター）

15:00

15:10 〜

15:20

[O12-03] コロナ禍における職員の防災意識の向上を目的と第7会場

した取り組み蒲池 祥1、○吉田 桃香1 （1. かわぐち心臓呼吸器病院）

一般演題 | 口演

15:20 〜

[O11] チーム医療2

15:30[O12-04] コロナ禍における部署での火災訓練へ向けて

座長:石ヶ森 重之(日本医科大学多摩永山病院)
14:10 〜 15:00 第7会場 (会議室101)～火災訓練企画テンプレートの活用と実施～○桶屋 朋恵1 （1. 湘南藤沢徳洲会病院）[O11-01] 当院における Rapid Response Team出動看護師

15:30 〜に対する満足度調査

15:40○四宮 愛弓1、内藤 茜1、守屋 信昭1、新山 和也1、大谷義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療センター

救命救急センターICU、2. 埼玉医科大学国際医療センター

救命救

急科）
14:10 〜

第6会場
一般演題 | 口演[O13] 医療安全2
14:20[O11-02] Rapid Response System導入に向けた現状調査とシステム構築○谷口 拓司1 （1. 社会医療法人財団白十字会佐世保中央病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

座長:笠原 真弓(浜松医療センター)
15:10 〜 16:00 第6会場 (会議室108)[O13-01] 当院救急外来における安全な緊急輸血への挑戦～他職種の視点から見えた新たな課題～○柿崎 涼1 （1. 健生病院）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会
15:10 〜

○山田 君代1、西野 恵美1、長江 佳鈴1 （1. 社会医療法

15:20[O13-02] リハビリテーションスタッフを対象とした

人純幸会

BLS研修の取り組み

15:50 〜1

○齋藤 美香子 （1. 独立行政法人

ERセンター）

16:00

国立病院機構仙台

第6会場

医療センター）
15:20 〜

関西メディカル病院

15:30[O13-03] 救急センターにおける症例検討会の実施が心理的安全性にもたらす影響[O15] 看護教育3
座長:樅山 定美(医療創生大学)
16:10 〜 17:00 第6会場 (会議室108)○伊東 千花1 （1. 彦根市立病院救急センター）
15:30 〜

一般演題 | 口演

15:40[O13-04] 予期せぬ心停止患者を低減させるための取り組み[O15-01] VR（ Virtual Reality）教材を用いたチーム医療に関する振り返りと今後の展望

第1報○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）○貝沼 光代1、宮城 久仁子1、内田 美穂1、富士田 恭子1

16:10 〜

（1. 東京慈恵会医科大学附属柏病院）
15:40 〜

16:20

[O15-02] VRを活用した急変シミュレーションの効果

15:50○物袋 哲也1、三科 志穂1、吉次 育子1 （1. 神戸大学医[O13-05] 予期せぬ心停止患者を低減させるための取り組み

学部附属病院）

第2報

16:20 〜

○貝沼 光代1、宮城 久仁子1、内田 美穂1、富士田 恭子1[O15-03] 救命救急センターの患者対応の振り返りにおける（1. 東京慈恵会医科大学附属柏病院）
15:50 〜

16:30

VRの学習効果と運用上の課題

16:00○須田 貴之1、中井 紘平1、小池 加容1、伊藤 加依子
1、大串 晃弘2 （1. 大阪赤十字病院、2. 四国大学）

第7会場

16:30 〜

16:40

[O15-04] ER・ EICU統合に向けた ER・ EICUクリニカルラ

一般演題 | 口演[O14] 救急外来看護4

ダー運用の報告

座長:山中 雄一(京都大学医学部附属病院)
15:10 〜 16:00 第7会場 (会議室101)○路川 恵利加1、米嶋 美晴1、上澤 弘美1 （1. 総合病院
土浦協同病院）[O14-01] 救急医療領域におけるのタスク・シフト/シェアの実態と課題1

16:40 〜

16:50

[O15-05] A救命救急センターラダーにおける現状と今後の1

1

1○須田 果穂 、山勢 博彰 、田戸 朝美 、山本 小奈実

課題（1. 山口大学大学院医学系研究科）○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）

15:10 〜

15:20

16:50 〜

17:00

[O14-02] 救急外来における特定看護師の活動と展望○木村 美智留1 （1. 長崎県島原病院）
15:20 〜

15:30

[O14-03] 良好なチームワークは救急診療の質を向上させる○稗田 貴純1 （1. 赤心堂病院）
15:30 〜

第7会場

15:40

一般演題 | 口演[O16] トリアージ1
座長:染谷 泰子(帝京平成大学)
16:10 〜 17:00 第7会場 (会議室101)[O14-04] クリティカルケア認定看護師による術中麻酔管理～当施設における特定行為実践の現状と今後の課

の背景調査

題～
○新行内 賢1、石ケ森 重之1 （1. 日本医科大学多摩永山○図師 智美1 （1. 県立宮崎病院救急・総合診療セン
ター）

病院）
15:40 〜

[O16-01] A病院における院内トリアージ導入に向けた患者

15:50[O14-05] ERにおける看護師と救急救命士の協働による医療の質改善効果について©一般社団法人 日本救急看護学会

16:10 〜

16:20

[O16-02] 「トリアージ検証用紙」を用いたトリアージ事後検証の有用性○山嵜 量博1、吉川 英里1、森本 秀樹1、山本 隆博1、木一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会
村 美香1 （1. 飯塚病院救命救急センター）
16:20 〜

ジャパンハート、2. 公益社団法人日本看護協会 看護研

16:30

修学校）

[O16-03] 救急外来における感染対応患者の院内トリアージの現状と課題09:30 〜

09:40

[O17-05] コードブルー発生時の意識と行動調査（ BLS研修

1

1

1

○春日 優希 、島崎 美佳 、平柳 和奈 （1. 公立昭和病

4年目を迎えて）院救命救急センター）

山崎 美保1、○池田 光世1 （1. あさひ総合病院）

16:30 〜

16:40

09:40 〜

09:50

[O16-04] 二次救急医療機関の救急外来における高齢患者に対する予後予測ツールを用いたトリアージの検証[O18] トリアージ2○大倉 梓1、前田 晃史2、床尾 羊翼1、小西 ゆかり1
（1. 社会医療法人

仙養会

蘭大学

看護学科

看護学部

北摂総合病院、2. 千里金クリティカル看護一般演題 | 口演

座長:髙田 久美(福岡総合病院救命救急センター)
10:00 〜 10:50 第7会場 (会議室101)

講[O18-01] 院内トリアージで低緊急と判断された成人患者の師）
16:40 〜

アンダートリアージの傾向

16:50○渡邊 久覚1、山崎 法子1、菊地 みづえ1、浅川 翔子[O16-05] 救急外来における院内トリアージの現状と今後の2、堤 史織3、釜戸 由季1 （1. 慶應義塾大学病院 救急セ課題

ンター、2. 慶應義塾大学 看護医療学部、3. 慶應義塾大○松尾 裕子1、秋永 真由美1、後小路 隆1 （1. 社会医療法人陽明会

学 健康マネジメント研究科）

小波瀬病院）

16:50 〜

10:00 〜

17:00

10:10

[O18-02] 救急搬送患者に JTASトリアージシステムを活用

2023年11月25日(土)した効果の検討 ～導入4か月後の効果と課題～○井阪 梢1、友田 新二1 （1. ベルランド総合病院

第7会場

E

R）
一般演題 | 口演

10:10 〜

[O17] 看護教育4

10:20[O18-03] 院内トリアージシステムの現状と課題 ―座長:清村 紀子(大分大学)
09:00 〜 09:50 第7会場 (会議室101)

JTASとの比較・検討―○岩城 遥夏1、金谷 史哉1 （1. 社会医療法人財団[O17-01] 急性期病院に勤務する若手看護師と初期臨床研修会

医の蘇生教育の実態とその認識
1○万波 大悟 、浦中 桂一

2

10:20 〜

外来）

10:30

[O18-04] A病院の救急外来におけるトリアージの実態調査（1. 新松戸中央総合病第一報

院、2. 東京医療保健大学）
09:00 〜

新行橋病院

院内トリアージシステムの評価と課題○尾池 百香1、礒野 慈1、藤崎 隆志1 （1. 一般財団法人

09:10[O17-02] 経験入職者のみで構成される A病院看護師の急変

平成紫川会

対応・急変予測に対する意識調査−実態と課題−
1○山野 尚子 （1. 医療法人社誠高会

おおたかの森病

10:30 〜

小倉記念病院）
10:40[O18-05] A病院の院内トリアージの実態調査

第二報

オーダー、アンダートリアージの要因分析

院）
09:10 〜○礒野 慈1、尾池 百香1、藤崎 隆志1 （1. 一般財団法人

09:20[O17-03] 救命救急病棟における腹臥位療法導入に関連した

平成紫川会

看護師の思い1

10:40 〜
1

1

小倉記念病院）
10:50

1○西村 普賢 、浦山 いづみ 、池田 優 、酒井 拓也 、谷賢介1 （1. 長崎みなとメディカルセンター

救命救急セ

第8会場

ンター）
09:20 〜

池友

09:30

[O17-04] カンボジア人スタッフへの救命技術指導の実際からみえた教育的課題

一般演題 | 口演[O19] チーム医療3
座長:清末 定美(大牟田天領病院)
10:10 〜 10:50 第8会場 (会議室109)○印東 真奈美1,2 （1. 元(認定)特定非営利活動法人[O19-01] 常勤救急医がいない二次救急施設における©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

ACS対応可視化マニュアルの現状と課題○本田 文子1、小島 朗1、丹治 裕太1、小熊 博美1、菅野○上杉 如子1、石本 佳美1、西野 博充1 （1. 国民健康保

美由喜1、石井 裕也1 （1. 大原綜合病院）

険

小松市民病院）

10:10 〜

11:10 〜

[O20-05] 救急搬送から緊急心臓カテーテル検査出棟までの10:20[O19-02] 臓器移植コーディネーターとしての臓器提供施設

救急看護師の看護実践○松尾 紀香1、安藤 つかさ1、藤永 純一1 （1. 社会医療

連携体制構築事業への取り組み○仲本 雪美1 （1. 地方独立行政法人
10:20 〜

11:20

那覇市立病院）

法人愛仁会 高槻病院 救急センター）

10:30

11:20 〜

11:30

[O19-03] クリニカルラダーレベルⅢ看護師によるＷＧ活動～Ａ病院救命センターＭＴＰ策定のプロセスを振

第6会場

り返る～
○高取 瑞気1、江原 寛士1、関 昌代1 （1. 信州大学医学部付属病院高度救命救急センター）
10:30 〜

一般演題 | 口演[O21] 看護教育5
座長:岩本 満美(北海道大学病院)
10:40 〜 11:30 第6会場 (会議室108)

10:40[O19-04] A病院一般急性期病棟における急変対応時の[O21-01] 救急救命士を対象とした心電図判読能力向上に向リーダー看護師が抱いている困難

けたトレーニングプログラムの効果の検証○大浦 慎太1、高見 祥代1、田中 嘉与1、櫻井 瑛大1、山田 真紀1 （1. 市立福知山市民病院
10:40 〜

○本田 智治1、横山 誠、宮本 浩明、朝長 さつき （1.

看護部）

長崎大学病院 高度救命救急センター）

10:50

10:40 〜

10:50

[O21-02] ペアリングシステム導入後の協同作業認識と教育

第3会場の課題に関する研究
一般演題 | 口演○田畑 剛1、森谷 紀子1 （1. 松戸市立総合医療セン[O20] 救急外来看護5ター）

座長:山下 直美(大阪急性期・総合医療センター)
10:40 〜 11:30 第3会場 (会議室102)

10:50 〜

[O21-03] 救命救急センターでリーダー業務を担う看護師の[O20-01] ペンダント型ネックレス着用中の自動車事故によ摂食嚥下障害に関するアセスメントとケアの実態○福島 恵梨香1、神田 あす香1 （1. 日本大学病院）

り、胸部鈍的外傷を生じた一例○大塚 翔太1、吉野 暁子1、大谷義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療センター 救命救急センター外来、2. 埼玉医科大学国際医療センター
10:40 〜

11:00

11:00 〜

11:10

[O21-04] コロナ禍における対面研修以外の救急外来初療教
育救命救急科）○生田 正美1 （1. 神奈川県立足柄上病院）

10:50[O20-02] Acute Care Surgeryに基づいた ER手術室整備の報告

11:10 〜

11:20

[O21-05] 院内急変時対応の現場訓練を行っての効果と課題
1

1○米嶋 美晴 、上澤 弘美 （1. 総合病院

～フィードバックから得た学び～

土浦協同病○橋本 翼1、樋口 奈那美1、後藤 優子2 （1. 公立置賜総院）
10:50 〜

11:00

合病院救命救急センター[O20-03] 救命救急センター外来における緊急手術患者を対病院象にした口腔ケア導入

救急外来、2. 公立置賜総合

医療安全部）

11:20 〜

11:30

-実施率を上昇させるための課題検討○比嘉 力太1、住田 裕美1、更科 陽子1、屋良 朝範1、渡

第7会場

1

部 真弥 （1. 済生会横浜市東部病院救命救急セン
一般演題 | 口演

ター）
11:00 〜

11:10

[O20-04] Door to needle の現状ーＥＲからカテ室への時[O22] 家族看護2
座長:五十嵐 佳奈(京都第一赤十字病院)
11:00 〜 11:50 第7会場 (会議室101)間に対する影響要因ー[O22-01] 救命 ICUにおける新型コロナウイルス感染症に伴©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

う面会制限下に関するオンライン面会時の家族のなった患者の実態調査

心情○渡邊 直貴1、大久保 健一1 （1. 東海大学医学部付属病○下村 祐哉1、柴崎 有美1、岩間 朋子1、林 ゑり子2院）

（1. 横浜市立大学附属市民総合医療センターEICU、2.

急看護体制

11:10

[O22-02] COVID-19に伴う面会制限下で、救命救急セン〜地域病院再編統合後の実態〜○山川 晃一1 （1. 加賀市医療センター）

ター看護師が患者の家族に行う看護実践○竹洞 友香1、鈴木 雅智1、竹原 典子1 （1. 日本医科大11:20 〜

11:30

[O23-04] COVID-19を乗りきった看護師の自己評価に関す

学付属病院高度救命救急センター）
11:10 〜

11:20

[O23-03] 高い救急応需率を維持する二次救急医療機関の救横浜市立大学医学部看護学科）
11:00 〜

11:10 〜る研究～持続可能な救急看護のための問題提起～

11:20○曽我 あゆみ1、橋内 伸介1,2、柳澤 八恵子1、中尾[O22-03] 救急看護師が面会制限下で実施した重症患者の家

勇祐1、田中 しのぶ1,3、蛇口 貴佳子1、加藤 佐知子1族に対するオンライン面会の現状○石鉢 妙子1、田口 裕紀子2,1、村中 沙織1、中川 裕一（1. 聖路加国際病院

1、岡本 真実 、中山 龍一 、小山 雅之 （1. 札幌医科大学院看護研究科博士後期課程、3. 聖路加国際大学看大学附属病院高度救命救急センター、2. 札幌医科大学

護研究科修士課程）

1

3

4

保健医療学部看護学科、3. 札幌医科大学救急医学講座、4. 札幌医科大学公衆衛生学講座）
11:20 〜

11:30 〜

11:40

[O23-05] 急変時の看護記録をテンプレート化した効果○原 裕次1 （1. 地方独立行政法人

11:30[O22-04] 面会制限による重症救急患者の家族のニーズの現

福岡市立病院機構

福岡市民病院）状と課題

11:40 〜1

救命救急センター、2. 千葉大学

11:50

1

○志村 優貴乃 、大槻 勝明 （1. 筑波大学附属病院水戸
地域医療教育センター茨城県厚生連水戸協同病院）
11:30 〜

第6会場

11:40

[O22-05] 面会制限下において重症患者の家族が経験したオンライン面会の現状○中川 裕一1、田口 裕紀子2,1、村中 沙織1、石鉢 妙子

一般演題 | 口演[O24] エンドオブライフケア
座長:八尾 みどり(大阪医科薬科大学病院)
13:15 〜 14:05 第6会場 (会議室108)1、岡本 真実1、中山 龍一3、小山 雅之4 （1. 札幌医科大学附属病院高度救命救急センター、2. 札幌医科大学
保健医療学部看護学科、3. 札幌医科大学救急医学講座、4. 札幌医科大学公衆衛生学講座）
11:40 〜

11:50

[O24-01] 医療機関における死後の処置後の遺体の状態に関する葬儀社への実態調査○迫部 恵美1、竹下 智美1 （1. 大分大学医学部附属病院）
13:15 〜

13:25

[O24-02] 患者の advocaterとしての救命救急センター看護第8会場

師の役割－専門看護師の倫理調整の経験から－
一般演題 | 口演○中村 真依子1 （1. 日本赤十字社武蔵野赤十字病院救[O23] 看護管理

命救急センターICU）

座長:本田 弘志(霧島市立医師会医療センター)
11:00 〜 11:50 第8会場 (会議室109)[O23-01] 特定行為研修修了者を活用するための体制整備に

13:25 〜

13:35

[O24-03] 救急初療で患者の死を体験する看護師の感情の多
面性の検討

関する調査

○安部 春香1 （1. 聖路加国際大学大学院急性期看護学○安保 弘子1、髙橋 弘江2、佐藤 悦子2 （1. 岩手医科大

修士課程）

学附属病院
附属病院

高度看護研修センター、2. 岩手医科大学看護部）

11:00 〜

11:10

[O23-02] 救命救急センター集中治療室退室後に再入室と©一般社団法人 日本救急看護学会

13:35 〜

13:45

[O24-04] HCU病棟で妊娠中の娘の終末期を迎える家族への看護～ CNS-FACEⅡを用いた介入～一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○柳田 睦美1 （1. 京都民医連中央病院）
13:45 〜

○山﨑 優介1 （1. 広島市立北部医療センター安佐市民

13:55

病院）

[O24-05] 生命危機を繰り返し面会制限中の集中治療室で終末期に移行する患者の家族に対する予期悲嘆への13:15 〜

13:25

[O26-02] 二次救急病院での働きやすい ERをめざして～

看護実践

ER業務に対するストレスを属性別に分析～1○乾 貴恵1、橘 真紀子1 （1. 晋真会 ベリタス病院）○小松 あかね （1. 横浜市立みなと赤十字病院）
13:55 〜

14:05

13:25 〜

13:35

[O26-03] 当院における High Flow Nasal Cannulaの使用状

第7会場

況と今後の課題○内海 由加里1 （1. 国家公務員共済組合連合会

一般演題 | 口演

高松病院）[O25] 医療安全3

13:35 〜

座長:斉藤 大介(北海道医療センター)
13:15 〜 14:05 第7会場 (会議室101)

13:45[O26-04] 都内大学病院支援センターにおける4病院７ユ
ニットに対する tele-ICU支援の考察[O25-01] A病院 RRS起動基準の妥当性評価ー院内心停止事○住永 有梨1、小松崎 渚1 （1. 昭和大学病院

例を分析してー

13:45 〜○菰田 恭己1、石山 亞耶1、磯部 雄一1 （1. 独立行政法
人国立病院機構九州医療センター
13:15 〜

救命救急センター）

看護部）

13:55

第6会場

13:25

[O25-02] 救命救急センター退室患者における臨床的悪化の予測を目的とした NEWSと NEWS 2の精度の比較
1○塩尻 洋大 （1. 独立行政法人国立病院機構高崎総合

一般演題 | 口演[O27] 重症患者看護座長:溝江 亜紀子(東京医科歯科大学病院)
14:15 〜 15:05 第6会場 (会議室108)

医療センター）
13:25 〜

[O27-01] レベル1ホットラインを使用した CHDF装着患者

13:35[O25-03] 院内急変： Rapid Response Team活動報告
1の体温維持管理○桝田 成美 、松永 恵子 （1. （宗）在日本南プレスビ○神殿 享子1、木田 直宏2、田中 寧々2、中瀬 有紀2、山テリアンミッション淀川キリスト教病院

本 伸枝2、呉 愛子2 （1. 奈良県総合医療センター、2.

13:35 〜

1

）

13:45

関西医科大学総合医療センター）[O25-04] 看護師が主導する Rapid Response Systemの現状と課題

14:15 〜

14:25

[O27-02] Emergency HCUへ入院する患者に対するリアリ
1

1

1○渡久地 佳奈 、山本 宏一 、下河辺 政子 、吉田 弘毅

ティオリエンテーションのせん妄予防の効果

1、佐々木 ふみ 、三栖 麻理子 （1. 災害医療セン○松林 久美子1、菊池 健太郎1、高橋 龍二1、篠原 菜穂

ター）

1

1

13:45 〜1

、手島 芳江3、大久保 健一2 （1. 東海大学医学部付属

13:55[O25-05] 活用されるＲＲＳを目指したがん専門病院の実践

病院救命救急センター、2. 東海大学医学部付属病院、3. 東海大学医学部看護学科）

報告

14:25 〜1

○深堀 慎一郎 （1. 愛知県がんセンター）
13:55 〜

14:05

14:35

[O27-03] 救命センター ICU看護師へ向けた肺エコー教育プ
ログラムにおける習得状況の検討○井上 成美1、辻本 真由美1、伊藤 里香1、後藤 由利子
1、今長谷 あかり1、松下 紗織1、岩間 朋子1、谷口 隼人

第9会場

2

一般演題 | 口演[O26] その他
座長:川口 なぎさ(大阪市立総合医療センター)
13:15 〜 13:55 第9会場 (会議室110)（1. 横浜市立大学附属市民総合医療センター

E

ICU、2. 横浜市立大学附属市民総合医療センター
救命救急センター）
14:35 〜

14:45

[O27-04] 重症 COVID-19患者とその家族に対する ICU[O26-01] 救急搬送された重症低血糖患者に特定行為「インスリンの投与量の調整」を行った一例©一般社団法人 日本救急看護学会

Diaryを使用した看護の取り組み

高度一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○山内 美咲1、武知 颯1、矢野 寛明1、竹森 香織1、手島由季 （1. 愛媛大学医学部附属病院、2. 九州大学病院）
14:45 〜

[O29] 地域連携
座長:小澤 美津子(聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院)
14:05 〜 14:45 第9会場 (会議室110)

2

14:55

[O29-01] 緊急入院となる高齢患者に対し ERから退院支援[O27-05] 口腔ケアの標準化に伴う人工呼吸器関連肺炎低減に向けた病棟連携体制の構築 〜1年間の成果と今への取り組み後の課題〜

1○藤原 麻友美 （1. 医療法人徳洲会○大路 香捺1 （1. ベルランド総合病院ＥＲ）

八尾徳洲会総合病院）

14:05 〜

14:55 〜

15:05

14:15

[O29-02] 帰宅支援スクリーニングシートの運用による成果と今後の課題

第7会場○石田 桃子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院）
14:15 〜

一般演題 | 口演

14:25[O29-03] 初療室と患者支援センターが協働で行う帰宅患者[O28] 家族看護3の社会的支援座長:奥田 晃子(大同病院)
14:15 〜 15:05 第7会場 (会議室101)○江口 三恵1、有川 直美1 （1. 患者支援センター）[O28-01] 高度救命救急センター緊急入院の初療待機中における家族看護の実態調査○小原 優太1、佐々 智宏2 （1. 広島大学病院
救急センターICU、2. 広島大学病院

14:25 〜

14:35

[O29-04] 救急看護認定看護師による在宅での特定行為実践に関する報告高度救命－非侵襲的陽圧換気の設定変更から見えた課題－

高度救命救急セン○吉田 強志1、沼崎 美津子1 （1. 一般財団法人脳神経疾

ターECU）

患研究所 看護小規模多機能型居宅介護事業所 在宅看護

14:15 〜

14:25

センター結の学校 南東北福島訪問看護ステーション[O28-02] 救命センターにおいてせん妄を発症した患者家族

結）

の体験

14:35 〜

○辻本 真由美1 （1. 横浜市立大学附属市民総合医療センターEICU）
14:25 〜

14:45

第5会場

14:35

[O28-03] 検視を受ける患者の家族ケアⅡ

一般演題 | 口演[O30] チーム医療4

ー認識と行動の相関関係についての考察－
1

座長:和田 孝(岐阜・西濃医療センター西濃厚生病院)
15:00 〜 15:50 第5会場 (会議室107)

14:45[O30-01] 人工呼吸器離脱プロトコルの作成と導入○杉浦 公有子 、石野 恵子、立澤 宏真 （1. 春日井市民病院）
14:35 〜

[O28-04] 救急外来における熱傷患者家族への看護の現状と課題○亀山 恵美子1 （1. 大分県立病院救命救急センター）
15:00 〜

1

2

3

3

○伊藤 美智子 、牧野 夏子 、佐藤 実李 、村中 沙織

15:10[O30-02] RST活動を通しての学び、これからの活動に大切（1. 名古屋学芸大学看護学部、2. 札幌市立大学看護学

な事

部、3. 札幌医科大学附属病院）○浅井 磨智代1、西北 浩敏1 （1. 洛和会音羽病院）

14:45 〜

14:55

15:10 〜

[O28-05] 外傷系ＩＣＵにおける遠隔リモート面会が患者の精神症状に与える影響
1

1

15:20

[O30-03] 早期離床の阻害要因を明らかにする取り組み
患者要因に焦点を当てて

1○吉村 将規 、髙橋 誠一 、猿谷 倫史 （1. 埼玉医科大○福島 佑太1、柴尾 嘉洋1、高木 聖子1 （1. 済生会熊本

学総合医療センター）

病院救命救急病棟）

14:55 〜

15:05

15:20 〜

15:30

[O30-04] 集中治療室における家族満足度の向上を目指した

第9会場

取り組み
—多職種参加型医療面談の体制構築—

一般演題 | 口演©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○南 和恵1、ヒューストン 裕子1、甲斐 留美子1 （1.

○村上 友紀1、伊藤 友弥1、伊藤 友理枝1、杉原 功恵

済生会熊本病院 集中治療室）

1

15:30 〜

、杉本 尚味1 （1. あいち小児保健医療総合センター）

15:40

15:15 〜

[O30-05] 院内死亡例から読み解く Rapid Response[O32-02] 救急外来に配属された卒後2年目看護師の支援環

Systemの活動効果
1

境に関する実態調査
1○伊藤 美和1、山﨑○平川 あゆみ 、小濵 奈々 （1. 今村総合病院）
15:40 〜

15:25

15:50

優介1、沖田 ゆり子1、岩佐 有美1（1. 広島市立北部医療センター安佐市民病院）
15:25 〜

第6会場

15:35

[O32-03] A病院 ICLSコース受講者の傾向と今後の課題○中山 龍彦1、本田 智治2、吉本 佳祐3、江川 徹3、渡邊

一般演題 | 口演

毅4、高山 隼人4 （1. 長崎大学病院[O31] 救急外来看護6

センター、2. 長崎大学病院

座長:大村 正行(薬師寺慈恵病院)
15:15 〜 16:05 第6会場 (会議室108)

ター、3. 長崎大学病院

シミュレーション

高度救命救急セン

集中治療部、4. 長崎大学病院

地域医療支援センター）[O31-01] 救急外来を受診した緊急入院患者に対する社会的側面の把握に向けた取り組み○髙田 大樹1、松本 みゆき1 （1. 兵庫県立加古川医療セ

15:35 〜

[O32-04] 急変対応コース2年間の評価と今後の課題○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）

ンター）

15:45 〜

15:15 〜

15:25

15:55

[O32-05] 成人一般病棟に所属する看護師の患者急変時の初[O31-02] 救急外来待ち時間に対する患者ニーズと課題

動へ影響する要因○廣井 瞳1、土本 薫1 （1. 公立陶生病院）
15:25 〜

15:45

○七田 理恵子1 （1. 社会医療法人 雪の聖母会 聖マリア

15:35

病院）

[O31-03] A病院のハリーコール症例における救急外来看護

15:55 〜

16:05

師の役割と不安の内容○高尾 美香1、吉岡 容子1、草場 裕1 （1. 佐賀大学医学部附属病院高度救命救急センター）
15:35 〜

2023年11月24日(金)
第10会場

15:45

[O31-04] 外国人患者とのかかわりから救急外来看護におけ一般演題 | ポスター

る「やさしい日本語」の活用の必要性を実感した[P1] 救急外来看護・重症患者看護

看護師の経験

座長:須田 貴之(大阪赤十字病)
10:50 〜 11:30 第10会場 (コンベンションホール１)○沼野井 翔太1、上村 由似1 （1. 北里大学病院看護部）
15:45 〜

15:55

[P1-01] 救急外来における脳梗塞発症早期患者への経口与薬[O31-05] 看護師が認識する外国人患者への救急看護の実践
1,2○田中 陽子（1. 福岡国際医療福祉大学

看護学科、2. 国際医療福祉大学
専攻

医療福祉学研究科

15:55 〜

大学院に対する看護師の不安－嚥下プロトコル導入を目指

看護学部

してー

保健医療学

○山口 美紀1 （1. 社会医療法人

博士課程）

16:05

三栄会

ツカザキ病

院）
10:50 〜

11:00

[P1-02] A病院救命救急センターにおけるベッドコント

第7会場

ロールの現状と課題～リーダー看護師の思考や心理について～

一般演題 | 口演[O32] 看護教育6
座長:杉本 環(日本看護協会看護研修学校)
15:15 〜 16:05 第7会場 (会議室101)[O32-01] 当センターにおけるグラウンドナース育成システ
ムの構築と検証～グラウンドナース認定に向けて～©一般社団法人 日本救急看護学会

喜屋武 豊1、吉田 亨弘1、○高江洲 麻衣子1、長井 麻衣1（1. 沖縄県立中部病院救命救急センター）
11:00 〜

11:10

[P1-03] 熱傷患者に対する看護師の退院支援に関する実態○石井 優子1、村中 沙織1、牧野 夏子2、奥山 亜由子1
（1. 札幌医科大学附属病院、2. 札幌市立大学看護学部）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会
11:10 〜

[P3-04] A病院の小児科病棟における急変対応研修の現状と

11:20[P1-04] クリティカルケア領域における痛みの行動評価型○石井 美保子1 （1. 長崎みなとメディカルセンター）

ツールを用いた国内外の研究の動向と課題○木田 真胤1,2、赤瀬 智子1 （1. 横浜市立大学大学院医学研究科看護生命科学分野、2. 独立行政法人国立病院機構

15:35 〜

15:45

[P3-05] A病院災害教育での視聴覚教材を活用した PAT法の学習効果分析

東京医療センター）
11:20 〜

問題点

○田中 淳也1 （1. 群馬県済生会前橋病院）

11:30

15:45 〜

15:55

一般演題 | ポスター

[P2] プレホスピタルケア・トリアージ

一般演題 | ポスター

座長:加藤 茜(信州大学)
14:10 〜 14:50 第10会場 (コンベンションホール１)[P4] 救急外来看護[P2-01] ドクターカー運用開始に向けたプレホスピタルケア
未経験看護師への育成過程
1

座長:峯田 雅寛(山形県立中央病院)
16:10 〜 17:00 第10会場 (コンベンションホール１)[P4-01] 救急画像転送システムからの画像転送時に看護師が1

1○中下 真由美 、原 芙美子 、新井 美乃里 、白尾 裕子

入手している情報と活用の現状

1○越道 香織1、清田 友貴2 （1. 県立三次看護専門学校、2.

1

1、大島 志保 、櫻井 淳子 （1. さいたま市立病院

救命

救急センター）
14:10 〜

広島ハートセンター広島心臓血管病院）

14:20

16:10 〜

[P2-02] 独自に作成したプライマリーサーベイ評価ツールを

16:20[P4-02] 失神により救急搬送された患者の原因を早期に認識使用した救急部門での重症度・緊急度判定における

する重要性

効果

○宮本 菜月1 （1. 千鳥橋病院救急センター）○富永 優輝1、細田 彩花1 （1. 洛和会丸太町病院

救

16:20 〜

16:30

[P4-03] 救急搬送された高齢者に対する帰宅時支援フ

急・HCU）
14:20 〜

ローチャート導入の効果

14:30[P2-03] A病院夜間救急外来における電話トリアージ経験2
年未満の看護師が困難に抱く状況
1

ター）

1

○西本 朋美 、山田 美由紀 （1. 公立長生病院）
14:30 〜○澁谷 裕子1、土本 薫1 （1. 公立陶生病院救命救急セン

16:30 〜

16:40

[P4-04] A病院救急外来において帰宅となる高齢者を地域に

14:40「つなぐ」療養支援の実際と課題
一般演題 | ポスター

○今西 佳代1 （1. 岐阜市民病院）[P3] 看護教育

16:40 〜

座長:瀧澤 紘輝(神戸市立西神戸医療センター)
15:05 〜 15:55 第10会場 (コンベンションホール１)

16:50[P4-05] 非入院帰宅患者の帰宅支援にかかわるシステムの構
想と課題[P3-01] 急変対応チームによる院内呼吸数測定向上への取り組み

須田 知之1、○前田 千賀子1 （1. 多治見市民病院）
16:50 〜

17:00

○杉 美紀1 （1. 京都府立医科大学附属病院）
15:05 〜

2023年11月25日(土)15:15[P3-02] 当院におけるドクターカーナースの教育に関する課

第10会場

題
○吉野 暁子1、大谷 義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療セン

一般演題 | ポスター

ター

[P5] チーム医療

看護部、2. 埼玉医科大学国際医療センター

救命座長:酒井 由夏(近森病院)
09:00 〜 09:50 第10会場 (コンベンションホール１)

救急科）
15:15 〜

15:25

[P3-03] 救急外来における新人チェックリスト改訂版の運用
11

1[P5-01] A病院救急外来看護師が考えるタスクシフト／○山﨑 優介 、伊藤 美和 、岩佐 有美 （1. 広島市立北部

シェアとは医療センター安佐市民病院）～院内救命士との協働～

15:25 〜

15:35

©一般社団法人 日本救急看護学会○中村 里絵1、藤田 洋子1、川口 沙季1 （1. 徳島赤十字病一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会
院

救急外来）

09:00 〜

10:40 〜

09:10

[P5-02] A病院救急外来での看護師から救命士へタスクシフ
ト・シェアに対する思い〜アンケート調査の結果

から〜○糸数 卓弘1 （1. 医療法人徳洲会
09:10 〜

座長:佐藤 清史(深谷赤十字病院)
11:00 〜 11:40 第10会場 (コンベンションホール１)と動画教材をもちいた減災教育の課題○野澤 陽子1、加藤 清美1、鈴木 英子1 （1. 順天堂大学医○松尾 直樹1 （1. 独立行政法人国立病院機構東広島医療学部附属静岡病院）
11:00 〜

センター）

11:10

[P7-02] 災害時業務振り分けシート作成からみえた災害時看

09:30[P5-04] 院内迅速対応チームによる病棟ラウンドの成果

護業務継続のための課題○鈴木 英子1、加藤 清美1、野澤 陽子1 （1. 順天堂大学医○新名 朋美1 （1. 大阪赤十字病院）

学部附属静岡病院

09:40[P5-05] 膀胱留置カテーテルの管理に関する再受診を繰り返す患者に対する多職種連携における救急看護の関わ

11:10 〜

看護部）

11:20

[P7-03] 管理師長に対する災害初動の学習会効果と今後の課
題り○飯島 雄希1 （1. 医療法人社団筑波記念会筑波記念病○加藤 清美1、鈴木 英子1、野澤 陽子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院院）
09:40 〜

[P7] 災害看護[P7-01] 災害発生時の初動行動に関する看護師の知識の定着

09:20

るタスクシフトの一例

09:30 〜

一般演題 | ポスター

南部徳洲会病院）[P5-03] 救急搬送された多発外傷患者の特定行為実施に関す

09:20 〜

10:50

11:20 〜

09:50

看護部）

11:30

[P7-04] 災害時の病院対応についての研修 Hospital一般演題 | ポスター

MIMMSコース参加者からの研修評価結果の解析[P6] エンドオブライフケア・家族看護○安本 友子1,2 （1. MIMMS日本委員会、2. 医療法人康生

座長:相楽 章江(山口大学医学部附属病院)
10:00 〜 10:50 第10会場 (コンベンションホール１)

会

豊中平成病院）

11:30 〜

11:40

[P6-01] A病院における緩和ケア患者の救急外来受診の現状と課題 ～緩和ケアチームと救急外来の協力した取[P8] その他

り組み～○與賀田 洋1 （1. 医療法人
10:00 〜

伴帥会

愛野記念病院）○研井 礼子1、中里 さかえ1 （1. 福岡赤十字病院）
10:20[P6-03] 救急外来におけるエンゼルケアに関する看護研究の○山田 恵子1、住吉 智子2、佐藤 由紀子2、高橋 絹代3（1. 新潟県立看護大学、2. 新潟大学、3. 富山福祉短期大学）
13:15 〜動向
○中田 絢菜1、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
10:30[P6-04] 救急領域において患者の死別を経験した家族に関わった看護師の思いに関する文献検討○上西 涼元1、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
10:30 〜

[P8-01] 医療過疎地域における保育所保育士の小児一次救命処置技術に関する実態調査の看護

10:20 〜

座長:小川 奈奈(小波瀬病院)
13:15 〜 14:05 第10会場 (コンベンションホール１)

10:10[P6-02] 救急搬送後心停止下臓器提供を希望された患者家族

10:10 〜

一般演題 | ポスター

10:40

[P6-05] 救急看護認定看護師が介入する重症患者初期支援の実践報告○林 美恵子1 （1. 聖隷浜松病院）

13:25[P8-02] 救命救急センター新規配属者の自己効力感向上を目指した取り組み○森本 秀樹1、木村 美香1 （1. （株）麻生飯塚病院救命救急センター）
13:25 〜

13:35

[P8-03] A病院の特定行為実践における実態調査○村松 武明1 （1. 聖隷三方原病院

高度救命救急セン

ター）
13:35 〜

13:45

[P8-04] 新型コロナウイルス感染症患者に長期間対応する看©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

護師が 感じるストレスの変化とストレスマネジメ
ント

15:15 〜

15:25

[P10-03] 三次救命センター統合再編における組織変革のマ
1

1

1

1

○後藤 美保 、高尾 和弥 、梶田 早紀 、菊地 遥香 、立松1

美和 （1. 公益社団法人

日本海員掖済会

名古屋掖済会病院）

ネジメント○池田 まゆみ1 （1. 兵庫県立はりま姫路総合医療セン
ター）

13:45 〜

13:55

15:25 〜

15:35

[P8-05] 意思疎通困難な超高齢患者の倫理的検討のために救[P10-04] 介護施設職員の不安軽減に向けた活動報告

急外来において看護師に求められる役割―救命救急講習会を実施して―1○田中 嘉与 、木脇 和剛 、山田 真紀 、高見 祥代 （1.

○池田 優1、浦山 いづみ1、谷 賢介1 （1. 長崎みなとメ

市立福知山市民病院 看護部）

ディカルセンター

13:55 〜

1

1

1

14:05

15:35 〜

一般演題 | ポスター

[P9] 医療安全・感染管理
座長:丹羽 由美子(愛知医科大学病院)
14:15 〜 14:55 第10会場 (コンベンションホール１)[P9-01] 夜間緊急入院の薬剤業務に関わる看護師の臨床判断○小林 真知子1、北澤 忍1、峯村 朝子1 （1. 長野赤十字病院救命救急センター）
14:15 〜

14:25

[P9-02] RRT看護師が院内ラウンドを行う効果とみえてきた
課題○河野 久世1 （1. 地方独立行政法人

市立東大阪医療センター）
14:25 〜

14:35

[P9-03] ６ R不足による流量間違い減少への取り組み○前川 富美子1、後小路 隆1、小川 奈奈1 （1. 社会医療法
人陽明会

小波瀬病院）

14:35 〜

14:45

[P9-04] 救急・集中治療領域における新型コロナウイルス感染症に関する看護研究の動向と今後の課題○正垣 香奈1、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
14:45 〜

14:55

一般演題 | ポスター

[P10] 地域連携・看護管理
座長:冨岡 小百合(大阪府立中河内救命救急センター)
15:05 〜 15:45 第10会場 (コンベンションホール１)[P10-01] 地域包括ケア病棟における患者の急変に対する看護師の意識と課題○黒島 沙也華1、山口 祐介1 （1. 宮崎県立日南病院）
15:05 〜

15:15

[P10-02] A病院における超緊急帝王切開術についての検討–管理師長の抱えているストレスコーピングについて−○渡邊 一也1 （1. 公益財団法人宮城厚生協会坂総合病院看護部）©一般社団法人 日本救急看護学会

救命救急センター）

15:45

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | 会長講演

[PL] 救急看護実践の温故知新 ～未来の社会を支えるスペシャリスト～座長:佐藤 憲明(日本医科大学付属病院)
2023年11月24日(金) 09:10 〜 10:00 第1会場 (コンベンションホール２・３)
オンデマンドサイトはこちら[PL-01] 救急看護実践の温故知新〜未来の社会を支えるスペシャリスト〜○増山 純二1 （1. 令和健康科学大学 看護学部
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臨床シミュレーションセンター）

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09:10 〜 10:00 (2023年11月24日(金) 09:10 〜 10:00 第1会場)[PL-01] 救急看護実践の温故知新〜未来の社会を支えるスペシャリスト〜○増山 純二1 （1. 令和健康科学大学 看護学部

臨床シミュレーションセンター）

キーワード：温故知新、スペシャリスト、救急看護
今回の学術集会は、25周年を迎える記念すべき学術集会であり、メインテーマにありますように、キーワードは「温故知新」「スペシャリスト」をあげています。私が考えます、これまでの救急医療、看護から「救急看護実
践」「教育」「スペシャリスト」の課題について私見を述べます。その上で、これからの救急看護を切り拓くための多くの討議をしていただきたく存じます。
１．救急看護実践の課題
１） 医療・看護の標準化に潜む問題
日本の医療は2000年以降より、 EBM手法の確立に伴い多くの診療ガイドラインが策定され、救急医療においても心肺蘇生ガイドライン、外傷初期診療ガイドラインなど全国的に普及しています。現在においても、診療プロ
トコールを中心に医療が提供されており、医療、看護の質は担保されていますが、その反面、看護実践のルーチ
ン化は臨床判断力の低下を招き、救急看護実践力が低下するといった大きな課題があります。
２）救急看護師の役割
救急看護は診療の補助の役割を中心に看護を展開してきましたが、近年では、救急・集中治療における終末期医療として心理的側面の看護のニーズがさらに向上しています。また、救急医療の出口問題として、高齢の救急患者が治療を経て安定しても、退院後に家族の協力が得られず退院できないなどの社会的な理由が課題となっています。社会の医療ニーズが変わり、救急医療の早い段階で全人的な看護実践が求められるようになってきています。救急看護師の役割について改めて整理していく必要があります。
２．臨床判断力の育成
救急看護の質向上において鍵になる人材は、日本救急看護学会が提示している救急看護師のクリニカルラ
ダー、「レベルⅢ」であると考えます。これは「ケアの受け手に合う個別的な看護を実践する」レベルであり、臨床判断ができるレベルです。「判断する力」を養う為には意図的に教育を行わなければ、ラダーⅢの育成は困難となります。しかし、院内の現任教育において、ラダーⅢを育成する研修計画が明確にされていないことは課題としてあげることができます。臨床判断力、問題解決力育成において、シミュレーション学習は重要な教授アプ
ローチの一つです。しかし、シミュレーション学習を行えば学習効果が必然的に向上するものではありません。これまでの教育経験をもとに、臨床判断力を育成する教授方法（教授アプローチ、教授構成要素、内容の系
列化）について紹介します。その上での臨床判断力を向上させるための教育について討議をお願いします。
３．未来の社会を支えるスペシャリスト
臨床ではスペシャリスト、ジェネラリストを分けて実践をする必要はありません。しかし、患者のニーズを充足させるだけのスペシャルティーの高い看護提供はすべきです。認定看護師教育機関、専門看護師教育機関、
NP教育課程、特定行為研修の教育は、スペシャルティーの高い教育が提供されています。スペシャルティーの高い教育を受けた看護師が、スペシャルティーの高い看護師である為には、どのような看護実践ができるのか、組織（病院、部署、チーム）、そして患者へどのように貢献できるのか、行動変容とともに表現できる看護師でなければスペシャリストとしての活動は困難です。これからの医療ニーズを踏まえ、スペシャリストはどのような看護実践が求められるのか大きな課題です。
「最後に、皆さんにお願いがあります。今回、これまで救急看護を牽引していただいた先生や専門性の高い看護師の参加もありますが、【憧れるのはやめましょう】。レジェンドたちの胸を借りてぶつかり、次の時代の救急看護を作る議論ができることを期待します。」©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | 特別講演

[SL] スペシャリストに求められる知・技・心、そして…
座長:松月 みどり(湘南医療大学)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:10 第1会場 (コンベンションホール２・３)[SL-01] スペシャリストに求められる知・技・心、そして…
○内村 航平1 （1. 元プロ体操選手）
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14:10 〜 15:10 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:10 第1会場)[SL-01] スペシャリストに求められる知・技・心、そして…
○内村 航平1 （1. 元プロ体操選手）
キーワード：スペシャリスト、知・技・心【プロフィール】
オリンピック４大会（2008 年北京、 2012 年ロンドン、 2016 年リオデジャネイロ、 2020 年東京）に出場
し、個人総合 2 連覇を含む 7 つのメダル（金メダル 3 、銀メダル 4 ）を獲得。
また、世界体操競技選手権でも個人総合での世界最多の6 連覇を含む 21 個のメダル（金メダル 10 、銀メダル
6 、銅メダル 5 ）を獲得している。
国内大会ではＮＨＫ杯個人総合10 連覇、全日本選手権個人総合でも 10 連覇を達成。2022年3月に現役引退。
生年月日：1989 年 1 月 3 日（ 33 歳）
出生：福岡県北九州市
出身：長崎県諫早市©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | 基調講演

[KL] 【温故知新】救急医療の実績と課題、そして、これからの救急医療
座長:増山 純二(令和健康科学大学)
2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:10 第1会場 (コンベンションホール２・３)
オンデマンドサイトはこちら[KL-01] 【温故知新】救急医療の実績と課題、そして、これからの救急医療○早川 航一1 （1. 長崎みなとメディカルセンター）
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10:10 〜 11:10 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:10 第1会場)[KL-01] 【温故知新】救急医療の実績と課題、そして、これからの救急医療1○早川 航一 （1. 長崎みなとメディカルセンター）
キーワード：救急医療の変遷
救急医療は医の原点であり、かつ、すべての国民が生命保持の最終的な拠り所としている根源的な医療と位置付けられ、常に時代の変遷に応じた社会・地域のニーズに応えるべく発展してきた。本講演では私自身の経験を中心に、救急医療のこれまでの歩みと今後の課題について述べたい。
2000年代初頭
PCPSを用いた心肺蘇生の普及
私が救急医になった頃、心肺蘇生の最終手段として PCPSが普及していたが、その対象は“救急医の直観”に拠るところが大きかった。積極的蘇生の適応判断に際し、精度の高い予後予測が求められた。そこで私は大阪ウツタイ
ンデータを使用し、蘇生の現場で適用可能な精度の高い予後予測式の確立に成功した（ Resuscitation2011）。本研究結果をもとに PCPSプロトコールを作成し、2011年大阪大学高度救命救急センターで運用を開始した。
2010年代重症頭部外傷の救命への挑戦
当時、頭部外傷症例に対し初療室で穿頭することは多くの施設で行われていたが、その後の減圧開頭術に際し手術室が空くのを待たなくてはならないことがしばしば経験された。頭蓋内圧が高いと分かっていてすぐに減圧術ができないのは救急医として許せなかった。そこで、2011年初療室で開頭するシステムを構築した。他方、頭蓋内圧亢進に対し脳低温療法を実施した重症頭部外傷143例の後方視的研究において、最初に測定し得た頭蓋内圧が70mmHgを超えるか、あるいは脳灌流圧が40mmHgを下回ると全例が救命できないという結果を得た。そこ
で、瞳孔所見や CT画像より頭蓋内圧が高いと予測される症例に対しては、 CT直後から脳低温療法とバルビツ
レート療法を実施するプロトコールを開始したところ、従前治療群に比して予後の改善が得られた（日本外傷学会雑誌2016）。
Hybrid ERを用いた救急診療
2000年代初頭に日本版『外傷初期ガイドライン JATECTM』が普及したことで、外傷診療の国内における標準化が進んだ。 JATECのなかで、循環が不安定な症例に対する CT検査は“死のトンネル”と評された。そのようななか、循環が不安定な患者にも安全かつ早期に CT検査を行うことができ、さらに根本的止血術も速やかに行うことができる Hybrid ERが2011年8月大阪急性期・総合医療センターに開設された。その後、現場から直接搬送された ISS16以上の鈍的外傷を対象とした historical control studyにおいて、従来型治療群より28日死亡率が低下することが示された（木下ら Annals of Surgery 2019）。
2010年代末葉～2020年代
高齢者救急医療への取組み
高齢化社会の到来とともに高齢者救急搬送件数が増加し、私は高齢者救急医療に積極的に取り組んだ。多くの苦い経験から、“漫然と治療にあたるのではなく、早く治して、早く元の住まいに返す”、“徹底的にせん妄対策、廃用予防を図る”ことの重要性を学んだ。また、高齢者に多いてんかん、誤嚥性肺炎を対象とした臨床研究も実施した。
医療介護連携の取組み
私は以前より介護の現場の方々と実臨床で連携するなか、顔の見える関係を構築し、日頃の感謝を伝えた
かった。そこで、救急医と救命看護師が直接施設へ足を運び、講習会を開催するのはどうかと着想した。事前に介護現場の方々からどのようなことで苦慮されているのかニーズ把握を行ったうえで、“ながさき介護救急蘇生講
習会”と題して教育コースを展開している。
今後の課題
少子高齢化、 Covid-19の蔓延、働き方改革、ハラスメント問題など、時代は大きな音を立てて変化し続けている。さらなる高齢化社会にいかに立ち向かうのか、 AI（人工知能）をいかに救急医療へ応用するかなど課題も多©一般社団法人 日本救急看護学会

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い。これまで先人達が成し遂げて来たように、次世代へ良い形でバトンを引き継げるよう精一杯努力したい。

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指定演題 | 教育講演

[EL1] 【温故知新】救急医療における患者のための意思決定支援～ Timelimited trial （お試し期間）の考え方
座長:田戸 朝美(山口大学大学院)
2023年11月24日(金) 10:40 〜 11:40 第3会場 (会議室102)
オンデマンドサイトはこちら[EL1-01] 【温故知新】救急医療における患者のための意思決定支援~
Time-limited trial(お試し期間) の考え方
○則末 泰博1 （1. 東京ベイ・浦安市川医療センター）
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10:40 〜 11:40 (2023年11月24日(金) 10:40 〜 11:40 第3会場)[EL1-01] 【温故知新】救急医療における患者のための意思決定支援~
Time-limited trial(お試し期間) の考え方
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○則末 泰博 （1. 東京ベイ・浦安市川医療センター）
キーワード：Time-limited trial、お試し期間、意思決定支援
意思決定において最も重要な情報は予後である。しかし、急性期医療現場では、「治療をしてみないと助かるかどうかが分からない」という場面に多く遭遇する。いわゆる予後の不確実性が、急性期医療において気管挿管などの侵襲的な治療を行うかどうかの意思決定を困難なものにしている。この不確実性に対処する知恵として、欧米では、一定期間、救命を目的とした治療を最大限行い、ゴールが達成できないことが明確になった場合には緩和ケアに移行するという Time-limited trial（お試し期間）が施行されている。本邦でもこの Time-limited
trialは極めて有効な可能性が高いが、一度始めた治療はやめられないという本邦独特の文化により、その運用には極めて慎重になる必要がある。本講演では、 Time-limited trialについての説明と、その注意点、そして救急看護の立場からどの様に患者や家族の意思決定をサポートできるかについて説明する。

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指定演題 | 教育講演

[EL2] 【温故知新】新興・再興感染症の戦いに挑む
座長:芝田 里花(日本赤十字社和歌山医療センター)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:10 第3会場 (会議室102)
オンデマンドサイトはこちら[EL2-01] 【温故知新】新興・再興感染症の戦いに挑む○泉川 公一1 （1. 長崎大学）
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14:10 〜 15:10 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:10 第3会場)[EL2-01] 【温故知新】新興・再興感染症の戦いに挑む○泉川 公一1 （1. 長崎大学）
キーワード：新興感染症
目に見えない微生物によっておこる感染症の対策、制圧が非常に難しいのは周知の事実である。そして、致死率の高い感染症のパンデミックは、人類にとって脅威である。例えば、アフリカで時折、流行するエボラウイルス病など治療法が確立していないような1類感染症は、貧困にあえぐ発展途上国では高い死亡率を示すおそろしい感染症である。一方で、治療薬はないものの、感染源を特定し正しく対応し、かつ、感染経路（エボラウイルス病の場合は接触感染）を個人防護具を正しく使用し遮断することで感染拡大を防ぐことでパンデミックを制圧することにつながる。これはすなわち、今回の新型コロナウイルス感染症（ COVID-19）でも経験したことであり、医療従事者のみならず、一般の人々にも感染症対策を徹底することは、パンデミックを一定レベルで抑制することができることを証明できた。現在、 COVID-19は、疾患自体は以前より軽症になることが多く、ワクチ
ン、治療薬も驚異的なスピードで開発された甲斐もあってコントロール下における疾患となってきた。死亡者が諸外国より少なかったのは、やはり、感染症対策の啓発がしっかりとできたのだと思われる。 一方で、新興感染症は、いつ、新たに発生するか分からない、今回の COVID-19パンデミックにおいて、日本は、ワクチン、治療薬の開発、臨床研究、基礎研究は、全体的に諸外国に遅れをとり、準備不足であったことは否めない。今後、新たな感染症が発生した際に、困らないようにどのように準備して備えるのか、しっかり検討しておくことが肝要である。本講演では、我々の経験を踏まえ、今後、求められる対策、対応について概説させていただく。

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指定演題 | 教育講演

[EL3] 【温故知新】看護教育に改革を！

これが臨床実践力を向上させる

研修デザイン
座長:三上 剛人(吉田学園医療歯科専門学校)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:10 第4会場 (会議室103)
オンデマンドサイトはこちら[EL3-01] 【温故知新】看護教育に改革を！これが臨床実践力を向上させる研修デザイン○鈴木 克明1,2 （1. 熊本大学名誉教授、2. 武蔵野大学教授・響学開発センター長）
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14:10 〜 15:10 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:10 第4会場)[EL3-01] 【温故知新】看護教育に改革を！これが臨床実践力を向上させる
研修デザイン
1,2○鈴木 克明（1. 熊本大学名誉教授、2. 武蔵野大学教授・響学開発センター長）

キーワード：インストラクショナルデザイン、研修設計
教育の効果・効率・魅力を高めるための枠組みを提供するインストラクショナルデザイン（ ID）を活用することが有効である。そう言われて久しいが、看護教育においても様々な応用例が見聞されるようになった。本学会が当初より実施している「フィジカルアセスメントセミナー」においても、二年ごとの改訂において IDの知見を取り入れ、着実に改訂の成果を上げてきたことをとても喜ばしく思っている。とりわけ、その中核的な役割を果た
してきた人物が筆者の以下のメッセージに刺激を受けて IDを志した者であることは、特にうれしいことである。
「私の役割は、つばを飛ばしながら退屈な話をすることではなくて、君たちに「やること」を与えること。学びのきっかけを与えること。そして、やさしく（厳しく）見守ることなのです。自分の知識を見せびらかして学生から「学ぶ楽しさ」を奪うことなく、「親切なおじさん」になりたいという願望を我慢して、いじわるし、しかし自分でできたことを一緒に歓ぶ人になることなのです。」
何を教えるためにどのような ID理論・モデルを活用するかは様々だろう。しかし、 IDを使うことがその目的ではない。そうであれば、 IDを応用することによって、どのような研修を実現すべきだろうか。 IDを使ったとしてもその結果として効果・効率・魅力が高い研修が産み出せなければ意味がない。ではどんなものを目指すべきか。7か条にまとめてみた。本教育講演では、どのような意図が込められているのかを紹介し、どのように活用すべきかを考えてみたいと思う。
ID7か条（暫定版）
１．自分が受けたくない教育は提供しない。ダメな教育を再生産してはダメ。
２．金太郎飴の製造で終わらない。「自分なり」を少しずつ加えて自己調整学習（ SRL）から自己主導学習（
SDL）へ進歩させる。
３．覚えさせるのではなく記憶に残る教育を。挑戦的企てで構成し、忘れられない出会いの出現度を高める（学
習経験モデル）。
４．学ぶ楽しさを実感できることを目指す。学ぶとは本来、楽しいことだから。自分の成長を実感できると「動機づけ」は不要になるから。
５．学び合う仲間づくりにつながる方法を選ぶ。互いに学び合うことができれば、より遠くまで行けるから。
６．成長を確認し味わいながら一歩ずつ進む方法を教える。失敗から学ぶ術、それが評価。達成を味わう、それも評価。
７．自分の得意を伸ばし、もっと役に立てる人になることを目指してもらう。それが生き甲斐になるから（アドラー心理学）。
出典：[122-02]【連載】ヒゲ講師の ID活動日誌(100) ：受け継いでほしい思い： IDを考える前提と ID7か条 IDポータル (gsis.jp)©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | 教育講演

[EL4] 【温故知新】地方二次救急医療機関におけるチーム医療とタスクシ
フト/シェアの現状
座長:藤野 智子(聖マリアンナ医科大学病院)
2023年11月24日(金) 15:20 〜 16:20 第3会場 (会議室102)
オンデマンドサイトはこちら[EL4-01] 【温故知新】地方二次救急医療機関におけるチーム医療とタスクシフト/シェアの現状○田口 健蔵1 （1. 社会医療法人陽明会
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小波瀬病院

救急科）

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15:20 〜 16:20 (2023年11月24日(金) 15:20 〜 16:20 第3会場)[EL4-01] 【温故知新】地方二次救急医療機関におけるチーム医療とタスク
シフト/シェアの現状
1○田口 健蔵 （1. 社会医療法人陽明会

小波瀬病院

救急科）

キーワード：タスクシフト/シェア、診療看護師/特定看護師、院内救急救命士
社会医療法人陽明会小波瀬病院（以下当院）は福岡県京都郡苅田町にある266床の二次救急医療機関で、救急科医師7名（常勤5名、非常勤2名）、救急外来看護師10名（うち診療看護師1名、特定行為研修を終了した看護師（以下特定看護師）3名）、院内救急救命士（以下救急救命士）7名を中心に救急外来を運営している。診療看護師は気管挿管や血管確保などの医療行為を行うだけでなく、特定看護師や救急救命士の教育など、院内で幅広い活動に携わっている。当初は救急搬入された患者と救急科で入院している患者への診療を中心に活動していたが、活動内容が院内で認知されるにつれ救急科以外の医師からの処置（ PICC・ CVCなど）の依頼も増え、現在では院内の診療において必要不可欠な存在となっており、教育面では特定行為を含む看護師の教育は勿論のこと、救急救命士の教育プログラム作成から指導に至るまで中心的な役割を果たしている。特定看護師は2021年に院内で養成研修を開始して以降毎年数名ずつ増員されており、 PICCによる血管確保や動脈血液ガス検体採取、褥瘡処置など、これまで診療看護師が行っていた業務を分担する形で活動しており、屋根瓦式に後輩特定看護師の教育にも関与している。救急救命士は救急外来における記録や連絡、物品管理や患者搬送、家族対応などの他、気管挿管などの処置の介助を行うだけでなく、（現在は実習という形であるが）静脈路確保などの処置も行っている。診
療看護師の活躍により医師の負担が軽減される一方で、過剰なタスクシフトは診療看護師に負荷がかかるため、特定看護師を増員したり救急救命士に看護師の業務をタスクシフト/シェアしたりすることにより対応しているが、そこには医師が少ないため各職種が協力して効率よく診療を進めざるを得なかった当院の過去の経験が生きている。また、診療看護師や特定看護師となるまでに時間的・金銭的な負担があり、資格を得て働き出しても負担と責任が増える一方で処遇が十分でないという声もあるが、当院では診療看護師に対して看護師とは異なった給与体系が存在し、特定看護師には看護師の給与に加えて手当を支給している。このように病院全体での業務効率化と働き方改革に挑戦しているのが当院の現状であり、今後はデジタルツールの活用など十分とは言い難い分野の整備を進めつつ、各職種の専門性を活かしたチーム医療を実践し、質の高い医療を提供していくことが課題である。

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[EL5] 【温故知新】看護の将来ビジョンと救急看護の展望－救急看護の価
値の再考－
座長:中村 美鈴(名古屋市立大学大学院看護学研究科)
2023年11月24日(金) 16:30 〜 17:30 第3会場 (会議室102)
オンデマンドサイトはこちら[EL5-01] 【温故知新】看護の将来ビジョンと救急看護の展望
ー救急看護の価値の再考ー○木澤 晃代1 （1. 公益社団法人日本看護協会）
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16:30 〜 17:30 (2023年11月24日(金) 16:30 〜 17:30 第3会場)[EL5-01] 【温故知新】看護の将来ビジョンと救急看護の展望
ー救急看護の価値の再考ー
1○木澤 晃代 （1. 公益社団法人日本看護協会）
キーワード：救急看護の価値
人口構造の変化、価値観の多様化、複雑化に対応するため、医療提供体制は大きく変化してきている。「看護の将来ビジョン」は2025年を見据えた社会保障制度改革の動きに対応するため、日本看護協会が2015年に策定したものである。少子・超高齢・多死社会における保健・医療・福祉体制の再構築は、看護職が立ち向かっていくべ
き大きな課題として「いのち・暮らし・尊厳を まもり支える看護」を掲げ、看護の挑戦として活動の方向性を明確にしてきた。その中で救急看護は、人々の急な健康障害に関し、傷病の発症早期から、高度で集中的な治療介入や医療機器の管理、最重症の患者ケアという観点から、高度な看護技術が必要であり、看護職能団体や、関連学会等で、様々な認定、認証制度を構築している。日本看護協会では、救急領域の認定制度として救急認定看護師、集中ケア認定看護師、急性・重症患者看護専門看護師を認定している。2017年10月から施行されている「看護師の特定行為研修制度」は資格制度ではないが、看護師の標準化研修として国が定めたものであり、活用が期待されている。2021年には、救急看護と集中ケアの分野統合を行い、特定行為研修を組み込んだクリティカルケ
ア認定看護師を認定している。このような専門的で体系的な教育を受けた看護師の実践は、患者ケアに貢献しているとして社会的にも評価を得ており、診療報酬にも反映されている。また、学会等での社会活動では、看護の専門性を発揮し、教育的役割や多職種連携調整にも貢献している。さらに、2024年度からの第8次医療計画においては、特定行為研修修了者やその他専門性の高い看護師の養成推進策を策定することも明記されており、社会からの期待も大きい。しかしながら、「救急看護の価値」は、どの程度認識されているのであろうか。今回の新興感染症のパンデミックは、世界的にも看護の価値を再認識する機会となった。特に救急看護領域では、救急外来を受診する患者の緊急度判定や、治療の優先性の判断、感染管理など、防護服着用により観察が制限される
中、また自身も感染するリスクに晒されながら対応していた。しかしながら救急外来での専門性の高い看護師配置は規定されていないのが現状である。有事に備え、平時からの体制整備の必要性は認識されてはいるが、各施設の体制によって差異があり、人材の育成についても同様である。2024年からは、医師の時間外労働時間の規制、医師の働き方改革、タスク・シフト/シェアも進められ、診療の補助の要素が大きい救急看護は、裁量を発揮する重要な機会だと考えている。特に小児から高齢者まで診断のついていない対象の状態を判断し早期に対応できるスキルを有する専門性の高い救急看護が何をするべきか、どのようなことで医療に貢献できるのか、後進を育成し何を伝えていくのか、改めて「救急看護の価値」を再考する必要がある。認定看護師制度の始まりに、救急看護分野が果たしてきた役割は大きい一方で、制度創設から28年が経過し、制度の見直しの時期に来ているが、社会や医療提供体制が変化していても普遍的な救急看護があり、救急看護に期待されることに応え続けていく役割がある。本講演では、社会変化や医療提供体制、医療政策について概観し、看護の将来ビジョンと救急看護の展望について述べ、救急看護の価値について深く考える機会とする。

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指定演題 | 教育講演

[EL6] 【温故知新】「どうすればいい」から始まる救急医療・遠隔医療
座長:山﨑 早苗(東海大学医学部付属病院)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:00 第2会場 (コンベンションホール４)
オンデマンドサイトはこちら[EL6-01] 【温故知新】「どうすればいい」から始まる救急医療・遠隔医療○髙山 隼人1 （1. 長崎大学病院地域医療支援センター・ながさき地域医療人材支援センター）
09:00 〜

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09:00 〜 10:00 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:00 第2会場)[EL6-01] 【温故知新】「どうすればいい」から始まる救急医療・遠隔医療○髙山 隼人1 （1. 長崎大学病院地域医療支援センター・ながさき地域医療人材支援センター）
キーワード：ドクターヘリ・ドクターカー、IoT、コラボレーション
私たち医師・看護師は、患者の治療・ケアをする中で日ごろから大なり小なりの課題「どうすればいい」を抱いて仕事を行っている。
どうすればいい「救急医療」
高度成長期に交通事故が増加し傷病者対応が困難となり、「どうすればいい」となった。搬送は1963年に消防法の改正で救急業務となり、受入は1964年より救急告示病院の指定が行われた。医療側としては、専門的に受入のために1967年に大阪大学に特殊救急部が設立され、その後に全国の大学に広がり、学術的活動のために「日本救急医学会」が設立された。次に起こったのは内因性疾患の搬送増加で受入困難が発生し、1次から3次医療体制が制度化され、1977年に日本医科大学付属病院の救命救急センターが初めて認可された。全国の302施設に救命救急センターが設置されている。
救急看護としては、1981年に日本救急医学会看護部会ができ、専門性を高めるために1995年に救急認定看護師が制度化された。1998年に「日本救急看護学会」が設立された。
次に、救急外来からの対応では救命困難な傷病者に対して、「どうすればいい」からドクターヘリやドクターカーが展開されてきた。ドクターヘリは、1981年川崎医科大学附属病院で実用化研究が実施され、1999年川
崎医科大学と東海大学医学部にて試行的事業が開始された。47都道府県で56機が運航されている。ドクターカーは、1979年に兵庫県立西宮病院と西宮市消防本部との共同運用が開始され、1991年救命救急センター補助事業や2008年の道路交通法施工令の改正により、多くの施設で運用されるようになった。
どうすればいい「遠隔医療」
電話だけでは病態の理解に齟齬が生じたりして「どうすればいい」から、1972年に和歌山県の山間へき地で電話回線や有線テレビシステムによる映像による患者診療などが実験された。長崎県でも、1985年には国立長崎中央
病院と対馬いづはら病院との間で電話回線を使った画像伝送が行われ、有効なことから1991年に長崎県が画像伝送システム導入し日常的に急患の相談に利用している。
救急医療と遠隔医療のコラボレーション
コラボレーションも「どうすればいい」から発展している。使用例をあげると、医師の胸ポケットに収められた
スマートフォンを使ったドクターヘリ・ドクターカーでの現場モバイル映像伝送システム、長崎県の離島で展開されている虚血性脳卒中に対する iSHOT（ Isolated island stroke hotline）、自動車事故が起きた際に自動でドクターヘリの出動を要請する D-Call Net、遠隔医療機器を使って医師と患者プラス看護師（ D to P with N）にてオンライン診療を行うモバイルクリニックなどが良い連携である。
今後の展望
救急医療は、遠隔医療と融合し、病院前やへき地・離島などでも活動する医療者を医療機関ネットワークで支援でき、救急患者の救命率や社会復帰率の向上につながるだろう。搬送は、遠隔医療を行いながら eVTOL（Electronic Vertical Take-Off and Landing aircraft）により早期の医療介入と短時間での搬送に繋がり、５Gの普及で高画質のオンライン診療が行いやすくなるが、 ITリテラシーの低い高齢者にも適応できる遠隔医療に変化するであろう。
まとめ「どうすればいい」を追求して、院内から病院前での救急医療の提供に発展し、遠隔医療ツールが加わった。近未来に、遠隔医療と eVTOLとの組み合わせで、へき地・離島でも標準的な救急医療の提供につながることを夢みたい。

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指定演題 | 教育講演

[EL7] AHA蘇生教育コースの新しい形

ハートコード・ブレン

デッド・ラーニングの効果と未来
座長:軍神 正隆(日本ACLS協会/虎の門病院)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:00 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[EL7-01] AHA蘇⽣教育コースの新しい形～ハートコード・ブレンデッド・ラーニングの効果と未来～○Straccia Marida1 （1. アメリカ心臓協会）
09:00 〜

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10:00

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09:00 〜 10:00 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:00 第5会場)[EL7-01] AHA蘇⽣教育コースの新しい形～ハートコード・ブレンデッド・ラーニングの効果と未来～○Straccia Marida1 （1. アメリカ心臓協会）
キーワード：AHA蘇⽣教育、ACLS
アメリカ⼼臓協会(AHA)は、蘇⽣科学、教育、トレーニングのリーダーとして、 CPR 及び ECC の公式ガイドライ
ンを発⾏しています。 AHA は、医療従事者、⼀般の救助者のニーズのために、様々なコースを提供しています。その中で、最も⾰新的で効果的な⼀つのコースが、オンライン学習と実技練習を組み合わせたブレンデッド
ラーニングソリューションである HeartCodeです。
AHA HeartCodeコースでは、アダプティブラーニングテクノロジーを使⽤し、各受講⽣の成績、⾃信レベルに応じて、学習経路を最適化します。オンライン部分では、実際のシナリオをシミュレートする⾃⼰学習コンテン
ツ、理解度を深める設問、認知機能評価の3 点で構成されています。オンラインパートは、インターネットが使⽤できる環境であれば、いつでもどこでも受講することができ、受講⽣には今までよりも学習しやすくなります。オンラインパート終了後は、 AHAインストラクターまたは⾳声アシスタントが付いたマネキンとの実技セッションに参加し、 CPRおよび AEDのスキルを学びます。
AHA HeartCodeコースでは、緊急⼼疾患への対応するための⾃信、想起⼒、批判的思考を向上させることが⽰されています。ブレンデッドラーニングは、従来の教室での指導にオンラインモジュールや実習を組み合わせることで、救命技能トレーニングの有効性とアクセシビリティの向上を⽬指しています。また、医療機関へ異なる環境や場所で多数のスタッフを訓練させるための費⽤対効果の⾼い⽅法として提供をしています。 AHAHeartCodeコースは、世界中の救命救急と CPRプロトコル製品の基準を設定する CPRと ECCのための2020ガイ
ドラインから最新の科学を⽤いて更新がされています。
今回の講演では、 AHAの蘇⽣教育へ HeartCodeを導⼊することによる影響、将来への展望を探っていきます。また、ディスカッションにおいては、この⾰新的なアプローチがもたらす、学習者への成果、知識の定着、費⽤対効果についても掘り下げていきます。さらに、進化し続ける医療教育の現場におけるAHAHeartCodeコースの拡張性と適応性の可能性を検証し、蘇⽣教育と技術の変化の状況を踏まえて、
HeartCode コースの将来の⽅向性と課題を⾒ていきます。
AHAHeartCodeコースは、 BLS(Basic Life Support)、 ACLS(Advanced Cardiovascular Life Support)、
PALS(Pediatric Advanced Life Support)、 ASLS(Advance Stroke Life Support)、 NRP(Neonatal
Resuscitation Program)のトレーニングに利⽤することができます。
私たち AHAは、進化する蘇⽣トレーニングのパラダイムに光を当て、質の⾼い救命講習を確保しつつ、医療教
育の要求の変化にどのように適応していくことができるかについての⾒解を⽰していきます。

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指定演題 | 教育講演

[EL8] 【温故知新】スペシャリストとしての救急看護師が果たす役割
座長:明石 惠子(名古屋市立大学大学院看護学研究科)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:15 第2会場 (コンベンションホール４)
オンデマンドサイトはこちら[EL8-01] 【温故知新】スペシャリストとしての救急看護師が果たす役割○淺香 えみ子1 （1. 東京医科歯科大学病院）
13:15 〜

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13:15 〜 14:15 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:15 第2会場)[EL8-01] 【温故知新】スペシャリストとしての救急看護師が果たす役割○淺香 えみ子1 （1. 東京医科歯科大学病院）
キーワード：スペシャリスト、救急看護師
本集会のメインテーマ「救急看護実践の温故知新〜未来の社会を支えるスペシャリスト〜」をうけ、未来の社会を支えるために、救急看護実践領域において深い知識や技術を有する人（スペシャリスト）は何をすべきかが問
われています。
すべての国民の健康で文化的な最低限度の生活を営む権利には、急な医療の必要性に迫られた時に、多様な条件下においても標準以上の対応で命や身体機能が助けられ、最後まで尊厳が守られることの保証を医療（者）である救急看護（師）によって保障されることに大きな期待があります。
交通戦争時代に助からなかった命が救命救急センターの設置により救命されるようになりました。背景にはハード面の整備のみならず、急性・重症状態時の身体・精神・社会的側面へのかかわりとして救急看護のスペ
シャリティの構造化がありました。救急場面の実践には、「命や身体機能が助けられ、最期まで尊厳が守られることの保証」を念頭に置き、この領域（急性・重症状態）の知識や技術を適応させていくことになります。これは、救急看護の定義『「様々な状況において突然に生じた傷害又は急激な疾病の発症や急性増悪等によって、医療を必要とする人々に対する迅速かつ適切な看護実践をいう」（救急看護学会2022年）』として示されています。
これらの実践レベルを高める仕組みとして、通常の経年的実践力向上を加速する認定資格制度や研修制度が発足し、救急看護認定看護師等が一般にスペシャリスト・エキスパートとして上記の看護実践をリードしてきました。私たちの生活環境は、人口構造、経済力、政策や市民の価値観といった社会情勢により変化しており、未来に向けてはさらなる変化が予測されます。また、医療側の体制もタスクシフト・シェアの進展や多職種の専門性発揮が進み、救急看護実践領域の周辺の在り方も変化しています。この中で看護の中のある救急看護のスペ
シャリティとは何か、救急看護のスペシャリストが示すべきスペシャリティとは何か、その役割は何かを概念的なものから具体的な実践に向けて述べたいと思います。
救急看護学会の発足年数とほぼ同じ時間を幾つかの立場から救急看護に関わった中で、目の前に実践があまりにも当然であるがために、明確にしてこなかったことも多々あります。温故知新として失敗からの提案を含
め、資格の有無によらず、救急病態にある人への看護実践者としての救急看護師、スペシャリストと称する看護師の双方の視点を押さえたいと思います。

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指定演題 | シンポジウム[S1] 経験値を活かした大規模災害へ新たな備え
座長:黒崎 祐也(長岡赤十字病院)、真子 敬史(久留米大学病院)
2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第2会場 (コンベンションホール４)
オンデマンドサイトはこちら[S1-01] 熊本地震時の病院対応の実際と課題、被災後の BCP改定の取組と訓練○小林 賢吾1 （1. 熊本赤十字病院）[S1-02] 大災害を経験していない基幹災害拠点病院における経験値を活かした新たな備え○川谷 陽子1 （1. 愛知医科大学附属病院

高度救命救急センター）[S1-03] 来たる大規模災害と災害拠点病院としての責務を果たすための災害対策○神保 大士1 （1. 聖マリアンナ医科大学病院 GICU）[S1-04] 大規模災害被災想定外地域の備えー対応の要ＢＣＰ！ さえあれば安心？ー○山下 和範1、宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院災害医療支援室）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第2会場)[S1-01] 熊本地震時の病院対応の実際と課題、被災後の BCP改定の取組と訓練
1○小林 賢吾 （1. 熊本赤十字病院）
キーワード：熊本地震、病院対応、BCP、訓練【はじめに】
熊本赤十字病院は、病床数 490 の地域中核病院で、全国にある赤十字病院の中でも5つしかない国際医療救援
拠点病院の1つであり、熊本県唯一の基幹災害拠点病院である。多くの職員が国内外の災害救援を経験し、災害時に救援チームをいち早く出動させる意識は高かった。しかし、自分達が被災者になるという想定はなく、地震観測史上初の震度7が2回は「想定外」であった。
【熊本地震の当院の被害】
当院は、非常用発電装置、蓄電システムを備えた太陽光発電、大型受水槽に加え 2 本の井水ポンプなど、ライフライン機能の強化がされている。また、耐震構造基準比より強固な建物であり「災害に強い建物」であると自負していた。しかし、2度の震度7の地震を受け、建物の損傷、電気・水に大きな被害をもたらし、傷病者受入の要である救急棟が停電によって一時使用不可になった。病棟では水道パイプの破損にて廊下は水浸しとなり、窓枠の歪みや壁が剥がれ落ちる被害が出た。幸いなことに、入院患者さんや職員に負傷者はでず、電子カルテやCT・ MRIも使用することができ、病院診療提供機能は維持された。
【熊本地震での当院の対応】
救急棟の停電にて、被災者の命と健康を守るためにマニュアルにはない「想定外」の場所で、多数傷病者受入エリアを設置し対応した。病棟では入院患者さんの療養生活を守るために、勤務中の職員の判断で段ボールを使った壁の補修や患者ベッドの配置変更、人と物が少ない中でも工夫したケア、度重なる余震への精神的ケアなどの対応がなされた。職員は避難生活を送りながらの勤務であったが、 DMATや赤十字グループの支援を受け乗り越えた。ライフラインで特に問題となった水は、自衛隊等からの給水を受け病院機能を維持することができた。
【熊本地震での当院の主要課題】
・「災害に強い建物」との過信
・各エリア、部門、部署からの「一方通行になりがちな情報提供」
・超急性期の傷病者受入エリア対応に特化しがちな「備え」
・被災者でありながら「頑張りすぎてしまう」職員
・職員の心身疲労を軽減し、当院の役割を果たすための「受援体制」の整備【課題に基づいた BCP 改定】
病院長を責任者とした災害対応委員会の下部組織に BCPグループを設置し、 BCP 改訂や進捗管理、必要物品の整備等を行っている。 前述の課題解決のため、 BCP の核となる病院事業継続業務は、「指揮系統の確立」、「被害状況確認・病院事業方針決定」、「災害対応体制整備」、「病院各部署の業務方針の決定」、「病院避難」、「多数傷病者受入」、「病院運営継続」の 7 つの大項目からなる。この大項目には、業務内容レベルの中項目が含まれており、中項目は実践を重視し「 Who、 When、 Where、 What、 How」の内容をチェックリスト
形式で記載している。特に、災害による傷病者や既存の入院患者をケアする病棟における継続的な医療・看護提供のために、「病棟診療支援体制の構築」を設けている。また、災害対策本部での決定事項をタイムリーに各部署や病棟などへ共有するために、病院運営において重要な決定事項の後には「各部署・病棟への情報共有」を行う事を記載している。さらに、被災後の早い段階で病院機能を維持するために支援を受けること、すなわち「受援体制の構築」を設定している。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【 BCP に基づいた訓練】
作成した BCPに基づいて、毎年災害対応机上訓練と実働訓練を実施している。特に災害対策本部では BCPを活用しながら、 BCPに基づく災害対応タイムラインに沿って病院機能維持に関する訓練を実施している。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第2会場)[S1-02] 大災害を経験していない基幹災害拠点病院における経験値を活かした新たな備え1○川谷 陽子 （1. 愛知医科大学附属病院

高度救命救急センター）

キーワード：大規模災害、基幹災害拠点病院、備え【目的】 日本は災害多発国であり、様々な災害を経験している。どこにいても大地震に見舞われたり、台風、洪水などさまざまな災害であったり、大災害でなくても局所災害は身近に起こる可能性がある。災害医療体制については阪神・淡路大震災を契機として災害拠点病院の整備、広域災害・救急医療情報システムの整備、災害派遣
医療チーム（ DMAT）の養成等が行われてきたが、東日本大震災では想定外の被害を生じ、新たな災害医療体制の見直しが図られた。内閣府中央防災会議では東海・東南海・南海3連動地震の被害想定を見直し、当院の地域にあっても震度6強と想定され、被害予想の拡大が図られたた。このような状況から当院においてのこれまでの取り組みを振り返り、大規模災害における備えと課題について検討する。 【方法】当院における災害マニュアル、業
務継続計画（ Business Continuity Plan：以下 BCP）の策定とそれに基づいた研修・訓練の経過を振り返る。本
研究は倫理的配慮としてデータは個人が特定されないよう配慮し、 A病院看護部研究倫理審査会（簡202327）の承認を得た。 【結果】2014年の新病院開設を契機に、従来の当院が被災しない想定での対応マニュアル
だけでなく、被災し病院機能が麻痺した中での対応マニュアルの必要性が生じ、そのため災害種別を病院機能が麻痺する第一種災害、地域は被災するも病院機能は稼働する第二種災害、地域の被災はなく、他地域が被災している第三種災害と設定し、それぞれの災害における対応マニュアルを作成した。看護の視点においては院内の災害対策マニュアルと整合性を図りながら、各部署独自のマニュアル・アクションカード作成の必要性があり、2008年から災害看護研修の中で各部署マニュアル・アクションカードの整備を行い1年ごとの見直し更新に加え、防災訓練と連動した教育を行っている。各部署のマニュアルには、疾患傾向やケアの実施状況をもとに、災害時には優先されない業務の整理も含んでいる。しかしマニュアルやアクションカードの内容は、各部署にゆだねられていること、患者に関するケアは含まれているが、支援者に関するメンタルヘルスケアはあまり含まれていない現状も明らかとなっている。 【考察】災害対応においては、どのような災害が起こっても取るべき行動を共通化する all hazard approach が基本であるが、どのような被害が生じうるか事前に想定・準備することも重要である。災害時は正常な判断、行動をするためのツールが必要であると言われており、マニュアルがあることで、 突然発生する災害にも、行動の指針と予測性を持って動くことが可能となる。病院は、減災のための備えや訓練を災害サイクルにおける静穏期・準備期に行うことが重要とされている。当院でも各部署のマニュアルを作成したことでより具体的な看護実践につながるツールとなっていると考える。 WHO Guidance on Research
Methods for Health Emergency and Disaster Risk Managementでは、持続可能な開発目標（ SDGs）の強化として、災害メンタルヘルスのリスクを低減することを掲げている。日本看護協会でも、組織におけるメンタルヘ
ルスのラインケアと BCPは重要とされている。大災害を見据え、被災者支援は当然であるが、支援者のメンタル
ヘルスに対する影響を低減するための準備として、メンタルヘルス能力を強化するプログラムを平時から組み込
むことも課題であると考える。「ケアする側の心のケア」は重要であり、日頃から心のケアにしっかりと取り組
むことで、被災者にもゆとりをもった接し方ができて、最終的にケアの質も上がることにつながると考える。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第2会場)©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[S1-03] 来たる大規模災害と災害拠点病院としての責務を果たすための災害対策
1○神保 大士 （1. 聖マリアンナ医科大学病院 GICU）
キーワード：大規模災害、BCPを含めた災害対策
当院は2006年に日本 DMAT指定病院となった事をきっかけに、院内災害研修会を立ち上げ、災害対策強化に取り組んできた。その後、当院が大規模災害に見舞われる事はなく経過している。2011年東日本大震災における日本
DMATならびに医療救護班の被災地派遣、2015年9月関東・東北豪雨における茨城県の水害対応、2016年熊本地震への日本 DMAT派遣で被災地の実情を経験した。その経験を活かし、今後30年以内に60～70％の確率で発生すると予測されている、首都直下地震,南海トラフ地震に備え、災害対策の更なる強化を図っている。
主な取り組みとして、2016年9月に院内災害対策マニュアルの改訂を行った。アメリカの ICS(インシデン
ト・コマンド・システム)を活用し、 BCP要素も含んだマニュアルへと変更した。翌2017年3月31日災害拠点病院の指定要件に BCP策定が追加された。それに伴い現病院長が、2019年に各部署内での BCP策定を指示し、2022年の段階で79部署が BCPを策定しており、策定率は91％となっている。これまで病院避難が主体の災害訓練や研修であったため、院内災害研修会の見直しを行い、多数傷病者受け入れを意識させる内容に変更した。この見直しにより、研修医1年目の医師は受講を必須とし、看護師は全病棟より1名ずつ、コメディカルは事務、リハビリテーション、画像診断、臨床検査、大学職員、研究員が受講しており、年間90名近い職員が毎年受講している。広く職員に災害の基礎知識から、当院の災害時の役割を周知するため、年間通した研修会を行っている。また、自施設のみならず、川崎市主催で市内全病院が参加する病院連携訓練、各区主催の災害時医療活動
訓練、保健医療福祉調整本部立ち上げ訓練に参加し、訓練運営側にも人員を派遣しながら地域との連携強化に努めている。更に、2017年4月災害時院内情報共有ツール「 MDIS」(マリアンナ・ディサスター・イン
フォメーション・システム)の運用を開始した。これは Googleドライブならびにスプレットシート,Googleサイトを活用したシステムとなっている。今までは災害発生時の報告は紙媒体であったが、これにより、職員ならびに家族の安否確認、被災状況報告がウェブ上で行えるようになり、集計も自動集計され、本部要員の負担軽減となっている。このように、 BCP策定とマニュアル改訂、それと連動した研修の継続的な運営や災害報告システムと地域との連携を整備してきている。
今後の課題としては、①2023年1月に当院では新入院棟が開棟となり、病棟が再編された。それに伴い、現行の BCPとは整合性がなくなっているため、 BCPの見直し・改訂が急務となっている。② BCPの改訂と並行して、BCPに基づいた実動訓練を実施し、本当に当院で作成している BCPが災害時に機能するのかを検証しながらBCPの課題を抽出する必要性がある。③2018年1月当院単独で初めての多数傷病者受け入れ訓練を実施した。しかし、それ以降台風の影響や COVID-19のパンデミックにより、受け入れ訓練が実施出来ていない。災害拠点病院の役割を果たすためにも、定期的な訓練開催が望まれる。④災害対策強化または院内研修を運営し、次世代の災害対策を担える継続的な人財育成が課題となる。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第2会場)[S1-04] 大規模災害被災想定外地域の備えー対応の要ＢＣＰ！
1

さえあれば安心？ー1○山下 和範 、宮田 佳之 （1. 長崎大学病院災害医療支援室）
キーワード：BCP、大規模災害被災想定外、BCM
長崎県はこれまでにいくつかの大災害を被ってきた。しかしながら、大規模地震の被害想定がないためか、災害に対する危機意識が高いとは言えない。
長崎大学病院は２００５年から一部職員が危機意識を持って災害対応に本格的に取り組み始め、２００６年に初めての災害実働訓練を行った。以後、災害マニュアルの改訂作業に着手し、ＢＣＰを含むマニュアル類を毎年改©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

訂している。また、当然のことながら災害訓練にも取り組み、２０２２年度は全部署からの訓練担当者対象の訓練セット（トリアージ訓練、机上訓練、エマルゴ様訓練、実働訓練）に加えて、災害対策本部を担う病院執行部
に対して２回の机上訓練を実施した。
これら訓練の結果などをマニュアル、ＢＣＰの改訂につなげているが、被災した場合にどの程度機能するのか未知数である。
ＢＣＰに含まれる被害想定、自施設で温存される機能の推定、時間ごとに増えていくマンパワーなど、いくつかの内容について、数値化されており対応につなげやすいことと、各部署の時間ごとの行動目標（タイムライン）を含んでいるため、行動化しやすいこととがＢＣＰの利点と言える。
しかしながら、訓練は毎年行っていても、これら計画が円滑に運用されるか、ＢＣＰの想定にない事象が起こった際に柔軟な計画変更ないし緊急対応ができるかという点に不安が残る。
当院では、２０１６年に経験した大雪対応と熊本地震への支援活動から、災害時の医療対応の中心となる組織が必要と判断され、災害時の医療対応に関する教育を担う部署、災害医療支援室を２０１７年に設置した。同年より院内の病院災害対策本部支援要員養成研修を開始し、自施設職員への教育だけでなく県内の医療者への教育も行っている。
現在養成を続けている対策本部支援要員が、ＢＣＰを運用するＢｕｓｉｎｅｓｓＣｏｎｔｉｎｕｉｔｙ

Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔの中心となることで、被災時の病院対応が迅速かつ円滑なものになっていくと考えている。

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指定演題 | シンポジウム[S2] 社会の変化をとらえた救急看護における意思決定支援の現状と課題
座長:石川 幸司(北海道科学大学)、大野 美香(名古屋医療センター)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第2会場 (コンベンションホール４)
オンデマンドサイトはこちら[S2-01] 救急医療の現場で患者や家族らの意思決定を支援する看護職の現状と課題○立野 淳子1 （1. 小倉記念病院）[S2-02] 救命救急センターにおける ACP推進と課題○上村 由似1 （1. 北里大学病院 救命救急災害医療センター）[S2-03] 在宅におけるアドバンス・ケア・プランニング（ ACP）の実際と課題○土倉 万代1 （1. 土倉内科循環器クリニック）[S2-04] 急性呼吸不全で気管挿管を行うかどうかについての患者と家族の意思決定支援○則末 泰博1 （1. 東京ベイ・浦安市川医療センター）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第2会場)[S2-01] 救急医療の現場で患者や家族らの意思決定を支援する看護職の現状と課題
1○立野 淳子 （1. 小倉記念病院）
キーワード：意思決定支援
救急領域にかかわらず、治療方針を検討する場面に立ち会う看護師は、時に様々な葛藤を抱きます。パターナリ
ズムで方針決定しようとしていることや、偏った情報だけが提示されて意思決定を誘導していることなどはよく聞かれる葛藤です。
意思決定における看護師の葛藤は、その決定に患者の意向が反映されているのか、患者はその決定を望んでいな
いのではないかなど、患者の尊厳や価値観が守られていないという思いが背景にあるように思います。また、葛藤を感じた後には、自分に何ができたであろうかと責める気持ちや怒り、無力感などを経験し、それらが蓄積してバーンアウトの一因につながることも大袈裟ではありません。
特に意思決定までの時間的猶予がなく、患者自身が自己決定できないことの多い救急医療の現場では、看護師の葛藤はより顕著になることが推察されます。
救急医療に携わる看護師の意志決定支援への関心の高さは、日頃感じている葛藤から、自分に何ができるのかを探求し、学び続けたいというニーズのためではないでしょうか。
意思決定支援がテーマのセッションでは、患者や家族への支援のあり方が議論されることが多いですが、ここでは、患者や家族の最も側で支援している、したいと思っている看護師にファーカスを当ててみたいと思います。救急看護師の意思決定支援における葛藤の現状や今後の看護師への支援に関する課題について、私見を交えて発表したいと思います。
会場に来られた皆様と、明日の臨床につながる有意義なディスカッションができたら幸いです。

(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第2会場)[S2-02] 救命救急センターにおける ACP推進と課題○上村 由似1 （1. 北里大学病院 救命救急災害医療センター）
キーワード：救命救急センター、ACP、代理意思決定
本邦は高齢化社会のトップランナーであり、高齢化に比例し、高齢者の院外心停止による救急搬送例は年々増加傾向にあります。また、救急搬送されてくる患者の約7割は意識障害を呈しており、搬送後の治療方針においては、家族の代理意思決定に委ねられる場合が多いことが特徴です。このような背景から、高齢者に対する救急医
療と終末期医療の在り方は課題の一つとなっています。搬送される方の中には、在宅医療・老人福祉施設などで事前に Do Not Attempt Resuscitation(以下、 DNAR)の意思表示がある場合においても、突然の心停止状態を目の当たりにした家族や施設職員によって救急要請がなされることも少なくありません。しかし、予期しなかった患者の容姿または死亡の転帰を患者家族は受け止められず計り知れない悲嘆に暮れている様子を医療者は目の当たりにします。 当院救命救急センターではそのような家族の心のケアのため、2017年よりグリーフケアの相談窓口を設置し対応しています。これまでご連絡のあった相談者との対話の中で、家族は、「 DNARの意思を確認されていたとしても、その内容が現実味をおびておらず、その時がくることを想像してなかったことから受容できない。」また患者は、「患者は病と向き合いながら生活をしていても、自身の未来や思いについて家族と話したりしている方は非常に少ない」といった状況が見えてきました。私はこのグリーフの相談窓口対応を通して、
Advanced Care Planning（以下、 ACP）の重要性を犇々と感じています。 2018年に厚生労働省から発表されたACPに関するアンケート調査にて、「話し合うきっかけがなかったから」という主な理由から ACPの考えは社会にあまり普及していないことが明らかとなりました。このことからも、救急搬送をきっかけに ACPの概念を普及させ、適切なタイミングで話し合う機会を設けることは、患者本位の医療を提供するうえで必要であり、また代©一般社団法人 日本救急看護学会

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理意思決定者となり得る家族と、患者自身の想いを共有しておくことは、家族のグリーフケアの一助となることが期待されます。 当院救命救急センターでは、2022年より ACPを推進すべく独自のリーフレットを作成し配布を行っています。 ACP推進にあたっては、その時々の状況や心境において変化するものであることを考慮した連続性と継続性への配慮が必要であり、いつでも自身の想いを残すことができるよう e-PRO型アプリケーションを導入しました。 e-PRO型アプリケーションとは携帯電話にアプリを登録し、アプリ内には ACPとして話し合うべき内容がガイダンスされ、ガイダンスに沿って話し合いながら入力できることで、患者の意思を共有する機会を提供するという方法です。これらの取り組みが、患者は家族と意思を共有する機会となっているのか、救命セン
ターでの ACP推進のタイミングは適切であるのかについて、検討していくことが今後の課題と考えます。

(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第2会場)[S2-03] 在宅におけるアドバンス・ケア・プランニング（ ACP）の実際と課題
1○土倉 万代 （1. 土倉内科循環器クリニック）
キーワード：在宅医療、アドバンス・ケア・プランニング
厚生労働省は2018年に「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」を改訂し、病院における医療だけでなく在宅医療、介護の現場に活用できるよう変更された。医療モデルから生活モデ
ルを視野に、「本人、家族、医療・ケアチームの間で日ごろから繰り返し話し合う」ことによって支えなければならない事が重要とされ、そのための ACPの必要性が示された。
当院は、機能強化型（連携型）在宅支援診療所として心不全などの慢性疾患、神経難病や癌末期などで在宅療養している患者の訪問診療を行っている。在宅療養している患者や家族は、日々迷いや不安などをかかえて療養している事も少なくないため、本人の意思決定支援は必要不可欠である。特に病院から退院したばかりの時や、訪問診療開始となった時には「これからどうなるのだろう」「何か急な事があったらどうすればいいのだろう」という不安が強く感じられる事もあるため、療養における思い、心配事や在宅医療の実際について話をする事が大切であると実感している。
今回、在宅療養されている方の事例を通して見えてきたいくつかの課題について考えてみたい。

(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第2会場)[S2-04] 急性呼吸不全で気管挿管を行うかどうかについての患者と家族の意思決定支援1○則末 泰博 （1. 東京ベイ・浦安市川医療センター）
キーワード：急性呼吸不全、意思決定支援
急性期医療において急性呼吸不全の患者に対して救命のために気管挿管が必要になる場面は少なくない。しかし、例えば患者が高齢でもともと全介助の場合など、気管挿管および人工呼吸管理を行うかどうかの決断は決して容易ではなく、様々な要素を考慮に入れる必要がある。特にゴールの設定が重要であり、達成すべきゴールは救命だけではなく、より良い死の過程を提供することや、患者・家族の後悔の念や悲嘆を少なくすることも重要である。本講演では救急医療の限られた時間の中で、どの様に患者と家族の意思決定を行っていくかについて説明する。

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指定演題 | シンポジウム[S3] 社会・医療ニーズにコミットする救急看護の専門性を育む教育とは
座長:剱持 功(東海大学看護師キャリア支援センター)、平尾 明美(千里金蘭大学)
2023年11月24日(金) 15:40 〜 17:20 第1会場 (コンベンションホール２・３)
オンデマンドサイトはこちら[S3-01] 救急医療における社会ニーズに対応する急性・重症患者看護専門看護師の育成○田戸 朝美1 （1. 山口大学大学院）[S3-02] 救急初療の看護過程を基盤としたシミュレーション学習○市村 健二1 （1. 株式会社VITAARS）[S3-03] 救急領域の認定看護師の役割・活用法および教育内容の検討○杉本 環1 （1. 日本看護協会看護研修学校）[S3-04] 認定護師教育課程における東海大学の取り組み○中嶋 康広1 （1. 東海大学看護師キャリア支援センター）[S3-05] 救急看護の実践能力を育成する教育を考える○大瀧 友紀1 （1. 聖隷三方原病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 15:40 〜 17:20 第1会場)[S3-01] 救急医療における社会ニーズに対応する急性・重症患者看護専門
看護師の育成1○田戸 朝美 （1. 山口大学大学院）
キーワード：看護教育、専門看護師育成
救急医療は、社会・医療にニーズに応じて早急に対応しなければならない特徴がある。 COVID-19パンデミックにおいて、急性呼吸不全患者への対応が急増したことは、記憶に新しい。それ以前からある救急医療における社
会・医療ニーズとしては、患者の高齢化と複数疾患の合併などにより複雑化していることがある。2040年には65歳以上の人口が全人口の約35％となることが推計され、高齢者の急病に対応する割合が増加している。一方で救急医療を提供する医療チームは、医師・看護師を中心に、近年では救急救命士・検査技師・放射線技師・薬剤師・ソーシャルワーカーなど多職種が活躍するようになってきている。
このように複雑化した救急医療において、看護師がその専門性を発揮し活躍することが求められている。看護師のスペシャリストである専門看護師は、複雑で解決困難な看護問題を持つ個人、家族および集団に対して水準の高い看護ケアを効率よく提供するため、救急医療の専門看護分野で知識および技術を深め、保健医療福祉の発展に貢献し、あわせて看護学の向上をはかることがその役割目的である(日本看護協会、2014)。救急領域を専門性に持つ急性・重症患者看護専門看護師は2004年に認定開始され、全国31の大学で教育が行われている。専門看護師は、複雑で解決困難な看護問題を明確化し、救急患者にとって最適な医療を提供するために活動する。特に救急の現場においては、短時間で複雑で解決困難な看護上の問題を取り扱うことも多い。そのような中で、急性・重症患者看護専門看護師は、医療チームと臨床推論過程を共有するハブ役となることや、患者家族の心情理解を深めることを通して、医療・看護の問題を言語化し、多職種とも調整を図ることに役割があると考える。また看護チームの継続的な支援として、看護研究や QIなどによる看護の成果を可視化することや、カンファレンスなどを通して行った看護を教材化し、看護の意味付けをするなど看護の質向上の役割も持っている。患者中心のより良いケアを提供するために、急性・重症患者看護専門看護師の育成として行っている教育について、今回発表したい。

(2023年11月24日(金) 15:40 〜 17:20 第1会場)[S3-02] 救急初療の看護過程を基盤としたシミュレーション学習○市村 健二1 （1. 株式会社VITAARS）
キーワード：看護教育、セミナー委員会、体系的アプローチ、シミュレーション学習、救急初療、看護過程
日本救急看護学会では救急看護を「さまざまな状況において突然に生じた傷害または急激な疾病の発症や急性増悪等によって、医療が必要となる人々に対する迅速かつ適切な看護実践をいう」と定義している。救急看護実践
については、アメリカ救急看護師協会が「救急看護実践とは、様々な状況で発生する実在的/潜在的、かつ、突発的/緊急に発生する、主として一次的で急激な身体的、心理・社会的問題に対する人間の反応について、看護過程を展開することである」と述べている。看護過程の展開では健康課題を導くために、アセスメントの枠組みとして理論等を使いながら、看護診断を導き実践していくことが理想である。しかし、実際の臨床場面での現状はどうでしょうか？患者情報からアセスメントを行わないまま実践を行なっているということはないでしょうか？救急看護実践の場においては、診療ガイドラインやアルゴリズムを基本とした診療が行われるため、先述したようなルーチンでの看護実践が行われていることが多いと感じている。これではアセスメント力の低下、すなわち問題解決力や判断力の低下となり、看護実践力の低下に繋がると懸念しています。
救急看護実践においては時間的猶予がないことや医学診断の決定がなされる前から看護実践を行うことを考えると、通常の看護過程の展開は困難である。そのため、患者や家族のニードを充足する形でヘルスアセスメントとして統合するというより、場面場面でそれぞれのニーズを充足している形で救急看護実践を行っている。

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セミナー委員会では「救急初療看護コース〜フィジカルアセスメントセミナー〜」を開催している。本セミ
ナーは身体的側面に焦点を当て、また、臨床での課題を解決することを目的に、救急初療の看護過程を基盤としたシミュレーション学習を提供している。設計にあたっては、増山が構築した「救急初療の問題解決のための体系的アプローチ」を用いて、救急初療場面を3つのフェーズに分けて展開している。この体系的アプローチを学
び、実践することで、救急初療の看護過程を基盤にした看護ケアの提供が可能となり、次のセクションでのシームレスに看護を提供することができると考えている。
シンポジウムでは「救急初療の問題解決のための体系的アプローチ」に基づくセミナーの紹介をするとともに、救急看護の専門性を育む教育について皆様とともに活発なディスカッションが出来ることを期待している。

(2023年11月24日(金) 15:40 〜 17:20 第1会場)[S3-03] 救急領域の認定看護師の役割・活用法および教育内容の検討○杉本 環1 （1. 日本看護協会看護研修学校）
キーワード：救急看護、認定看護師教育、医療ニーズ、診療報酬【目的】救急領域の認定看護師には、救急看護認定看護師と集中ケア認定看護師、この2つを併合し特定行為も含
むクリティカルケア認定看護師がある。少子高齢化社会の到来により、高齢の救急搬送患者の増加や医師の働き
方改革の推進など救急医療を取り巻く環境が大きく変化しているなかで、1)救急領域の認定看護師の役割・活用法について検討するとともに、2)その結果を踏まえ、救急領域の認定看護師で特定行為も含むクリティカルケア
認定看護師の教育内容の検討を行う。
【方法】1)救急領域の認定看護師役割・活用法については、①文献検索(活動結果報告を含む。以下同じ)、②診療報酬改定の算定要件の検証、③タスク・シフトや特定行為研修等に関する厚生労働省検討会および日本看護協会
等の資料の検索を行い分析した。また、2)クリティカルケア認定看護師の教育内容の検討については、1)の結果を踏まえ、授業概要の各科目に即し見直しの必要性や改正内容の検討を行った。
【結果】1)救急領域の認定看護師の役割・活用法については、①文献検索から、臨床実践能力の向上を通じ、
a)個々の患者に対する「症状マネジメント」のタイムリーな実施により、疾病の重症化を防止するとともに、患者の QOLの向上が図られること、 b)早期介入による症状増悪の防止及び早期離床・在院日数の短縮が可能になること、ｃ） COVID-19の患者の人工呼吸器管理等の対応能力の向上等が図られたこと、②2022年度診療報酬改定の算定要件の検証から、例えば、急性期充実体制加算の施設基準として、24時間の救急医療提供、高度急性期医療の提供、院内迅速対応チームの整備等が規定されており、救急領域の認定看護師には、こうした役割・活用法が期待されていること、③「救急医療の現場における医療関係職種の在り方に関する検討会」の資料等から、救急領域の認定看護師には、高齢救急搬送患者の増加に適切に対応するため、トリアージ能力の向上、合併症予防やチーム医療の調整力の向上が求められること等が明らかとなった。2)クリティカルケア認定看護師の教育内容について、以上の結果を踏まえ検討を行い、 a)臨床推論能力を活用した院内トリアージ実践力の向上が図られるよう実習演習を重視した教育内容に改めること、 b)合併症及び機能低下予防の科目に看護過程立案演習を加えること、 c) クリティカルケア認定看護師の指導力の向上を図るため教育設計の講義を追加すること等の改正案を作成した。
【考察】救急医療のニーズが増大・高度化するなかで、救急領域の認定看護師が果たすべき役割は大きく、臨床実践能力を一層高めることにより積極的に活動することが望まれる。

(2023年11月24日(金) 15:40 〜 17:20 第1会場)[S3-04] 認定護師教育課程における東海大学の取り組み©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○中嶋 康広1 （1. 東海大学看護師キャリア支援センター）
キーワード：認定看護師教育
当センターでは大学の理念である「ヒューマニズムと科学の調和」を受け、認定看護師の教育においては「看護専門職として倫理を遵守し、他者を尊重する豊かな人間性を育み、科学として熟練した看護技術を備えた看護実
践力を養い、自律した優秀な専門看護者の育成を支援する」事とし、多様化する社会ニーズに対応できる看護を提供するため、専門性を高める為に療養者への看護の質を担保する事を追求していきます。
経験知だけではなく、知能を養い、実践と融合させることで自らの5感を駆使し療養上の世話で成果を求めることを目指しています。

(2023年11月24日(金) 15:40 〜 17:20 第1会場)[S3-05] 救急看護の実践能力を育成する教育を考える○大瀧 友紀1 （1. 聖隷三方原病院）
キーワード：救急看護実践能力、教育
当院が位置する地域は高齢者率30.1%と2025年に予想されている高齢者率に達しており、救急入院患者の高齢者の割合は70%を超える現状にある。また当院は、高度救命救急センターの役割を担い、1次～3次の救急患者を受け入れており、ドクターヘリの基地病院として病院前救急診療の役割を担っている。こうした病院としての機能から、救急領域の看護師には、院内外で、緊急性・重症度を評価・判断し迅速な救命処置・集中治療と必要なケアを実施するとともに、患者・家族の危機対応などの実践能力が求められる。そして地域的な背景から、地域包括ケアシステムを理解した上で、 ACP・意思決定支援など多岐にわたる知識と技術、それらを救急の現場で実践できる救急看護の力が必要となる。
救急看護の実践能力では、看護師のクリニカルラダー（日本看護協会版）で示される看護の実践能力に加え、「場・緊急性・重症度などの状況を判断」することを必要としている。また、「仮説をもって」「意図的に」身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな側面の情報収集を行い、看護実践できることであるとしている（「救急看護師のクリニカルラダー」2019年）。これは、救急看護が「様々な状況において、突然に生じた障害
または急激な疾病の発症や急性増悪などによって、医療を必要とする人々に対する迅速かつ適切な看護実践」であるという日本救急看護学会における定義が前提にある。
つまり、救急看護師に必要とされる救命処置やフィジカルアセスメントを駆使した臨床推論力を、診断・治療にたどり着くことに終わるのでは無く、その過程にある看護につなげることが重要と考える。
これらの育成には、看護の専門性を基盤に、救急領域の特殊性・専門性を加えた体系的な教育が必要となる。
これら求められている「救急看護の実践能力」育成のため、昨今の育成対象となる看護師の「仕事と自己研鑽の考え方」やワーク・ライフ・インテグレーションも踏まえたうえで、院内の看護師教育と連動させた教育の仕組みを構築してきた。
本セッションでは、これまでに展開してきた教育方法と仕組みの工夫、見えてきた課題を紹介する。そして、これからの社会・医療ニーズに対応する救急看護の専門性の育成について皆様と議論したいと考える。

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指定演題 | シンポジウム[S4] APNグランドデザインから構想する、これからのスペシャリストと高度看護実践
座長:山勢 博彰(山口大学大学院)、丸林 美代子(浜の町病院)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第1会場 (コンベンションホール２・３)
オンデマンドサイトはこちら[S4-01] これからのスペシャリストと高度看護実践－認定看護師の立場から－○桑村 直樹1 （1. 手稲渓仁会病院）[S4-02] 看護師の特定行為に係る研修制度が APNの育成につながってほしい！：診療看護師（ NP）の立場から○安彦 武1 （1. 東北大学病院 心臓血管外科）[S4-03] 急性・重症患者看護専門看護師（ CCNS）としての活動およびこれからの高度
実践看護師○嶋岡 征宏1 （1. 山口大学医学部附属病院

集中治療部）[S4-04] 中間管理職の立場から高度実践看護師の育成・活用について考える○松尾 照美1 （1. 佐賀大学医学部附属病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第1会場)[S4-01] これからのスペシャリストと高度看護実践－認定看護師の立場から－
1○桑村 直樹 （1. 手稲渓仁会病院）
キーワード：APN、認定看護師
一般社団法人日本看護系大学協議会は2019年に APNグランドデザイン案を公表した。
APNとは Advanced Practice Nurseの略で高度実践看護師と言われている。日本看護系大学協議会では高度実践
看護師の役割として、専門看護師（ CNS）とナースプラクティショナー（ NP）の2種類としている。日本看護協会が認定している専門看護師数は2023年3月現在で3,096名である。また、ナースプラクティショナーは、日本
NP教育大学院協議会が認定しており、2023年1月時点の認定者数は664名であり、内訳としてプライマリ領域（成人・老年、小児）が155人、クリティカル領域が509人となっている。
APNグランドデザインでは、2040年に向けたビジョンとして高度実践看護師を2040年までに3万人輩出することを目指している。
一方で認定看護師は日本看護協会のデータによると、2022年12月25日現在で A課程修了者20,710名、 B課程修了者（ A課程からの移行者含め）2,550名で合計23,260名が登録されている。認定看護師には、「実践」、「指導」、「相談」の3つの役割が求められており、各分野の専門性を高めるために600時間～900時間程
度の専門的な教育を受けることが必要である。 APNには「実践」、「教育」、「相談」、「調整」、「研究」、「倫理」の6つの役割が求められ大学院に入学し最短2年間の教育を受ける必要がある。それぞれの役割は似ている部分もあるが、異なっている部分もある。現在の日本の少子高齢多死社会時代において、それぞれの専
門性を発揮しながら医療の発展に貢献していく必要があると考える。
私は、救急領域や集中治療領域での看護実践を行い、2009年に救急看護認定看護師資格を取得した。その後、2013年より救急看護認定看護師の教育に携わり、その後の新たな認定看護師制度の構築や教育に携わる機会を得た。また、認定看護師教育と並行して看護師特定行為研修の研修企画運営を行ってきた。これらの経験も踏
まえてこれからのスペシャリストの看護実践活動について、またさらなるキャリアアップも含めて考えていきたい。

(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第1会場)[S4-02] 看護師の特定行為に係る研修制度が APNの育成につながってほしい！：診療看護師（ NP）の立場から○安彦 武1 （1. 東北大学病院 心臓血管外科）
キーワード：看護師の特定行為に係る研修制度、診療看護師、APN
看護師の特定行為に係る研修制度は、もともと海外のように医師以外でも医行為や手術の補助を行う Nurse
Practitionerや Physician Assistantに近いイメージでの創設としてスタートしたが、様々な紆余曲折を経て現在の研修制度となった。特定行為研修開始後、その目標人数は大きく下回り、現在は領域別パッケージ研修修了者を2025年までに1万人超と目標しており、2023年3月の時点で指定研修機関208施設、研修修了者6,875名である。
さて、筆者が所属する心臓血管外科では現在2名の診療看護師（ NP）が働いており、より進化したチーム医療の促進を目指している。その役割は単に「特定行為」の実施にとどまらず、タイムリーな症状マネジメントによる病態の悪化と合併症の予防、さらに潜在的病態の早期発見により患者の QOL向上を図ることである。
NPの主な業務は、 ICU・病棟入院患者の管理全般（状態アセスメント、検査・処方のオーダー、創処置、薬剤や輸液の調整、記録など）のほか、エコーを用いた病態評価、感染対策としての血培採取、抗菌薬投与、末梢留置型中心静脈カテーテル挿入、肺炎や脳卒中などを合併した症例へのリハビリ、心臓移植時のドネーション関連©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会業務がある。また最近ではトライアルとして人工膵臓装置を用いた術中～術後の血糖管理を試みている。そして、救急領域では、主に心大血管系疾患患者の救急搬送に際し、医師とともに救急初療に向かい、初期評価～検査、処置、治療方針の決定までを協働して行っている。このようにタイムリーで多角的な関わりにより、心臓血管外科医のカバーしきれない問題への対応が可能となり、チーム医療の質保証につながっている。また、医師以外の医療従事者へも積極的に情報提供を行うことで、「医師の指示待ち」を解消し、円滑なチーム医療の促進に一躍を担っている。
ではなぜこの研修制度の修了者なかなか増えないのだろうか。特定行為実施状況の調査では複数の課題があげられており、特に組織体制に関するものとして、「活動できる体制がない；31.6％」、「研修の周知不足；53.6％」、「手順書作成；38.3％」、「医師の理解不足；25.4％」、「同僚・上司の理解不足；19.4％」がある。また、研修受講に関しては、「仕事との両立が困難；51.9％」、「スタッフの業務負担増；40.8％」、「費用負担；32.5％」があげられ、単に研修を受講するだけでも複数の課題が浮き彫りとなっている。自己と同僚、上司の負担が増える研修で、尚且つ研修を終了したとしても現場で実践できないのであれ
ば、そもそも受講者は増えるはずもない。
本邦でも海外のように APNに関するアウトカムが示され、医療スタッフとしての有益性が認識される必要があるだろう。それにはやはり体制の整備が不可欠であり、実践がなければエビデンスの構築は極めて困難である。高度化、複雑化する医療の現場において、これまでの医学モデルや看護モデルで解決できない問題も増えてきている。それらに対応すべくより進化した医療人の育成、チーム医療体制が望まれる。 APNはその一端を担うものであり、今後の必要性は言うまでもない。しかし、個人のモチベーションに依存し成り立つ制度ではな
く、人材を埋もれさせない人事管理が必要であり、各種医療スタッフに理解を得て、周囲のサポートを受けながら進める必要があると考える。

(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第1会場)[S4-03] 急性・重症患者看護専門看護師（ CCNS）としての活動およびこれからの高度実践看護師○嶋岡 征宏1 （1. 山口大学医学部附属病院

集中治療部）

キーワード：急性・重症患者看護専門看護師、高度実践看護師、スペシャリスト&emsp;2040年には本格的な高齢社会が到来し、人口構造の変化によりヘルスケアニーズが増大する。ニーズに対応するためには、高度な看護実践ができる高度実践看護師の養成が急務となっている。
専門看護師（ CNS）は高度実践看護師であり、役割は「実践」「相談」「調整」「倫理調整」「教育」「研究」の6つとされている。筆者は急性・重症患者看護専門看護師（以下 CCNS）4年目であり、 ICUで勤務している。 CCNSの活動としては、主に6つに役割に準じて活動している。実践に関しては、「心臓血管術後のIMPELLA留置中の患者に対する早期離床事例」「食道がん術後に強い呼吸困難感があり、 ADLが低下していた患者への介入事例」などの複雑で解決困難な患者・家族ケアに対する実践を行っている。また、スタッフが標準的な看護実践が継続して実施できるように、ツールの導入、ガイドラインの周知、マニュアルの作成・修正などを行い組織体制の整備なども行っている。相談に関しては、「呼吸ケア」「鎮静・鎮痛管理」「急変対応」などの患者・家族ケアに関する相談が主である。調整に関しては、「終末期患者で離床に関して医師、看護師、理学療法士で認識が異なっていた事例」「 ARDSで人工呼吸器離脱が困難になっており、医療チームが困難感を感じていた事例」など、患者・家族に対して必要なケアが円滑に行われるように多職種間の調整を行っている。倫理調整に関しては、「救命可能であるが、気管挿管を拒否する患者の事例」「治療方針に対する意向が患者・家族間で異なる事例」などの倫理的問題がある事例に介入している。また、看護師の倫理的感受性が高められるように、定期的に倫理カンファレンスを開催し、ファシリテーションを行っている。教育に関しては、部署の教育ニーズに基づいた勉強会の開催、 OJT、フィジカルアセスメント、急変シミュレーションなどの院内の継続教育における講師などを行っている。研究に関しては、睡眠評価尺度である ICU Sleep Evaluation Scale（以下ISES）を作成したため、論文化した。また、「 ISESの評価者間の信頼性の検証」「クリティカル領域に従事する©一般社団法人 日本救急看護学会

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看護師の倫理的感受性および倫理的行動の実態調査」「症例報告」、他部署の研究指導などを実施した。
CCNSとして活動する中での現状の課題としては、組織横断的な活動はできておらず、他部署からの相談は少な
いため、 CCNSの役割を認知してもらい、相談件数を増やすことが必要である。倫理カンファレンスの内容として
は、過去の症例の振り返りが多いため、倫理的問題が生じた際にリアルタイムでカンファレンスを行い、問題解決に向けた介入を実施することが課題である。また、組織の教育ニーズに応じたラダーの作成に携わったが活動時間がない中で、ラダーシステムを構築し、運営することには限界があった。研究としては、臨床で役立つ研究を続け、研究の成果を論文にまとめてエビデンスを臨床につなげることが必要である。
CCNSとしての今後の活動として、患者・家族に直接ケアを行うとともに、ケアの提供システム全体に働きかけて継続的な質改善を行い、活動の可視化を行いながら成果に繋げることが必要である。また、タスクシフト/シェアの推進などの影響により、 CCNSとして役割拡大の可能性もあると考えられるため、特定行為研修を受講することなど、高度実践看護師として役割拡大に向けて備える、準備することも必要だと考えている。

(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第1会場)[S4-04] 中間管理職の立場から高度実践看護師の育成・活用について考える1○松尾 照美 （1. 佐賀大学医学部附属病院）
キーワード：高度看護実践、APN、中間管理職
当施設では、2020年より術中麻酔領域の特定行為研修が行われている。当施設の特定⾏為研修は、病院理念「患者・医療⼈に選ばれる病院を⽬指して」の精神に基づき、全ての⼈々の尊厳を重んじ、⾼度急性期医療及び急性期医療の現場において、チーム医療のキーパーソンとして、患者・国⺠のニーズに応えることは無論、医師・⻭
科医師・その他医療関係者から期待される役割を⼗分に担えるよう看護師の⼈材育成をめざし、特定⾏為を実施する上で必要となる学習環境を提供している。それに伴い、私が所属する ICU/CCUからも毎年1名が特定行為研修を受講している。研修期間は原則１年であり、部署に所属しながらの受講となるため、中間管理職（看護師長）として就学中のサポート体制が求められる。しかし、臨床で患者に係る看護師が減ることにより、その他のスタッフへの負担も生じるため、高度実践看護師の育成の必要性との間でジレンマを持つことも多い。実際に病棟の稼働状況によっては、実習の時期を移動させてもらうことも検討したことがある。意欲を持って受講しているスタッフが研修に集中できるように、組織として研修期内のリリーフ体制を構築することや受講生以外のスタッフにも協力してもらえる風土作りを行い研修受講環境の整備を行う必要がある。
また、術中麻酔領域の特定行為研修修了者およびクリティカル領域の専門看護師・認定看護師は、救命セン
ター・ ICU/CCU・手術部に所属しながら、院内迅速対応システム(Rapid Response System； RRS)の活動も組織
横断的に行っている。 RRSの活動では、迅速かつ包括的なアセスメントを行う知識・技術・態度が養われた高度
実践看護師が携わることで、患者の重篤有害事象を軽減することに貢献している。しかし、高度実践看護師とは言え、対応に個人差があることも否めない。これには、それぞれ学んだ教育プログラムが違うことや修得時期の違いも影響しているのではないだろうか。今後、高度実践看護師の教育の標準化は望まれるが、現時点で高度実
践看護師として臨床で働く人材をどう活用するかについても考えなければならない。臨床の中で高度看護実践を行うためには、看護観を深め、たゆみなく⾃⼰研鑽を行う姿勢と⾃らの実践を振り返る機会を設ける必要がある。私自身も救急看護認定看護師として、 RRSの活動を共に行う看護師長であるからこそできる相互に高め合える関わりは何か探求し実践していきたい。

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指定演題 | シンポジウム[S5] 救急医療での看看連携と協働の目指すところとは
座長:榊 由里(京都大学大学院医学研究科)、福田 ひろみ(徳島赤十字病院)
2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第2会場 (コンベンションホール４)
オンデマンドサイトはこちら[S5-01] 大学病院における専門性を活かした看看連携の目指すところ○吉次 育子1 （1. 神戸大学医学部附属病院 救命救急センター）[S5-02] クリティカルケアリソースナースが看護外来において看看連携と協働の目指すところ○渕本 雅昭1 （1. 東邦大学医療センター大森病院救命救急センター）[S5-03] 救急医療での看-看連携と協働の目指すところ～離島における看-看連携の実際 診療看護師（ NP）の関わりから～○庄山 由美1 （1. 長崎県壱岐病院／長崎県病院企業団本部）[S5-04] A病院救命救急センターの看護師間の連携と協働の現状 ～ジェネラリストの立場から～○的場 千景1 （1. 大阪公立大学医学部附属病院©一般社団法人 日本救急看護学会

救命救急センター）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第2会場)[S5-01] 大学病院における専門性を活かした看看連携の目指すところ○吉次 育子1 （1. 神戸大学医学部附属病院 救命救急センター）
キーワード：看看連携、救急看護
救急看護とは「さまざまな状況において突然に生じた傷害または急激な疾病の発症や急性増悪等によって、医療を必要とする人々に対する迅速かつ適切な看護実践をいう」（日本救急看護学会 2022年）と定義されている。
私たちが、看護実践を行う中で、さまざまな専門性を持った看護師と連携していくことは患者の取り巻く問題解決に必要であると考える。大学病院の看護部の役割として、
１. 医療の発展の中、患者の取り巻く多様な問題に対して専門的な知識技術を発揮し、看護実践を行うこと
２.地域連携の中心となり、地域へと繋がっていくような看護実践を行うことが求められている。
当大学病院には、１７分野２７名の専門・認定看護師、２名の特定行為終了者がスペシャリストとして活動を行なっている。そのスペシャリストが中心となり「呼吸ケアチーム」「緩和ケアチーム」「褥瘡対策チーム」などが定期的に部署ラウンドを行なっている他、コンサルテーションを受けながら各部署の看護師と看護実践をおこなっている。今回、救命センターで活動する救急認定看護師の視点から、各スペシャリストとの看看連携の実際について報告する。
また、もう一つの役割として地域へつながる看看連携がある。大学病院では地域の看護師への学習の機会をもち、スキルアップ目的で大学・県連携事業として平成21年より「エキスパートメディカルスタッフ育成プログラ
ム」を各分野で開催している。救急分野としては「災害・救急医療コース」を開催しており、４名の定員で座学だけでなく、演習、実習を含めた内容を行っている。
しかし、医療の現場では、超高齢化社会となり救急患者の抱える問題も変化している。実際に救急の現場では独居高齢者の治療決定に関する意思決定支援、繰り返される自殺企図の患者、高齢者の早期離床困難への関わりなどを経験している。このことから院内での活動や地域の看護師への研修開催だけでなく、救急での終末期医
療、患者の取り巻く問題について救命センターから病棟、地域へつながりの中での必要な看看連携、協働について考えたい。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第2会場)[S5-02] クリティカルケアリソースナースが看護外来において看看連携と協働の目指すところ1○渕本 雅昭 （1. 東邦大学医療センター大森病院救命救急センター）
キーワード：看護外来、クリティカルケアリソースナース、看看連携【はじめに】2017年に「病院看護管理者のための看看連携大勢の構築に向けた手引き」において、地域包括ケアを支える看看連携を円滑にする体制の構築の鍵として“看看連携”の重要性が謳われている。その手引きにおいて看看連携とは、“地域の看護職同士が対象者の生活を支えるために、同じ目標を持って信頼し合い対等の立場で協働すること”と定義している。そして、看看連携の促進により、看護の質の向上、他職種を含めた連携の促進が図ら
れ、ひいては地域全体のケアの質向上にもつながることが期待されている。

A病院では10分野の看護外来を開設

し7年目を迎える。 A病院の看護外来の目的は、専門看護師、認定看護師などの資格を有する専門性の高い看護師
が、患者個々の身体的・社会的・心理的状況を的確に捉え、自己決定を尊重した質の高い看護を提供することにより、患者の心身の安寧、重症化予防、 QOLの向上を図ることである。クリティカルケア分野においても、急性・重症患者看護専門看護師と救急認定看護師・クリティカルケア認定看護（以下、クリティカルケアリソース
ナース）と協働し「呼吸ケア外来」を開設した。対象者は、外来通院において呼吸ケアを必要とする人とし、呼吸ケアに関連した看護介入や教育的指導などを週1回交代制で担当している。 ALSなどの神経難病で人工呼吸器を©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

余儀なくされている患者も対象としていることから、訪問看護師、外来看護師と密接な関わりを持つことも多く、まさしく“看看連携”の重要性を感じている。本発表では当院における呼吸ケア外来の実績報告、診療件数の推移などを紹介し、呼吸ケア外来で感じている “看看連携”の課題を抽出し今後の展望について考えてみたい。本発
表に当たり A病院看護部の承認を受けている。
【結果・考察】１．2022年度における呼吸ケア外来の活動報告１）患者内訳： ALSや MGなどの神経難病患者でNPPVやカフアシストの初回導入支援およびその後のフォローアップ、気管切開などを必要とする患者の意思決定
支援、脳性麻痺患者の RTXを用いた排痰援助、睡眠時無呼吸患者の遠隔モニタリングによる支援を必要とする患者であった。２）受診件数：総数247件/年（1日当たり5.1件/日）で、開設当初と比べると2.6倍の増加していた。３）診療報酬：呼吸ケア外来における1ヶ月の平均診療報酬額878,079円、年間総額10,536,950円であった。２．考察および今後の展望受診件数および診療報酬は年々増加してきており、呼吸ケア外来のニーズの高さが伺えた。呼吸ケア外来の量的課題は、すでに予定診療枠を超えることが多いこと、診療報酬も看護外来全体の８割が当外来であることから当初の目的を達成したと考えている。しかし、一方で十分な質的な評価までには至っていない。特に、訪問看護師、外来看護師からの他者評価、医師などをはじめとした他職種からの評価は不十分である。重症化予防の目的で開設した呼吸ケア外来も、地域・在宅で療養される患者家族を取り巻く1つのリソースである。病院に勤務するリソースナースが、地域・在宅で療養される患者家族へどのように貢献できるのか、それとも病院に勤務するクリティカルケアリソースナースが「地域・在宅へ伺う時代」なのかを考える時期なのかもしれない。また、院内の外来看護師との連携、そしてクリティカルケアリソースナース同士の連携なども重要である。そして、密接な“看看連携”を通じて継続した質の高い看護外来が行えるよう、看護外来を担える人材（専門看護師や認定看護師）の育成も急務と考える。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第2会場)[S5-03] 救急医療での看-看連携と協働の目指すところ～離島における看-看連携の実際

診療看護師（ NP）の関わりから～
1○庄山 由美 （1. 長崎県壱岐病院／長崎県病院企業団本部）
キーワード：看看連携、離島看護、診療看護師（NP）
長崎県壱岐市は人口24582人、高齢化率39.1％（令和5年３月３１日壱岐市 HPより）と高く、2045年には人口
17000人、高齢化率46％と少子超高齢化に伴い医療需要の増加と医療・介護者不足が予想される。また、在宅医療の需要は大きく増加することより、地域においては疾病の早期発見や重症化を防ぐための予防医療・介入にて在宅療養を支える「地域包括ケアシステム」が推進されている。しかし、壱岐市において訪問診療を行っている
医師は島内に１名、訪問看護ステーションも2か所と、限られた医療資源の中で在宅診療を行っているのが現状である。
超高齢者社会の先進を行く離島においては、ジェネラリストといわれる離島看護職（以下、看護職）にとってプ
ライマリケア（初期対応）や救急看護と予防的介入が必要と思われる。角田は、「地域で生活する人が急に体調変化をきたしたときに受診するのが救急外来である。つまり、救急外来看護師には、受診までの生活の情報収集力が必要であり、特に受診後帰宅する患者には、帰宅後の療養生活まで考慮しなければならない」と述べている。離島は地縁型コミュニティであり看護職は受診者の家族構成、キーパーソンなどの情報をもっている者も多くいる。地縁型コミュニティだからこそ、訪問看護師やケアマネジャー、福祉職員などの地域の看護・福祉職と連携して、島外搬送時などは特に、迅速な患者対応や救急対応が可能となることが多くある。また、病院看護職
はすでにプライマリケア・救急看護を実践している現状にあり、日頃の業務から、予測し得る病態に対し、急変・重症化させないようにそれらを予知できる臨床推論の能力や知識が備わっている者も多い。しかし、日頃よりプライマリケアや救急対応を行っていない看護職は、「何か変」という第6感を感じとっていても、それを根拠に基づいたアセスメントを行う機会が少ないと思われる。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

筆者は2016年診療報酬改定より「退院前訪問指導・退院後訪問指導」を通し、地域の看護・福祉職との看-看連携を行っている。診療看護師（ NP）が地域(患者宅や施設)に出向くことは、その職種にあったフィジカルアセス
メントにおいての観察ポイントや異常時（異常値）の判断を事前に伝えておくことによって、共通認識をもち在宅での生活や看護を安心して任せることができている。また、診療看護師（ NP）が入院患者を退院後まで一貫して関わることにより、患者および家族や地域の看護・福祉職などへの教育的関わりが可能となり、地域の看護・福祉職の知識やアセスメント力の習得により看護の質向上につなげられていると感じる。 さらに、地域の看護・福祉職員との顔の見える関係が構築され病院との垣根がなくなることで、気軽に診療看護師（ NP）や病院看護師に相談できることにより、再入院回数は減少するなど患者の予防的介入に繋がっている。
今後は、病院看護師-訪問看護師・施設看護職がシェアドリーダーシップを発揮し、役割を共有して地域全体での看護の質を高めあえる離島看護の看-看連携を目指していきたい。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第2会場)[S5-04] A病院救命救急センターの看護師間の連携と協働の現状 ～ジェネ
ラリストの立場から～○的場 千景1 （1. 大阪公立大学医学部附属病院

救命救急センター）

キーワード：看看連携と協働、チーム医療、救急医療
わが国では、後期高齢者の人口増加に伴い、チーム医療推進を含めた効率的な医療提供や医療の高度化や複雑化が進む中で、医療サービスの質の向上が求められている。さらに、救急医療では、年齢を問わず、超急性期から慢性期、終末期の患者を対象とし、多様で高度な専門性が求められている。それらをうけ、日本看護協会は、質の高い医療提供を目的に専門看護師、認定看護師を置き、診療看護師、特定看護師と共に「専門性の高い看護師」と位置づけた。この「専門性の高い看護師」には、質の高い安全な医療が提供できる優れた実践能力、高度な専門知識を有し、医学・看護の視点から多様な臨床場面において役割モデルとしての実践力を発揮でき、「チーム医療」を推進できる調整力、問題解決能力が求められている。 A病院に併設する看護大学でも、専門看護師や特定看護師養成を行い、年々、専門性の高い看護師は増加している。 A病院救命救急センターは、病床数30床を有する三次救急として救急患者を受け入れ、地域医療を支えている。看護師の総数は54名で、その中に、認定看護師１名、特定看護師５名が在籍している。私は、先行研究から、有資格者（スペシャリスト）と資格を有さない看護師（ジェネラリスト）が連携・協働することで次の4つの効果を期待できると仮説した。1．医師の包括的指示のもとで活動することで、看護ケアの充実が図られ、病態回復に寄与できる。2．積極的に情報共有し、病状変化に応じたタイムリーな情報は観察、病状変化の予測、看護問題の検討に活かせる。3．リーダーシップを担い、チーム医療として、効果、効率性の高い医療、看護の提供ができる。4．相談・教育の役割を担い、看護師育成に繋げることができる。これらの仮説をもとに、 A病院救命救急センターで看護師へアンケート調査を実施した結果、ジェネラリストからスペシャリストへの看護師間の連携・協働は少ない
ことが明らかになった。スペシャリストは、医師との包括的指示のもと経口気管チューブ位置調整、人工呼吸（侵襲・非侵襲設定変更、鎮静薬量調整、 SAT -SBT）、気切カニューレ交換、動脈血液ガス分析（直接穿刺・採血、橈骨動脈ライン確保）が実施可能であり、看護問題の検討や看護ケアの介入も取り組んでいる。しかし、ジェネラリストが、相談や介入を求めるのは、医師や研修医または、その日のリーダー看護師であった。ジェネラリストがスペシャリストへ相談や介入を依頼していない理由として考えられたのは、スペシャリストの役割が明確になっていないことで何を相談してよいのかわからないということやスペシャリストの業務の煩雑さから中々相談しにくいなどである。 A病院救命救急センター看護師の多くは、ジェネラリストであるが専門分化された看護に精通している看護職でありスペシャリストに近い側面を持っている。そのため、身近にいるジェネラリストに相談したり、医師や研修医に相談（報告）したりすることで多くの問題解決が容易にできると考えられる。したがって、現状では A病院のジェネラリストとスペシャリストの連携や協働には至っていないと推察できる。
チーム医療が重視される救急領域において、看護師間の双方向性の連携や協働は非常に重要なことである。しか©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

し、アンケート調査からそれが十分に出来ていない現状であると把握できたため、今後どのようにすればお互いの強みをいかした専門性の高い看護ケア実践が展開可能なのか、全ての看護師が一緒に考えていく機会になればと願う。

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指定演題 | シンポジウム[S6] 救急看護の専門性を高める救急初療でのタスクシフト・シェア
座長:佐々木 吉子(東京医科歯科大学)、中村 香代(国立国際医療研究センター病院)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第1会場 (コンベンションホール２・３)
オンデマンドサイトはこちら[S6-01] 救急看護師の専門性とタスク・シフト/シェアにおける課題○須田 果穂1 （1. 山口大学大学院医学系研究科）[S6-02] 特定行為研修修了看護師へのタスクシフト/タスクシェアの実際とその効果○中野 英代1 （1. 佐賀大学医学部附属病院

EICU）[S6-03] 救急救命士法改正に伴う当院の取り組み○宮川 大輝1 （1. 社会医療法人陽明会小波瀬病院）[S6-04] 救急医が考える救急初療における看護師へのタスクシフト・シェアに向けて必要なこと○中道 親昭1 （1. 国立病院機構長崎医療センター高度救命救急センター）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第1会場)[S6-01] 救急看護師の専門性とタスク・シフト/シェアにおける課題○須田 果穂1 （1. 山口大学大学院医学系研究科）
キーワード：タスク・シフト/シェア、多職種連携
救急医療の現場は、医療専門職の負担が増大する一方で、慢性的な人材不足により、今後も増大していくそのニーズにこたえられない危機的状態に陥る恐れがある。厚生労働省では、各職種がもつ力量を最大限に発揮できるようタスク・シフト/シェアを推進している。また救急救命士法の改正、特定行為研修修了者や診療看護師の育成も進んでおり、これからは、病院に勤務する救急救命士（以下、病院救命士）や高度実践看護師も含めた医療チームメンバーが連携・協働し、地域完結型医療を担うことが期待されている。
タスク・シフト/シェアという言葉の認知度は上昇しているが、その推進は各施設に委ねられ、模索している現状がある。タスク・シフト/シェアという言葉を盾に闇雲に進めていては、救急看護師としての専門性を失うばか
りか、救命のために1分1秒を争う場で看護師がケアを行う価値や存在意義を失ってしまいかねない。では、タス
ク・シフト/シェアを効果的に進め、患者により質の高いケアを提供するためには、どうすると良いのであろうか。
タスク・シフト/シェアの推進には、「意識」「技術」「余力」の3つの課題への対応が必要とされている。タスク・シフト/シェアを推進する必要性、患者・医療者への利益などを認識するという「意識」。タスク・シフト/シェアされる側の知識や技術を担保するという「技術」。各職種のマンパワーや経験レベルから、タスク・シフ
ト/シェアをどの程度行えるのかという「余力」。これらは、看護師だけではなく、救急医療に関わる全ての医療専門職で検討していかなければならない課題であり、職種の垣根を越えて認識をすり合わせる必要がある。
本発表では、医師・看護師・救急救命士への調査から見えた救急看護師に期待される役割について述べ、救急看護師の専門性を改めて考え直していく。また、タスク・シフト/シェアの現状や効果的に進めるために取り組む
べき課題について述べ、その解決策について考えたい。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第1会場)[S6-02] 特定行為研修修了看護師へのタスクシフト/タスクシェアの実際とその効果
1○中野 英代 （1. 佐賀大学医学部附属病院

EICU）

キーワード：特定行為研修修了看護師、タスクシフト、タスクシェア
私は2010年に救急看護認定看護師を取得した．救急看護認定看護師取得後は，大学病院の高度救命救急セン
ターや救急外来において，看護実践や後輩指導を行ってきた．そこで，実践や指導を行うにあたり，自己研鑽は必要不可欠であり，患者の病態変化を包括的にアセスメントする能力や，治療方針を理解し，安全に医療や看護を提供する能力をさらに強化することで，より救急看護の専門性を発揮できるのではないかと考え，2021年10月に特定行為研修を修了した． 特定行為研修修了看護師とは，「特定行為に係る看護師の研修制度」の研修を修了した看護師のことであり，理解力や思考力，判断力や専門的な知識向上を目的とし，手順書に沿って特定行為を行うことができる．2024年から適用される医師の働き方改革に伴い，医療現場ではタスクシフト/タスクシェアの重要性が注目されており，2022年の真田らによる「特定行為研修の修了者の活用に際しての方策に関する研究」において，特定行為研修修了看護師の活動により医師の労働時間が低減したという結果から，特定行為研修修了看護師の活動は医師から看護師へのタスクシフト/タスクシェアに大きな期待をもたらしているといえる． 私は現在，救急集中治療室（ Emergency Intensive Care Unit： EICU）に勤務しているが， EICUでは人工呼吸器
装着患者に対応することが多い．人工呼吸器装着患者は日常生活動作（ Activities of Daily Living： ADL）の制
限を強いられていることが多く，身体的にはシャワー浴やリハビリテーションが可能であっても、人工呼吸器が装着されていることで，医師の監視下でないと実施できない場合があり，患者の生活リズムに合わせた援助が困©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

難である．また，人工呼吸器装着患者の肺炎合併率は，通常の入院患者の6～20倍とされ，死亡率の増加や在院日数の延長につながると言われている．そのため，医師が対応不能な場合であっても，特定行為研修修了看護師
が，呼吸器のウィーニングや酸素化の評価をタイムリーに実施することで，患者中心にケアを実践することができ，より安全で安楽な医療や看護の提供につながると考える． そこで、私が行ったいくつかの特定行為実践を紹介しながら，特定行為研修修了看護師におけるタスクシフト/タスクシェアの実際とその効果について検討していきたい．

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第1会場)[S6-03] 救急救命士法改正に伴う当院の取り組み○宮川 大輝1 （1. 社会医療法人陽明会小波瀬病院）
キーワード：救命士、タクスシフト•シェア
平成30年に入職し、災害医療対策室に所属、事務職員の下、看護師の補助業務、事務業務、車両業務を中心に業務を行っていた。入職して１年ほどは仕事内容を覚えるので精一杯だったが、2年目頃から業務内容にどこか憤りを感じていた。入職前から法律の問題があるため、院内で救急救命処置が出来ないことは分かっていたが、近くで医師、看護師の処置を目の当たりにして羨ましく、また何もできない悔しさがあった。しかし、令和3年初め頃
から救急救命士法の改正が世評されるようになり、当院でもそれに向けた取り組みを実施するようになった。待ちに待った法改正で喜びが大きかった。法改正に向けた当院の取り組みとしては、所属が救急科へ変わり、救急
科医師、診療看護師の指導の下、院内教育プログラムを実施。教育プログラムは医療業務、事務業務、車両業務の3つを大項目とし、それぞれに小項目を立てたルーブリック表を用いて評価した。評価は大項目別に担当者と月1回の面談を通じて行った。そして法改正後、本格的に動き出すこととなり、救急救命処置を実施出来る喜びがあったが、その反面、患者さんの命を預かる1人として行動の一つ一つに責任を持たなければいけないと感じた。その後、順調に教育カリキュラムをこなし救急救命処置を実施することになった。救急救命処置の実施基準
としては、ルーブリック表の評価が1から5の評価基準の中で全て5であるもの。各項目に分けると、静脈路確保に関しては、スタッフへ静脈路確保を実施し、看護師に30件以上指導を受け、基準を達成した者から実習として医師、看護師指導の下、患者へ実施した。薬剤投与に関しては、シュミレーターを用いた実習を行い、診療看護師の判断で、基準を達成した者から実習として医師、看護師指導の下、患者へ実施した。実施後はカルテに記録を残すとともに、実施数、成功数、失敗数を救命士全員分集計し、毎月行われる院内の救急災害対策委員会で報告した。これが現在までの当院の活動である。ただ、現状をタスクシフト・シェアの観点から見ると、まだ完全に医師、看護師の負担軽減できているとは言い切れない。今後、侵襲的な行為については地域 MC協議会の動向に左右されるが、12誘導心電図など非侵襲的な行為については実施できるのではないかと考える。これらを踏まえタ
スクシフト・シェアについて皆様と議論を交わしたいと考えている。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第1会場)[S6-04] 救急医が考える救急初療における看護師へのタスクシフ
ト・シェアに向けて必要なこと
1○中道 親昭 （1. 国立病院機構長崎医療センター高度救命救急センター）
キーワード：臨床推論、教育【はじめに】 高齢者人口数がピーク迎える2040年前後まで、救急医療需要は増加し続けると推測されている。一
方医療従事者の計画的増加等の明確な施策はなく、これに対しては運用・システムで対応せざる得ないのが現状である。 【当院の現状】 当院高度救命救急センターは、専従医15名・看護師69名が配置され、救急外来・©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

Emergency unit・ Intensive care unit・ High care unit・ドクターヘリ・カーを担当、2022年度においては11225名（救急搬送4477名・ヘリ搬送294名含む）の救急患者を受け入れている。 診療看護師（以下 NP）は2014年より採用、現在6名在籍し、脳神経外科2名・ NICU1名・外科1名・臨床研修2名配置、活動している。 特定行為研修修了看護師（以下特定看護師）は、2020年より採用、現在5名在籍し病棟業務と週2回活動日を設けている。 NP・特定看護師共に日頃より on the jobでの看護師への教育の役割も担っている。 NPは統括診療部所属、特定看護師は看護部所属にて、各々 JNP研修管理運営委員会、特定看護師管理委員会にて病院全体の診療機能を鑑み、運用・配置等が決定されるが、現時点では高度救命救急センターには、 NP、特定看護師は配置されていない。（救急救命士の病院採用無し。） 医師のタスクシフト・シェアという視点では、上記病棟配置の NPは機能していると思われる。特定行為の実施 (21区分38行為）のみならず、病院規定により他診療科医師・専門科へのコンサルト、ヘリコプター・航空機による単独医療搬送、各種検査オーダー、指示簿の変更等を行っている。また看護ケアと医師診療のいずれも理解があり、結果として患者を取り巻くあらゆる職種・環境とのコ
ミュニケーション、連携を図り円滑かつ安全安楽な医療の提供に寄与するチーム医療の要としても機能している。現在は特定看護師の育成にも関与している。 【考察】 当院医師は普段より短期間で臨床研修医に対しタスク
シフト・シェアを行っている。成立している背景としては基礎に臨床推論の理解があることが大きく関与している。各々2年間の大学院履修・臨床研修を経て病棟配置された当院 NPにおいても、同様のことが言える。ただし看護師である NPは、タスクシフト・シェアと同時に多職種に対し認知と信頼関係の構築を図っており、結果として全人的アプローチの要として機能、現在は特定看護師教育等後進育成にも取り組んでいる。これらが成立する
ためには平行した病院の組織的バックアップも必須であった。 当院 NP育成課程を参考にした場合、医師診療業務の看護師へのタスクシフト・シェア確立に向けてまず行うべきは、臨床推論の理解を基礎とした医師との信頼関係の確立と考える。病院としてのシステム作りも重要であるが平行した教育が必須であり、律速段階と推測する。 NP、特定看護師は、この教育に関して適任者であると考える。 救急初療の特異性の一つとして緊急性判断があげられる。いわゆる生理学的評価であり内因性疾患ではアメリカ心臓協会1次アセスメント、外因性疾患では外傷初期診療ガイドライン primary surveyが該当する。非救急医は緊急度判断に不慣れということもあり救急医不在の救急初療の現場においては、救急領域の臨床推論を理解した看護師が緊急度を判断し、評価を共有した医師が適切なタイミングで対応（気管挿管、人工呼吸器管理、輸液輸血療法、 CT・中心静脈ライン確保、専門医コン
サルト等）を行うことが出来れば患者利益に寄与すると推測する。実現するためには当然、これらの運用を認める病院としてのシステム構築も必須である。 【結語】 救急初療において医師より看護師へのタスクシフ
ト・シェアを確立させるためには、看護師の臨床推論の理解とそれに基づく信頼関係構築が必要である。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | シンポジウム[S7] 在宅看護と救急看護の共有すべき課題とシームレスな連携に向けて
座長:山本 恵子(アトラ訪問看護ステーション)、小澤 美津子(聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院)
2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第1会場 (コンベンションホール２・３)
オンデマンドサイトはこちら[S7-01] 在宅看護と救急看護の共有すべき課題とシームレスな連携に向けて～訪問看護の立場から～○箱崎 恵理1 （1. 看護協会ちば訪問看護ステーション）[S7-02] 「地域・在宅⇄救急」看護のバトンをつなぐ挑戦〜縦の糸・横の糸・織りなす関係〜○末永 一祝1 （1. （株）NEXASメディケア訪問看護リハビリステーション福岡南）[S7-03] 救急看護のあるべき姿と課題〜在宅医療、在宅介護の拡大と充実に向けて〜○宇梶 彩香1 （1. 獨協医科大学埼玉医療センター）[S7-04] 救急拠点病院と在宅緩和ケアの架け橋に〜雲仙市在宅緩和ケア病診連携モデルの提唱〜○原 信太郎1 （1. 医療法人伴帥会 愛野記念病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第1会場)[S7-01] 在宅看護と救急看護の共有すべき課題とシームレスな連携に向けて～訪問看護の立場から～
1○箱崎 恵理 （1. 看護協会ちば訪問看護ステーション）
キーワード：救急看護、訪問看護、看護連携
訪問看護は、１９９２年に老人保健法等の一部改正によって、老人訪問看護制度から始まった。医療機関が先駆的に始めていたが、老人保健法によって制度化されたのである。２０００年４月に介護保険法が施行されると、指定居宅サービスの一つとして提供されるようになった。訪問看護ステーションの従事者は年々増加傾向にあり、構成員に理学療法士や作業療法士、看護補助者、事務職など看護師以外の職種も増えている。大手訪問看護ステーションでは、それぞれが役割分担し連携し、効率よくサービス提供がなされている。３０年を経て、現在国や公益社団法人日本看護協会は、訪問看護ステーションの大規模化を視野に入れている。
介護保険法施行後から、訪問看護ステーションは介護保険サービスの色が濃くなった。診療報酬制度や介護保険制度の見直しで、「看護体制強化加算」「特別管理加算」「機能強化型訪問看護管理療養費」「専門管理加算」を設け、訪問看護の専門化を図ってきたが、利用者や介護支援専門員（ケアマネージャー）は、費用が嵩むだけと感じている場面に遭遇する。
ところが、新型コロナウィルス感染症の出現によって、一時的に状況が一変した。国内で新型コロナウィルス
感染症が初めて確認されたのが、２０２０年１月。感染拡大の波が起こるたびに、医療現場は病床のひっ迫を繰り返していた。その中で、在宅診療の急性期機能がクローズアップし、マスコミが話題に挙げた。それに加わる
ように、訪問看護の急性期対応が期待された。
一方で、病院側が在宅療養者の救急患者の受け入れに躊躇する場面に遭遇する。断る理由は、「医師の体制が不充分」「空きベッドが無い」「後送病院との連携が不充分」などである。受け入れ側からみると在宅療養者
は、その大部分が「高齢者で慢性疾患を抱え、フレイル状態が進行している」人たちであり、「積極的な治療の対象外」と捉えている節がある。救急搬送患者の内、４６．３％を７５才以上の高齢者が占め（令和４年版救急救助の現況：総務省）、退院先の確保が困難になっていることが想像できる。一般病床の平均在院日数は約１５日（統計病院報告令和３年１２月：厚生労働省）であるが、高齢者は救急医療を受けた後、一般病床から在宅復帰することが難しい。実際に病床をひっ迫させていることが、「治療の対象外」と感じさせる由縁であると感じている。
今回、訪問看護ステーションで緊急対応をした事例をあげ、実際に起こった問題について報告する。そして、救急看護とのシームレスな連携に向けて、このシンポジウムで方略を得たい。在宅看護と救急看護の連携を円滑に行うためには、お互いの立場を理解しあい、顔が見える関係を築くことが必要である。この場を生かして在宅看護と救急看護が連携できる関係を作り、その人材育成の礎になることを期待する。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第1会場)[S7-02] 「地域・在宅⇄救急」看護のバトンをつなぐ挑戦〜縦の糸・横の糸・織りなす関係〜
1○末永 一祝 （1. （株）NEXASメディケア訪問看護リハビリステーション福岡南）
キーワード：救急看護、在宅看護、連携、救急医療、在宅医療、地域連携、シームレス
人々の暮らしは、少子高齢化、核家族化、介護者の変化などを背景に国民の価値観、また疾病・治療の概念は変化した。
患者本人の病状や希望する療養場所、延命措置に対する希望など本人の意思を共有する関係機関間の地域医療©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会の実情に合わせた連携体制の構築は課題である。在宅・救急看護において、共有の課題の明確化・連携を進める
ためには双方の両隣を知ることから着手する。救急・在宅医療に関する研修・学会など参加・参入し各々の専門のフィールドを広げ、そこで語り教養し合い総合力を養う必要がある。また、地域の集い（多職連絡協議会や地域公民館のイベントなど）に参入、 ICT連携ツールなどの活用、訪問看護の現場同行などにより地域の情報・各連携機関の役割・機能を知る機会を得る。以上から、両隣の情報をインプットするとともに、各々の強みやシステ
ム、業務の規模などを統合し連携のヒントを見つける。そして、地域の実情と発想を詰めていく。未来の社会を支えるために、まずは社会・地域を捉え領域に留まらず「枠を超えて語り・行動を起こし、そしてつなぐ」を強調したい。救急・在宅看護双方の経験から論じる。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第1会場)[S7-03] 救急看護のあるべき姿と課題〜在宅医療、在宅介護の拡大と充実に向けて〜
1○宇梶 彩香 （1. 獨協医科大学埼玉医療センター）
キーワード：在宅医療、在宅介護
高齢化の進展に伴い、高齢者の救急搬送は増加の一途を辿っている。在宅で最期まで療養することを希望する患者や延命を希望しない患者の病状が急変した際に、本人の意思にそぐわない救急搬送が増加している（厚生労働省ホームページより）。獨協医科大学埼玉医療センター（以下、当院とする）においても「いざという状況になっても救命処置をせず、住み慣れた自宅で人生の最期を迎えたい」と意思表示された患者が救命処置をされな
がら、救急搬送されるケースがある。
人生の最期を自宅で迎えることを希望する患者の願いを叶えるために、救急看護のあるべき姿として、「最期を迎えるまでの予測される経過を患者や家族に説明し理解を得る」「急変時の対応について指導する」「訪問看護師などと情報共有する」「在宅、医療機関など場所を問わず看護を実践する」などがあると考える。
本人の意思にそぐわない救急搬送を減少し、患者が望む最期を迎えられるよう介入することも救急看護の重要な役割のひとつであり、在宅医療、在宅介護の拡大と充実につながると考える。本シンポジウムでは、当院の状況もふまえ、本人の意思にそぐわない救急搬送を減らし、患者が望む最期を迎えられるよう救急看護としてどうあるべきか、またその課題について発表する。そして、皆さんと議論したい。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第1会場)[S7-04] 救急拠点病院と在宅緩和ケアの架け橋に〜雲仙市在宅緩和ケア病診連携モデルの提唱〜
1○原 信太郎 （1. 医療法人伴帥会 愛野記念病院）
キーワード：救急病院、在宅緩和ケア、病診連携
私は呼吸器内科専門医、緩和医療認定医、認定臨床宗教師（日本版チャプレン）という3つの肩書きを病院に公認され、行政と協働する地域の人生会議講演会、医学部学生へのスピリチュアルケア講義、小・中学校でのいのちの授業、 E-FIELD、 PEACE研修、エンドオブライフ・ケア協会のファシリテーターなど幅広く活動を展開している。当院は雲仙市の入り口に位置する救急指定病院で、諫早市〜雲仙市ほぼ全域をカバーし、一般急性期病棟で緩和ケアを提供している。雲仙市の実情としては開業医が少なく、特に往診医の少なさが際立っている。実際長崎県下で最も在宅看取りの少ない市町村が雲仙市である。住み慣れた地域や自宅で最期を迎えたいという患者や家族のニーズに応えたい。一方プライマリ医にとっては、在宅緩和ケアは診てあげたいけどハードルが高いという実情がある。そこで当院で取り組んできた、緩和ケアの専門家がサポートし、プライマリ医にとっての在宅緩©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

和ケア診療のハードルを下げ緊密に連携していく、「雲仙市在宅緩和ケア病診連携モデル」を提示したい。詳細はシンポジウム内で伝えたい。この連携モデルの成功の鍵は、救急指定病院である当院の緊急時バックアップである。ともすれば「緩和ケアは救急疾患ではない」という価値観を持っている医療者もいるかもしれないが、訪問看護師と当院の外来看護師が密に連携して、基本は在宅で過ごしながらも必要時は病院での救急対応や入院対応をできるという体制を取っておくことで、在宅リソースが少ない雲仙市でも、患者や家族の選択肢を増やせる。このモデルの提唱が、このシンポジウムのテーマに対する1つの回答となれば幸いである。緩和ケアとは専門家だけが提供するケアではなく、また終末期にのみ行われるケアではないと感じている。あらゆる病気やあらゆる苦しみに向き合うことを支援することが緩和ケアの本質であり、専門家だけでなくあらゆる人々が苦しむ人の支えとなることが当たり前にできる社会が、より成熟した社会だと考える。緩和ケアのマインドを、だれしもが理解し実践していける、「ユニバーサル・ホスピスマインドの社会実装」を目指して、これからも社会に働きかける活動を続けていきたい。

©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | シンポジウム[S8] 家族看護の原点に立ち返り、改めてそのあり方を探る
座長:山勢 善江(湘南医療大学)、小越 優子(滋賀医科大学医学部附属病院)
2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第2会場 (コンベンションホール４)
オンデマンドサイトはこちら[S8-01] 過去の事例を教訓に、家族看護で何が必要であるかを考える○合原 則隆1 （1. 久留米大学病院）[S8-02] COVID-19患者の直接面会システムの構築とグリーフケアの実践○中條 舜太1 （1. 聖マリアンナ医科大学病院救命救急センター）[S8-03] 救急集中治療領域での家族看護の実際―今までとそしてこれからの家族看護―○鈴木 寛代1 （1. 東京都立墨東病院）[S8-04] なぜ家族はケアの対象たり得るのか？
○加藤 茜1 （1. 信州大学医学部保健学科）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第2会場)[S8-01] 過去の事例を教訓に、家族看護で何が必要であるかを考える○合原 則隆1 （1. 久留米大学病院）
キーワード：家族看護、プレホスピタル、Covid-19
家族看護は、1970年代頃より北米を中心に、家族そのものを看護の対象とし家族看護学が誕生したが、現在も家族そのものが看護の対象であることには変りがない。救急医療やクリティアカルケアの場合、急激な出来事を知ったご家族は、困惑、不安や身体的症状などをきたし、危機的状態に陥ってしまう。その為、我々、看護師
は、ご家族の心理的特徴を把握し、効果的な家族援助を行うために、様々なニードを用いて対応をこれまで図ってきた。現在もその考え（原点）は変わりないが、2020年の Covid-19発生から、医療現場は、これまで、行われていた家族看護が充分に出来ない状況となり、各医療機関が、その対応に苦慮しながら試行錯誤を行ってきたのではないかと推察する。私は、昨年より医療安全管理部の所属となったが、その前は、プレホスピ
タル、初療、集中治療、 Covid対応に従事してきた。今回、臨床の立場から、私が関わった事例において、ご家族に対して、どのような看護を行ったことを紹介しながら、今後の家族看護をどのように取り組んでいくべきか
を、会場の皆様と議論を重ねていきたいと考える。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第2会場)[S8-02] COVID-19患者の直接面会システムの構築とグリーフケアの実践○中條 舜太1 （1. 聖マリアンナ医科大学病院救命救急センター）
キーワード：救急看護、家族看護、COVID-19患者の直接面会、グリーフケア
当院では2020年2月より COVID-19患者の受け入れを行い、現在に至るまで多数の重症 COVID-19患者の治療、管理を経験した。未知なるウイルスにより重篤な状態となる中でも面会が制限され、不安や絶望を表現する
家族に遭遇した。また、医療者も家族の悲嘆反応を実感し、家族看護へのジレンマを感じていた。

そこで当院では2020年4月に、家族看護の経験が豊富な臓器移植支援室職員を中心に、他職種での家族ケアチームを発足した。その主な活動は、①家族との定期的な電話連絡と傾聴②インフォームドコンセントの調整と同席③動画面会方法の構築と面会時の対応④家族参画型ケアの調整であった。活動の結果、ケアチームが家族と医療を繋ぐ役割を果たし、混乱する家族看護の解決の一助となった。直接面会システムの構築が確立されるまでには、 ICU看護師
はコロナ患者の看取りの場で、ビニール袋に納体し直接棺に納棺するという平時とは異なる経験をした。また看取りに立ち会う事が出来なかった家族は、わずかな棺の窓から故人の顔を覗き込む事しか出来ず、看護師は無力感を実感した。 ICU看護師からは「重篤な状態で家族が患者に触れられない無力感を抱いた」「当たり前の様に実践していた家族看護が行えずもどかしかった」「家族に会いたいという患者の願いを叶えてあげたい」というグリーフケアに対する想いが多く表出されていた。そこで、高度医療センターとして、家族看護においても全国の医療機関の先駆けとなる必要があるという信念を持って、直接面会の実現に向けて取り組んできた。

しかし、直接面会を実現するにあたり、家族に感染をさせてしまう危険性が懸念された。その他にも適応となる患者の選定や条件など、検討すべき事柄は数多くあり、2020年10月から実現に向けた協議を開始した。また、同年12月には病院長、看護部、感染制御部、呼吸器内科医、救命救急医での協議も開催し、一層実現に向けた動きが加速した。更に2021年3月には、救命センター副師長を中心に、私と他2名のメンバーを招集し家族対応チームを発足した。家族対応チームの主な活動は、①病棟スタッフに向けた資料作成②家族に PPEを安全に着脱させる方法を ICU看護師にレクチャー③直接面会実施時の家族のエスコート④ ICU看護師の心理的サポートであった。活動の結果、十分な対策の元に家族と患者を面会させるシステムを構築する事に成功し、2021年4月21日に当院で初となる COVID-19患者に対する直接面会を実現した。その後も複数例の直接面会を実現したが、家族が感染したという報告は受けていない。

今後も予期せぬ感染症の拡大や、大規模災害の発生により家族看護の提供が混乱した場合にも、 COVID-19パンデミック期での経験が応用出来ると考える。

医療の発展が加速する中で、患者や家族に寄り添いたいという看護師の想いは不変であり、 COVID-19禍で通常対応が困難な状況に陥ったからこ©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

そ見えた、当院でのグリーフケアへの信念や取り組みと、その実績をここに発表し、改めて家族看護のあり方を探る機会にしていきたい。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第2会場)[S8-03] 救急集中治療領域での家族看護の実際―今までとそしてこれからの家族看護―
1○鈴木 寛代 （1. 東京都立墨東病院）
キーワード：家族看護、Person-Centered Care、救急集中治療領域、その人らしさ、コロナ禍
近年、医療技術の発展や救急集中治療に関する制度が整えられ多くの命を救うことが可能となった。しかし、高度な医療を施しても救命できず終末期に至る患者はいる。救命救急センターに搬送される重症患者は、急性疾患
や事故、慢性疾患の急性増悪により生命の危機的状態に陥る。また、患者の病態は、複雑で倫理的問題を抱えている場合がある。さらに、多様化する現代社会での家族の形の変化に伴い、家族看護の側面でも複雑化した場面に遭遇する。そのため、家族のニーズに対応するには、どのような支援が必要かその都度検討していく必要がある。 昨今の新型コロナウイルス感染症の流行は、医療者と患者家族間の分断をもたらした。医療者は感染症対策のために、常時、防護服の着用が必要になるなど医療や看護の現場に大きな影響が生じた。コロナ禍では、患者は隔離され家族などの身近な人の面会を禁止せざるを得ない状況となった。そのため、面会方法は、オンライン
ツールを使うなど、それぞれの施設で工夫した方法に変更された。コロナ禍において看護師は、以前のように家族と関わることができなくなり、家族看護に不安や苦手意識を持つようになった。救命救急センターにおける家族看護の実践は、突然の生命の危機的な状態にある患者や家族のその時の状況に応じながら行っている。家族
は、患者の意識がないことや外傷による外見の変化、数々の見慣れない医療機器が置かれている環境を脅威に感じている。また、家族は患者の情報が得られないまま長時間待合室で待つことや、患者の生命予後に関わることについて即座に決断しなければならず混乱と不安を招き、より一層、危機的な状況となる。家族の不安やストレスは、患者の回復に影響するため、救急集中治療領域における家族看護は重要である。 救急集中治療領域での家族看護の在り方は、複雑化し多様性が求められている。筆者は、家族との関わりについて、どのように関われば良かったか悩むことが多々あった。実践を行う中で、患者家族を気にかけ、時には見守るというあり方も家族への重要なケアであると理解した。看護師は、患者や家族と接する際に、目の前の患者を「患者」として捉えてしまうが、1人の「人」として捉えることでより信頼関係が構築される。そのため、対象の価値観や意向、ニーズを明確にし、患者や家族の人生が有意義となるようパーソン・センタード・ケア(Person-Centered Care)の考えを基に家族看護を行うことが大切である。ベナー／ルーベルは、「看護とは患者への気遣い、関心に基づいて患者
にとって病気がもつ「意味」やその連関としての「物語」を理解し、看護師が気遣いという仕方で患者に関わっていればこそ、患者に現れる回復と悪化の微妙な徴候を察知することもできる」と述べている。救急集中治療領域の看護師は、限られた時間や人数、特殊な環境下で、初対面である家族と信頼関係を構築し、情報提供、意思決定支援などの看護実践をしている。家族と関わる中で患者家族を大事に思う気遣いや関心を寄せることは家族看護を行う上で大切なことである。加えて、救急集中治療領域の看護実践では、患者や家族の関心事は何か、大事にしてきたことや大事にしていきたいことは何かを汲み取ることが、家族を理解するうえで重要である。患者家族らしさを引き出すためには、医師、看護師、臨床心理士などの多職種が連携して関わることが必要となる。本演題では筆者が、これまで経験してきた中で強く印象に残っている、“患者家族との関わりや言葉”について事例を交えながら発表する。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第2会場)©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[S8-04] なぜ家族はケアの対象たり得るのか？
○加藤 茜1 （1. 信州大学医学部保健学科）
キーワード：家族ケア、Patient&family-centered care
現代の日本の医療制度では、われわれ医療者が提供する医療や看護に対して診療報酬および患者の一部負担金が支払われていますが、診療報酬が算定される範囲についてどのように規定されているかご存じでしょうか？健康保険法第六十三条では、「被保険者の疾病又は負傷に関しては、次に掲げる療養の給付を行う。①診察、②薬剤
又は治療材料の支給、③処置、手術その他の治療、④居宅における療養上の管理及びその療養に伴う世話その他の看護、⑥病院又は診療所への入院及びその療養に伴う世話その他の看護」と定められております。これによれば、報酬が発生する、つまり医療・看護を提供しその対価を得ることが認められているのは被保険者(患者本人)に限定されています※。では、なぜわれわれ医療者は診療報酬の対象とならない家族もケアの対象と捉え、実際にケアを行っているのでしょうか？患者家族をケアする意義とは一体何でしょうか？さらに言うと、ケア対象としている”家族”とは、そもそも一体どのような集団なのでしょうか？
”家族”という集団について法学的には、民法第752条において『夫婦は同居し、互いに協力し扶助しなければならない。』とされ、同法第725条では『1)六親等内の血族、2)配偶者、3)三親等以内の姻族を親族』とされています。また、同法第730条では『直系血族及び同居の親族は、互いに扶け合わなければならない。』とされています。つまり、法学的には血縁関係、婚姻関係に基づく扶養義務(生存の保証)という機能が家族に付され、居住のあり方も規定されています。一方、社会学における家族とは、『家族とは、結婚、血縁、養子縁組、または合意による結合によって結ばれた2人以上の人間の単位であり、一般にひとつの家計を構成し、相互に影響し合い、コ
ミュニケーションをとるものである』という構造的視点による定義や、『互いに相手との結び付きを保つことから得られるもののために社会関係を結び、さらに互いに相手との結びつきを続けたいと思う十分な満足感を互いの関係が生み出していると見なす限りにおいて関係を続けていくという”純粋な関係性”』という関係性の視点による定義など、さまざまな定義がなされています。さらに、文化人類学的視点から『家族は性的機能、生殖的機能、経済的機能(養育的機能)、教育的機能(社会化機能)を有する』という家族の機能に着目した定義があります。では一体我々看護師が”家族ケア”と口にする際、”家族”という言葉にどのような意味を込めて用いているのでしょうか？
このシンポジウムでは「そもそも家族とは何か？」という問いを踏まえつつ、感情論ではなく、学際的視座から家族ケアの根源的な意義について考えていきたいと思います。
※2022年重症患者初期支援充実加算算定が開始され、家族を対象とした診療報酬が得られるようになった。しかし、対象を”当該患者及び家族”としており、家族単独への算定ではない。

©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | パネルディスカッション[PD1] Withコロナの臨床実践力向上に向けた価値ある教育
座長:石井 恵利佳(獨協医科大学埼玉医療センター)、渡邉 岳人(福岡和白病院)
2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第4会場 (会議室103)
オンデマンドサイトはこちら[PD1-01] 質の高い看護実践を目指す臨床実践力向上のための教育デザインとアプ
ローチ○藤崎 隆志1 （1. 小倉記念病院）[PD1-02] ジョブエイド（急性期血行再建フローチャート及びチェックリスト）を基幹とした OJT教育プログラムの開発○関山 裕一1 （1. 前橋赤十字病院

高度救命救急センター救急外来）[PD1-03] 臨床実践力の向上を目指した院内教育を模索する○丹羽 由美子1 （1. 愛知医科大学病院高度救命救急センター）[PD1-04] DX（ DIGITAL TRANSFORMATION）化に向けた、臨床教育の展望
ICTを活用した臨床実践に活かす為の教育とは○谷口 拓司1 （1. 社会医療法人財団白十字会佐世保中央病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第4会場)[PD1-01] 質の高い看護実践を目指す臨床実践力向上のための教育デザインとアプローチ1○藤崎 隆志 （1. 小倉記念病院）
キーワード：ID、ICT、コルブの経験学習モデル、認知的徒弟制、OJT、eLearning、看護実践教育
コロナに伴い、対面による集合研修や新人看護職員へのオリエンテーションなどの医療教育において、時間の短縮や教育方法の変更を余儀なくされた。しかし、自部署では ID、 ICT、シミュレーション、 Off-JT、 OJTなど
多岐にわたる教育手法を駆使し、臨床に直結する実務的かつ実践的な教育法を積極的に実践してきた。コロナで対面での研修は一部制限されたものの、代替手段として ID、 ICTを活用し、より効率的、効果的な教育が可能となった。今回、自部署の看護師教育の実際のいくつかを紹介し、 Withコロナの臨床実践力向上に向けた価値ある教育について考えていく。
新人教育では、入職２ヶ月間は初療看護実践の根拠となる初療看護過程を習得するためにコルブの経験学習モ
デルに基づく教育法を取り入れている。新人看護師はその日に関わった患者の初療看護展開を可視化できる
ディブリーフィングシートに記入して自身の判断や経験、気づきをまとめ、勤務終了前に新人間で気になった事
例を１例ずつ上げ経験を共有し、プリセプター、教育主任がファシリテートしている。３ヶ月目以降は、自身で選定した事例や学習内容を Moodleにアップし、新人同士を中心にディスカッションを行い、プリセプター、アソ
シエーター、教育主任がファシリテートしながら経験を振り返り、共有している。これを取り入れたことで、看護実践につながる OJTが効率的、効果的になっている。
救急看護技術は項目別に習得期間を設けたチェックリストを使用し、認知的徒弟制を取り入れ、①見学、②一緒に実施、③１人で準備し一緒に実施、④１人で実施し OSCE合格で独り立ちとしている。教える側、教わる側の両者が把握でき OJTを進めやすいという意見もあり、期間内の看護技術習得が達成出来ている。
自部署は脳血管内治療室も担当しており、脳血管造影室治療介助独り立ちまでを、1.5ヶ月以内を目標に
eLearningと OJTを実践している。脳血管内治療介助独り立ちまでの教育の特徴として、事前学習は TOTLEに基づいた eラーニング教材で、習得主義を目指した設計を行った。脳血管内治療介助研修では、事前学習で脳血管内治療の介助に必要な知的技能は習得済みのため、実践を中心とした OJTを可能にし、指導者からも「事前知識があるので手技に集中して教えることが出来た」等という前向きな意見もあり、結果的に、脳血管内治療介助の独り立ちまでの研修期間も達成できている。
疾患別や症状別対応研修では、教育担当者や委員会メンバーがサポートを受けながら IDに基づき、言語情報、知的技能を習得できるよう eLearningを設計している。例えば心不全看護研修では、最初に学習目標に対するテストを行い、合格基準を満たせなかった場合は、資料や説明動画視聴を行い、その後、合格基準を満たすまでテストを行う。合格基準を満たせば次のカテゴリーに進む設計である。 eLearning修了後はシミュレーションを行い OSCE合格し研修修了としている。以前の対面の座学とシミュレーションで行っていた場合と比べて研修時
間は３０分短縮し、確実に習得した知識をシミュレーションで応用し実践につなげることができ OSCE初回評価点
数も高かった。また、 ARCSモデルを参考にしたアンケートでは注意、関連性、自信は高く評価され、特に満足感は高い結果であった。
このように、実践をよりよくすることを第一義に考えるのであれば、使える教育手法は上手に活用することで教育の根拠となり、より具体的な評価・改善が可能となる。また、 IDと ICTを駆使し、シミュレーション、
OJT、臨床実践との整合性を確認し、評価・改善しながら進めることはもちろん、スタッフ全員が臨床実践向上するための考えやマインドを持つことが、 Withコロナの臨床実践力向上に向けた価値ある教育につながっていくと考える。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第4会場)©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[PD1-02] ジョブエイド（急性期血行再建フローチャート及びチェックリスト）を基幹とした OJT教育プログラムの開発
1○関山 裕一 （1. 前橋赤十字病院

高度救命救急センター救急外来）

キーワード：OJT、救急外来、教育プログラム
救急外来は、年齢、性別、基礎疾患など多様な背景を持つ患者が来院し、緊急度・重症度も様々である。そこで患者に対応する看護師には、少ない情報から患者の病態をアセスメントする能力や診療を円滑に進めるための調整能力など多くの知識・技術が求められる。
救急外来における On the job training（以下 OJT）の現状として、来院する患者は流動的で一回性という特性を持つことから、救急外来の OJT教育はこの特性に対応できる計画された教育システムが必要であると言える。しかし、先行研究では救急外来の特性に対応した看護実践能力や判断能力について体系化された OJT教育プ
ログラムは見当たらなかった。そこで、 OJTを通して救急外来において身につけておくべき知識・技術を習得することを目指し、求められる行動とそのプロセスを明記したジョブエイド（急性期血行再検フローチャート及びチェックリスト）を活用した OJT教育プログラムを設計した。
ジョブエイドの開発では、脳卒中ガイドラインと発表者の所属する病院の特殊性を考慮し、急性期脳梗塞治療を進める上で、治療や行うべき行動を記述し、看護師が時系列で記載でき、かつ記録及びチェックリストとして臨床で活用できるジョブエイドを作成した。次に。内容領域専門家よりエキスパートレビュー受け、改定・試用で改善点を洗い出し修正、運用した。その結果、患者来院から根本治療での時間短縮（ P=0.019）が見られた。このことからジョブエイドには、救急外来で対応する看護師に必要な実践が含まれていると示唆された。
OJT教育プログラムの設計・開発では、ジョブエイドを基盤に臨床現場で看護実践を行えることを学習目標に設定
し、課題分析を行った。指導方略として OJT、 Off-JTを含めた段階的なゴールベースのパフォーマンス支援ができるよう各段階に前提条件や達成するべき事項を示し、 OJT教育プログラムの入口（開始時の前提条件）や出口（終了時の達成目標）を明確にした。 OJT教育プログラムの出口は、ジョブエイドに基づいて急性期脳梗塞治
療に求められる行動をチェックリストで明記し作成した。 OJT教育プログラムの入口は、 OJTを行う前の前提条件を設け、 OJTを行う前に達成すべきテスト、 Off-JTマニュアルを作成した。また、 OJT指導者が OJT教育プ
ログラムに基づいて、一貫した指導が行えるよう OJT指導者マニュアル、新規配属者が OJTでの経験を OJT指導者と共に振り返り、 OJTでの経験を知恵と昇華できるよう振り返りの内容と対策を記録できるリフレクション
シートを作成した。次に設計、開発した OJT教育プログラムのエキスパートレビュー（救急認定看護師、インス
トラクショナルデザイン専門家）と形成的評価を経て OJT教育プログラムを開発・運用した。
本セッションでは、 OJT教育プログラム開発の経緯および運用状況について報告すると共に救急外来で OJT教育に関わる方々の意見を聞きながら、さらに考察を深めたい。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第4会場)[PD1-03] 臨床実践力の向上を目指した院内教育を模索する○丹羽 由美子1 （1. 愛知医科大学病院高度救命救急センター）
キーワード：院内教育、研修計画、看護実践力
私たちの従事する救急看護・クリティカルケアの領域はその特徴から、 OJTによる教育が困難な場面が多い。対象とする年齢はもとより疾患・病態も多岐に渡るうえに、緊急度・重症度も高いことが多く、あらゆることを想定しながら対応しなければならないからである。そして、その対応はすべてにおいて準備性・迅速性・即応性が求められる。求められる能力に応じた教育設計ができているだろうか、育成計画は臨床の看護実践力の目標に見合っているだろうか、常にそれらのことを考慮して計画した教育の実践が続いている。しかし、今年は飛躍的にうまくいった、完璧だったなどの感触は簡単には得られず、効果測定の数値的な評価で目標値を維持できた、といった範疇に留まる。

©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

常に考えさせられる課題に加え、コロナ禍が日常生活を一変させ、臨床上の常識も一変した。今年は、世間では４年ぶりに平常な生活を取り戻しつつあるが、臨床ではまだまだ「コロナ終息」とはいえず高齢者や基礎疾患のあるハイリスク患者では予断を許さない感染症に変わりはない。
このコロナ禍の４年間で、臨床での教育や研修も様々な変更を余儀なくされた。
「密」を回避するため、集合研修から分散研修へと変更した。講義は動画視聴へ、演習は動画視聴と技術の確認へと変更した。また、研修に使用していたシミュレーションセンターの使用制限が示され、研修形態を短時
間・少人数化へ変更することになった。従来からの受講者の体調管理を強化し、実施前の体温管理と体調の確認、手指消毒を徹底した。
救急看護認定看護師として主に担当する院内教育は BLS・ ICLSと気づき研修である。いずれも個々の知識とスキルは重要だが、チームダイナミクスも看護実践力としては欠かせない。どのように知識とスキルを習得し、臨床に活かせる看護実践力を獲得できるか、ゴール設定を模索した。短時間となった研修を補完するために、受講者へ動画視聴後にテストを課し、事前の知識習得を促す形とした。暗中模索ではあったが、短縮された研修での学習内容を少しでも臨床現場で思い出し、実践の判断に活かす知識となることを狙い、研修直後に実施したオン
ラインテストを３か月後にも追跡テストとして配信した。その結果、正答率は直後テストで88.0%、3か月後の追跡テストで82.2%と正答率は80%以上を維持しており、看護実践力の一端となる知識の低下は認められなかった。
現時点でも見えたゴール設定が「これだ！」という確信はないが、「 Withコロナ」の今、唯一言えることは、私たちはコロナ禍を経験したことで学ぶことが多数あった。止めてはならない教育や看護実践力をどのように維持していくかを模索し続けた。継続すべきこと、省略できること、様々な選択や検討を迫られたが、まさに研修の本質を問われた。危機をチャンスとして好機と捉えるならば、コロナ禍の危機的状況は教育体制や研修計画を洗練することができる変革・改革のきっかけとなった。
救急看護を実践する者のコンピテンシーと学習者ニーズはどうバランスをとるか、質の良い研修計画とは何かを考えさせられた。「 Withコロナ」のこれからも、臨床実践力の向上を目指した研修計画や検討事項を共有したい。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第4会場)[PD1-04] DX（ DIGITAL TRANSFORMATION）化に向けた、臨床教育の展
望
ICTを活用した臨床実践に活かす為の教育とは
1○谷口 拓司 （1. 社会医療法人財団白十字会佐世保中央病院）
キーワード：経験学習、シミュレーション、ICT、ID
2020年から約3年間は COVID-19感染拡大により、感染制御の観点から、臨床現場で勤務する看護師への教育は大きな影響を受けた。しかし、 COVID-19 感染拡大後から院内外問わず ZOOM等の Web会議システムを用いた同期型の教育や研修が開催され、在宅や場所を選ぶことなく学習が出来る環境が定着しつつある。また、「働き方改革関連法」の施行により、時間外勤務の短縮及び勤務時間内における研修計画について提言されており、業務調整を行いながら研修を実施している状況も少なくない。当施設においては DIGITAL TRANSFORMATION(以下 DX)化に向けた、施設の Internet環境の整備が実施され、2023年度より看護部研修においては ZOOMを活用した研修を時間内で実施している。それにより在宅でも参加でき、学習者自ら学習する機会や環境を整備したことで参加率上昇に繋がっていた。シミュレーションに関しては、2017年度より急変時の看護実践能力向上の強化を図ることを看護部組織の業績評価指標（ KPI=key Performance Index）として目標が掲げられた。経験学習モ
デルを主体としたシミュレーションを設計し、実際の急変症例を基に、看護管理監督者及び看護スタッフと共に内容・目標を設定した。実施後の行動変容の評価として Kirkpatrickの行動変容ガイドラインを基に作成し、シミュレーション実施後、6か月経過した後に評価をした。その結果、看護管理監督者及び看護スタッフから、経験©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

学習を臨床現場に活かすこと、内省された内容を概念化し臨床現場に活かしていく、リフレクションの重要性について学びがあった。また、現在はラダー教育担当者と看護部クリニカルラダー別に到達目標設を設定し、学習者が能動的に学習できるように、アクティブラーニングを主体とした研修を計画し実施している。これらのアク
ティブラーニングやシミュレーションは時間外に実施することがほとんどで、 COVID-19感染拡大後は前述で述
べたように、時間内での実施が必要となり学習機会の調整を余儀なくされている。経験学習の機会は臨床実践におけるリフレクションが必要であり、 OJTを効果的に実施することは重要であると考える。当施設において、
Moodleの導入が検討されており、クラウド上で学習できる環境が整備されつつある。 ICTを効果・効率的に活用し、臨床実践に活かす為の教育とは何か、パネルディスカッションを通して皆様と情報交換を行い、共に考える機会としたい。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | パネルディスカッション[PD2] Rapid Response System（ RRS）の有効性と課題－医療安全と2022年度診療報酬改定を見据えて－
座長:川原 千香子(昭和大学)、挾間 しのぶ(東京慈恵会医科大学)
2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第2会場 (コンベンションホール４)
オンデマンドサイトはこちら[PD2-01] 当院における Rapid Response Systemの現状とアウトカムの検討○吉川 英里1 （1. 飯塚病院）[PD2-02] RRSに関わるアウトカムを救急看護の視点から紐解く○宇野 翔吾1 （1. 株式会社日立製作所 日立総合病院

救命救急センター）[PD2-03] 当院の院内迅速対応システム(Rapid Response System:RRS)の導入と有効性を見出していくための課題○本田 智治1 （1. 長崎大学病院 高度救命救急センター）[PD2-04] Rapid Response System（ RRS）の導入と成果がもたらすもの
ー医療政策委員会の立場からー○菅原 美樹1 （1. 札幌市立大学看護学部）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第2会場)[PD2-01] 当院における Rapid Response Systemの現状とアウトカムの検討
1○吉川 英里 （1. 飯塚病院）
キーワード：Rapid Response System
Rapid Response System（以下、 RRS）におけるアウトカムを検討するにあたって、日本集中治療医学会・日本
臨床救急医学会 Rapid Response System合同委員会が示した国際的に共通のアウトカム指標として、予期せぬ心停止（事前 DNARなし）、予期せぬ死亡（事前 DNARなし）、 ICU予定外入室の3項目からなる重篤有害事象が一般的である。
当院の急変対応システムは長年 Hurry call体制のみであった。2013年に RRS対応の希望があった診療科（整形外科、耳鼻咽喉科、泌尿器科、歯科口腔外科）と部署（該当科の患者が入院する4つの病棟、中央検査部、放射線検査部）に限定して RRSを導入した。しかし、2013年11月～2023年8月の起動件数は33件と非常に少ない件数であり、要請部署のほとんどが医師や看護師が不在の検査部や歯科口腔外科外来であり、入院患者の状態悪化を早期発見・早期介入するというものではなかった。一方、2021年度に医療安全推進室に報告されたデータによると、 Hurry call及び院内心停止51件と決して少なくない数値であった。2022年度診療報酬改定に伴い、 RRSを全科・全部署に拡大するため多職種が参加するワーキンググループ（以下、 WG）を立ち上げた。2022年
11月～2023年2月まで病院構造上急な対応が困難な2つの病棟をピックアップし、 Rapid Response Team（救急外来所属の看護師3名が交代で）が1時間程試行的にラウンドを行い、病棟看護師と一緒に患者観察・アセスメン
ト・看護計画の修正を行いながら、急変に関するニーズや課題を把握して、 WGで当院にあったシステムの検討や導入に向けた環境調整などを行った。2023年9月から本格始動となったが、有効性を示すだけの期間も症例数もなく当院の結果を踏まえたアウトカムを示すことは困難な状況である。
しかし、当院も含めシステム導入はしたものの、定着に向けて改善しながら運用している施設や、これからシステム導入を検討している施設は少なくないと推測する。システム導入時から統一したアウトカムを明確にする
ことは、客観的評価に活用できるというメリットがある。 RRSに対する主観的な評価も軽視はできないが、主治医制度が根強い日本において、医師を含めた他職種や指揮調整を担う管理者に対して客観的データを示すこと
は、院内で RRSを普及させていくためには重要である。起動要素の要となる全看護師に対しても、システム起動の有無による患者への影響や部署毎の比較などを示すことによって、自身の気づきや行動が患者の生命予後を左右するということを実感してもらい、行動変容に繋げるきっかけになり得ると考える。また、多施設間で統一されたデータであれば、比較することで自施設の現状や特徴を知ることができ、データの推移を把握することで問
題点や課題解決の糸口を探ることができる。
そして、日本救急看護学会として専門性の高いクリティカルケア領域の看護師は、 RRSでも重要な役割を果たすというアウトカムを発信していく必要があり、ご参加いただいた皆様と一緒に検討していきたいと考える。

(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第2会場)[PD2-02] RRSに関わるアウトカムを救急看護の視点から紐解く○宇野 翔吾1 （1. 株式会社日立製作所 日立総合病院

救命救急センター）

キーワード：Rapid Response System、診療報酬改定、アウトカム
2022年度の診療報酬改定によって、 RRSは大きな転換期を迎えた。「急性期充実体制加算」の新設により、多くの医療機関では、「院内心停止を減らす取り組み」として RRSを整備し、導入をしているものと推察する。しかし、導入も一筋縄ではいかず、四苦八苦しながら導入した、もしくはしている医療機関が多いことも推察できる。本邦では、まだまだ RRSのアウトカムが少ないのが現状であり、指標や評価の仕方もさまざまである。新設された加算の評価という視点からみても、医療機関に対する RRSの評価の在り方に注目が集まっていることは確©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

かな事実である。本セッションテーマから、 RRSの導入・運営を行っている医療機関では必須の課題といえる。しかしながら、実際、「どうやったらいいのか？」と右往左往しながら、頭を抱えている方もいると考えられる。そこで、当院におけるアウトカム評価の方法と、現在 RRS評価に求められているアウトカムとその課題について紹介する。また、救急看護の視点から紐解き、アウトカムの出し方とその方法と対策について検討する。
RRSのアウトカムは、診療報酬に関わるさまざまな内容が含まれている。 RRS導入の医療機関では、「 RRSアウ
トカムをどのように評価するのか？」を常に自問自答しながら、問題点や改善点などとともに攻略していかなけ
ればならない。2019年の RRS国際コンセンサス会議では、10個の RRSのアウトカム内容が発表された。例えば、従来から多くの研究発表等でも目にする「1000入院当たりの起動件数や死亡数」である。これらは必須の臨床的アウトカムとなっている。これに加えて、コストに対する評価では、 ICU入室基準に該当した全ての患者の一般病棟滞在期間や、 ICU管理の医療費、 ICUに移送された患者の滞在期間などのアウトカムが推奨されている。これらの臨床データはいずれも、 RRSを導入し、管理・運営していく際の基本データであるだけでなく、 RRSの根幹を成すアウトカムでもあるということを再認識しなければならない。ここでいう基本データとは、患者特性（年齢、性別）、 RRS起動部署（病棟、外来、検査室など）、 RRS起動時刻（平日、休日、夜間など）、 RRS起動者（職種や職歴、 BLS受講歴など）、 RRS起動理由（起動時の患者病態）、 MET/RRTメンバー構成（職種、人数）、 MET/RRTの処置内容（観察項目、治療内容など）、患者の収容先（起動病棟継続または ICU収容など）、患者の予後（改善、増悪、死亡など）などを指す。多くの RRS導入施設でこれらのデータを蓄積し、管理しているのではないだろうか。この基本データを正確に記録、分析し、評価する品質管理ループを創ることにより、コストパフォーマンスに対する評価だけでなく、 RRSそのものを評価するエビデンスにもかかわる重要なデータへと変貌していくと考えられる。近い将来、 RRS導入に関わる取り組みや現状報告だけではなく、臨床的
アウトカムやコストアウトカムについて、学会等の場で多くの看護師によって議論や検討ができるようになることを目ざしていくことも課題になると考える。
本セッションでは、会場の皆さまとともに RRSにおけるアウトカムデータを抽出し、管理、分析、評価していく
具体策について議論したい。アウトカムについて、看護師ならではのケアプロセスアウトカムについても語り合えるようになることを期待し、ディスカッションしていきたい。

(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第2会場)[PD2-03] 当院の院内迅速対応システム(Rapid Response System:RRS)の導入と有効性を見出していくための課題
1○本田 智治 （1. 長崎大学病院 高度救命救急センター）
キーワード：院内迅速対応システム、RRS、有効性、課題
当施設では2022年8月から院内迅速対応システム(Rapid Response System:以下,RRS)が導入された。運用開始か
ら1年が経過し、初年度の RRS要請件数は「18件」であった。この RRS要請件数は決して多いとは言えない数字
であるが、 RRSを導入したばかりの施設において、いずれも初年度は” RRS要請は少なかった”とする報告が散見されており、これは RRSを導入したどの施設も”通る道”だと捉えている。 RRSは、入院患者の心肺停止を含む重篤有害事象を減らすことを目的としたシステムであり、院内死亡率や心肺停止発生率を改善させるなど、患者のアウトカムを改善する可能性が示唆されている。今回、 RRS要請の各症例ついて後方視的に振り返り、全ハ
リーコール数や予定外 ICU入室数の年次推移とともに報告する。
また、今後の課題として RRSによる有効性を出していくためには、 RRS要請の件数を増加させることが重要なのは言うまでもない。 RRSは、 Afferent limb「起動要素」、 Efferent limb、「対応要素」、 Administration
oversees allfunctions「管理監督要素」、 Date collection and Analysis for process improbement「情報収集‧
評価‧改善要素」の4つの側面で構成される。それぞれの要素に対して当施設における取り組みおよび現状を比較してくことで、これからどのような介入および対策を講じていく必要があるかについて検討する。
2022年度の診療報酬改定により、急性期一般入院料における急性期充実体制加算が新設され、 RRSの 体制確保が施設基準に組み込まれたことで、本邦ではこれから急速な RRSの普及が見込まれる。今回のセッションでは、こ©一般社団法人 日本救急看護学会

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れから RRSの導入を検討している方々も参加されているのではないだろうか。 RRSを導入して間もない施設の立場から、参加させて頂くことにより、少しでも、皆様のお役に立てる RRSの情報提供に繋げることができれば幸いである。本パネルディスカッションを通じて、他施設含めた情報交換を行い、 RRSの発展に向けて共に考える機会としたい。

(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第2会場)[PD2-04] Rapid Response System（ RRS）の導入と成果がもたらすもの
ー医療政策委員会の立場からー1○菅原 美樹 （1. 札幌市立大学看護学部）
キーワード：RRS、医療政策委員会
令和4（2022）年度の診療報酬改定では、【急性期充実体制加算】が新設されました。【急性期充実体制加算】とは、手術等の実績、救急搬送患者受け入れ実績、 ICU等のユニット設置、入院患者の急変に迅速に対応する体制（ RRS）の整備、感染防止対策の徹底、外来機能分化など、優れた急性期・高度急性期医療を提供する施設を評価する新たな加算です。
院内迅速対応システム（ Rapid Response System :RRS） RRSは、入院患者の急変の前兆に気づき、早期の治療
介入につなげる医療安全システムであり、わが国では約20年前から院内急変対応体制としての整備が進められてきました。昨年の診療報酬改定で新設された【急性期充実体制加算】の施設基準のひとつに、この RRSの導入・整備が求められるようになったことで、今後さらなる RRSの普及・促進が考えられます。
本セッションでは、日本救急看護学会の医療政策委員会の立場から【急性期充実体制加算】の概要と RRSの導入と成果がもたらすものについて言及したいと思います。

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指定演題 | パネルディスカッション[PD3] 最前線！病院前救護活動の現状とこれからの人材育成
座長:佐々 智宏(広島大学病院)、神谷 弥生(半田市立半田病院)
2023年11月24日(金) 15:20 〜 16:50 第4会場 (会議室103)
オンデマンドサイトはこちら[PD3-01] 最前線！病院前救護活動の現状とこれからの人材育成○岩本 玲子1、○秋山 真紀子2、○福士 博之3、○後小路 隆4、佐々 智宏5、神谷 弥生6 （1. 藤枝市立総合病院、2. 大阪府済生会千里病院、3. JA北海道厚生連帯広厚生病院、4. 陽明会小波瀬病院、5.
広島大学病院、6. 半田市立半田病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 15:20 〜 16:50 第4会場)[PD3-01] 最前線！病院前救護活動の現状とこれからの人材育成○岩本 玲子1、○秋山 真紀子2、○福士 博之3、○後小路 隆4、佐々 智宏5、神谷 弥生6 （1. 藤枝市立総合病院、2.
大阪府済生会千里病院、3. JA北海道厚生連帯広厚生病院、4. 陽明会小波瀬病院、5. 広島大学病院、6. 半田市立
半田病院）
キーワード：ドクターカー、病院前救急活動
わが国における病院前救急医療を提供する手段の一つにドクターカーがありますが、ドクターカーに搭乗する看護師の要件に関する明確な基準はありません。そのため、ドクターカーを導入している施設は、独自にドクターカーに搭乗する看護師の選定基準を設け、基準を担保するための育成を行っていることから、病院前救急活動での看護の質は施設間格差があることが推察されます。そこで本パネルディスカッションでは、ドクターカーに搭乗する看護師の選定基準や育成の現状や課題についてそれぞれの立場から発表していただき、病院前での看護の質向上に繋げていきたいと考えます。
【病院前救護活動の現状について】
発表者：岩本玲子、秋山真紀子【これからの人材育成について】
発表者：福士博之、後小路隆©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | パネルディスカッション[PD4] 救急医療におけるエンド・オブ・ライフケアの実践と追求～ Good
Deathを考える～
座長:福島 綾子(日本赤十字九州国際看護大学)、山本 小奈実(山口大学大学院)
2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[PD4-01] 救急医療における患者・家族・遺族支援について○黒川 雅代子1 （1. 龍谷大学短期大学部）[PD4-02] グリーンコールの運用と実際、そして見えてきた課題○岡林 志穂1 （1. 高知医療センター救命救急センター・ICU）[PD4-03] ストーリーをつなぐもの ～救急医療におけるエンド・オブ・ライフケア～○嶋田 安希1 （1. 大津赤十字病院）[PD4-04] 被害者遺族の立場からグリーフケアを考える○山本 美也子1 （1. はぁとスペース）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第5会場)[PD4-01] 救急医療における患者・家族・遺族支援について○黒川 雅代子1 （1. 龍谷大学短期大学部）
キーワード：家族支援、突然死、遺族支援
はじめに救急領域では、災害、事故、疾患の急性増悪等で、突然の死別を経験する家族が少なくない。通常は、死に至るまでに治療期間があり、医療従事者との信頼関係がある中で、患者や家族は死に向きあっていく。しかし、救急
領域では、初めて会った医療従事者から、患者や家族はバッドニュースを聴かされることになる。また医療従事者も患者・家族がどのようなパーソナリティなのかを理解する余裕もない中、患者・家族への説明をしなければならない。
そのため、本セッションで取り上げられているように、救急領域の看護師は、突然の終末期に向き合う患者・家族へのケアのスペシャリストでなくてはならないであろう。 本セッションにおいて登壇者は、救急医療におけるエンド・オブ・ライフケアについて、理論と実践の双方から論じることとする。
死にゆく人の１７の権利について
デヴィッド・ケスラー（1997/1998）は、死にゆく人の１７の権利を以下にまとめている。(1)生きている人間として扱われる権利、(2)希望する内容は変わっても、希望を持ち続ける権利、(3)希望する内容は変わっても、希望を与えられる人の世話を受け続ける権利、(4)独自のやり方で、死に対する気持ちを表現する権利、(5)自分の看護に関するあらゆる決定に参加する権利、(6)必要なことを理解できる、思いやりのある、敏感な、知識のある人の介護を受ける権利、(7)治療の目的が「治癒」から「苦痛緩和」に変わっても、引き続き医療を受ける権利、(8)すべての疑問に正直で十分な答えをえる権利、(9)精神性を追求する権利、(10)肉体の苦痛から解放される権利、(11)独自のやり方で、痛みに関する気持ちを表現する権利、(12)死の場面から除外されない子供の権利、(13)死の過程を知る権利、(14)死ぬ権利、(15)静かに尊厳をもって死ぬ権利、(16)孤独のうちに死なない権利、(17)死後、遺体の神聖さが尊重されることを期待する権利、以上１７の権利である。エンド・オブ・ライフ
ケアとは、上記17の権利を保障することであり、家族にとっては、大切な人が尊厳ある死を迎えられたと実感することが重要で、それがその後の悲嘆のプロセスにも影響を与えると考える。
コロナ禍におけるあいまいな喪失
2020年以降、新型コロナウイルス感染症のパンデミックによって、世界中の医療現場が大きく変容してしまった。2023年5月以降、コロナに対する対策が変わったとはいえ、まだまだ患者、家族の看取りの場面に影響を与えていることは否めない。 コロナ禍においては、医療者は、思ったようなケアが出来ない日々に不全感を抱き、家族は大切な人との最期に立ち会えないという状況が起こった。コロナ禍における看取りケアの制限や家族が看取りに立ち会えなかったことについては、ポーリン・ボスのあいまいな喪失理論から考えていく必要がある。看取り場面が大きく変わってしまったからである。
本セッションでは、ケスラーの１７の権利やボスのあいまいな喪失理論から、救急医療における患者・家族・遺族の支援について、遺族支援の実践も含めて報告する。
文献
デヴィッド・ケスラー（1997）椎野淳訳（1998）『死にゆく人の１７の権利』集英社
Pauline Boss（2021） The Myth of Closure: Ambiguous Loss in a Time of Pandemic and Change W. W.
Norton &Company
本発表において、報告すべき COIはありません。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第5会場)[PD4-02] グリーンコールの運用と実際、そして見えてきた課題○岡林 志穂1 （1. 高知医療センター救命救急センター・ICU）
キーワード：グリーンコール、遺族ケア
救急外来での患者の死は、患者や家族にとって予期せぬ死であることが多く、家族は予期悲嘆を行う時間が許されず、死の様相や患者との関係性などの影響を受け様々な反応を示す。看護師は、家族の示す様々な反応に対し、信頼関係の形成を意識しながら救急外来の人的・時間的・環境的制約といった特殊性の中で家族に寄り添い、死を受け止められるように悲嘆ケアを実践している。一方で、看護師は、患者のお見送りの際に示す家族の反応から自分自身が実践したケアに対する評価をしている傾向もあり、その反応によっては、ケアを改めて内省
し不全感や後悔など様々な感情を抱くこともある。 先行研究では、救急外来で患者の予期せぬ死を経験した家族
は、患者との死別後複雑性悲嘆へ移行する割合は４割を超えていることが明らかにされている。さらに、救急領域での遺族ケアの重要性は言われているが、施設のシステムや人的な要因で全国的に進んでいない現状がある。
高知県下には、自死遺族のための会はあるが、予期せぬ死を全般的に扱った家族会はなく、当院のシステム
上、遺族ケア外来を開設することは現状では困難であった。このような状況下で、当院は、2017年４月から遺族ケアの一環として当院救急外来で亡くなられた患者家族の相談窓口を設け、相談家族の状況に応じた遺族ケアを行うグリーンコールの運用を開始した。当院救急外来には、年間100件前後の心肺停止患者が救急搬送されお亡くなりになっており、帰宅時に相談窓口を記載したパンフレットをお渡ししている。また、 ICUに緊急入院や院内急変で入室し短時間でお亡くなりになった患者家族も対象となっており、運用開始から、2023年８月の時点で、相談件数は13件（内２件は、 ICU入院患者家族）となっている。この13件の状況や内容をみると、対応方法は、面談３件、電話対応９件、相談者は、すべてパンフレットを直接お渡しした家族であった。相談内容は、医師からの説明内容を覚えていない、もう一度説明して欲しい、死亡診断書や保険関係の書類などに関する問い合わ
せ、代理意思決定を迫られて苦痛であった、自身や他の家族の悲しみが強くてどのように対処していいかわからないといった内容であった。相談のタイミングは、２日目から50日目であった。相談の対応は、救急科医師（状況により主治医）、ソーシャルワーカー、看護師（急性・重症患者看護専門看護師）、スーパーバイザーとして精神科医師が担当となっているが、ほとんどのケースは看護師が対応している。看護師が行った対応の実際としては、家族が表出する感情を傾聴・共感しつつ、話を聞いて欲しい、具体的な対処方法を教えて欲しいなどのニーズを焦点化し、悲しみを乗り越えていくためのきっかけを家族と共に探していくことであった。大半は、１回の相談で終了しているが、２ケースのみ、2回の相談があった。いずれも、２回目の相談時は、１回目の相談よ
り悲しみを乗り越えるために前進していた。 グリーンコールの運用は、遺族ケアが目的ではあるが、副次的な効果として、相談のあったケースを医師や看護師へフィードバックし、その後の家族の状況を知ることは救急外来
で悲嘆ケアを実践していくための豊かな経験を培うための重要であると認識している。 今回、当院のグリーン
コールの運用や実際を振り返り、課題を皆様と共有することで、救急医療におけるエンド・オブ・ライフケアを追求していきたい。

(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第5会場)[PD4-03] ストーリーをつなぐもの ～救急医療におけるエンド・オブ・ラ
イフケア～
1○嶋田 安希 （1. 大津赤十字病院）
キーワード：エンド・オブ・ライフケア、Good Death“救急医療における Good Death（望ましい死）とは？”“救急看護師が行うべきエンド・オブ・ライフケアとは？”
これらの問いについて皆さんと考えたいと思います。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

Good Death、望ましい死の概念や評価尺度について、国内で様々な研究が行われています1) 2) 3) 。共通する概念には、心身の苦痛がなく、家族や友人とよい関係を築き、人としての尊厳が保たれることなどが挙げられます。しかし、突然の発症や受傷により生命の危機に陥った救急患者は全人的苦痛に苛まれ、 Good Deathを実現することが困難です。「この人生でよかった」と思える最期を患者が迎えるためにはエンド・オブ・ライフケアが不可欠です。
救急医療におけるエンド・オブ・ライフケアについて考えるためには、エンド・オブ・ライフケアの本質を理解する必要があります。エンド・オブ・ライフケアの捉え方は諸説ありますが、日本エンドオブライフケア学会で
は「年齢や病気であるか否かに関わらず、人々が差し迫った死、あるいはいつかは来る死について考え、最期までその人らしい生と死を支えること、ならびに生と死を見送った家族が生きることを支えるケア」と考えられています。また、「エンド・オブ・ライフケアは終末期ケアや緩和ケアの代替用語ではない」と述べられています4)。エンド・オブ・ライフケアは、その人の人生に焦点を当てたケアです。
救急医療において重要視される救命処置や延命治療の選択は、エンド・オブ・ライフケアという文脈では人生における様々な選択の一部に過ぎない、ということを念頭に置く必要があります。生命の危機に陥り、思い描いていた人生のストーリーが途切れ、大きな変更を余儀なくされた主人公が、これまでどのようなストーリーを歩んできたかを知り、ストーリーを最後までつなぐ支援を緊急で行うこと、それが救急看護師の行うエンド・オ
ブ・ライフケアではないかと考えます。そのケアについて、救命救急センター集中治療室での実践を共有し、皆さんと共に追求したいと思います。
＜参考文献＞
1) Miyashita M., et al. (2008). Good Death Inventory: A Measure for Evaluating Good Death from theBereaved Family Member’ s Perspective. Journal of Pain and Symptom Management, 35(5), 486-498.
2) 木下里美ら (2018). Intensive Care Unit版 Quality of Dying and death(ICU-QODD) 看護師評価用日本語版の作成に関する研究. Palliative Care Research, 13(1), 121-128.
3) Ito Y., et al. (2023) Emergency nurses’ perceptions of the changes in the quality of death and distressduring the COVID-19 pandemic in Japan: A cross-sectional study. Health Emergency and DisasterNursing, DOI: 10.24298/hedn.2022-0004
4) 長江弘子 (2014). 看護にいかすエンド・オブ・ライフケア. 日本看護協会出版会.

(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第5会場)[PD4-04] 被害者遺族の立場からグリーフケアを考える○山本 美也子1 （1. はぁとスペース）
キーワード：被害者遺族、グリーフケア【背景】平成2年看護師取得・内科・循環器内科・訪問看護師として働く。
その後、夫が車いすマラソン選手という事もあり、業務の傍ら2010年 NPO法人はぁとスペースを設立。
車いす優先駐車場のマナー啓発運動や障がい者スポーツの支援などを行っていた。
設立から1年後に長男が飲酒運転の車に撥ねられ友人と共に即死。ある日突然、被害者遺族の立場になる。
【目的】突然訪れた、長男の死を通して感じたこと。
運ばれた病院での対応や、溢れだす悲しみ。その後の生き方など当事者としての経験を話す。
また、当事者同士のやり取り、飲酒運転根絶の活動を通して社会の変化、犯罪被害者等基本法による法律はある
ものの被害者がおかれた厳しい現状などを知って頂く機会とする。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | パネルディスカッション[PD5] 医療の効率化を図る院内トリアージ
座長:村上 香織(近畿大学病院)、芝田 里花(日本赤十字社和歌山医療センター)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第3会場 (会議室102)
オンデマンドサイトはこちら[PD5-01] トリアージシステムの概要とこれまでの経緯○吉田 栄里1 （1. 豊田厚生病院循環器センター）[PD5-02] 診療看護師（ NP）によるタスクシフト・シェアを活用した進化版トリアージ○佐藤 元紀1 （1. 新松戸中央総合病院）[PD5-03] コロナ禍の院内トリアージで効率化を図るための当院の工夫○下野 怜美1 （1. 熊本赤十字病院）[PD5-04] RRSプロアクティブラウンドによる患者トリアージシステムの検討○阿部 雅美1 （1. 日本赤十字社和歌山医療センター）[PD5-05] 院内トリアージの精度管理と効率化を目指してできること○佐藤 加代子1 （1. 岩手県立中央病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第3会場)[PD5-01] トリアージシステムの概要とこれまでの経緯○吉田 栄里1 （1. 豊田厚生病院循環器センター）
キーワード：トリアージコース、認定トリアージナース
トリアージナースコースは、救急外来における看護師によるトリアージの質を向上させるための基礎を構築
し、一定の水準の知識、技術を提供できるようになることを目的として、2010年3月にトリアージナース教育
コースがスタートした。緊急度判定にはカナダの CTAS（ Canadian Triage and Acuity Scale）から開発された
JTAS(Japan Triage Acuity Scale)を取り入れ、机上シミュレーション、ロールプレイ、修了テストに合格するとコース修了となる。本コースを修了した看護師が、実践レポートを提出し合格すると日本救急看護学会が認定する「認定トリアージナース」と命名し、2012年10月には、2年毎のトリアージナース認定更新制度を設けた。実践レポートで自己のトリアージを評価し、自己課題を見出すことで院内トリアージの質の維持と向上を目指して
おり、貢献する看護師を認定トリアージナースとして継続認定している。また、インストラクターコースも開設
し、トリアージナース育成において即戦力となるインストラクターの教育にも力を注いている。 COVID‐19感染症の流行により、約2年間コース開催が見送られていた。現在では Moodleを用いたオンデマンド学習とオンラインでの演習方法を取り入れた。「トリアージナース育成研修会」から「トリアージナースコース」に名称を変更
し、約12年間で52回のコース開催を行っている。 2020年4月から院内トリアージ実施料が算定されるようにな
り、トリアージナースコースへのニーズは高まっている。今後は、対面コースと Webコースを含め、年間6回程度のコース開催を予定し、トリアージナースのスペシャリスト育成に取り組んでいく。

(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第3会場)[PD5-02] 診療看護師（ NP）によるタスクシフト・シェアを活用した進化版トリアージ1○佐藤 元紀 （1. 新松戸中央総合病院）
キーワード：トリアージ、タスクシフト／シェア、診療看護師（NP）
当院は333床の急性期病院である。二次救急医療機関であり、「重症熱傷以外は断らない」を基本方針とし、地域の救急医療を担っている。産婦人科・精神科以外の主要な診療科がほとんど揃っており、救急搬送台数は2021年
度6146件と病床数に対して多くの救急搬送がある。搬送のタイミングが重なることで一方の診察が遅れることや、救急搬送の多さに対してマンパワーや救急室ベッドが足りなくなり、救急車内で待機を強いてしまう状況が少なからず生じてしまうことがあった。これまで診療する順番は、待機している救急隊員からバイタルサインの異常など、急変報告がない限りは搬送された順であった。しかし、急変が起きてからでは対応が後手に回ることが多くなってしまう。その問題に対して、令和4年度から診療看護師（ NP）が診療チームに加わることで、診療看護師（ NP）と研修医で初期診察を行い、上級医に報告、情報を元に緊急度を判断し適切な順で介入していく方
式を行っている。本演題では、当院において診療看護師（ NP）が実践している、タスクシフト／シェア進化版トリアージを報告する。 当院は2022年度から診療看護師（ NP）が採用され、救急医1名＋研修医1〜2名＋診療看護師（ NP）1名の体制で診療を行っている。実際のフローとしては、① NPによる初期診察、②医師への報告、治療方針の協議、③緊急性の高い順に治療を開始、という流れである。これまでは、患者が搬送されてきた際、看護師がバイタルサイン測定を行い、そこで明らかな異常がない限りは搬送順に診療を行っていた。しかし、嘔気を主訴にした心筋梗塞など、バイタルサインが安定している緊急性の高い病態は見逃されやすく、医師が診察しそこで初めて気がつくということも多くあった。診療看護師（ NP）は臨床推論を学んでおり、初期診察を担うことでそのような隠れた緊急性に気が付きやすくすることが可能となった。また、当院の診療看護師（ NP）は投薬や検査オーダーの代行入力を可能としているため、治療方針を協議した後は医師の指示に基づき各種オーダーを入力、実施することで、初期診察〜治療までの流れを迅速に行うことができている。 米国においては看護師が主©一般社団法人 日本救急看護学会

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訴ごとにあらかじめ定めているプロトコールに沿って初期診察＋検査を実施する Nurse Initiated Protocol（以下、 NIP）が広く行われているが、主訴の同定から初期診察までを診療看護師（ NP）が臨床推論を用いて行う当院のシステムとは似て非なるものとなっている。 NIPのような看護師がプロトコールに沿って初期診療を行うシス
テムは、看護の専門性の発揮に資するタスク・シフト／シェアに関するガイドライン及び活用ガイド（公益社団
法人日本看護協会, 2022）においても推奨されているが、プロトコールを適応するためには主訴が明確なことが前提であることや、救急搬送で多くある「発熱+体動困難」のような、病態のフォーカスがはっきりしない主訴にプロトコールの作成自体が困難なことがあり、 NIPを活用できる場面は限られる。それに対し、当院の診療看護師（ NP）を活用したトリアージシステムはどの症候でも対応可能であることが大きなメリットである。 このトリアージシステムが導入されることで、救急外来滞在時間減少、救急外来での急変率低下に寄与できると考えており、データの蓄積を行っている。

(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第3会場)[PD5-03] コロナ禍の院内トリアージで効率化を図るための当院の工夫○下野 怜美1 （1. 熊本赤十字病院）
キーワード：院内トリアージ、COVID-19
当院は全次対応の救急として、年間約8000台の救急車両と約5万人の walk in患者を受け入れている。また、2011年より JTASの5段階評価を基に当院独自で作成した3段階緊急度分類表を用いて院内トリアージ（以下、トリアージ）を実施している。当院のトリアージのコンセプトとして、緊急度・重症度の高い患者を見逃さない、待機場所の選定などレベル判定後の行動を大事にしている。
以前、新型インフルエンザが大流行した際、連休中の一日で約600人の walk in患者が来院し、トリアージ待ちや診察待ちの患者が多数発生した。その中から緊急度・重症度が高い患者を見落とさないことに困難を極めた。通常のプロセスでのトリアージが不可能と判断し、途中から第一印象は問題なく発熱のみの患者はトリアージを行
わない対応へ切り替えた。また、それらの患者が一定数を超えた場合は追加で内科系医師を要請し、インフルエ
ンザ専門の外来診察を開始する対策を講じた。
2020年2月に熊本県内で最初の新型コロナウィルス感染症（以下 COVID-19）患者が発生して以来、 walk in患者数は減少したがトリアージに加え COVID-19のスクリーニングも必要となり、トリアージ実施場所やその後の待機場所の選定、医療者の感染予防など毎日多くの問題点や課題が上がった。 COVID-19について情報共有しながら、それらの問題点に対して、①電話での問診、②問診票項目の追加、③感染者や疑い患者の車内待機、④車内でのトリアージと診察、⑤ walk in患者への PCR検査や抗原検査の不実施、の5点について医療職と事務職で対応した。結果として、 COVID-19流行前後でアンダートリアージ率の変化は認めなかった。しかし、患者の来院から診察までの待ち時間が長くなっているのにもかかわらず、再トリアージできていなかったことが反省点として挙げられる。
今後も感染対策を常に意識したトリアージを継続しなければならない。地域で求められている病院の役割、体制や設備など施設に合った条件や、過去の経験や知見をもとに対応をバージョンアップさせていく必要がある。

(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第3会場)[PD5-04] RRSプロアクティブラウンドによる患者トリアージシステムの検討○阿部 雅美1 （1. 日本赤十字社和歌山医療センター）
キーワード：RRS、プロアクティブラウンド©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【背景】当センターでは院内急変に対して、2008年から救急コール（院内緊急コールシステム）を導入している。発動基準は、「心肺停止またはそれに準じた緊急事態」としており、現在、年間約30件の件数がある。それらの事例は、毎月、①救急コールまでの時間、② CPRの適切性、③予測可能か、について検証している。検証結果から予測可能であったと考えられる事例もあり、事例のフィードバックや急変の前兆に関する研修会を実施している。 2020年9月から、院内迅速対応システム（ Rapid Response System、 RRS）を導入した。 RRSは心肺停止件数の低下や、 ICU入室前の心肺停止を減少させるなど、その後の救命率が上昇するといわれている。導入に際し、全職員対象の研修、急変リンクナース会議、各部署へポスター掲示等さまざまな普及活動を行ったが、RRS起動件数は増加しなかった。その背景には、 RRS基準の浸透が不十分であること、主治医への遠慮、
RRSコールへのハードルの高さなど考えられた。 RRS起動件数が増加し、院内急変の減少を目標とした方策として、プロアクティブラウンドを導入することにした。
【プロアクティブラウンドの導入】2022年４月から、 RRSチームの看護師が中心となり、プロアクティブラウン
ドを開始した。プロアクティブラウンドとは、先んじて主体的に各部署に赴き、 RRS基準を満たす患者の有無を確認し、対応する活動である。毎日、各部署を訪問し、懸念患者の有無を確認し、観察ポイントやケアなど、相談を受けた。また相談をうけた患者については、 RRS担当医師と情報を共有し、介入が必要か調整を行った。この定期的なプロアクティブラウンドの実施は、 RRS件数増加にもつながった。しかし、救急コールが減少するという結果にはつながっていない状況であった。さらに問題点を検討した結果、よりターゲットを絞りこんだラウンドが必要なのではないかと考えた。
【 IT推進室との連携】2023年４月、効率よくプロアクティブラウンドを実施するために、 IT推進室と連携した。 RPA(Robotic Process Automation)を用いて、電子カルテの経過表に入力されたバイタルサインから、
RRS基準に当てはまる患者データを毎日抽出し、ターゲットを絞り込みができるようになった。 RRSメンバーがRPAで抽出されたデータをチェックし、問題があると判断した患者をラウンドすることが可能になった。ラウンド
により、バイタルサインに問題があると気づく事例もあり、具体的なアドバイスも可能になった。
【今後の課題】 RPAを活用したプロアクティブラウンドは効率よく問題のありそうな患者を抽出することはできるが、患者の状態に問題があると判断するためには、患者の診療カルテや看護経過を読み込まなければいけない。タイムリーな患者の緊急度・重症度の判断は、現場スタッフのアセスメント能力向上と、「気づき」の定着が必要である。定期的なプロアクティブラウンドを行い、教育的なフィードバックを行うことが、アセスメント
能力の向上や RRSの浸透につながると考える。

(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第3会場)[PD5-05] 院内トリアージの精度管理と効率化を目指してできること○佐藤 加代子1 （1. 岩手県立中央病院）
キーワード：院内トリアージ、トリアージナース、事後検証、効率化
2012年に医学管理料として「院内トリアージ実施料」が設置された。院内トリアージ開始により、救急外来での患者の待ち時間や診療順が整理され、待合室での急変の回避が可能となり、救急外来の人的、時間的資源を有効に使うことができるようになった施設も多い。当初より算定要件は『夜間、休日又は深夜に受診した患者であって初診のものに対して当該保険医療機関の院内トリアージ基準に基づいて専任の医師又は救急医療に関する３年以上の経験を有する専任の看護師により患者の来院後速やかに患者の状態を評価し、患者の緊急度区分に応じて診療の優先順位付けを行う院内トリアージが行われ、診療録等にその旨を記載した場合に算定できる。』とされている。「院内トリアージ実施料」の設置とほぼ同じく開催されてきたトリアージナースコースに10年近く関わる中で、「救急医療に関する3年以上の経験を有する看護師」であれば、トリアージナースとして適切な院内
トリアージができるといえるのか疑問に感じるところがある。コース開催当初は、緊急度判定基準が浸透せず、施設ごとに緊急度区分や判定基準を定め、看護師の経験や予測される病態により緊急度判定が行われていた。例えば、「胸痛」「突然発症の頭痛」であれば「蘇生」レベルという判定基準が設けられ、記録用紙にはバ©一般社団法人 日本救急看護学会

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イタルサインや疼痛レベル評価など、記載されても判定要素として活用されていない現状も聞かれていた。これは、緊急度判定基準をどのようなプロセスで活用し、トリアージナースとしてどう緊急度判断すべきなのかを学ぶ機会が少なかったことも要因であったと考える。ガイドラインに準じた教育プログラムが開発され学習の機会が増えたことで、緊急度と重症度の違いや判定基準が統一認識されるようになってきた。しかし、救急経験が3年以上の看護師であっても、多くの疾患や病態、各学会が提唱している様々なガイドラインを頭に入れ、救急へ来院した患者を速やかに問診し、緊急度判断に活用する事は難しい。いまだ記録用紙や電子カルテテンプレートには必要最低限の記録と看護師の経験値による判定結果が記載されている施設も少なくない。トリアージ結果を事後検証し、症例検討を行うなど適切なトリアージ実施に向けて継続的な教育体制も必要である。しかし、記録用紙やテンプレートを用いた検証では、患者情報が最小限で実施者の思考過程の分析までは難しく、検証基準も不明確の場合は評価者のスキルに依存しているが現状である。さらに、検証には多くの時間を要するため、症例検
討を持続的に開催することが難しく課題とする施設も多い。事後検証はトリアージ実施者の臨床推論の思考過程の確認、緊急度判断が適切に行われたかを検証するもので、アンダーやオーバートリアージの結果だけでなく、その過程の検証も重要である。人事異動によりスキル維持が難しい救急外来でも継続的に院内トリアージ加算を取得し、検証体制を維持するためにどのようにしていくことが効果的でかつ効率的なのか、院内トリアージ
において効率性を阻害しているものは何か、それを解決する方法はあるのか、院内トリアージに必要な精度管理をしつつ効率化を目指すためにできることは何かを検討できればと考える。

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指定演題 | パネルディスカッション[PD6] 【スペシャリストとは何か！？①】認定看護師にとってのスペ
シャリストとは座長:多久和 善子(昭和大学認定看護師教育センター)、瀬川 久江(呉医療センター)
2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第4会場 (会議室103)
オンデマンドサイトはこちら[PD6-01] 省察的実践家であるための認定看護師としての活動と関わり○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）[PD6-02] 現場から大局を動かすことができる看護師を目指して○大麻 康之1 （1. 高知医療センター）[PD6-03] 認定看護師がスペシャリストであり続けるために○下山 佳奈子1 （1. 静岡県立総合病院高度救命救急センター）[PD6-04] 実践のスペシャリストである認定看護師が看護管理者になることの意味○坂田 司1 （1. 日本赤十字社徳島赤十字病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第4会場)[PD6-01] 省察的実践家であるための認定看護師としての活動と関わり○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）
キーワード：省察、省察的実践家、症例検討会
アメリカ合衆国の哲学者である、ドナルド・アラン・ショーンは省察的実践家モデルを提唱した。これは「現場で実践する専門家」の本当の専門性とは、現場の実践の中に存在する「知と省察」であるとしている。具体的には、何かを実践する場面において、これまで自分が経験したことのない、また知識や技術、能力を超える問題に直面した時、その状況を打破するためにこれまでの経験や知識を総動員して対応していく。そして問題が去った後に、今回自分が直面した状況の変化を評価し、概念化して次の経験に活かしていく。この繰り返しによって「行為の中の省察」を行い、更なる知識や技術、問題解決能力の向上を培う努力を行っていく。これがショーンのいう専門家モデル＝省察的実践家である。 看護師も臨床実践を行う場面において、不測の事態や予定外の出来事に直面する場面も多い。例えば病棟での転倒やチューブ類の自己抜去なども不測の事態として挙げられる。対応した看護師が新人看護師であれば、これらの出来事に対して動揺や不安が大きいかもしれないが、看護師経験を経るにつれて観察や対応がスムーズにできるようになる場面は多く見かける。これはこれまでの経験から対応
方法に対するイメージができ、知識として更に加わっていった結果と考えることができる。場面を救急外来に移して考えると、臨床実践していく中では、看護師経験を重ねていくと、これまでの経験値のみで観察や対応を行
うことがあるかもしれない。その場面では患者に影響なく入院や帰宅の転帰をたどるものが多い。しかし、時に
これまでの経験値では対応できない、または患者状態が予測したよりも重症度が高い病態の際には、一見順調に治療や処置が行えたように見えたとしても、振り返って考えると予測性を持つことができておらず、潜在化した問題に気づかない可能性もある。 これらのことを背景として、当部署では症例検討会を実施している。具体的には、救急外来経験の浅いスタッフが一症例を取り上げ、専用の振り返り用紙を記載する。スタッフは指導者とともに用紙を用いて振り返りを行い、記載内容に関して自己学習した点も追加修正しながら完成させる。それを症例検討会において紹介することとしており、その用紙を記載する過程で自然に省察できるようにしている。救急
看護認定看護師としては、参加しているスタッフへ一見問題ないようなバイタルサインの値に関しても、患者の病態や状態からどのように判断するかなど、顕在化した問題への対応方法だけではなく、潜在化した問題の抽出とアセスメントに関して考える機会になるように促している。 前述したショーンは省察的実践家として成長する
ためには、予測外の事態終了後に行う振り返りを行い、言語化することの重要性も伝えている。救急看護認定看護師として自己はもちろんのこと、スタッフも巻き込んで省察と言語化への努力を続けることが重要であると考える。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第4会場)[PD6-02] 現場から大局を動かすことができる看護師を目指して○大麻 康之1 （1. 高知医療センター）
キーワード：スペシャリスト、認定看護師「事件は会議室で起きてるんじゃない！現場で起きてるんだ！」。これは某ドラマの名言である。救急外来には、身体的・精神的・社会的に問題を抱える患者が来院し、さまざまな状況が発生するなかで、現場の看護師は日々奮闘しており、まさに救急外来の現場でも事件は起きている。こうした難しい状況において、救急看護師には救急医療に関する高度な知識と熟練した技術が必要とされる。なかでも、認定看護師は、「個人、家族及び集団に対して、高い臨床推論力と病態判断力に基づき、熟練した看護技術及び知識を用いて水準の高い看護を実践する」ことが役割として求められる。では、現場レベルで「水準の高い看護を実践する」ことができれば、本テーマである認定看護師としてのスペシャリストとなりえるのか？ 事件は確かに現場で起こっており、現場の刑事なくして細かい情報収集や犯人確保はできないが、会議室での協議は関係ないかといえば、もちろんそんなことはない。会議室での協議は、まさに「大局（物事の全体のありさま）を捉えて動かす」うえで必要不可欠な作©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会業である。現場レベルでは見えにくい現象に対して、離れた場所から俯瞰的にみて、現場で集めた情報を集約し分析していくことで、大局を捉えて動かす。この作業によって、事件解決に向けた作戦を練ることができるだけでなく、様々なデータをもとに、今後の再犯を防止することにも貢献できる。そう考えると、会議室での協議も、警察組織の最大の目的である「公共の安全と秩序の維持」に向けて重要な役割を担っているといえる。 これを看護に置き換えてみるとどうか。スペシャリストという用語を考えるうえで、名称にスペシャリストが入っている専門看護師（ Certified Nurse Specialist）が浮かぶ。専門看護師制度は、複雑で解決困難な看護問題を持つ個人、家族及び集団に対して水準の高い看護ケアを効率よく提供するための、特定の専門看護分野の知識・技術を深めた専門看護師を社会に送り出すことにより、保健医療福祉の発展に貢献し併せて看護学の向上を図ることを目的としている。一方で、認定看護師制度は、特定の看護分野における熟練した看護技術及び知識を用いて、あらゆる場で看護を必要とする対象に、水準の高い看護実践のできる認定看護師を社会に送り出すことにより、看護ケアの広がりと質の向上を図ることを目的としている。専門看護師が「保健医療福祉の発展への貢献と看護学の向上」、認定看護師が「看護ケアの広がりと質の向上」を目指していることになるのだが、これをさきほどの例に当てはめると、専門看護師には、看護組織の最大の目的である「健康な生活の実現」に向けて大局を捉えて向上させていくことが求められ、認定看護師には、現場レベルの看護ケアの質を向上させていくことが求められているのではないか。 そうであれば、本テーマでの問いである、認定看護師がスペシャリストの領域であり続けるためには、どのような看護が求められるか？に対しての答えは、「認定看護師と専門看護師、双方の役割を果たすこと」になる。現場レベルの看護ケアの質の向上を追求することにとどまらず、その結果を俯瞰的に捉え、情報収集と分析をし、保健医療福祉の発展と看護学の向上も追求していく、つまり、「現場からも大局を捉えて動かす」ことだと考える。また、もう一つの問いである、「どのような看護実践を行う必要があるか？」については、現場から大局を動かすことを目指して取り組んでいる、当院での帰宅時支援について紹介
し、皆さんと議論したい。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第4会場)[PD6-03] 認定看護師がスペシャリストであり続けるために○下山 佳奈子1 （1. 静岡県立総合病院高度救命救急センター）
キーワード：スペシャリスト、自己研鑽、人材育成
認定看護師がスペシャリストであり続けるために私が日々考えていることは、「よりよい看護ケアを導くために一緒に考え一緒に実践を行うこと」である。

私の主な活動は、認定看護師の３つの役割である「実践・指導・相談」を果たすべく、救命救急センターのスタッフとしての役割を果たすことに加え、 RRT（ Rapid
Response Team）としての対象事例への対応と、院内の看護師を対象としたフィジカルアセスメント研修の企画・運営である。すべての活動に共通することは、患者の健康問題の回復に向けて必要な看護ケアを導き出し、よりよい方法で提供するために場面に応じた思考のプロセスを踏むことにあり、そこに適切に関わることがスペシャリストとしての役割であると考えている。指導や助言が前面に出過ぎると指示になってしまうことが懸念され、主役が入れ替わってしまう。指導という言葉の本来の意味である「教え導くこと」となるよう、その場に必要と思われる知識・知見を提供し、実際に看護を提供するスタッフと共に考えることを大切にしている。救急看護という特性上、看護実践にはスピード感と正確性を同時に要求される。経験の浅いスタッフにとっては緊張を伴う看護実践となる場面も多いため、自信喪失に繋がらないようにそばで見守ることや、一緒に実践するという選択をすることも必要である。そのためには、私たちが適切な援助を継続して行うことができる態勢を整えておくことは必須であり、漫然とした知識や技術の提供にならないよう認定看護師としての研鑽を怠らず、世の中の動向に則したケア開発を続けていく必要がある。そして、ゆとり・さとり世代から Z世代と呼ばれるスタッフが増加していく時代で、私たちの在り方を変化させていくことも同時に考えていかなければならない。 Z世代
は、適応能力が高く何でも自分で対処することが可能で、物事を現実的でクールに受け止める傾向にあるとされ、信頼関係ができる前に厳しく接する場面が発生してしまうと自尊心を傷つけてしまい、早急に離職を決断してしまうといわれている。今後は、そのような世代のスタッフをコンサルティとして関わりを持つことにな©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会る。認定看護師は相談事例、つまり信頼関係が築けていない状態で短時間での対応となることが常である。既に、認定看護師からの助言が強制力をもった形で受けとられてしまうことがあり、何気なく伝えたことがこちらの意図しない形で伝わってしまうことがたびたびある。今後その傾向は強くなり、認定看護師の関わりが自尊心を傷つける場面となってしまうことが懸念されるため、従来の相談対応の方法を見直し、認定看護師が強制力を持つ特別な存在ではないことをアピールする必要がある。そのためにも、共に考え共に実践する姿勢を持ち、スペシャリストとして自己研鑽しながら人材育成と直結する活動を求められると考える。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第4会場)[PD6-04] 実践のスペシャリストである認定看護師が看護管理者になることの意味
1○坂田 司 （1. 日本赤十字社徳島赤十字病院）
キーワード：認定看護師、看護管理
1995年に認定看護師制度が創設されてから多くの認定看護師が誕生し、臨床現場で高度な看護実践を行ってきた。また指導や相談を通して看護実践のレベルアップを図ってきたと同時に、多職種にも影響を与え、組織全体の医療提供体制の質向上に寄与してきたことは言うまでもない。一方で認定看護師の増加に伴い、管理的役職に就いている方も増加していると予測される。一般的に管理者に求められるスキルとして、トップマネージャーに近づくほどコンセプチュアルスキル（概念化能力）が大きくなるため、患者に直接ケアを提供する意味での「実践」から遠ざかっていく傾向にある。その中で自身の存在価値や、やりがいを見出せないでいる認定看護師も少なくないのではないだろうか。
私自身も管理的立場になった時に、実践 VS管理という構図を自分の中に作り上げ、ジレンマを抱えていた。しかし組織全体を俯瞰的に見たときに、 RRS（ Rapid Response System)のようなシステム構築を行うことは看護管理者ならではの実践として捉えられるし、認定看護師として看護実践を行う際に鍛えてきた論理的思考は、看護管理においても必要な要素であることを実感している。また同じ組織に所属する認定看護師がその能力を向上させていくために支援していくことも、認定看護師である看護管理者のコンピテンシーであるともいえる。
今回のパネルディスカッションでは、自身の経験や今までの学びを述べながら、認定看護師が様々な立場においてスペシャリストとして活躍するためにはどのようすればよいかを、演者の方々、聴講されている皆様とディスカッションしたいと考えている。

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指定演題 | パネルディスカッション[PD7] 【スペシャリストとは何か！？②】専門看護師にとってのスペ
シャリストとは座長:江川 幸二(神戸市看護大学)、二藤 真理子(りんくう総合医療センター)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第4会場 (会議室103)
オンデマンドサイトはこちら[PD7-01] 役職は「師長」しかし、管理職ではありません○小島 朗1 （1. 大原綜合病院 看護部

外来）[PD7-02] 専門看護師にとってのスペシャリストとは〜臨床での＜調整＞役割を通して〜○井野 朋美1 （1. 熊本赤十字病院

集中治療病棟）[PD7-03] 救急外来における調整を通して考える急性・重症患者看護専門看護師の管理
能力○今泉 香織1 （1. 佐賀大学医学部附属病院）[PD7-04] スペシャリストとして『組織にコミットする』ために〜ルーキー CNSはベテラン CNSから何を学ぶのか〜○園田 拓也1 （1. 小倉記念病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第4会場)[PD7-01] 役職は「師長」しかし、管理職ではありません○小島 朗1 （1. 大原綜合病院 看護部

外来）

キーワード：スペシャリスト
専門看護師（ Certified Nurse Specialist）は、特定の専門看護分野において卓越した看護実践能力を有すること。複雑で解決困難な看護問題を持つ個人、家族及び集団に対して水準の高い看護ケアを効率よく提供するための、特定の専門看護分野の知識・技術を深めた専門看護師を社会に送り出すことにより、保健医療福祉の発展に貢献し併せて看護学の向上をはかることを目的としています（看護協会ホームページより抜粋）。このように専門看護師： CNSの「 S」は Specialistと明記されているため、「卓越した」看護実践を行う役割があります。私の恩師である寺町優子教授（前東京女子医科大学大学院）から「 CNSはスペシャリストであり影武者でもある」と言われたことを鮮明に覚えています。すべて CNSが中心に行うのではなく、現場で勤務するジェネラリス
トをいかに光らせ、看護の質向上を高め、看護の幅を広げていくことができるかが CNSの腕の見せ所だと考えており、今も活動を行っています。活動を行う中で、専門看護師の6つの役割の1つに「調整」があります。この「調整」は、「必要なケアが円滑に行われるために、保健医療福祉に携わる人々の間のコーディネーションを行う。（看護協会ホームページ）」と記載されています。調整では、各管理者や組織の協力および協同が大きく影響を及ぼします。管理者の了承が得られないと調整は困難を要します。小さな調整であれば、スタッフ CNSの立場で行えるが、大きな組織的な調整となると、各病棟の管理者、副看護部長や部長にも協力要請を説明し、承諾を得て活動を活動を行わなくてはなりません。今の私は、リソースナースの師長という立場であり、部下を持つ管理者ではありません。病院の組織的な介入を行うには、管理の視点が必要になり、管理者の動きも把握していないとうまくいかないと考えています。そこで「師長」と明記されることで、様々な情報が入るため活動も容易となっています。調整を行うには、時に「権限」が必要になるこもとあります。更に、管理者の動きを早急にキャッチすることで、提案や工夫などの調整が可能になると考えています。
私が、実践を行う上で大切にしているモデルがあります。 AACN Synergy Model for Patient Care(Curley1998)は、米国クリティカルケア看護協会（ American Association Critical）クリティカルケア領域におけるジェネラリストや熟練看護師、研究者が中心となり開発されたモデルです。このモデルの中で示す看護師の特性（能力）は、8つあります。①臨床判断②臨床探究③学習の促進者④コラボレーション⑤システムシンキング⑥代
弁者・道徳的主体者⑦ケアリング⑧多様性の理解となっています。これらを CNSの立場で発揮するには、管理的な視点も必要になります。 CNSは、職場環境にあった careやスタッフ看護師達と質の高い careを一緒に行っていく人材と考えています。
これらを踏まえ、私が HCUと救急センターで行ってきた活動を紹介しようと思います。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第4会場)[PD7-02] 専門看護師にとってのスペシャリストとは〜臨床での＜調整＞役割を通して〜
1○井野 朋美 （1. 熊本赤十字病院

集中治療病棟）

キーワード：スペシャリスト、調整
日本看護協会は、急性・重症患者看護分野の専門看護師（ Certified Nurse Specialist）とは、緊急度や重症度の高い患者に対して集中的な看護を提供し、患者本人とその家族の支援、医療スタッフ間の調整などを行い、最善の医療が提供されるよう支援するという特徴を示している。臨床での専門看護師の活動においては、個人の看護活動のみならず、所属施設や所属部署の課題を抽出し、その課題解決に向けた活動としての調整役割を担う。
演者も臨床において、課題解決に向けジェネラリスト、看護管理者、多職種など様々なスタッフへの働きかけや協働など、＜調整＞の役割を担ってきた。その実際として、補助人工心臓装着患者を取り巻く様々な問題や課題©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会に対して調整を行った。今回、その実際を報告した上で、『専門看護師にとってのスペシャリストとは』何かについて議論を深めたい。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第4会場)[PD7-03] 救急外来における調整を通して考える急性・重症患者看護専門看
護師の管理能力1○今泉 香織 （1. 佐賀大学医学部附属病院）
キーワード：救急看護、調整、専門看護師
救急の現場で実践される調整には4つの視点があるとされている。1つ目は、円滑な治療を進行するための調整である。これは、救急外来において患者が救急搬送される前から患者状況について予測し対応できるよう環境を整え、看護師は各専門職の橋渡しの存在として、適切な治療を実現するために患者の状況、医療者の力量、環境を正確に捉えて適材適所の配置などの人的資源の活用を判断しチーム医療の一旦を担う調整である。2つ目は、患者・家族に対応するための調整である。急激な健康破綻や外傷により救急搬送された場合、患者の家族は状況を想像することが難しく、予期せぬ出来事に危機状態に陥りやすい。そのため、患者・家族の双方に対して現状認識を促すための時間と情報の調整を行い、患者・家族の危機を回避することが必要となる。3つ目は、搬入から終末期までの特殊な環境を整えるための調整である。看護師は救急患者の搬送を受ける救急外来から集中治療室にいたるまで、終末期を迎えようとしている患者の刻々と変化する状況に応じた環境の調整である。患者は経過に関わらず身体機能がきわめて不安定であり、集中的な治療にも関わらず 救命が困難となり人生の終末期を迎える
ことも少なくない。そのため、限られた環境のなかで場を整えることが重要となる。4つ目に、退院支援を視野に入れた調整である。救急外来から直接帰宅する患者への看護として、患者や家族が現在の状態を理解したうえで帰宅させることが必要となる。このように救急の現場では多くの調整を必要とするが、日頃から実践しているス
タッフやジェネラリストが行っている調整も多く含まれている。その中で、急性・重症患者看護専門看護師
は、緊急度や重症度の高い患者に対して集中的な看護を提供し、患者本人とその家族の支援、医療スタッフ間の調整などを行い、最善の医療が提供されるよう支援する役割を担っている。救急外来や救急病棟における実践や調整の中でスタッフが行う調整とスペシャリストである専門看護師が行う調整について、患者・家族・多職種をどのように評価し、支援の必要性を検討し介入や教育などをどのように調整をしているのかについて考えていきたい。その中で、自身が考える管理能力について述べたいと考える。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第4会場)[PD7-04] スペシャリストとして『組織にコミットする』ために〜ルーキー CNSはベテラン CNSから何を学ぶのか〜
1○園田 拓也 （1. 小倉記念病院）
キーワード：専門看護師、組織、調整
演者は、救急部を経て現在集中治療室で活動しているクリティカルケア一筋15年目の看護師である。また急性・重症患者看護専門看護師(以下 CNS)の資格取得からは2年目であり、スペシャリストとしてはまだまだ駆け出しである。演者には、2度目の資格更新を終了した、かつ管理職でもある先輩 CNSがいる。演者が CNSを目指したのは、その背中に憧れたからという単純な動機も理由の一つだ。その先輩とは、集中治療室での高度実践はもちろん、院内における RRT(ラピッドレスポンスチーム)や倫理委員会のコンサルテーションなど、組織横断的にも共に活動しており、日々多くの学びがある。その先輩から、演者が CNSを目指しだした当初から口酸っぱく言われ続けていることがある。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会『より良いアウトカムを出すために、いかに組織にコミットできるかを考えよ』
コミット(コミットメント)とはビジネスシーンで使用されることも多い言葉だが、単なる「約束」「献身」という意味ではなく、「責任を持って真剣に取り組み、結果を保証する」ことである。駆け出しの演者にとってこの言
葉は、スペシャリストとしての「自覚や覚悟を持つ」という意味合いも含んでいるように感じ、身の引き締まる思いとなる。 CNSというと、果たすべき６つの役割があるが、コミットするということに関しては、いかに組織を「調整」できるかということではないかと解釈している。 CNSのコーディネーターとしての立場やコンピテン
シーは、 CNSをスペシャリストたらしめる一つであると考える。組織を調整するには様々なスキルが必要であるが、そのための一つが管理能力であろう。演者は本年度から病棟管理者としても活動しているが、調整には少なからずポジションパワーも必要であろうと感じている。今回、先輩 CNSと共に実践した、組織にコミットするた
めの「調整」から得た学びや経験を通して、スペシャリストとは何か？管理能力とは何か？について演者なりに考えたことをお伝えしたいと思う。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | パネルディスカッション[PD8] 【スペシャリストとは何か！？③】特定行為研修修了者にとってのスペシャリストとは
座長:新行内 賢(日本医科大学多摩永山病院)、井浦 弥生(熊本病院)
2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第4会場 (会議室103)
オンデマンドサイトはこちら[PD8-01] CNS活動を通して考える特定行為修了後の活用に向けた取り組みと今後の展
望○丸林 美代子1 （1. 国家公務員共済組合連合会

浜の町病院 ICU/ER）[PD8-02] 特定行為研修修了者がスペシャリストたる所以について考察する○山根 太地1 （1. 鳥取県立中央病院）[PD8-03] 看護師の役割拡大とスペシャリティについて考える
ー診療看護師（ＮＰ）の変遷と今を振り返ってー○前川 雄三1 （1. 国立病院機構

九州医療センター 診療看護師）[PD8-04] 特定看護師の救急看護における貢献と課題○横山 誠1,2 （1. 長崎大学病院、2. 高度救命救急センター）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第4会場)[PD8-01] CNS活動を通して考える特定行為修了後の活用に向けた取り組みと今後の展望1○丸林 美代子 （1. 国家公務員共済組合連合会

浜の町病院 ICU/ER）

キーワード：特定行為、CNS【はじめに】 私は、急性・重症患者看護専門看護師・ ICU /ER看護主任として日々組織の看護実践力の向上及び質向上に取り組んでいる。 また2021年に特定行為研修(4区分12行為)を修了した。当院には他に３人の修了生が在籍しているが、特定行為修了看護師（以下特定看護師とする）の活動推進に向けた看護師配置や活用が体系化できておらず、活動に繋がっていない現状がある。 酒井らは「特定行為研修修了看護師の組織的配置・活用ガイド」の中で、修了看護師が患者家族により良い診療ケアを提供することで医療の質向上のさせるためには、組織が修了看護師の活躍を支援する組織として発展していく必要があること。その発展過程は、構想→育成→配置→
活用→普及の5段階から構成され、この段階には共通して周知・説明不足と合意形成における困難があるが、組織内外に周知し進展させることで組織としての発展が促進されるとしている。 現在看護管理者とともに、自施設のミッションやニーズに適した特定看護師育成・活用に向けたビジョンの作成と安全に特定行為を実践できる体制づくりを行っているところである。今回、特定行為研修修了者にとってのスペシャリストとはというテーマについて、管理を含めた CNSの視点での活動報告をもとに、今後の展望と課題を皆さんと一緒に考えていきたい。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第4会場)[PD8-02] 特定行為研修修了者がスペシャリストたる所以について考察する○山根 太地1 （1. 鳥取県立中央病院）
キーワード：看護師特定行為、スペシャリスト、自律性
2025年に団塊の世代が75歳以上となる超高齢化を迎え、在宅医療の推進やチーム医療のさらなる円滑化の必要性などを背景に2015年10月より看護師特定行為研修が制度化された。
私は2015年に救急看護認定看護師としての活動を開始し、2021年に本研修を修了し同年から特定看護師（当院での呼称）としての活動も行っている。 当院では2023年8月現在、5名の本研修を修了した特定行為研修修了者が在籍し活動を行っている。
ここで今学術集会のキーワードの一つである「スペシャリスト」について考えてみたい。日本看護協会によればスペシャリストとは「その専門性を発揮し、期待される役割の中で成果を出し、評価される者」とされている。
活動を開始してからの約２年間、救急集中治療や術後 ICUの現場において特定行為の実践を行ってきた中で「特定行為研修修了者にとってのスペシャリストとは」にフォーカスを当てて考えてみると、それは研修により習得できる「臨床判断力」か？区分別科目で習得した「特定行為のタイムリーな実践が可能であること」か？「主に業務に従事している診療科の専門性」によるものか、など表面的ながらもいくつかの選択肢があることから明確に概念化することは難しい。一方で「専門性」という視点で救急看護認定看護師としての実践面を俯瞰してみればどうであろうか。「救急、集中治療を必要とする場面で、高い臨床推論力と病態判断力をもって水準高い看護実践を行う」という具合にその専門性や役割が明確である。
では改めて特定行為研修修了者のスペシャリストとはどのような存在であるのか。患者の病状を的確に見極め、ある特定行為を実践するとき、医師が発行する手順書に基づいて特定行為を実践する場合、あるいは医師の具体的指示に基づいて実践する場合が想定される。そこには病態生理学や薬理学など臨床、基礎医学を基盤とした臨床推論が行われ、特定行為の実践を行うか否かの臨床判断が必要となる。
私はこのプロセスの中にこそ特定行為研修修了者に求められる「スペシャリスト像」があるのではないかと考える。私がこれまで活動してきた救急、集中治療の看護分野においては特定の臓器別や発達段階、性別などの区©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

別はなく幅広い分野での病態の理解、それに相応する臨床判断と看護技術の実践が必要とされている。特定行為研修では診療科目を問わない、更に汎用性の高い範囲での健康問題の解釈とその対処の理解が求められる。
これをもって前述のプロセスには「自律性」という要素が付加されてくるのではないかと考える。 専門分野の認定看護師として従前から獲得していた専門性の高い臨床判断力に更に汎用性を持たせ、高い「自律性」、即応性を持ったケアの実践こそが特定行為研修修了者に求められる「スペシャリスト像」ではないだろうか。そして実践の過程において認定看護師の役割でもある指導、コンサルテーションスキルを発揮することで現場スタッフの看護実践能力の自律性も向上してくるものと考える。
今回のパネルディスカッションでは市中病院での特定行為研修修了者として、また救急看護認定看護師として活動している者の立場からの報告を通し考察を述べる。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第4会場)[PD8-03] 看護師の役割拡大とスペシャリティについて考える
ー診療看護師（ＮＰ）の変遷と今を振り返ってー1○前川 雄三 （1. 国立病院機構

九州医療センター 診療看護師）

キーワード：診療看護師、特定行為研修修了者、スペシャリスト、ジェネラリスト
診療看護師（以下、ＮＰ）は、日本ＮＰ教育大学院協議会が認めるＮＰ教育課程を修了し、本協議会が実施するＮＰ資格認定試験に合格した高度実践看護師である。年々進む高齢化や医師不足などの医療問題をきっかけに、日本では２００８年よりＮＰ養成のための大学院教育が始まった。現在では全国に７５０名余りのＮＰが在籍し、病院や施設、在宅などで幅広く活躍している。保健師助産師看護師法が定める「診療の補助」の範疇において、看護師の業務範囲や裁量範囲を拡大すべく、科学的根拠に基づく判断と実践を重ね、医療の質や安全の担
保、チーム医療の推進に努めてきた。
ＮＰは医師と協働する能力を獲得するため、卒後も臨床研修医と同じように医師による医学教育を受ける。活動当初はミニドクターの育成と誤解を招くこともあったが、医業を専門とする医師とは活動の本質が異なる。医師が行う疾病マネジメントや診断・治療に対して、ＮＰは医学的思考と看護を融合させながら症状マネジメントを行う。また、煩雑な専門業務に追われる医師に代わり、患者の訴えや心理的・社会的側面を察知し、寄り添った診療やケアを柔軟に提供できることは看護師の強みである。
本ディスカッションのテーマである「スペシャリスト」に関してＮＰの立場から考えると、ＮＰ自身をスペ
シャリストと表現する人は少ないのではないだろうか。当然であるが診療の「スペシャリスト（医業の専門家）」は医師であり、ＮＰは診療の「ジェネラリスト­（多角的な視点で幅広く診療をマネジメントする人）」としての役割を担うからである。私が勤務する病院は、高度専門医療施設であり、多数の専門診療科や専門医が在籍し、臨床研修施設としても規模の大きい病院である。そのため、医師が中心となり高度医療を牽引し、若手医師の教育を担うことは専門病院としての責務である。一方、専門医療の傍らで、急患や入院患者の初期診療のようなプライマリーケアにおいて医療の「隙間」が存在する。例えば、手術や検査、外来診療など医師の多忙な診療スケジュールにより入院患者への診療時間が十分に確保できず、看護師が医師と電話で何度もやり取りしている場面を目の当たりにする。そのため、異常の早期発見や初期診療が遅れ、二次的合併症や急変を引き起こす
ケースも少なくはない。そこで、患者と身近に接している看護師が全身状態を適切に評価し、医師の診療を支援できる実践能力があれば、病態悪化の予防だけでなく患者の安心や満足度にも寄与できると考える。私はこれまで救急や外科領域を中心に活動し、特定行為をはじめとする医行為の習得や実践に没頭した時期もあったが、その医行為やタスクシフトだけでなく、医師の指示や診察を急ぐか否かの医学的判断や多職種連携によるチームパ
フォーマンスこそが重要な要素であると実感している。
このように、ＮＰ教育をきっかけに始まった看護師の役割拡大、特定行為研修やタスクシェア・タスクシフトの取り組みなど、看護界は日々進化を続けている。いずれにしても、ベッドサイドで患者に関わる看護師が判断力を高め、医療ニーズに対して看護界全体で柔軟に対応していくことが重要である。また、医療の「隙間」を察知し、患者ファーストのチーム医療をコーディネートするキーパーソンが必要不可欠であり、ＮＰや特定行為研©一般社団法人 日本救急看護学会

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修修了者が一丸となってこの「隙間」を支える医療を整備していくことがこれからの課題ではないだろうか。この貴重な機会を通して、特定行為における看護の可能性やスペシャリティに関して、様々な立場や視点から熱い
ディスカッションができれば幸いである。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第4会場)[PD8-04] 特定看護師の救急看護における貢献と課題○横山 誠1,2 （1. 長崎大学病院、2. 高度救命救急センター）
キーワード：看護師特定行為研修、特定行為、特定看護師の役割、救急看護、救急領域における看護師の役割
看護師特定行為研修を修了した看護師（以下：特定看護師）とは、保健師助産師看護師法に位置付けられた研修制度であり、特定行為は21区分38行為に分類されている。私は、呼吸器関連と動脈血液ガス分析関連の4区分8行為を取得した。特定看護師が、これらの行為を適切かつタイムリーに実践することで、患者の安全と快適さを確保しつつ、医師の負担軽減を図り、タスクシフト・シェアに繋げることができる。
当部署は、高度救命救急センター、救急外来、血管造影室の3部署を担っており、取得している特定行為を適切かつタイムリーに実践することができ、重要な役割を果たしていると考える。具体例の一つとして、人工呼吸管
理中に同調性が悪くなると、患者は苦痛を感じやすくなり様々な合併症を引き起こす。特定行為研修受講前はタイムリーに対応ができなかったが、研修受講後は患者の呼吸パターンに応じた調整をすることで患者の症状を改善することに繋がり、看護の質向上に寄与することができた。部署内では呼吸ケアチームに所属しており、呼吸ケアに関する実践、教育、相談を行っている。特に呼吸器合併症の予防や悪化防止は重要であり、そのために毎週呼吸ケアカンファレンスを開催し、医師と情報共有しながら最適な呼吸ケアの方針を決定し、実践、評価を行い、医師と看護師の架け橋の役割を担っている。加えて、ベッドサイドでのラウンドを通して、 OJTによる教育を行っており、呼吸ケアの質向上に努めている。救急外来は、多発外傷、敗血症、脳卒中、急性冠症候群などの重篤な患者や、心肺停止患者などが多く搬送される。リーダー看護師として、チームの人員配置、役割分担を決めブリーフィングを行い、医師や他職種とも連携しながら迅速かつ安全な診療を行うために必要な調整を行っている。さらに、重傷症例の際には診療の質や安全性の向上、課題についてデブリーフィングを行い、看護の質向上に努めている。
次に救急看護における特定看護師のスペシャリストとは何かについては、以下のような観点から考えた。特定看護師は、地域医療及び高度医療の現場において、医療安全を配慮しつつ、特定行為に必要な専門的な知識及び技術を教育し、社会に貢献できる能力を求められている。そのため、自らの専門性や役割に対する自覚や責任感を持つことができる。救急看護においては、必要な知識や技術を適切かつタイムリーに提供するものであり、救急看護師としての基本的な能力を高めることに繋がる。したがって、特定看護師は、救急看護における標準的なケアを提供することができる。さらに、看護における新しい知見や特定行為の技術を学び、実践することにより救急看護師としての創造的な能力を育み、特定行為を通して救急看護における革新的なケアを提供することができる。
以上のように、救急看護における特定看護師としてのスペシャリストとは、自らの専門性や役割に対する自覚や責任感をもち、基本的な知識や技術を高め、特定行為を通じて革新的なケアの提供ができる看護師であると考える。単に特定行為を実践する、ということだけではなく、患者のニーズに応じて柔軟に対応し、医師や多職種と連携・協働し、教育や指導などの役割も担うことで、救急領域における看護師の役割を拡大し、多様化することができると考える。
今回のパネルディスカッションを通して、特定行為を活用した看護実践について診療看護師、専門看護師、特定認定看護師の演者の皆様と意見交換を行い、自己の課題や今後の活動について考える機会にしたい。

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指定演題 | ワークショップ[WS1] 投稿に向けてわかりやすく解説！－投稿規程および査読ガイドラインの改定版をふまえてー
座長:江川 幸二(神戸市看護大学)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:00 第8会場 (会議室109)
オンデマンドサイトはこちら[WS1-01] 投稿に向けてわかりやすく解説！!
―投稿規程および査読ガイドラインの改定版をふまえてー
江川 幸二1、○大山 祐介3、○井川
7

子 、樅山

8

定美 、八尾由貴2、本田 可奈子4、佐々木吉子5、城丸瑞恵6、三橋9

みどり （1. 神戸市看護大学、2. 山梨県立大学、3. 長崎大学、4. 滋賀県立大学、5. 東京医科歯科大学大学院、6. 札幌医科大学、7. 国際医療福祉大学、8. 医療創生大学、9. 大阪医科薬科大学病院）
09:00 〜

©一般社団法人 日本救急看護学会

10:00

睦

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

09:00 〜 10:00 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:00 第8会場)[WS1-01] 投稿に向けてわかりやすく解説！!
―投稿規程および査読ガイドラインの改定版をふまえてー1

江川 幸二 、○大山 祐介3、○井川
8

美 、八尾

由貴2、本田 可奈子4、佐々木吉子5、城丸瑞恵6、三橋睦子7、樅山定

9

みどり （1. 神戸市看護大学、2. 山梨県立大学、3. 長崎大学、4. 滋賀県立大学、5. 東京医科歯科大学大学院、6. 札幌医科大学、7. 国際医療福祉大学、8. 医療創生大学、9. 大阪医科薬科大学病院）
キーワード：投稿規程、査読ガイドライン、改定
編集委員会では本年５月の理事会の承認を得て、投稿規程と査読ガイドラインの改定をおこないました。すでに改定分は日本救急看護学会ホームページに掲載しています。
投稿規程の主な変更点は、筆頭著書と責任著者以外の共著者であれば、本会会員以外を含めても良いことになりました。その他、論文の種類も一部変更するとともに、海外の文献データベースである EBSCOにもリンクすることとなりましたので、原著だけでなく研究報告も、海外の研究者に研究概要を読んでいただけるように、英文要旨の記載を求めることにしました。また、執筆要領を投稿規程から切り離し「執筆要領および文献の記載ガイド」を作成しました。
査読ガイドラインは、かなりの表現上の修正をおこないました。詳細は学会ホームページに掲載されています。査読ガイドラインの「査読の基準」の部分では、査読の視点を記載していますので、査読者だけでなく、投稿を考えておられる方が論文執筆をする際に、スムーズに査読で承認されるための参考になると思います。
上記では、投稿規程と査読ガイドラインの変更点の概要のみを記しましたが、文章だけではわかりにくいと思います。したがって学術集会の委員会主催交流集会において、改定を担当した各編集委員から直接変更点の具体的
内容や理由などをわかりやすく解説させていただき、参加者の皆様が、今後の論文投稿時に役立てることができればと思います。
また、解説の後には質疑応答の時間も十分確保し、皆様の疑問に可能な限りお応えしたいと考えています。将来
的に論文投稿を考えておられる皆様方や、査読を担当される専任査読委員の皆様には、是非ご来場いただければと思います。 多数のご参加をお待ちしています。

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指定演題 | ワークショップ[WS2] クリティカルな患者・家族の多様なセクシュアリティに対応する
座長:挾間 しのぶ(東京慈恵会医科大学)、船木 淳(愛知医科大学)
2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第9会場 (会議室110)
オンデマンドサイトはこちら[WS2-01] クリティカルな患者・家族の多様なセクシャリティに対応する○金久保 祐介1,2,3、挾間 しのぶ4、船木 淳5、藤野 智子6、谷島 雅子7、樅山 定美8、中村 美鈴9 （1.
一般社団法人にじいろドクターズ、2. 医療法人鉄蕉会
療科、3. 東京慈恵会医科大学大学院博士課程
ンター

亀田ファミリークリニック館山

臨床疫学

家庭医診

研究部、4. 東京慈恵会医科大学

教育セ

看護キャリアサポート部門、5. 愛知医科大学医学部シミュレーションセンター、6. 聖マリアンナ医科大学病院、7. 自治医科大学附属病院、8. 医療創生大学、9. 東京慈恵会医科大学）
10:20 〜

©一般社団法人 日本救急看護学会

11:50

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:20 〜 11:50 (2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第9会場)[WS2-01] クリティカルな患者・家族の多様なセクシャリティに対応する○金久保 祐介1,2,3、挾間 しのぶ4、船木 淳5、藤野 智子6、谷島 雅子7、樅山 定美8、中村 美鈴9 （1. 一般社団法人にじいろドクターズ、2. 医療法人鉄蕉会
学大学院博士課程

臨床疫学

亀田ファミリークリニック館山

研究部、4. 東京慈恵会医科大学

家庭医診療科、3. 東京慈恵会医科大教育センター

看護キャリアサポート部門、5.

愛知医科大学医学部シミュレーションセンター、6. 聖マリアンナ医科大学病院、7. 自治医科大学附属病院、8. 医療創生大学、9. 東京慈恵会医科大学）
キーワード：クリティカルケア看護、セクシャリティ、患者-家族関係
セクシュアルマイノリティの人々はさまざまな健康問題や、医療機関を受診する上での障壁を経験しやすいことが知られています。この講演では、クリティカルな状況での患者とその家族の多様なセクシュアリティ（性のあり方）に対応するための重要なポイントについて考えます。以下、講演の要点を紹介します。
1. SOGIの基礎知識:
SOGI（ Sexual Orientation and Gender Identity）とは、性的指向（誰に性的・恋愛的に魅力を感じるか）と性自認（自分自身をどの性別と認識するか）を表す言葉であり、すべての人に関わりのある概念です。 SOGIに関する正確な知識は、患者や家族の多様なセクシュアリティに対応するための基盤となります。
2. LGBTQの健康問題:
LGBTQとは、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー、クエスチョニングといった
SOGIのあり方の人々を意味する略語であると同時に、セクシュアルマイノリティの総称としても用いられます。
LGBTQの人々は、健康に関する特有の課題を抱えています。これには、性感染症、メンタルヘルス、差別や偏見によるストレスなどが含まれます。クリティカルな状況でのケアにおいても、これらの健康問題に配慮する必要があります。
3. クリティカルな場面での LGBTQの患者への配慮:
LGBTQの患者がクリティカルな状況に直面した際、本人の権利を尊重しつつ適切なケアを提供することが重要です。そこでは SOGIに関連する特有のニーズやプライバシーの尊重が求められます。例えば、 LGBTQの患者への対応に際して、差別や偏見に基づく誤ったステレオタイプや誤解が生じることがあります。これを避けるために、正しい知識とトレーニングが必要です。また、病状説明や意思決定に重要な「家族」ですが、それは常に血縁関係にある人のことを意味するのでしょうか。カミングアウトをしていない遠方の血縁よりも、同居している
同性のパートナーの方が本人をよく知るキーパーソンであるかもしれません。「家族」とは、親密さを基盤とす
る自由な結びつきであるという立場から、家族対応についても再考してみましょう。
4. 救急看護師に期待する役割:
救急看護師には LGBTQの患者と家族に対する配慮が求められます。適切なコミュニケーションと情報提供、個別化されたケア、専門家との連携など、多様性を尊重した支援を提供する役割があります。クリティカルな場面
で LGBTQの患者と家族に寄り添い、より良いケアを提供しましょう。

©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | ワークショップ[WS3] 救急初療の看護過程を基盤としたシミュレーション学習におけるファシリテート
座長:市村 健二(株式会社Vitaars)、増山 純二(令和健康科学大学)
2023年11月25日(土) 13:25 〜 14:45 第3会場 (会議室102)[WS3-01] 救急初療の看護過程を基盤としたシミュレーション学習におけるファシリ
テーション○石井 恵利佳1、○石川 幸司2、○関山 裕一3、○田戸 朝美4、○中野
吉次

育子7、市村英代5、○西尾宗高6、○

健二8、増山 純二9 （1. 獨協医科大学埼玉医療センター、2. 北海道科学大学、3. 前橋赤十字病院、4. 山口大学大学院、5. 佐賀大学医学部附属病院、6. 杏林大学医学部付属病院、7. 神戸大学医学部附属病院、8. 株式会社Vitaars (ヴィターズ)、9. 令和健康科学大学）
13:25 〜

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

13:25 〜 14:45 (2023年11月25日(土) 13:25 〜 14:45 第3会場)[WS3-01] 救急初療の看護過程を基盤としたシミュレーション学習におけるファシリテーション
1○石井 恵利佳 、○石川 幸司2、○関山 裕一3、○田戸 朝美4、○中野

英代5、○西尾宗高6、○吉次

育子7、市健二8、増山 純二9 （1. 獨協医科大学埼玉医療センター、2. 北海道科学大学、3. 前橋赤十字病院、4. 山口大

村学大学院、5. 佐賀大学医学部附属病院、6. 杏林大学医学部付属病院、7. 神戸大学医学部附属病院、8. 株式会社
Vitaars (ヴィターズ)、9. 令和健康科学大学）
キーワード：救急初療看護、看護過程、シミュレーション学習、ファシリテーション
救急看護とは、さまざまな状況において突然に生じた傷害または急激な疾病の発症や急性増悪等によって、医療が必要となる人々に対する迅速かつ適切な看護実践をいう(JAEN)。救急初療で患者の身体的、精神的、社会的ニーズを充足するためには、それぞれの場面でそれぞれのニーズを充足する形での看護ケアの提供を行なっている。セミナー委員会が担当する、「救急初療看護コース〜フィジカルアセスメントセミナー〜」では、身体的側面に焦点を当て、また、臨床での課題を解決することを目的に、救急初療の看護過程を基盤としたシ
ミュレーション学習の足場かけの設計を行った。
救急初療では、診療ガイドラインやアルゴリズムを基本として診療が行われ、ルーチンでの看護実践を行われていることが多い。そのため、一次評価、バイタルサインの測定、二次評価を行い、救急処置の実施・準備・介助、同じように検査の準備や治療の準備を行い、次のセクション（手術室やカテーテル室、 ICU、病室）へ申し送
りをする日々となっている。ここでの課題は、アセスメントがされないまま、看護実践が行われていることである。今回、救急初療の看護過程として、増山が構築した「救急初療の問題解決のための体系的アプローチ」を使って、足場かけの設計を行った。この体系的アプローチを実践することで、救急初療の看護過程を基盤にした看護ケアの提供が可能となり、次のセクションでのシームレスに看護を提供することができる。
「救急初療の問題解決のための体系的アプローチ」は３つのフェーズに分かれている。１つ目は、「トリアージと蘇生」フェーズである。一次評価から生理学的徴候の分析、緊急度の判断を行い、場の調整、救急処置の準備、実施を行う。また、二次評価では疾患を予測した上で、緊急度の判断、場の再調整や救急処置の追加を行う。次が「検査の選択」フェーズである。このフェーズでは、疾患予測から、ルールイン（確定診断）、ルールアウト（除外診断）の目的となる検査につながる検査の準備を行う。最後に、「看護診断と看護実
践」フェーズは、検査の結果から疾患予測を行いながら、医師と検査データや医学診断の共有を図る。また、医学診断後は、病態アセスメントとフィジカルアセスメントを統合し看護問題（診断）を抽出し、看護計画を立案
後に看護実践を行っていく。
シミュレーション学習とは、学習者の行動を変容させることを目的としている。学習者自身が、問題を解決するための課題に気づき、そしてどのようにして問題が解決できるかを明確にしていくプロセスをファシリ
テーターがしっかりと足場作り、かつ、足場を外していく教授法である。今回、リニュアルする、「初療看護コース〜フィジカルアセスメントセミナー〜」の中で扱う「体系的アプローチ」のインストラクションやデブ
リーフィングをする際の質問について、ワークを通しながら、ファシリテーター力を向上させていくことを目的にワークショップを行う。

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指定演題 | ワークショップ[WS4] 救急医療現場での文化的ギャップの乗り越え方
座長:剱持 功(東海大学看護師キャリア支援センター)、古賀 雄二(大分県立看護科学大学成人看護学)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第8会場 (会議室109)
オンデマンドサイトはこちら[WS4-01] 救急医療現場での文化的ギャップの乗り越え方○佐藤 太一郎1、○鈴木 絵里2、○三船 寛3、○ルムス 絵美4、剱持
5,8

鈴

、榊

5,9

由里

、 渡邊

好江

5,10

、上澤

弘美

5,11

、小島

5,12

功5,6、古賀 雄二5,7、中村

善和

、佐藤

法子

5,13

美

（1. 国境なき医師団（MSF）、2. ゴールドコースト大学病院、3. プリンセスアレキサンドラホスピタル、4.
フロリダ レベル1 トラウマセンター、5. 日本救急看護学会国際交流委員会、6. 東海大学、7. 大分
県立看護科学大学、8. 名古屋市立大学大学院、9. 京都大学大学院、10. 多摩丘陵病院、11. 土浦協同病院、12. 東京情報大学、13. Critical Care Research Group）
13:15 〜

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13:15 〜 14:45 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第8会場)[WS4-01] 救急医療現場での文化的ギャップの乗り越え方○佐藤 太一郎1、○鈴木 絵里2、○三船 寛3、○ルムス 絵美4、剱持
5,9

里

、 渡邊

好江

5,10

、上澤

弘美

5,11

、小島

善和

5,12

、佐藤

功5,6、古賀 雄二5,7、中村
5,13

法子

美鈴5,8、榊由（1. 国境なき医師団（MSF）、2. ゴール

ドコースト大学病院、3. プリンセスアレキサンドラホスピタル、4. フロリダ レベル1 トラウマセンター、5. 日本
救急看護学会国際交流委員会、6. 東海大学、7. 大分県立看護科学大学、8. 名古屋市立大学大学院、9. 京都大学大学院、10. 多摩丘陵病院、11. 土浦協同病院、12. 東京情報大学、13. Critical Care Research Group）
キーワード：異文化、高度実践、国際看護前回の交流集会企画『オーストラリアにおける高度実践看護と COVID-19対応～日本人救急部門 ClinicalNurseとの交流～』に続き、海外の救急医療現場で活躍する日本出身看護師を4名の実践をふまえ、文化的ギャップを越えて看護実践できる力について検討する企画としました。各国の医療制度の特徴をふまえた救急医療の現状（異文化対応含む）、高度実践看護師の役割・課題、海外で看護を行う魅力などについて教えて頂き、救急看護の発展に向けた教育・取り組みについて検討を行います。 QRコードから演者への質問をお願いします。
佐藤 太一郎氏：国境なき医師団（ MSF）
救急・集中治療看護師東海大学看護学科卒業後、東海大学医学部付属病院高度救命救急センター勤務を経て国際船看護師として活動。2020年2月、横浜港でダイアモンドプリンセス号の新型コロナウイルス感染症アウトブ
レイクを船内看護師として対応にあたった。現在は、国境なき医師団の看護師としてイラク、パレスチナ、イエメン、ハイチ共和国、アフリカなどで人道支援に携わっている。2023年4月よりアフリカ チャドでスーダン紛争に巻き込まれた難民の外傷治療に当たっている。
鈴木絵里氏：ゴールドコースト大学病院、救急科 CNS、 Clinical Respond Unit Clinical Nurse Coordinator
1997年渡豪後、州立病院で感染症内科、整形外科、救急科勤務後、2013年 Master of Advanced Nursing
Practice - Emergency Nursing 修了、救急 CNS、 Acting Clinical Nurse Consultant、 International
Repatriation / Flight Nurseとして活動。2022年 Walk in Emergency Specialist clinicの立ち上げスタッフとして勤務。現在、州立病院救急科、私立クリニックの救急で働きながら国際医療搬送のナースとして活動もしている。その他には、日本からの看護学生や看護師の現地ファシリテーターとしても活動中。
三船寛氏：プリンセスアレキサンドラホスピタル、 Clinical Nurse Consultant dementia and delirium
日本では製薬会社 IT部門での勤務後、オーストラリア留学、2015正看護師取得。老人ホーム、州立病院内科、コロナ病棟で ANUM や CN として活躍。2022年より patient flow CNCとしてベッド管理業務、また Nurse
navigator dementia として訪問看護を経験。2023年より dementia delirium CNC。
ルムス絵美氏：フロリダ レベル1 トラウマセンター、 ICU病棟正看護師
神田外語大学国際コミュニケーション学科を経て2008年東海大学医療短期大学卒業後、東海大学医学部付属病院、小児科病院で勤務。国際結婚を機に2012年に渡米。主婦、子育てをしながら、2018年よりフロリダのレベル
１トラウマセンタ―にアシスタントナースとして就職。その後、2020年より ICU₋ Techとして ICU病棟へ移動。同時に日本看護資格の移行手続き、国家試験の自己勉強を経て、2021年アメリカ正看護師資格を取得。現
在、同病院で ICU看護師として外傷、脳神経内科/外科を中心とした患者を対象に集中医療領域での看護ケアを日々行っている。

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指定演題 | ワークショップ[WS5] 看護師が活用する超音波検査 －エコーハンズオンセッション－
2023年11月25日(土) 15:00 〜 16:15 第3会場 (会議室102)[WS5-01] 看護師が活用する超音波検査 －エコーハンズオンセッション－○後小路 隆1 （1. 社会医療法人 陽明会 小波瀬病院）
15:00 〜

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16:15

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

15:00 〜 16:15 (2023年11月25日(土) 15:00 〜 16:15 第3会場)[WS5-01] 看護師が活用する超音波検査 －エコーハンズオンセッション－○後小路 隆1 （1. 社会医療法人 陽明会 小波瀬病院）
キーワード：超音波検査、外傷、救急看護
超音波検査は1980年代より「聴診代わりに」広く行われるようになり、機器の性能も現在では格段に向上している。外傷診療時に行う FAST（ Focused Assessment with Sonography in Trauma）と命名された迅速簡易法が1990年に米国の学会で発表され、その後、主に米国において、ものすごい勢いで多くの患者で、その有用性が追試・検証され、超音波検査の応用範囲も急速に拡大された。2000年代に入ると、欧米においてシステマテイック
な教育方法も確立されグローバルに展開されるようになり、 point of careの概念が導入され、2010年代には
POCUSという医学上のジャンルが確立された。 救急車で搬送される救急患者は、発症様式や受傷機転から診断を確定することが困難で、原因が一元性でないことが多く、また限られた時間の中で診療と治療を同時に行う必要がある。そのため常にリアルタイムで情報を得て、認識を更新し、患者の状態を即座に評価しながら治療行うためのツールとしてエコー検査は重要な機器である。 超音波検査は非侵襲的で、ベットサイドで繰り返し使用でき、その情報量は豊富である。リアルタイムで患者の状態を評価できることは、病態アセスメントに有用なツールである。多くの場合、超音波検査は医師や臨床検査技師が使用しているが、24時間患者のそばにいる看護師が「診療の補助」として使用することができれば、より有益な結果を患者にもたらすと考えている。 しかし超音波検査の有用性を感じながらも、看護師が超音波検査を学ぶ機会は多くなく、医師向けの専門書や研修が主であり、セミナーの開催はあるが、費用は高額で、看護師が容易に参加できる環境は整備されていないのが現状である。 そこで、今回の学術集会では、看護師への超音波検査の普及と病態アセスメントへの活用を目的に看護師向けのハンズオンセミナーの開催を計画した。今日における音波検査意義とメカニズム、各機能の概要、プ
ローべの使い方など基本的な内容を中心に、外傷診療時に実施する FASTの実際など、超音波機器を使用して参加者に体験していただく。 その他、現在では看護師の特定行為研修で行われている末梢留置型中心静脈注射用カテーテル（ PICC: Peripherally Inserted Central venous Catheter）の挿入にも超音波は用いられている。ことから、静脈路確保や静脈路採血が困難な患者に対しても、積極的にエコーの活用が増えていることから静脈路の検索も実施したいと考えている。 多くの方に超音波検査機器に触れ、今回のハンズオンセミナーが臨床の場での活用に活かせることができれば幸いである。

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指定演題 | 交流集会

[M1] 救急看護師の地域／在宅における活動
座長:土倉 万代(土倉内科循環器クリニック)、山本 恵子(アトラ訪問看護ステーション)
2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第9会場 (会議室110)
オンデマンドサイトはこちら[M1-01] 10分で情熱を伝える！
「地域・在宅⇄救急」看護の橋渡しだけで終われない○末永 一祝1 （1. （株）NEXAS メディケア訪問看護リハビリステーション福岡南）[M1-02] フリーランスで起業したクリティカルケア認定看護師が地域貢献を目的に実践している活動○磯本 一夫1 （1. アポナス）[M1-03] 救急外来における在宅支援の取組み〜現状と課題〜○髙田 久美1 （1. 福岡県済生会福岡総合病院

救命救急センター）[M1-04] 自治体職員として新型コロナウイルスワクチン接種事業に関わった経験から、救急看護師の地域における活動について考える○鈴木 幹子1 （1. 札幌心臓血管クリニック）[M1-05] 医師会と取り組んだ心不全地域連携パスの導入～医療と福祉の連携強化の視点から～○恩部 陽弥1 （1. 鳥取大学医学部附属病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第9会場)[M1-01] 10分で情熱を伝える！
「地域・在宅⇄救急」看護の橋渡しだけで終われない1○末永 一祝 （1. （株）NEXAS メディケア訪問看護リハビリステーション福岡南）
キーワード：在宅看護、救急看護、連携、地域、救急看護認定看護師、救急医療、在宅医療
救急・在宅医療において、患者本人の病状や希望する療養場所、延命措置に対する希望など本人の意思を共有す
る関係機関間の地域医療の実情に合わせた連携体制の構築は課題である。
現在、「在宅⇄救急」看護の両隣の情報をインプットするとともに、各々の強みやシステム、業務の規模などを統合し連携のヒントを探している。共同課題についてどう取り組むべきか、救急看護・在宅看護の視点で現場実践かつ、在宅・救急医療に関わる地域の研修や取り組みに参入し、今、自分にできることを模倣し発想を詰めている。
訪問看護での取り組みは、他職種や外部ステーションを含めた臨床判断・救急看護に関連した教育また、地域医療の実情に合わせた連携体制の取り組みを実践している。救急看護領域へは、主に在宅看護の実践や臨床現場などをアプローチしている。その他、救急・在宅医療に関連する研修や学会・地域への参入、教材作成の活動なども行っている。
現場の在宅・救急看護師は、社会・地域を捉え領域に留まらずもっと世の中へ展開・発進すべきである。その需要は今後も高まることは明白である。元救急看護師が地域・在宅看護へ転換してからの活動と今後の展望について報ずる。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第9会場)[M1-02] フリーランスで起業したクリティカルケア認定看護師が地域貢献を目的に実践している活動
1○磯本 一夫 （1. アポナス）
キーワード：地域医療、フリーランス
クリティカルケア認定看護師（ A課程は救急看護認定看護師）である私は、2023年4月から個人事業主として起業し、「アポナス」という屋号（事務所名）で、フリーランスの看護師として活動している。私が主に活動している A市は、人口31,585人（2023年1月末）で高齢化率が44.1%（2020年）の山陰の地域である。私はこれまで、医療機関、訪問看護ステーション、一般企業、看護教育機関などの勤務経験を経てきた。その過程で、当該地域の医師、看護師不足や高齢化に伴う地域医療の現状、看護教育の現場などについて知ることができた。フ
リーランスとして活動することを決意した動機は、看護師を必要とされる様々な場所で活動することができれば、最終的に地域医療への貢献につながるのではないかと考えたことである。
現在は、地域の病院、訪問看護ステーション、看護学校、総合支援学校など、医療機関に限らない様々な場所で実践を行っている。認定看護師が、地域の中でどのように能力を発揮しているのか。認定看護師が地域に出ることの意味や今後の展望など、発表を通して皆様と学び合えるような時間にしたいと考えている。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第9会場)[M1-03] 救急外来における在宅支援の取組み〜現状と課題〜©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○髙田 久美1 （1. 福岡県済生会福岡総合病院

救命救急センター）

キーワード：在宅支援、救急外来、地域包括ケアシステム
総務省消防庁による「令和4年版

救急救助の現況」によると、令和3年中の救急出動件数は約619万件、搬送人

員は約549万人で増加傾向にある。また、高齢化に伴う高齢者の救急搬送も増加し、救急搬送件数のうち65歳以上の高齢者が約6割、救急外来で診察を受け帰宅することが可能な軽症者が救急搬送全体の約半数を占めている。当院救急外来でも、高齢者の受診は多く入院に至らず帰宅となるケースも多い。また、独居生活や老老介護も多く、患者・医療者共に不安を抱いたまま帰宅となるケースがある。
近年地域包括ケアシステムが推進され、急性期病院においても地域での包括的な支援・サービス提供体制へとつなぐ役割が求められている。そこで、2019年より当院救急外来を受診し帰宅となる患者を対象に、多職種と協働し在宅支援スクリーニングを開始した。当院で作成した在宅スクリーニングシートを用いて、患者帰宅時に救急外来看護師がスクリーニングを行い、チェック項目に該当する患者を院内の支援職員へ伝達する。院内支援職員
は、患者・家族へ連絡し、必要時地域の支援職員へ相談および情報提供を行っている。しかし、救急外来を受診し帰宅となった患者のうち、実際に院内支援職員につなぐことができた症例数は少ない現状である。介入件数が少ない要因として、救急外来における在宅支援の必要性を救急外来看護師に十分浸透できていないことも考えられる。病院から地域へとつなぐことができるように、救急看護認定看護師として在宅支援定着に向け取組んでいくことが必要である。
今回、当院の救急外来における在宅支援の取組みを報告し、救急外来で行う在宅支援において救急看護認定看護師として求められる役割や課題について考えたい。

(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第9会場)[M1-04] 自治体職員として新型コロナウイルスワクチン接種事業に関わった経験から、救急看護師の地域における活動について考える1○鈴木 幹子 （1. 札幌心臓血管クリニック）
キーワード：自治体と医療機関の連携、在宅看護、地域医療体制
新型コロナウイルス感染症の世界的な流行を受けて、これまでにないスピードで新型コロナワクチンの開発が行われ、前例のない規模でワクチン接種が進められた。新型コロナワクチン接種事業は、「厚生労働大臣の指示のもと，都道府県の協力により、市町村において予防接種を実施する」となっており、具体的な接種方法は市町村の裁量に任され、スピード感を持ち接種を推進する事を求められていた。
市が運営する休日夜間急病センターに勤務していた著者は、2021年1月末に新型コロナウイルスワクチン接種準備室での勤務を命じられ、医療機関に勤務する看護師から自治体職員として新型コロナウイルスワクチン接種体制の構築を行った。 その内容は、市内医療機関へのワクチン接種事業への協力依頼、高齢者施設、障がい者施設等への往診によるワクチン接種体制の構築、通院困難な市民に対するワクチン接種の実施等である。
通院困難な市民に対するワクチン接種体制の構築のうち、訪問診療を受けている市民については、訪問診療先に依頼し新型コロナワクチン接種を行う事とした。しかし、地域における医療提供体制や、自治体の各部門との情報共有体制の弱さ等の要因により、訪問診療を受けず医療機関へ何とか通院している高齢者や障がい者、医療や介護につながっていない高齢者、そして医療的ケア児へのワクチン接種が課題としてあがった。これは、新型コ
ロナワクチン接種事業における問題だけでなく、地域医療や在宅看護、そして災害発生時にも同様の課題が出ると考えている。
今回の交流集会では、自治体職員として勤務した経験から、今後地域医療や在宅看護で必要となることや課題等を皆さんと一緒に考えたい。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 10:10 〜 11:40 第9会場)[M1-05] 医師会と取り組んだ心不全地域連携パスの導入～医療と福祉の連携強化の視点から～○恩部 陽弥1 （1. 鳥取大学医学部附属病院）
キーワード：医療と福祉の連携、地域連携パス
疾病発症が生活背景と密接に関係している心疾患患者が多く入院する A病院 B病棟では、 急性期病棟から始める
多職種で行うシームレスな退院支援の取り組みとして、入院早期から個別性のある教育介入を含めた退院支援計
画に力を入れてきた。
しかし、高齢者単身世帯、老老介護等、退院困難要因を複数抱えている患者、協力者不在の患者では、生活（食）習慣の乱れ、過活動等から退院後まもなく再入院となる患者も一定数存在した。
そこで、医師会と協力し、地域の専門病院、かかりつけ医、介護施設・事業所が共有の様式を用いて連携する医療介護連携システムを整え、心不全地域連携パスを導入するに至った。
当地域での心不全地域連携パスの特徴は、介護施設・事業所を巻き込んで、医療と福祉の連携を強化した点と、心不全管理と支援方法を医療職・介護職がいつでも学習できる教育教材を整備した点である。
心不全地域連携パスの導入により、医療職・介護職の地域の共有化がはかれ、管理方法を可視化することで統一もできるようになってきた。
当地域での心不全地域連携パスの取り組みやその効果について、症例提示しながら取り組みを報告したい。

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指定演題 | 交流集会

[M2] 看護研究なんでも相談室2023～臨床での疑問・アイデアを今後に活かすためのヒントをみつけよう～
2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:10 第8会場 (会議室109)[M2-01] 看護研究なんでも相談室2023 ～臨床での疑問・アイデアを今後に活かすためのヒントをみつけよう～○江口 秀子1、徳山 博美3、角 由美子4、森山 美香5、岩切 由紀2、木野 毅彦6、佐々木 吉子7、清村 紀
子8 （1. 鈴鹿医療科学大学、2. 神戸常磐大学、3. 関西医科大学附属病院、4. 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院、5. 島根県立大学、6. 日本医科大学付属病院、7. 東京医科歯科大学大学
院、8. 大分大学）
14:10 〜

15:10

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

14:10 〜 15:10 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:10 第8会場)[M2-01] 看護研究なんでも相談室2023 ～臨床での疑問・アイデアを今後に活かすためのヒントをみつけよう～1○江口 秀子 、徳山 博美3、角 由美子4、森山 美香5、岩切 由紀2、木野 毅彦6、佐々木 吉子7、清村 紀子8 （1. 鈴
鹿医療科学大学、2. 神戸常磐大学、3. 関西医科大学附属病院、4. 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院、5. 島根県立大学、6. 日本医科大学付属病院、7. 東京医科歯科大学大学院、8. 大分大学）
キーワード：看護研究
救急現場には、広く共有し伝承されるべき看護現象が多く潜在しています。ここには、将来の医療・看護・教育の発展に大きく寄与する示唆が内包されています。
調査研究委員会は、救急現場での皆さんの経験を実践報告や事例研究、さらにはより洗練された研究論文として完成させるための場として「看護研究なんでも相談室2023～臨床での疑問・アイデアを今後に活かすためのヒントをみつけよう～」を本学術集会で企画しました。学術集会に参加された皆様が、明日から使える看護研究の知識を得たり、日頃の疑問を看護研究に発展させたり、あるいは研究していくプロセスで困っていることを解決する方法を一緒に考えていきたいと思っています。研究計画書の書き方、対象の選定、データ収集方法、分析方法などなど、個別の疑問にお答えできる場を企画しています。皆様のご参加をお待ちしております。

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指定演題 | 交流集会

[M3] 救急電話相談トリアージナースの実践と必要な教育
座長:印東 真奈美(日本看護協会看護研修学校)、平柳 和名(公立昭和病院)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第9会場 (会議室110)
オンデマンドサイトはこちら[M3-01] 当院の「ＥＲ外来トリアージ」の現状と課題、教育的取り組み○伊藤 暁子1 （1. 東京医科歯科大学病院）[M3-02] 受診相談電話対応における取りくみ○小澤 昇1 （1. 岩手医科大学附属病院）[M3-03] 救急電話相談における緊急度評価の精度向上に向けた取り組みについて○來次 美恵子1、浅野 ひろみ1、本間 智佳1、森 由紀子1、塚原 恭1、金子 昌雄1、白石 健二1、前田 透
1、渡辺 寛2、武田 宗和3、三浦 邦久4、森村 尚登5 （1. 東京消防庁

テーション病院、3. 東京女子医科大学
院、5. 帝京大学医学部附属病院

医学部

救急部、2. 品川リハビリ

救急医学講座、4. 医療法人伯鳳会

救急医学講座）[M3-04] 救急安心センターおおさかにおける現任教育の現状と課題○赤尾 いづみ1 （1. 救急安心センターおおさか）[M3-05] 救急電話相談トリアージナースの実践と必要な教育○船木 淳1 （1. 日本救急看護学会救急電話相談トリアージ委員会）©一般社団法人 日本救急看護学会

東京曳舟病一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第9会場)[M3-01] 当院の「ＥＲ外来トリアージ」の現状と課題、教育的取り組み○伊藤 暁子1 （1. 東京医科歯科大学病院）
キーワード：トリアージ、教育的取り組み
当院はＥＲ外来トリアージという名称で、かかりつけの患者に対する夜間休日の救急対応を電話で行っています。この業務は元来当直医師が行っていましたが、医師業務のタスクシフトの目的で看護師によるＥＲ外来トリ
アージが開始されました。電話対応では、患者の主訴をもとに「今すぐ受診」の必要があるかどうかを判断しています。そして実際に来院する場合には安全に来院できるよう来院手段も伝えています。これらの対応には医学的な判断が含まれるため、看護師によるＥＲ外来トリアージが開始された当初はＥＲ外来の経験が豊富な看護師が行っていました。はじめは何をどう判断するか、どのような帰結が望ましいのかは手探りで、精神的な負担は大きかったことを記憶しています。そのような中、実際に観察できない中で緊急度の高い徴候を判断する問診のスキル、聞きたいことのみ聴取するのではなく患者の訴えも傾聴するコミュニケーションスキル、患者・医師双方にとっての最善の帰結は何かを考える能力、クレームや長時間にわたる訴えなど様々な電話内容に対応するス
キルなど複雑なスキルが必要だということがわかってきました。客観的なデータから現状を判断して対応するだ
けでなく人に委ねられている部分が大きいため、多忙な業務の中でどのように教育プランを考えて人材を育成していくかは当院の大きな課題だと考えています。
現在当院で行っている育成には、ＥＲ外来トリアージの役割や問診スキルなどの「知識」の事前オリエンテーション、実際に対応する初回から数回にかけてＥＲ外来トリアージの経験豊富な看護師がフォローを行う、対応困難事例を共有する、など様々な方法があります。 本セッションでは、当院のＥＲ外来トリアージの現状や課題、現在の育成への取り組みの実際を共有し、どのように教育プランを作っていくか皆さまとディス
カッションしたいと考えています。

(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第9会場)[M3-02] 受診相談電話対応における取りくみ○小澤 昇1 （1. 岩手医科大学附属病院）
キーワード：相談電話、トリアージ
当院は2019年9月に新病院へ移転となり、新体制のもと診療が開始となった。病院移転時に当救急センターに新たに時間外外来の担当も加わり、救急のハイケアユニットと一次二次三次救急を総合的に運営していくこととなった。当院は47の標榜科を掲げており、通院患者の通常診療外の時間帯には、時間外外来への受診や受診相談電話に対応している。また、通院患者以外の内因性または外傷による受診相談、精神疾患を抱え不安な気持ちを聞いてほしいという内容など相談電話内容は多岐にわたる。時間外外来で受ける相談電話は年間約6200件であり、その電話対応は時間外外来看護師に勤務する看護師2名が担当し、診療の補助と並行して電話相談対応をしている。加えて当救急センターの看護師経験年数は3年未満のスタッフが50％を占めており若手のスタッフが中心で構成されている。そのため、看護師経験2年目の段階で一次二次三次救急での業務に従事し同時に電話相談対応も開始している。電話相談における的確な対応が求められている中、知識・経験不足から、その対応に不安を抱いているスタッフが多く見受けられる現状があった。そこで、当救急センターでは病院移転後の2019年9月から電話相談のスキルアップを図るため、電話相談対応シミュレーションや緊急度判定支援システム（ JTAS）の学習会の開催、トリアージ新聞の発行による事例の共有と3つの取り組みを行っている。その結果、電話対応でのアン
ダートリアージによる有害事象は発生していない。しかし、電話対応においては、直接患者を観察できないことから、重症度の判断は難しい場合も多々あるため、今後、電話対応独自のトリアージについてもシ
ミュレーションを行い、問診のスキルアップと重症度判定の正確性を向上させていきたいと考えている。今回、当院での取り組みについて報告し情報共有の場としたい。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第9会場)[M3-03] 救急電話相談における緊急度評価の精度向上に向けた取り組みについて○來次 美恵子1、浅野 ひろみ1、本間 智佳1、森 由紀子1、塚原 恭1、金子 昌雄1、白石 健二1、前田 透1、渡辺 寛2、武田 宗和3、三浦 邦久4、森村 尚登5 （1. 東京消防庁
科大学

医学部

救急医学講座、4. 医療法人伯鳳会

救急部、2. 品川リハビリテーション病院、3. 東京女子医

東京曳舟病院、5. 帝京大学医学部附属病院

救急医学講

座）
キーワード：救急電話相談、緊急度評価、救急相談センター、#7119、救急安心センター事業【背景】
東京消防庁救急相談センター（以下「救急相談センター」という。）は、救急車を呼ぶべきかなど迷った際の相談窓口として平成１９年６月に業務を開始し、救急相談看護師が２４時間３６５日、相談医の助言を受けながら相談者に対し受診の必要性に関するアドバイス等を行っている。開設当初年間約１５万件であった受付件数
は、令和４年は約４４万件となり開設以来最多となった。救急相談需要の高まりから、救急相談看護師の重要性が上がっており、救急相談トリアージの質の保持と向上は課題である。
救急相談センターでは緊急度の類型を５段階に分けており、救急車による緊急受診を赤カテゴリー、１時間以内の緊急自力受診を橙カテゴリーとしている。この緊急度判断は相談対象者の状況や相談医の助言等で変更になることがあり、全ての相談で初期判断と最終判断を入力している。
また、疑問の早期解消や継続教育等の観点から、救急相談の一部は各勤務帯の業務終了後に看護師間で一次検証を行っている。
小児の相談において最終判断が橙カテゴリーとなった事案（以下「小児事案」という。）では、救急相談看護師
が病院への連絡を行い、１時間以内の受診の手助けを行っている。しかし、受け入れ先が決まらず、最終的に救急要請となった小児事案の多くが軽症であり、緊急度判断の精度向上が課題であった。
【目的】
看護師の一次検証に上がった小児の相談で初期判断が橙となった事案について、判断が妥当であったか検証を
行った。
【方法】
研究デザインは後ろ向き研究（記録調査）である。 令和５年２月２５日～３月２４日及び８月７日～９月３日の５６日間の検証期間中、小児の相談で初期判断が橙であった事案１０９７件中の看護師の一次検証３３７件のうち、判断が妥当でなかったとされた４３件を対象とした。妥当でなかった理由をカテゴリー化し検討を加えた。
【結果】判断が妥当でなかった理由は①情報収集不足（３１件）、②今ある情報から判断できていない（８件）、③医師助言が必要（１３件）、④プロトコールコードの選択間違い（４件）、⑤プロトコールの選択間違い（１件）であった。（＊１事案に対して複数該当あり。）【考察】
結果の①②からは、必要な情報を収集しその情報から相談者の状態・状況を明らかにするアセスメント力を高めること、③からは、迷った場合は自己判断せず医師助言を受ける必要があること、④⑤からは、各看護師のプ
ロトコールの理解と判断スキルの向上の必要性があることがわかった。これらは相互に関連し合っており、特にアセスメント力の向上は重要である。アセスメント力の向上により、プロトコールの理解や判断スキルの向上が見込まれ、医師からの助言を医学的根拠を持って受けることができるようになり、救急相談トリアージの質の向上につながると考える。
【まとめ】
今回、緊急度評価の精度向上を目的に検証を行い、判断が妥当でなかった理由を考察した結果、緊急度の的確©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

な判断には救急相談看護師のアセスメント力の向上が必要であることがわかった。電話という声しか情報がない状態で、短時間でアセスメントを行い的確な判断をするためには、各看護師が救急における多彩な疾患や症状、徴候について知識を深めることが必要である。そのために、救急相談センターでは看護師個々の意識、モチベーションの向上と、新任・現任看護師教育の充実を図り、今後も救急相談トリアージの質の保持と向上に取り組み、救急車を呼ぶべきか迷っている相談者に的確なアドバイスを行えるよう努めていきたい。

(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第9会場)[M3-04] 救急安心センターおおさかにおける現任教育の現状と課題○赤尾 いづみ1 （1. 救急安心センターおおさか）キーワード：緊急度判定、救急電話相談、現任教育
携帯電話の普及により、電話は簡単に他者と話ができるコミュニケーションツールとなっている。このような背景の中、本邦では小児救急電話相談（＃８０００）、救急安心センター事業（＃７１１９）生命保険会社のサービスにおける電話相談など、電話を介し看護師が医療相談を受けるサービスが増えている。また、新型コロ
ナウイルスの流行時には、 コロナ受診相談センターやワクチンの副反応相談窓口などが迅速に開設され、国民の不安軽減の一助となったと考える。 電話における救急相談業務は、対面での相談と異なり『非言語的コミュニ
ケーションの不在』『密室性』『かけ手の優位性』などの特色があり、これらを踏まえたうえで対応することが重要である。救急電話相談看護師に求められる能力として、病態の適切な情報を導き症状を迅速に聞き出す『アセスメント能力』『インタビュー能力』、聞き出した情報を客観的かつ分析的に理解する『批判的思考法を用いる能力』、これらをもとに導き出された相談者個々に応じた緊急性の判定を適切に伝える『プレゼンテーション
能力』が必要である。そのほかにも『省察力』『接遇能力』『記録能力』『ストレスに順応する能力』などを駆使しながら日々相談に応じている。 救急安心センターおおさかでは、入職後概ね50時間の新人研修を経て、指導担当の判断により一人での入電対応を開始している。多種多様な入電を受けるセンターとしてデビュー後の現任教育が重要であることは周知の事実であるが、慢性的な人員不足が続いており、十分な教育体制の構築ができていなかった。そこで、昨年末からワークショップを企画し、実際の対応音声を使用してのケースカンファレンスやクレーム対応などを実施した。また、研修後のアンケートをもとにスタッフが求めているテーマを抽出し企画を行うよう努めている。また、救急安心センターおおさか経由で救急搬送に至った症例について、救急搬送支援システム（ Osaka emergency information Research Intelligent Operation Network system； ORION）や大阪府下各消防本部からの情報提供をもとに、『初診時診断名』『重症度』の情報を得て事後検証を行っている。救急搬送結果はスタッフがいつでも閲覧できるよう症例の帳票に記入し開示している。相談後の転帰が追いにくい当事業においてこのように対応を振り返りアドバイスできることは非常に恵まれた環境であり有効に活用していきたい。 看護師の教育プロセスは多様であり、研修時に同じプログラムで研修を行っても個々の経験や知識などベースが異なることから教育体制を構築するうえで課題となっている。 電話救急医療相談に従事する看護師に求められるコンピテンシーを抽出し看護師教育に取り込んでいくことが必要である。

(2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:40 第9会場)[M3-05] 救急電話相談トリアージナースの実践と必要な教育○船木 淳1 （1. 日本救急看護学会救急電話相談トリアージ委員会）
キーワード：救急電話相談、電話トリアージ
救急電話相談トリアージは相談者と直接の対面がない状況下で緊急度を判定し、救急要請や受診の必要性等を短時間で判断するだけでなく、常に一時的な対処法や、不安の軽減などケアのアドバイスや指導を実施している。また相談者が家族や同僚、友人といった本人以外である場合も多く、直接的に所見がとれる院内トリアージ©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会とは状況が異なる。更に実践の場は、医療機関のみならず行政や自治体など様々である。
これまで救急電話相談トリアージ委員会では、医療機関や行政における救急電話相談トリアージの実際について医師、看護師より情報共有頂き、救急電話相談トリアージナースへの期待について議論を深めてきた。その中で共通の課題として、教育的支援に関する内容が多数あった。そこで、今回は「行政、医療機関それぞれにおける救急電話相談トリアージナースの実践、課題、現場で取り組まれている教育」について情報共有し、救急電話
相談トリアージナースに必要な教育について討論していきたいと考える。

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指定演題 | 交流集会

[M4] エビデンス（ EBN）ってどうやってつくるの？
座長:本田 可奈子(滋賀県立大学人間看護学部)、河合 正成(敦賀市立看護大学)
2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第8会場 (会議室109)
オンデマンドサイトはこちら[M4-01] 救急看護実践のエビデンスを考える研究の取り組み○大山 祐介1 （1. 長崎大学生命医科学域保健学系）[M4-02] エビデンス（ EBN）ってどうやってつくるの？ ～ CNSの立場から～○徳山 博美1 （1. 関西医科大学附属病院

救命救急病棟）[M4-03] 救急看護シミュレーション教育のエビデンス構築○船木 淳1 （1. 愛知医科大学医学部シミュレーションセンター）[M4-04] 救急重症患者への早期リハリビテーション実施に対する施設の現状把握と看護師による多職種への介入○大村 正行1 （1. 薬師寺慈恵病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第8会場)[M4-01] 救急看護実践のエビデンスを考える研究の取り組み○大山 祐介1 （1. 長崎大学生命医科学域保健学系）
キーワード：研究、エビデンス、理論、看護実践
Evidence Based Nursing（ EBN）は、直観や経験に基づいた看護から、科学的根拠や研究結果に基づいた看護へと、すなわち臨床の根拠を見直そうという動きである（日本看護科学学会，2011）。科学的根拠に基づいて行われる看護実践を Evidence Based Practice（ EBP）ともいう。 EBPは、看護理論を含む既存の知識や研究の積み重ねによる成果がもとになっている。そして、実践したことを振り返り、理論によって検証し、新たな研究へとつなげるといった往還を繰り返すことによって根拠が見出されると考える。
また、救急看護の実践は様々な状況で発生し、かつ突発的、緊急に発生する、急激な身体的、心理的、社会的な問題に対する人間の反応に対して、アセスメントし、問題を明確化、計画、実践、評価することと定義される（アメリカ救急看護師協会，1999）。この定義は1999年のものであり、今に至るまで救急看護では人間の反応に焦点を当てる必要があることが言及されている。したがって、救急看護師は救急状況にある患者の反応を捉えることや、患者の反応に対する看護実践が必要であり、その際、根拠に基づいたものであることが求められる。そのため、救急看護における研究は患者の反応に焦点を当てて、その実態を明らかにすることや、患者の回復に向けて看護実践を改善するための研究を積み重ねることが重要と考える。しかしながら、人間の反応には感情や行動などが含まれるため、患者の主観的な体験を定量化して測定することが難しいことも多いと考える。
そこで本交流集会では、私自身が看護実践の中で患者の反応をもとに感じた臨床疑問を研究疑問とつなげた経緯
や、実際の研究活動についてご紹介させていただく。そして、今後の救急看護のエビデンスにつなげるための研究課題を見出し、取り組んでいくためにはどうすれば良いか、会場の皆様と議論する機会としたい。

(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第8会場)[M4-02] エビデンス（ EBN）ってどうやってつくるの？ ～ CNSの立場から～
1○徳山 博美 （1. 関西医科大学附属病院

救命救急病棟）

キーワード：エビデンス、事例研究
Evidence-Based Nursing（ EBN）とは、看護師が利用できる最良の研究によるエビデンスと、臨床の専門知識および患者の好みを活用して臨床判断を行うときに用いるプロセスと、定義されている。 また、エビデンスを構成する3要素として「つくる」「つたえる」「つかう」が示されている。
救急看護認定看護師を経て、急性・重症患者看護専門看護師として活動している中で、「 EBN」の言葉は常に心にとめ、「つかう」や「つたえる」を重視し自身の実践や教育、相談はエビデンスのあるものか？と、問い続けている。現実的には最良の研究成果の評価や専門的知識の更新が不十分なことも多い。 ましてや「つくる」ための臨床での研究はなかなか実現できていない。特に、エビデンスレベルの高いシステマティック・レビューまたはランダム化比較試験のメタアナリシス等は困難とも言える。
しかし、臨床には非常に難しい複雑に絡み合った看護問題を抱えた患者さんとその看護問題を試行錯誤しながら立ち向かい目標達成を成し遂げようと日々努力する大勢の看護師が存在する。それは、 COVID-19への取り組
みを振り返ってみても容易に確認できる。日々の看護実践の中には、こんな工夫やあんな地道な努力と臨床現場に居ながらにして驚嘆することも多い。その実践された看護のコツやキモとなることを明らかにする研究としての取り組みはまだまだ少ない。
今回、臨床看護師の一人として、成果のあった看護を探求し、その可能性を一緒に検討したいと考えている。 事
例は、 A氏60歳代男性

スポーツ中に転倒し、第45頸椎(C45)輪脱臼、改良フランケル分類で A完全麻痺、アメリカ精髄障害協会機能障害尺度で A知覚・運動ともに完全麻痺、徒手筋力テスト四肢ともに0の頸髄損傷を受©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

傷、同時に脱臼により頸椎が偏移した部位で両側椎骨動脈閉塞症を合併した。同日、頸椎脱臼整復術・後方固定術および両側椎骨動脈コイル塞栓術を行った。椎骨動脈閉塞に伴うと考えられる両側聴力障害も生じていた。術後も人工呼吸器管理を要し、1週間後には気管切開術を行った。人工呼吸器はウィニングを開始されたが、受傷約3週間後に人工呼吸器離脱は困難と判断された状態で当病棟に転棟された。その後、約1か月後に気管切開チューブを介した会話が可能になり、人工呼吸器を離脱、車椅子で散歩が行えるようになった。 C45損傷により呼吸運動を担う肋間筋の運動は消失し、横隔膜のみの運動による呼吸に変化することから人工呼吸器の離脱は困難なことが多い。人工呼吸器の依存は QOLを低下させ、急性期の死亡率が高く，肺炎や泌尿器系の合併症によっても早期死亡率が高くなるとされている。
今回は、高位頸髄損傷患者の人工呼吸器離脱を達成できた看護を山本則子先生が提案される『日本の現場発看護学の構築を目指した事例研究方法』を元に分析し紹介する。

(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第8会場)[M4-03] 救急看護シミュレーション教育のエビデンス構築○船木 淳1 （1. 愛知医科大学医学部シミュレーションセンター）
キーワード：シミュレーション教育、救急看護、ガイドライン
救急看護師には「救急搬送される患者の受け入れ準備」、「緊急度や重症度の判断」、「生体機能の安定化」、「二次的合併症の予防」など即応性、予測性、準備性を備えた救急看護特有の実践が求められます。これ
らは、科学的な根拠（エビデンス）に基づく実践でなればならず、日々実践している救急看護をエビデンスレベ
ルで言語化できることが理想です。しかし、実際のところ、これまで積み重ねられた経験や直感、部署の慣習や先輩からの言い伝え等に基づく実践もあるのではないでしょうか（恥ずかしながら、私が救急看護師をしていた
頃の実践の殆どがこれらに該当しています）。
エビデンス＝研究・論文・難しいといったイメージを持っている看護師もいると思います。救急看護師にはお馴染みの「外傷初期看護ガイドラインＪＮＴＥＣ」や「 JRC蘇生ガイドライン」等のガイドラインは、システマ
テックレビューによりエビデンス総体が評価されているものもあります。これらのガイドラインを基に救急看護を実践をしている看護師もおり、身近なところでエビデンスに触れていることになります。しかし、エビデンスの捉え方や認識、エビデンスを実践に活用することに対する個人差は少なからずあるのではないでしょうか。
救急領域では AHA-ACLSをはじめとした様々なシミュレーション教育が救急看護実践につながっています。そのため、救急看護師にとってシミュレーション教育は身近な教育方法として受け入れられている印象です。日本
では、シミュレーション教育が効果的な教育方法である認識が広がってきていることもあり、シミュレーション
教育に関する実践報告や研究が増えてきています。しかし、シミュレーション教育が救急看護実践にどのように還元され、活用されているのか、その結果、救急看護実践にどのように影響を及ぼしているかまでは明確になっていません。このことから、日本においては、シミュレーション教育をエビデンスとして見出せるまでには至っておらず、シミュレーション教育の効果をどのようにエビデンスとして構築していくかの段階にようやく辿りついたと感じています。
本交流集会では救急看護実践のトレーニング・評価には欠かせないシミュレーション教育の効果をエビデンスとして示すための研究方法や今後の可能性について述べさせていただきます。

(2023年11月24日(金) 15:50 〜 17:20 第8会場)[M4-04] 救急重症患者への早期リハリビテーション実施に対する施設の現状把握と看護師による多職種への介入©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○大村 正行1 （1. 薬師寺慈恵病院）
キーワード：早期リハビリテーション、看護師
救命救急センターをはじめとする集中治療領域では、複数の医療機器の使用に加え、治療あるいはモニタリング
目的にカテーテル類の挿入、循環作動薬や鎮痛・鎮静薬など多くの薬剤が使用された状態で、患者への集中治療が行われている。そのような環境で、救急・重症患者への早期からのリハビリテーション（以下リハ）は、廃用予防および日常生活動作の拡大を主な目的として行われていた。しかし、長期的な QOL改善の観点からも重要な治療アプローチの一つであることが認識されるようになり、以前にも増して救急・集中治療領域で早期リハに対する需要が高まっている。
救急・重症患者のリハは、不要な臥床は避け良質な鎮痛管理のもと離床が可能と判断されれば、積極的に行うよ
うに変化してきている。患者の覚醒状態、早期離床・運動に関連する多くの報告により、その効果が認められ、早期リハは非薬物的治療法として注目されている。患者の全身状態が安定していない場合でも積極的にリハを進めるため、その開始や中止の基準など、安全にリハを実施するための配慮が求められる。
早期リハは多くの効果が期待される一方で、施設によってはその通りに進められていない現状もある。文献にもいくつか挙げられているが、早期リハがもたらす有益性と知識の理解が得られていないなど、スタッフの潜在的障壁が主なものであるという記載もある。先行研究では、障壁を改善し早期リハを開始することが、実施頻度の増加や患者の身体機能の改善、 ICU在室日数・在院日数の短縮など多くの効果が期待できるとの報告もあり、これらの障壁を改善することが救急・重症患者に対する早期リハを開始する環境として重要となってくると考える。早期リハが実施されるためには、早期リハについて十分に認識されていることが重要である。
救命救急センターで安全に早期リハを行うためには、医療スタッフ間で情報共有する必要がある。早期リハを進めていく上で、チームの調整役・中心的役割を担う職種の一人である看護師が、臨床現場で臨床指標を測定
し、リハを促進している因子や抑制している因子を明らかにし、多職種への働きかけや介入を行うことは早期リハを進めていく上で重要であると考えている。
本セッションでは、早期リハが重要であると言われている中で、思うように進まない状況を臨床疑問として捉え、自施設の現状を把握し、施設の現状をもとに、看護師が中心となって多職種に働きかけを行った事例を報告する。

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指定演題 | 交流集会

[M5] ファーストエイドの温故知新～搬出時の変わらないキホンと重ねる工夫～
座長:多久和 善子(昭和大学認定看護師教育センター)
2023年11月24日(金) 15:50 〜 16:50 第9会場 (会議室110)
オンデマンドサイトはこちら[M5-01] ファーストエイドの温故知新～搬出時の変わらないキホンと重ねる工夫～○多久和 善子1,3、○藤井 美幸1,2、○高野 千佳1,4、○山崎 誠1,9、上川 智彦1,6、河合 正成1,7、清水 克
彦1,6、藤崎 隆志1,8、中村 香代1,2、三上 剛人1,5 （1. ファーストエイド委員会、2. 国立国際医療研究センター病院、3. 昭和大学認定看護師教育センター、4. 岩手県立中央病院、5. 吉田学園医療歯科専門学校、6. 株式会社 Vitaarsメディカルサポート部、7. 敦賀市立看護大学看護学部看護学科、8. 小倉記念病院、9. 愛媛県立中央病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月24日(金) 15:50 〜 16:50 第9会場)[M5-01] ファーストエイドの温故知新～搬出時の変わらないキホンと重ね
る工夫～
1,3

○多久和 善子、○藤井 美幸1,2、○高野 千佳1,4、○山崎 誠1,9、上川 智彦1,6、河合 正成1,7、清水 克彦1,6、藤崎隆志1,8、中村 香代1,2、三上 剛人1,5 （1. ファーストエイド委員会、2. 国立国際医療研究センター病院、3. 昭和大
学認定看護師教育センター、4. 岩手県立中央病院、5. 吉田学園医療歯科専門学校、6. 株式会社 Vitaarsメディカ
ルサポート部、7. 敦賀市立看護大学看護学部看護学科、8. 小倉記念病院、9. 愛媛県立中央病院）
キーワード：ファーストエイド、搬送、工夫
当学会では、場所や状況を問わずに発生するさまざまな救急・急変時に、専門的な救急処置が開始されるまでの間、看護職として適切な緊急・応急処置ができる看護職を「ファーストエイドナース」と称し、これを育成する
ための実技コースを構築してきた。傷病発生から医師の指示による医療処置が行われるまでの間、その場に居合わせた看護師として「できる限りのすべきこと」について身一つで対処する中には、変わらぬ基本と重ねる工夫が結集した技が存在している。変わらない基本については、テキストに標準として記述され初期対応時に真摯に丁寧に実践するよう推奨される。一方、重ねる工夫に関しては、時代とともに開発が進み進化する道具や器具、緊急事態の現場での誰かの機転によって行われた応用的方法など、その場ではたいへん役に立ったであろう
ことがその場限りで終わってしまい流れて行ってしまうことが多いのではないだろうか。
今回、当セッションでは思いもよらないような想定外の場所、狭所や足場が悪く通常の搬送や救助が困難な状況で発生した傷病者に遭遇した場合、看護師として何をすべきか、そして何ができるか、について３つのケースを話題提供し、ファーストエイドの視点でディスカッションを深めたいと考えている。第一印象から、意識・ABCについてとらえる視点は、どんな傷病場面であっても変わらぬ基本である。では、そのあとの治療介入につな
ぐまでの間、各々の状況ではどんな工夫をしたら傷病者が救われ、救助者の安全も守られるのか。さまざまな「とっておきの工夫」について、ぜひこの場で情報提供して頂き「さらなる工夫」につなげることができるよ
う、期待してやまない。
ファーストエイドナースの称号を持つ人に限らず、ファーストエイドを初めて知る人も、どなたでも参加可能です。皆様のご参加を心よりお待ちしています。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | 交流集会

[M6] 日本救急看護学会認証看護師制度
座長:中村 美鈴(名古屋市立大学大学院看護学研究科)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:10 第4会場 (会議室103)
オンデマンドサイトはこちら[M6-01] 日本救急看護学会認証看護師制度○増山 純二1、○佐伯悦彦2、○瀧澤紘輝3、○山勢 善江4、○藤野 智子5、○山本恵子6、中村美鈴7 （1. 令和健康科学大学、2. 東京医科大学病院、3. 神戸市立西神戸医療センター、4. 湘南医療大学、5. 聖マリアンナ医科大学病院、6. アトラ訪問看護ステーション、7. 東京慈恵会医科大学）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:10 第4会場)[M6-01] 日本救急看護学会認証看護師制度○増山 純二1、○佐伯悦彦2、○瀧澤紘輝3、○山勢 善江4、○藤野 智子5、○山本恵子6、中村 美鈴7 （1. 令和健康科学大学、2. 東京医科大学病院、3. 神戸市立西神戸医療センター、4. 湘南医療大学、5. 聖マリアンナ医科
大学病院、6. アトラ訪問看護ステーション、7. 東京慈恵会医科大学）
キーワード：日本救急看護学会認証看護師制度、学会認証救急看護師
日本救急看護学会、将来構想検討委員会では、2年に渡り「日本救急看護学会認証看護師制度」について議論してきた。現在、日本は超高齢社会となり、今後も高齢化率は上昇していく。高齢化率の上昇に伴い医療ニーズも変化しており、病院中心の医療から在宅など生活を支える医療への変換が必要とされる。自宅や高齢者住宅等の住まいで医療を受けられる体制を強化していかなければならない。救急医療においては、救急車搬送の60%以上が高齢者となり、「急病」といわれる内因性疾患患者の搬送が多くを占めるようになってきた。また、最近の救急医療体制の課題として、新興感染の患者を対応する医師や看護師等の不足などの問題点が浮き彫りとなった。
このように、医療を取り巻く状況は大きく変化し、医療に対するニーズは、ますます多様化、複雑化している。このような医療ニーズを充足させるためには、幅広い救急看護領域の知識、技術が必要である。現在、日本看護協会の資格認定制度には、専門看護師制度や認定看護師制度がある。専門看護師は特定の大学院、そして認定看護師は特定の教育機関を経て、認定審査を受けることで取得できる制度である。2019年には救急看護認定看護師と集中ケア認定看護師の育成では特定行為研修を組み入れた教育課程へと統合され、その名称もクリティカ
ルケア認定看護師へと名称変更となった。資格認定制度があることでスペシャリストと言われる看護師が一定数増え、院内の救急看護の質向上、質確保が図れるようになってきた。
しかしながら、救急医療施設や救急看護師数から考えても十分とは言い切れない現状があり、また、専門性の領域拡大に伴うサブスペシャルティ領域の研修が必要とされる。本学会では多くのセミナーを開催し、会員、非会員への救急看護に関わる知識、技術の教育を提供してきた。それぞれのセミナーでの修了者を多く輩出してきたが、本学会のセミナーの最終目標、救急看護師のコンピテンシーが具体化されないまま、セミナーが行われていることは課題とされる。
そこで、本学会では救急看護師の看護の質向上、担保を目的に救急看護に特化した認証制度として、救急治療・看護が必要な患者、家族に対する迅速かつ適切な看護実践ができ、自律して看護提供ができる看護師の能力（本学会が定めている、救急看護師のクリニカルラダーⅢレベル相当）の認証を行う制度の設置を検討してきた。
交流集会では、救急看護学会認証看護師制度の背景や目的、申請資格、申請方法などについて説明し、また、申請資格については、本学会のセミナーの受講が必要とされるため、代表されるセミナーの目的、内容などについて説明を行う。質疑応答の時間を設けて、参加者への周知を目的に交流を図る。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | 交流集会

[M7] 私たちの臨床実践は看護なのか
座長:久間 朝子(福岡大学病院)、門馬 治(日本医科大学武蔵小杉病院)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[M7-01] 救急看護師の役割と目指すものー宝塚モデルー○中田 徹朗1 （1. 宝塚市立病院）
09:00 〜

09:15

[M7-02] 看護の力で患者救命に繋がる取り組み○井上 千穂1、岡崎 泉1、吉峯 由香1、中洲 淳士1 （1. 川崎医科大学附属病院）
09:15 〜

09:30

[M7-03] 私たちの臨床実践は看護なのか○澤邉 英孝1 （1. 熊本赤十字病院
09:30 〜

救命救急センター）

09:45[M7-04] 手と目で看るわたしの救急看護実践○朝長 さつき1 （1. 長崎大学病院）
09:45 〜

10:00

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09:00 〜 09:15 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第6会場)[M7-01] 救急看護師の役割と目指すものー宝塚モデルー○中田 徹朗1 （1. 宝塚市立病院）
キーワード：救急看護、臨床推論、チーム医療救急看護師の役割と目指すもの−宝塚モデル−
ター

副師長

中田

宝塚市立病院

クリティカルケア認定看護師

救急医療セン

徹朗宝塚市立病院は、兵庫県の北阪神地区に存在する、災害拠点病院の二次救急医療機関

病院である。病床数は436床であり、そのうち ICU4床、救急医療センター24床（内高度治療室8床を含む）である。宝塚市消防と協力し、ワークステーション方式のドクターカーも配置している。現在の ERの勤務体制
は、24時間運用しており、日勤帯は救急医１名と救急医療センタースタッフ3人で対応している。救急専門の病棟である救急医療センターを2015年に設立し、日勤帯の ERの運用も2016年から開始し、2014年の救急車搬送数
3980件から4年間で約1000件増加している。しかし、救急科医師が常に在中しているわけではなく、夜間は専門
診療科医師が救急車を対応しており、医師が少ない二次救急医療機関では、救急看護を専門とした看護師が大変重要となる。 ERや救急病棟であっても、患者に一番に接するのは看護師である。看護師が情報収集し、アセスメ
ントを医師に伝えることで、患者の予後が左右されることも多くある。そのため私に病院として課せられた役割
は、救急領域のスペシャリストの看護師をゼロから育てることであった。当センターの教育の方針として、救急看護学会のラダーを基本とし、独自に追加や修正を行い活用した。スタッフには、現在の自分がどの程度であるかを理解してもらうこと、目標を明らかにしてもらうこと、そして、学んだことを後輩に還元してもらうことをシステム化した。当センターの教育方針としてもっとも重要としていることは、どの経験年数であっても inputだ
けではなく outputをさせることを中心とした教育を行っていることである。救急経験2年目から、 outputしてもらうようにしている。私は能動的に学んでいくことできように教育の形を作り、方向性を掲示した。次に、医療・救急は、認定看護師が一人で頑張るものでは無く、チームを構築していかなければならないと思っている。当院は、先ほど述べた通り二次救急医療機関であり救急医も1名で ERを担っている。私は、特定看護師として、医師と共同して診療に当たり、またアセスメントを行い治療・看護を行っている。しかしながら、私以外にも看護師が第一に患者に接してフィジカルアセスメントや医療面接を行い、そのアセスメント結果を医師に報告しながら治療・看護を進めていくように指導している。これが当院の ERシステムである。看護師が能力を上げる
ことで、少ない救急医であるが、チーム医療として、タスクシェアを行い、救急患者搬入を受け入れている。私が目指す救急看護師は、もちろんミニドクターではなく、医師と看護師が協働していくことができる知識を持ち医師と同等に話し合いながら、患者・患者家族の苦痛を早期に軽減することである。医療の知識があった上で看護の知識が重なることが強みであることが看護師である。また、副師長という立場になり、チーム宝塚救急を作っていくことが、私の役割・目標としセカンドステージへ進んだ。私が欲しかったものは、自分の能力ではな
く、自分が学んだものをスタッフへ与えていき、そのスタッフが成長していく姿である。私は実践でスタッフが成長して患者対応をしている姿を見るために管理として今後もチーム宝塚救急を作っていく。

09:15 〜 09:30 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第6会場)[M7-02] 看護の力で患者救命に繋がる取り組み○井上 千穂1、岡崎 泉1、吉峯 由香1、中洲 淳士1 （1. 川崎医科大学附属病院）
キーワード：MET
患者対看護師比がもたらす影響について国内外で多数研究されている．看護師1人当たりの受け持ち患者数が減少すると患者死亡率が低下することが報告され，多くの研究で看護師が，患者の人命救助，医療費・人件費の増減に影響していることが明らかとなっている． 患者に一番近い看護師が急変を予測することや，急変に気づくことで，多くの患者の救命に繋がっている．今回，当院における院内急変対応システム（ K-MET）導入の取り組みと，導入での有用性，看護介入の効果について報告する． 当院では，2018年にハリーコールを開始し，2020年には RRS(院内迅速対応システム)として,より早期に対応するためのシステムを並行で運用開始した．ハ©一般社団法人 日本救急看護学会

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リーコールは心肺停止など，すでに悪化した状態での要請が多く， RRSは曜日・時間の限定や，院内周知の不備などが理由で，充分利用がされていなかった．そこで，医療の質の向上に資することを目的として,2022年3月に2つのシステムを統合した新しい K-METシステムを導入した． K-METでは，要請の目安を明確に設け，職員，特に看護師の判断で主科を超えての院内システムの起動を可能とした． しかし，「主治医が要請基準を下回る指示を出しているのに要請して責められないか」，「軽症で呼んだと K-MET対応チームに責められないか」という意
見も多く，看護師は何かおかしいと直感的に感じても，要請を躊躇しているケースも多かった．そのため， KMET導入数か月は院内職員への周知と理解が課題で，管理監督的立場である K-METワーキンググループでその課題に対応した．その方法としては， K-MET起動後，急変ではなかった場合や大事に至らなかった場合でも，応援要請者の行動を高く評価することを医療安全マニュアル内に明記した． K-MET対応チームにも，応援に駆け付けた際，要請者に対し要請してくれたことへの感謝を伝えるよう促した．また，その K-MET対応チームの活動自体も，高く評価していることを病院内主要会議で伝えた．要請症例は,医療安全管理室とも共同し，すべての内容を分析した．心停止に至る前段階で要請すべき症例については，該当病棟の医師・看護師を対象に振り返りを実施．どの段階で呼ぶことが患者救命に効果的であったか検討する場を設けた．看護師が K-MET要請をすることに医師が消極的だった症例についても，医療安全管理室からヒアリングを行い，要請基準に該当する場合，主科を飛び越えて要請することがルールとなっていることを医師へ通達し,理解と協力を求めた． その結果，前システム時と比べ要請件数は63％増加，心停止での要請件数は37％減少した．入院患者1000人あたりの「心停止発生件数」は,2.2人から1.4人に減少,「予期せぬ死亡件数」は1000人あたり1.5人から0.9人に減少していた．また,要請件数のうち,心停止に至る可能性がある前段階での要請が24％から73％に増加していた.職種別要請率では,看護師からの要請率が前システムでは39％であったが,K-METでは83％と大幅に増加していた．ハリーコールではすでに状態悪化した心停止で要請していることが多く,急変対応後に蘇生した患者の生存率は低い結果であったが,KMETでは，「何かおかしい」とういう直感や，バイタルサインの異常など，看護師が早期の段階で急変をトリ
ガーし,院内システムを起動させることで患者の救命に繋がっていた．看護師の気づき能力の効果に期待し,病院全体で患者救命に取り組む K-METシステムは効果的であった． 看護師の臨床実践は，患者の生存率や，予期せぬ死
亡率に影響し，患者の救命や病院運営に利益をもたらすことが示唆された．健康状態を最適化するのが，看護であるならば，看護師の臨床実践は間違いなく看護である．

09:30 〜 09:45 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第6会場)[M7-03] 私たちの臨床実践は看護なのか○澤邉 英孝1 （1. 熊本赤十字病院

救命救急センター）

キーワード：インホスピタル、プレホスピタル、看護実践
プレホスピタル活動の看護実践～インホスピタルの経験からプレホスピタルへ～
熊本赤十字病院

救命救急センター 澤邉

英孝

A病院は熊本市内に位置し、1～3次救急医療を担っており、 ER型の救命救急センターである。年間42,352人（2021年）が救急外来を受診している。また、病院の機能として基幹災害拠点病院、ドクターカー運用、熊本県のドクターヘリ基地病院である。私はこの救命救急センターで働き10年となり、プレホスピタルで活動を開始し5年が経過した。プレホスピタル活動は日常診療を行う環境とは異なり、人員・資器材・時間・検査などが限られている中で、患者・家族に対し、その時の最善の医療・看護の提供を行わなければならない。インホスピタルで看護者実践ラダーを取得し、自分の行った看護を振り返りながら救急スタッフ、トリアージ
ナース、リーダーナースと経験を積むことで臨床現場でのスキルアップができた。臨床経験や災害関連の訓練などを経験し、看護師としてのリーダーシップや多職種とのコミュニケーション能力などを身に付けることで、日頃から培われた経験や看護実践がプレホスピタル活動に活かされている。

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当院は、プレホスピタルの養成プロトコールに沿い、ドクターカーナースを経験し、その後、希望者がフライト
ナースとなる。近年では、ドクターカーやドクターヘリを活用することで、早期から看護を提供することが可能となった。プレホスピタルの患者・家族は身体的・精神的にも危機状態にあり、看護師や救急隊の対応がその後の悲嘆過程にも関わってくることから、プレホスピタルからのサポートが重要である（山勢,2005）と述べられている。私はフライトナースとして、転落外傷で救出までに時間を要し、心肺停止の状態で救出された症例を経験した。家族の目の前での突然の出来事であり、接触時は家族が動揺している状態であったため、傍に寄り添い傾聴し、適宜状況の説明を行った。その後、傷病者が救出され処置を行い、搬送した。搬送先のスタッフには患者の状態と共に家族の受け入れ状況を伝え、引き続き支援してもらえるように調整した。
プレホスピタル活動は患者・家族と接触前の少ない情報から危機的状況を予測し、看護師だからこそ患者・家族全体を取り巻く状況を考慮した全人的な援助を行うことができると考える。また、毎回の活動毎に目標達成のために瞬時にチームを形成する必要があり、看護師が各専門職をつなげ、患者・家族のニーズの充足を目的としたチーム医療の形成を補助する役割を担っており、プレホスピタルでの看護師の役割は重要であると考える。私たちは、その重要な役割を担う力を身に付けるため、日々の振り返りやリフレクションで自分の看護実践の省察を行い、研鑽を行っている。
引用文献
山勢博彰.（2005）.救急患者と家族のための心のケア

精神的援助の実際.

大阪：メディカ出版.

09:45 〜 10:00 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:30 第6会場)[M7-04] 手と目で看るわたしの救急看護実践○朝長 さつき1 （1. 長崎大学病院）
キーワード：救急看護、臨床実践、看護と業務
日本救急看護学会において救急看護とは「さまざまな状況において突然に生じた傷害または急激な疾病の発症や急性憎悪等によって、医療を必要とする人々に対する迅速かつ適切な看護実践をいう」と定義されており、救急看護実践には、①ケアの受け手の個別ニーズを状況（場・緊急性・重症度）と予測性を含めた情報から判断する。②ケアの受け手の状況から回復や悪化への変化を予測し、幅広い選択肢の中から優先度に応じた実践をする。③起こりうる課題や問題に対して、予測的および予防的な看護実践とその評価を行う。④ケアの受け手が置かれている状況の判断に基づき、起こり得る結果を予測しながら他職種連携の必要性を見極め実施する。⑤危機的状況にあるケアの受け手の切迫した状況を周囲の人々への調整を介して支援する。の5つの概要に分類されている。また救急医療の目的は、患者の救命のみならず、的確な診療・看護により合併症や症状の増悪を予防して社会復帰させることである。そのためには内因性疾患であれば発症早期から、そして外因性疾患に対しては受傷早期から病院前診療を含め、時間を意識した介入を行うことが重要である。つまり救急看護師は、多種多様な場面で存在する危機的状況にある患者やその家族に対して、限られた時間と情報から疾患や病態を予測し、迅速に適切な救急処置や治療準備を行うと同時に、精神面に対するケアも行わなければならない。
当院は県下唯一の大学病院であり、高度救命救急センターとして三次救急を担っている。その中で看護師は、救急外来、血管造影室、救急病棟の三部署を兼任しており、救急患者の受け入れから必要に応じて血管内治療、入院後の全身管理を一貫した流れとして看護を実践できる。一方で、日々異なった部署で勤務するため、臨床現場で求められる質の高い専門性のある救急看護を提供するには、多くの時間と経験を要する。そのため、時間的短縮が必須である ACSや脳卒中に関して、受け入れ準備から救急外来退室までに実施すべき項目に対して過不足が無いよう対応できるようにチェックリストを作成し活用している。しかし時間短縮することに囚われ、チェックリストに頼る余り処置を行う事に注力しすぎてしまい、フィジカルアセスメントの機会が失われ、予測された病態から外れた場合に必要とされる対応が遅れる場面を自身も経験した。
わたしが看護師を志した時、『看護』の『看』という字は『手と目で見る』という意味があるという言葉に感銘を受けた。実際救急の現場で、手と目を使って取った情報からアセスメントしその先にある疾患や病態を予測©一般社団法人 日本救急看護学会

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し、いち早く準備や処置を行うことで、患者の救命、及びその患者の予後に繋がると考える。今回、限られた時間と情報の中で繰り広げられる臨床実践が業務なのか看護なのか、何をもって看護と成すかを参加される皆さまと考える機会にしたい。

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指定演題 | 交流集会

[M8] VRを活用した、 JNTECアドバンスコース
座長:和田 孝(岐阜・西濃医療センター西濃厚生病院)、山中 雄一(京都大学医学部附属病院)
2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[M8-01] WEB-VR版 JNTECアドバンスコース（仮称）○佐伯 悦彦1、後小路 隆2、小越 優子3、笠原 真弓4、富岡 小百合5、山中 雄一6、和田 孝7、小池 伸享
8、苑田 裕樹9、佐藤 憲明10 （1. 東京医科大学病院、2. 小波瀬病院、3. 滋賀医科大学医学部附属病院、4. 浜松医療センター、5. 大阪府立中河内救命救急センター、6. 京都大学医学部附属病院、7. 岐
阜・西濃医療センター

揖斐厚生病院、8. 前橋赤十字病院、9. 令和健康科学大学、10. 日本医科大学

付属病院）[M8-02] VRを活用した JNTECアドバンスコース－致死的胸部外傷編－○金子 拓1、北山 哲也2、冨岡 小百合3、山中 雄一4 （1. 岩手医科大学附属病院、2. 金沢医科大学病院、3. 大阪府立中河内救命救急センター、4. 京都大学医学部附属病院）[M8-03] ST2 多発外傷
○須田 貴之1、和田 孝2、宮田 佳之3、大村 正行4 （1. 大阪赤十字病院、2. 岐阜・西濃医療センター

西濃厚生病院、3. 長崎大学病院 、4. 薬師寺慈恵病院）[M8-04] ST3頭頸部外傷○中井 紘平1、佐伯 悦彦2、藤川 真人3 （1. 大阪赤十字病院、2. 東京医科大学病院、3. 社会医療法人
誠光会 淡海医療センター）[M8-05] VRを活用した、 JNTECアドバンスコース
ST4： secondary survey○真子 敬史1 （1. 久留米大学病院）[M8-06] 外傷患者・家族への看護を VR(Virtual1

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Reality)を活用した体験から学ぶ○井上 千穂 、栗原 知己 、小越 優子 （1. 川崎医科大学附属病院、2. 札幌市立大学、3. 滋賀医科大学医学部附属病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第5会場)[M8-01] WEB-VR版 JNTECアドバンスコース（仮称）○佐伯 悦彦1、後小路 隆2、小越 優子3、笠原 真弓4、富岡 小百合5、山中 雄一6、和田 孝7、小池 伸享8、苑田 裕樹
9、佐藤 憲明10 （1. 東京医科大学病院、2. 小波瀬病院、3. 滋賀医科大学医学部附属病院、4. 浜松医療セン

ター、5. 大阪府立中河内救命救急センター、6. 京都大学医学部附属病院、7. 岐阜・西濃医療センター

揖斐厚生病院、8. 前橋赤十字病院、9. 令和健康科学大学、10. 日本医科大学付属病院）
キーワード：外傷初期看護教育、VR
皆さんが印象に残っている臨床経験とは、どのような経験でしょうか。なぜ印象に残っていますか？ 映像？感情？そんな経験学習ができるコースがスタートします。
外傷看護委員会では、外傷初期看護の質の向上を目指し、その知識、技術を習得するために JNTEC（外傷初期看護ガイドライン）をもとに WEBセミナーや教育コースを展開しています。 今回新たにスタートする JNTECア
ドバンスコースは、外傷初期看護に必要な標準スキルを習得した JNTECプロバイダ―を対象とし、外傷患者の情報収集やアセスメント能力の強化を中心とした内容で、 JNTECプロバイダ―として獲得した技術を、質の高いレベルで実践できる救急看護師の育成を目的としています。この「質」とは、実践の根拠であり、予測力や多職種連携の速度につながり、外傷患者の生命危機回避までの時間短縮や、患者の回復力を支える原動力となり得るものです。
JNTECプロバイダ―が、習得したスキルを臨床実践へ転移させ活用するためには、多様な様相を示す外傷患者をその個別性に応じてアセスメントする認知スキルが必要となります。認知スキルとは頭で考えて判断するスキルであり、外傷初期看護においては、必要な情報収集とフィジカルアセスメントから、必要となる実践を予測・判断するスキルです。
JNTECアドバンスコースでは、 Zoomによる遠隔操作のもと、受講者の自宅へ配送する VRゴーグルを使用します。外傷患者の情報収集とフィジカルアセスメントから、必要な実践を予測・判断するスキルを、 VRを用いたリ
アルな経験学習の中で習得できることを期待しています。そして、メリルの第一原理に基づくコース設計のもと、5つの学習ステーションを設けました。必要な実践を判断する認知スキルを、臨床に近い仮想空間（メタバース）の中で、経験学習出来る機会を全国の看護師の皆様に提供致します。
本交流集会では、 JNTECアドバンスコースの概要と受講方法、そのインストラクションについて、トライアル
コースの模様を交えて解説し、各学習ステーション（メタバース ER）で繰り広げられる外傷初期看護を体験して頂きます。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第5会場)[M8-02] VRを活用した JNTECアドバンスコース－致死的胸部外傷編－○金子 拓1、北山 哲也2、冨岡 小百合3、山中 雄一4 （1. 岩手医科大学附属病院、2. 金沢医科大学病院、3. 大阪府
立中河内救命救急センター、4. 京都大学医学部附属病院）
キーワード：JNTECアドバンスコース、VR、致死的胸部外傷、アセスメント能力、蘇生処置と評価【背景】医療者の教育プログラムをさらに発展させたシミュレーション教育を行う際， 空間の情報が得られる映像教材を導入した効果への期待は大きいと考える。今回、バーチャルリアリティ（ Virtual Reality：以下、VR）を活用した外傷初期看護（ Japan Nursing for Trauma Evaluation and Care：以下、 JNTEC）アドバンス
コースのコース開催に至った。 VRを活用した外傷患者の初療室の仮想空間を視聴することでその場の環境を知り、疑似体験から受講者の行動の理解を深められるアドバンスコースについて、一部を紹介する。【目的】 VRを活用した JNTECアドバンスコース－致死的胸部外傷編－について、学習目的と目標、概要を紹介する。【方法】
VRを活用した JNTECアドバンスコース－致死的胸部外傷編－に関する学習目的、学習目標とコース内でどのような内容を学習できるのか概要を説明する。また、実際に VRゴーグルを装着し VR動画の一場面を配信して体験する。【結果】 VRを活用した JNTECアドバンスコース－致死的胸部外傷編－の学習目的は、「外傷患者の致死的©一般社団法人 日本救急看護学会

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胸部外傷に伴う緊急事態を回避するため、得られた所見や情報から病態を認識するアセスメント能力の育成と迅
速かつ確実な気道管理と呼吸の観察方法を習得する」。また、「認識した病態に対し、必要な蘇生処置の対応と蘇生処置後の再評価をおこなうことができる能力を育成する」である。学習目標は、「気道および呼吸の観察から、致死的胸部外傷であることを認識することができる」、「必要な蘇生処置対応（気管挿管）のための評価および準備について述べることができる」、「蘇生処置後の評価について述べることができる」である。致死的胸部外傷のブースでは、胸部外傷患者の呼吸の特徴と身体所見や検査結果から、なぜ蘇生処置が必要なのか呼吸不全に対するアセスメント能力を学習する。また、蘇生処置に対する準備と必要な知識、処置後の再評価と管理についても学習する。 VRゴーグルの視聴では胸部外傷の呼吸の特徴と観察の場面、蘇生処置の実際の場面、蘇生処置後の再評価の場面について疑似体験をしながら実際に看護師の目線で疑似体験しながら学習する。【考察】致死的胸部外傷によって生じる重篤な病態には、①気道閉塞と呼吸不全、②閉塞性ショック、③出血性ショックがある。また、鈍的心損傷により心原生ショックとなることがある。何らかの介入を必要とする胸部外傷の多く
は、胸腔ドレナージ、疼痛管理、呼吸管理などの非手術的方法により治療は可能である。そのため、致死的胸部
外傷の呼吸の特徴と視診・聴診・触診・打診のフィジカルイグザミネーションを用いた頸部と胸部の観察内容を把握しどのような致死的胸部外傷が存在するのか VRを活用し知識と技術を学習できることを期待する。また、アセスメントの結果、蘇生処置の準備と対応に必要な知識を学習し、 VRの仮想空間から自身が疑似体験し、どのような行動をしなければならないか理解を深められることを期待する。【結語】 VRを活用した JNTECアドバンス
コースを通じて、致死的胸部外傷の呼吸不全のアセスメントと蘇生処置の準備と対応に必要な知識と評価を疑似体験から行動の理解を深めることができる。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第5会場)[M8-03] ST2 多発外傷
○須田 貴之1、和田 孝2、宮田 佳之3、大村 正行4 （1. 大阪赤十字病院、2. 岐阜・西濃医療センター

西濃厚生病院、3. 長崎大学病院 、4. 薬師寺慈恵病院）
キーワード：JNTECアドバンスコース、VR
学習目的
・多発外傷患者に対する病態アセスメントを根拠とともに理解することができる。
・多発外傷患者の Primary Surveyと蘇生における病態理解、および看護アセスメント能力の向上を図る。
学習目標
１）ショックの緊急度・重症度が判断できる
２）大量輸血プロトコール（ MTP）の必要性を理解できる
３）ショックによる生体侵襲を理解できる 身体所見からショック症状と判断できる根拠を述べることができる
４）ショックの原因が理解できる
概要
外傷診療中の VR動画を2場面視聴し、それぞれの場面で患者状態をアセスメントする。外傷患者の身体変化の理解が深められるよう受講者がアセスメントした結果をディスカッションし、患者の病態から今後の治療や経過の予測を立てることができるようにする。
プロバイダーコースとの違い外傷によるショックにおける生理的反応やショックの緊急度・重症度判定について詳しく説明を行い、大量輸
血プロトコール（ MTP）や Damageに設計している。

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Surgery（ DCS）の概要と諸注意について理解を深められるよう一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第5会場)[M8-04] ST3頭頸部外傷○中井 紘平1、佐伯 悦彦2、藤川 真人3 （1. 大阪赤十字病院、2. 東京医科大学病院、3. 社会医療法人 誠光会 淡海
医療センター）
キーワード：JNTECアドバンスコース、VR
学習目的
・外傷診療経過中における患者の状態変化に気付き、その原因や対処方法に関する根拠を明確にすることができる。
学習目標
・外傷診療経過中の意識レベル低下を予測することができる
・意識レベルの低下の原因を述べることができる
・意識レベルの低下への対応を述べることができる
・患者の状態変化に合わせた体位管理について述べることができる
概要
JNTECプロバイダーコースでは、外傷初期看護の質の向上および脊髄損傷などの恒久的障害の予防、防ぎえた
外傷死(PTD)を回避するための知識と技術を習得することを目的としています。
今回新たに企画している VRを用いた JNTECアドバンスコース頭頸部外傷 STでは、事前学習から VR動画視聴、ディスカッションを通して、頭頸部外傷で起こりうる病態や徴候の発生機序から観察、治療計画、薬剤使用の根拠までを理解し、看護ケアが実践できることを目標に企画しています。
頭頸部外傷患者の呼吸・循環管理の目標や頸椎・頚髄損傷が頭蓋内に与える影響、意識障害患者で脊髄損傷をどのように疑うかなど複合的な病態にも対応できるようにみなさんで一緒に考えていきましょう。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第5会場)[M8-05] VRを活用した、 JNTECアドバンスコース
ST4： secondary survey○真子 敬史1 （1. 久留米大学病院）
キーワード：JNTECアドバンスコース、VR、secondary survey
外傷初期診療では、 Primary surveyにおいて生命維持に直結する問題を確認・対処した後、 Secondary
surveyにおいて全身の損傷を系統的に検索する。 Secondary surveyは「各身体部位の損傷を系統的に、見落としなく検索」し、損傷を診断するための解剖学的評価に主眼が置かれ、外傷患者の根本治療に向けた重要な位置づけにある。しかし、外傷初期看護の基礎的な内容を学ぶ JNTECプロバイダーコースでは、 Secondary surveyについては学習内容に含んでいない。 JNTECアドバンスコース ST4では、この Secondary survey（2次評価）を理
解し、 Secondary surveyにおける看護師の役割を学ぶ。
ST4の学習目的は「 Secondary surveyを理解する」、学習目標は「 Secondary survey の基本的な診療手順を述べることができる」「異常所見を把握し看護介入を述べることができる」としている。 Secondary surveyの2D動画を事前学習した後、様々な病態の外傷患者に対する Secondary surveyの場面を VR視聴で疑似体験し、ディスカッションを通して学習目的の達成を目指し、 Secondary surveyの基本的な考え方と診察手順、看護©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会のポイントについて学んでいく。

(2023年11月25日(土) 10:20 〜 11:50 第5会場)[M8-06] 外傷患者・家族への看護を VR(Virtual

Reality)を活用した体験から学ぶ
1○井上 千穂 、栗原 知己2、小越 優子3 （1. 川崎医科大学附属病院、2. 札幌市立大学、3. 滋賀医科大学医学部附属病院）
キーワード：JNTECアドバンスコース、VR、外傷患者家族看護
看護の対象には患者のみならず、家族も対象となることは論を俟たない。中でも、外傷患者は突然の出来事により生命の危機状態に陥り、精神的にも危機状態に陥りやすいとされている。また、侵襲的な治療の体験や予後の不安と向き合う中で精神症状を引き起こすことがある。これらは家族も同様であり、突然家族が外傷を受傷し、生命の危機状態に陥ることや、侵襲的な治療を要することは、家族にとって非日常的な出来事で精神的危機状態に陥りやすいと言われている。 外傷患者の診療ガイドラインには、医師を対象とした外傷初期診療ガイドラ
イン（ Japan Advanced Trauma Evaluation and Care： JATEC&#x2122;）を代表とし、様々なガイドラインが存在する。日本救急看護学会が主催する外傷初期看護セミナー(Japan Nursing for Trauma Evaluation andCare： JNTECTM)プロバイダーコースでは、看護師を対象に、 JATEC&#x2122;と整合性を保った外傷初期看護の学習プログラムを提供している。 JNTEC&#x2122;には家族関係者対応ブースが設けられており、これは、他の職種に向けた外傷診療教育プログラムには含まれない、 JNTEC&#x2122;独自の教育内容となっている。家族関係者対応ブースは、外傷患者家族の心理状態アセスメント、コミュニケーションスキルを用いたニードの充足、患者のソーシャルサポートとしての機能回復について学習することを目的としている。具体的には、家族や関係者へ看護を提供する際の根拠や、具体的なコミュニケーション技法の知識を学び、シミュレーション学習を通してそれらの実践力を磨くという内容である。家族対応について、臨床現場において提供する看護への評価が得られにくく、苦手意識を持つ看護師が多いとされる。 JNTEC&#x2122;では外傷患者の家族や関係者への対応について、その根拠から学び、実践力を養うことで、防ぎ得た外傷死（ Preventable trauma death： PTD）の発生率の減少に寄与することを狙っている。 今回、 JNTEC&#x2122;プロバイダーコースのアドバンスドコース
として VR(Virtual

Reality)を導入した患者家族対応コースを設計している。 VRとはヘッドマウントディスプレ

イを装着することで、視聴者自身がその場にいるかのような、一人称視点での仮想現実感を味わうことができるものである。今回設計しているアドバンスドコースの目的は、 VRによる患者や家族の仮想体験を通し、臨床における患者や家族へのメンタル的看護技術を習得することであり、 JNTEC&#x2122;プロバイダーコースに比べ、受講生のアセスメント力に重きを置いている。日常的に重症患者やその家族に対応している看護師と、重症外傷という予想もできない事態に遭遇した患者や家族の間にはコミュニケーションギャップが生じる。本コース
では、患者視点の VR教材、看護師視点の VR教材、家族視点の VR教材の3種類の VR教材を用意する予定である。これらを視聴することで、外傷を受傷した患者やその家族の体験を、 VRを使って仮想体験できることが大きなポイントであり、日々我々看護師が看護を提供する対象である患者や家族の心理的状況について、根拠や知識だけでなく、直感的に体験することが可能である。また、患者や家族目線から看護師の対応を見ることで、自己の看護を振り返る機会となり、患者家族対応における自己課題を見出すことで、今後の臨床に活用できるコ
ミュニケーションスキルを身に着けられることが期待される。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | 交流集会

[M9] 救急看護認定看護師特別セッション「僕たち私たちが目指す救急看護はこれ！」
座長:清水 克彦(株式会社Vitaars)、中田 徹朗(宝塚市立病院)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[M9-01] 質の高い救急看護を目指して〜部署の課題と自身の取り組みを通して〜○江崎 智也1 （1. 国立病院機構九州医療センター）[M9-02] 超音波（エコー）を用いた末梢静脈カテーテル留置実践看護師育成プログラム○赤堀 貴政1 （1. 旭川赤十字病院

HCU・救急外来）[M9-03] 質の高いチーム医療の展開に向けた活動～救急外来でのタイムアウト導入～○日髙 利章1 （1. 藤沢市民病院）[M9-04] 学習する組織を目指して -インストラクショナルデザインの実践○中尾 祥吾1 （1. 国家公務員共済組合連合会

虎の門病院）[M9-05] 私が目指す救急看護○向井 楓1 （1. 宝塚市立病院）[M9-06] 「帰れない！」「帰したい」「なんとかしたい！！」～救急外来における帰宅時支援～○高見 知沙1 （1. 神戸市立西神戸医療センター）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第5会場)[M9-01] 質の高い救急看護を目指して〜部署の課題と自身の取り組みを通して〜
1○江崎 智也 （1. 国立病院機構九州医療センター）
キーワード：質の高い救急看護、リフレクション、学習会
筆者はチームで質の高い救急看護を継続的に提供できることを目指しています。救急看護実践ではケアの受け手の状況を場、緊急度や重症度などから瞬時に判断し回復や悪化への変化を予測しながら、幅広い選択肢の中から優先度に応じた看護を実践する能力が求められます。それを実現するには、豊富な経験と知識が必要だと考えています。しかし、看護師の経験と知識にはそれぞれ個人差があり、看護実践にバラつきが生じてしまいます。看
護師1人が質の高い看護を提供できたとしても、同じ水準の看護を継続的に提供できなければ、患者・家族のアウ
トカムは低下すると考えています。そのために筆者は、患者・家族のアウトカムのさらなる向上のために、質の高い救急看護を継続的に提供できることを目標とし、チーム全体の看護実践能力の向上に取り組んでいます。具体的な取り組みとして、個人の経験をチームの経験に変換することを目的とした他者とのリフレクション、個人の知識をチームの知識に変換することを目的とした学習会グループの立ち上げ、運営を行っています。チームで質の高い救急看護を継続的に実践するために必要なことや課題を、様々なフィールドでご活躍されている皆様と共に考えたいと思っています。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第5会場)[M9-02] 超音波（エコー）を用いた末梢静脈カテーテル留置実践看護師育成プログラム1○赤堀 貴政 （1. 旭川赤十字病院

HCU・救急外来）

キーワード：末梢確保困難
救急外来を受診した患者の末梢確保困難※1に遭遇した経験は誰しもあるのではないだろうか。その背景には、患者の体型（肥満など）による末梢静脈の目視・触知困難、蛇行し細く脆弱な静脈しか確認できない上肢、疾患による浮腫や加齢に伴うるい痩、高齢者に多いスキンテアを有する脆弱な皮膚、シャント肢や乳がん術後などによる穿刺制限など、数多くの末梢確保困難を来たす原因がある。近年 A病院救急外来でも、以前に比べ末梢確保困難の患者が増えてきた印象を受け調査を行った結果、0.78人/日の末梢確保困難を有する患者が存在し、そのような末梢確保困難とされる患者に対しての平均穿刺回数は、3.12回というデータが出た。この程度の数字なら想定内、気にすることはない！と考えるか、いやいやこの数字は無視出来ない！看護師として何か介入できないだろ
うかと考えるか。私は後者を選択し看護師として介入できる事を模索した結果、超音波（以下エコーとする）を用いた末梢静脈カテーテル留置に辿りついた。
近年、エコーを用いた介入は看護領域でも注目されており、第6のフィジカルアセスメントとも言われている。エコーを用いる事の最大の利点は侵襲が殆どないことであり看護師でもトレーニングを行えば、より科学的根拠を持ったアセスメントが展開できると考えられ、すでに排泄ケアや嚥下ケアにおいて看護師がエコーを用いアドバ
ンスなケアの臨床実践が展開されている。末梢静脈カテーテル留置においても、血管の太さや深さ、近走する神経の位置などを可視化することで解剖学的な位置をイメージしやすく、安全かつ適切な部位に穿刺が実施でき血管の状態に見合った留置針の選択が可能であると同時に、点滴トラブルの低減にもつながると言われている。
以上より、 A病院では救急医・麻酔科医の協力のもと、救急外来のスタッフの中からエコーを用いた末梢静脈カテーテル留置が行えるロールモデル看護師の育成を2023年6月から開始した。9月現在４名のロールモデル看護師の育成を終え臨床で実践すると同時に、この４名が臨床指導者として実践看護師の育成を救急外来・ HCUス
タッフに対し始めたところである。将来的には救急外来・ HCU主導で、末梢確保困難サポートチーム（仮称）を立ち上げ、受診及び入院中の患者に対し科学的根拠あるアセスメントのもとに静脈カテーテルが留置できる看護©一般社団法人 日本救急看護学会

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チームを目指す。その結果、不必要な穿刺・侵襲疼痛の減少に繋がり費用対効果も期待でき、患者の個別性に沿った耐久性がある経静脈的治療を提供できることで患者満足度の向上に繋がると考える。
以上がクリティカルケア認定看護師として、私が取り組んでいるプログラムであり目指す救急看護（クリティカ
ルケア看護）である。
※1： A病院では、通常の静脈カテーテル留置の手技（駆血後に末梢静脈を目視・触知でカテーテル留置を行う手技）で複数回の穿刺でカテーテル留置に至る、もしくは複数回穿刺を行なっても留置できない状態と定義。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第5会場)[M9-03] 質の高いチーム医療の展開に向けた活動～救急外来でのタイムアウト導入～
1○日髙 利章 （1. 藤沢市民病院）
キーワード：タイムアウト、チーム医療１．はじめに当院の救命救急センターは、地域医療の役割を担い ER型救急医療を展開している。2022年度の受け入れ実績
は、救急車9608件、 Walk-in16297件の計25905件であった。認定活動の一つとして医療の質を評価し、緊急度・重症度の高い多くの患者へ、効用へ適合した質の高いチーム医療を展開するため導入した、タイムアウトと自身の学びについて報告する。
２．当院の現状
構造：臨床研修病院の役割から、初期研修医が2名ずつ2か月毎に ERでローテーション勤務している。看護師も全勤務帯で複数部署からの支援勤務体制で業務していることから、部署の決定事項が浸透しづらい現状がある。かつ ER勤務3年目未満看護師10名（約33％）と、育成中のスタッフが多い。
過程：患者情報を多職種で情報共有するシステムが無く、情報は各々の情報収集力に委ねられている。また、救急車来院患者・ Walk-inトリアージ患者に対する、診察の優先度や妥当性が不明瞭で、救急車で来院された患者が優先される傾向にある。
結果： ER滞在時間が長期化している。一次トリアージの質向上を優先事項として取り組んだ結果、診察前患者の安全を担保する再トリアージ業務に未着手の現状がある。医師・看護師間の指示や情報共有に関するインシデ
ント5件/年であった。 そのような背景の中、緊急度の高い患者が長時間待ち合い待機となった事例を経験し、患者の緊急度に応じた医療提供をするための多職種情報共有システム構築が必要であった。
３．用語の定義
藤沢市民病院タイムアウト：診療業務、看護業務を安全に配慮した上で一時中止し、集合する。診察中患者の進捗と治療方針、診察前患者の主訴と状態を多職種で共有する。
４．目的
診療中患者の進捗と治療方針、診察前患者の主訴と状態を多職種で共有する。チーム間で情報を共有することで、エリアチーム制の活発化、 ER滞在時間の短縮、急変予防を図る。
５．方法
情報共有事項に基づき、多職種間で患者情報の整理と役割を確認する。
・空床状況を確認後、11時15時に参集する。
・救急医が診察中患者の進捗と治療方針、診察前患者の主訴と状態を順に発言する。
・救命士は進捗の確認に必要な検査データを確認する。
・救急医と ERリーダー看護師で、診察前患者の優先順位を決定する。
・小児ベッド患児情報と待ち合い側の業務状況を確認する。
・ ERリーダー看護師が、空床状況に基づいた入院調整と救命士へ依頼したい業務を発言する。
６．倫理的配慮
デモンストレーション動画撮影時の患者プライバシーに関して、仮患者を設定した。撮影時は来院患者や家族©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会が撮影されず、音声内に来院患者名や家族名が録音されないよう配慮した。撮影スタッフに関して、発表の趣旨を説明し、撮影の同意を得た。
７．活動の実際
多職種へ現状と期待される効果について説明、合意形成を図り開始した。導入後のインタビューでは医師の思考や治療方針、患者の社会的背景が共有でき、入院調整にもスピード感がでたなどの評価が得られ継続とした。
８．今後の課題
ER滞在時間やインシデント推移など、来院患者への効果測定を行う。また他施設での導入に関して、どのような患者層や患者数を受け入れしている施設に適しているのか、条件を明らかにしていく。
９．認定看護師としての学び交流集会を機会に取り組みを可視化したことで、問題に気づき本質を捉える力、多職種を巻き込み調整する力など、認定研修過程での学びが形となり質の高いチーム医療を展開することに寄与できたと感じている。今後も救急外来スタッフ全員が同じ水準で、倫理綱領にもある多職種協働の責務を果たしていけるよう活動していきたい。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第5会場)[M9-04] 学習する組織を目指して -インストラクショナルデザインの実践○中尾 祥吾1 （1. 国家公務員共済組合連合会

虎の門病院）

キーワード：インストラクショナルデザイン、大動脈解離
私が目指す救急看護とは、学習する組織を醸成していくことである。超高齢化社会と言われる2025年問題を間近とし、患者層の病態はより複雑化する。救急看護においてもこの煽りを受けることが予測される。学習する組織を目指す一つの事例として、当院の救急外来における急性期大動脈解離の学習会の経緯を示す。当院は東京都指定2次救急医療機関として、救急外来の診療を行っている。2年前から急性期大動脈解離の受け入れを開始し、昨年4月に大動脈スーパーネットワークに登録を行ったばかりである。大動脈解離の受け入れに関しては昨年度で20件程の実績がある。
私は今年の4月に救急外来に異動したが、大動脈解離初療対応についてのプロトコールは作成されていなかった。救急外来において大動脈解離はサイレントキラーと言われ、急性期の初期診断率は40%程度であるにもかかわらずスタンフォード A型の大動脈解離を見逃すと致死的状況に陥るため、早急な対策を講じる必要性を感じた。さらに、当院の救急外来の現状は、専門・認定看護師を配置しておらず、昨年度まで他部署からの応援配置
で看護師人員を補っていた。また、新人看護師を配置していないために教育機会が少なく、看護師各個人の学習に委ねられていた。救急外来の看護師として自立しているが、看護師全員が急性期大動脈解離の初療対応に関して同一の看護実践ができているかは疑問であった。課題としては、急性期大動脈解離の受け入れを開始しての年数が浅く、看護実践としての知識・技術が継承されていないことであった。
救急外来の看護師を学習の対象とするにあたり、成人学習の視点でなおかつ、臨床で対応できるための看護実
践が重視された。そこで、学習会の効果・効率・魅力を重視した教育工学であるインストラクショナルデザイン
を大動脈解離の学習会に導入した。まず当院の救急外来の組織分析と学習者分析を行った。救急外来は教育機会が少なく、院内ではライフスタイルに合わせた働き方ができる部署であるため、学習者の拘束時間を少なくする
ためにグループ学習ではなく動画学習を行うこととした。次に、学習会の到達目標を設定した。急性期大動脈解離における看護実践を知的技能と捉え、階層分析を行い、「大動脈解離を想起できる」、「大動脈解離によって引き起こされる身体所見を列挙できる」、「ガイドラインに則った管理の3点を列挙できる」の3つを到達目標に設定した。最後に、循環器センター外科部長の監修の元教材開発を行った。学習者には学習会の前後でペーパーテストを行い、到達目標の達成度を調査した。また、大動脈解離初療対応のプロトコールも作成し、臨床レベルで学習会の効果を今後継続的に評価していく。
当院の救急外来において知識・技術の継承が課題ではあるが、今年度より看護師の配置人数も増え、学習する組織を目指す動機にもなっている。当院は2019年に全棟新病院として再スタートさせており、コロナ禍を始め転©一般社団法人 日本救急看護学会

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換期を迎えている。 VUCAの時代に一組織として学習を絶やすことはできないため、救急看護からその文化づくりを行っていく。

(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第5会場)[M9-05] 私が目指す救急看護○向井 楓1 （1. 宝塚市立病院）
キーワード：スタッフ教育、臨床判断、救急外来
少子高齢化に伴い、救急搬送件数は年々増加傾向にあると言われている。私が住む兵庫県は10年前と比較して年間3万件増加していると発表されており、当院がある宝塚市においては、10年前と比較して年間3千件の増加を認めている。宝塚市の総人口は減少傾向にある一方で、高齢者人口は増加傾向であり、総人口における75歳以上の割合は14.7%となっている。内閣府が発表している高齢者の受療率が高い主な傷病は入院で「脳血管疾患」外来が「高血圧性疾患」と言われており、内科系疾患が多いとされている。当院は二次救急病院であるため、患者の大半が内科系疾患で搬送される。多い時には日中だけで20名程度の患者を受け入れており、年間にすると約5000件の救急搬送を受け入れている。
当院の救急専門領域は救急科医師2名、クリティカルケア認定看護師が1名おり、日中の救急外来は、救急科医師
1名、救急医療センターの看護師3名で担当している。救急外来を担当する看護師は救急看護学会のラダーを元に作成した病棟ラダーを活用し、ラダーⅢとなれば、救急外来勤務となる。医師の数が少ないため、救急搬送時から患者のフィジカルアセスメントは看護師が中心に行っており、臨床推論を行った上で、その情報を医師と共有し、治療に繋げている。救急搬送依頼の電話は外来師長またはクリティカルケア認定看護師が受けており、救急
外来看護師はホットラインの少ない情報から患者の重症度や緊急度を判断し、搬入する部屋や物品の準備を行っている。搬送依頼の電話だけでは患者の状態を判断できないことも多く、必ず救急車搬入時には患者を迎えに行き、迅速評価を行うようにしている。1日に20件近くの救急患者の受け入れがある事に加えて、心肺停止患者
や重症患者の搬入もあるため、看護師の臨床判断能力と医師とのコミュニケーションが当院のチーム医療のカギとなる。しかし、アセスメント力や看護師配置などを瞬時に行う状況把握力は個人によって異なり、搬入する部屋の選定や重症度・緊急度の判断が出来ない事、重症患者が搬入してきた際にその患者に集中してしまい、他患者の対応が十分に行えていない時がある。その為、搬入前に看護師間で症状からどのような疾患が考えられるか、何を準備するかを話し合う時間を必ず設けて共有し、看護師全員で重症度・緊急度を想定して患者対応が行えるようにしている。また、ラダーには含まれていない重症患者搬入時の看護師の配置や個々のアセスメント能力の統一に対して「明日につなげる会」と称した振り返りを勤務終了時に行っており、患者対応や看護師の動き方、采配の仕方で困ったことや改善点を話し合っている。
臨床判断モデルでは問題点を明らかにして省察することで、次の予期などに繋がると言われている。「明日につながる会」は、臨床判断モデルにおける省察にあたると考え、自身のアセスメントや看護師の采配などを振り返る事で、次回の看護に繋げる事が出来る。また、看護師それぞれが大切にしている看護は異なり、振り返りで様々な意見を聞く事で新たな視点を見出す事が出来る。この様に他の看護師の意見を聞くことや、省察する習慣をつける事は、看護師全員の救急看護の底上げに繋がると考える。スペシャリストが常に居なくても、看護師全員がアセスメント能力や状況把握能力に長け、医師と協働しながら患者に適切な医療を行える事が私の目指す救急看護であり、経年や経験などに関わらず、看護師が自由に意見を言い合い、お互いの能力を高め合えるような救急外来を目指していきたい。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:45 第5会場)[M9-06] 「帰れない！」「帰したい」「なんとかしたい！！」～救急外来における帰宅時支援～○高見 知沙1 （1. 神戸市立西神戸医療センター）
キーワード：救急外来、帰宅時支援
当院では年間19,000名（令和３年度）の患者が救急外来を受診する。入院せずに帰宅する患者は約８割。帰宅する患者・家族の中には「家に帰って大丈夫なのか。」不安そうな表情をしながら帰宅する人も多い。「本当に帰してよかったのだろうか」「帰宅した後家族はケアできるのだろうか」そんな不安を抱いた経験が誰しも一度はあるだろう。当院ではそんな看護師のモヤモヤに着目し、救急外来における帰宅時支援に取り組んでいる。
救命が最優先とされる救急外来において、時間をかけて患者や家族への介入を行うことは、マンパワーの面からもかなり困難な現状がある。また、救急部門で勤務するスタッフの中には、自宅で療養生活を送る患者や家族のイメージが付きづらいスタッフもいる。救急外来を受診した患者や家族がどのような困難を抱えているのか、安心して在宅での療養生活を送るためにどのような支援を必要としているのか、支援を受けるために誰がどのように携わっていけば良いのか。短時間の関わりの中で必要な情報を収集し、アセスメントし、介入に繋げるスキルが必要とされる。そのため当院では、スタッフが救急外来で勤務するにあたり何に困っているのか、どのような知識を必要としているのか等、アンケート形式で現状把握調査を実施した。その中で明らかになったのは、帰宅時支援においては「必要な情報がわからない」「情報をどう活かせば良いかわからない」「どこに情報を繋げていけば良いかわからない」といった悩みを持つスタッフがいることである。その一方で、救急外来でのACP介入における課題を挙げるなど広い視野を持って救急患者と関わっているスタッフも多いことがわかった。
少子高齢、核家族化、老老介護など様々な背景を抱え、多種多様化する患者層の個々に合わせた看護・介入が救急外来においても実践できるよう、これまで外来部門や入退院支援に携わってきた経験のあるスタッフが中心となって、事例を用いた勉強会を実施し、救急スタッフの知識・スキルの向上に努めている。また、今後は帰宅時支援におけるトリアージや他部署・多職種連携がより密に行えるように、介入フローチャートの導入などを検討している。
「帰れない！（患者）」「帰したい（医師）」「なんとかしたい！！（看護師）」そんなモヤモヤを少しでも解消し、患者や家族の安心・満足に繋がる救急外来を目指していきたい。

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指定演題 | 交流集会

[M10] 救急看護の未来をつくる
座長:平尾 明美(千里金蘭大学)、川原 千香子(昭和大学)
2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第8会場 (会議室109)
オンデマンドサイトはこちら[M10-01] 多様化する臨床で認定看護師に期待されること〜臨床実践者の立場から〜

1○有澤 文孝 （1. 東千葉メディカルセンター）[M10-02] 認定看護師に対する支援における教育上の課題○桑村 直樹1 （1. 手稲渓仁会病院）[M10-03] 活用される認定看護師とは―組織運営の視点から―○淺香 えみ子1 （1. 東京医科歯科大学病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第8会場)[M10-01] 多様化する臨床で認定看護師に期待されること〜臨床実践者の立場から〜1○有澤 文孝 （1. 東千葉メディカルセンター）
キーワード：認定看護師、特定看護師、診療看護師
特定行為に係る看護師の研修制度が2015年10月より開始され，令和4年9月時点で6324人の看護師が特定行為研修を修了している．また，2019年度からは認定看護師の分野統合が行われ，新たに特定行為研修を含めた B課程
での養成が開始された.
自身は，2012年に救急看護認定看護師資格を取得し，長らく臨床実践を積んできた．そして現在は，救急看護
認定看護師としてさらなる活動の質向上と活動範囲の拡大を一つの目標に，診療看護師取得のために修士課程を履修している．しかし，実際に特定行為を実施する体制を構築しようと活動を開始すると，考えていた以上に多くの困難があることを実感している． 日本救急看護学会教育委員会では2023年7月から8月にかけて，臨床で活動している認定看護師を対象に大規模なアンケートを実施した．その結果からは，私が感じている困難感を多くの認定看護師が抱いているのだということを改めて確認することができた．
そこで，認定看護師として臨床実践を続けている立場から，多様化する臨床のなかで認定看護師はどのような活躍を期待されているのか，そして，今後どのように活動していくべきかについて考察していく．

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第8会場)[M10-02] 認定看護師に対する支援における教育上の課題○桑村 直樹1 （1. 手稲渓仁会病院）
キーワード：認定看護師、特定行為研修
日本看護協会は、特定の看護分野における熟練した看護技術及び知識を用いて、あらゆる場で看護を必要とする
対象に、水準の高い看護実践のできる認定看護師を社会に送り出すことにより、看護ケアの広がりと質の向上を図ることを目的として1995年に認定看護制度を発足した。1995年に「救急看護認定看護師」、1997年に「重症集中ケア認定看護師」（2007年に集中ケア認定看護師へ名称変更）が分野認定され認定看護師教育が開始された。その後、2020年度の新たな認定看護師制度により、「救急看護」と「集中ケア」から「クリティカルケ
ア」に名称変更となり、看護師の特定行為に係る研修制度のカリキュラムを組み込み新たな教育が開始となった。現行の「救急看護」と「集中ケア」の教育も2026年まで継続される予定であり、現時点ではクリティカ
ル領域では3分野の認定看護師教育が実施されている。
2022年12月現在における各分野の認定看護師数は、救急看護認定看護師1,174名、集中ケア認定看護師
1,025名、クリティカルケア認定看護師545名（ A課程からの移行を含む）である。
今回、日本救急看護学会教育委員会が2023年7月24日～8月13日に実施した「クリティカルケア領域の認定看護師が実践する特定行為に関連する実状調査」の結果をもとに今後の認定看護師への支援を実施する上での課題について考えたい。アンケートは回答数316件であり、 A課程修了者178名（救急看護100名、集中ケア74名、不明4名）、 B課程修了者45名、 A課程修了＋特定行為研修修了しクリティカルケア認定看護師への移行93名であった。回答者のうち、特定行為研修関係の受講については、177名（56%）が受講なし、特定行為研修受講済み
または受講中は129名（40.8%）、診療看護師コースの受講済みまたは受講中は10名（3.1％）であった。未受講の177名のうち125名（70.6％）は受講希望や受講予定がないという結果であった。その理由として最も多かったのは「必要性を感じない」が64名（51.2%）、次いで受講時間の確保ができない48（38.4%）、受講費用の負担
30名（24%）、施設の方針24名（19.2%）と続いた。特定行為研修または大学院診療看護師コースを受講した人の受講理由としては、「認定看護師の活動の質と量を高める」、「社会にニーズに対応する」という理由が多かった。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

アンケートの結果より、「認定看護師の活動の質と量を高めること」や「社会のニーズに対応するため」に特定行為研修を受講した人がいる一方で、未受講の人の多くは「必要性を感じていない」や「受講費用の負担」「施設の方針」という回答もあり、特定行為研修制度自体の理解が認定看護師だけでなく看護管理者や医師の間で十分ではないことが考えられる。
私は、救急看護認定看護師として救急分野の臨床現場での勤務の後、認定看護師教育や新たな認定看護師制度の構築、特定行為研修の教育に携わる機会をいただいた。その経験を踏まえ、救急看護学会として今後認定看護師や救急看護師の支援を行う上での課題について会場の皆さんと一緒に考えていきたい。

(2023年11月25日(土) 14:55 〜 16:25 第8会場)[M10-03] 活用される認定看護師とは―組織運営の視点から―○淺香 えみ子1 （1. 東京医科歯科大学病院）
キーワード：認定看護師、組織管理
認定看護師、専門看護師、特定行為研修修了看護師、特定認定看護師等の様々な専門性を高めた看護師が活躍する時代になりました。この度の本会教育委員会の調査を含め、実践者の活動を促進するために組織（管理者）の理解を求める意見が散見されます。看護管理者のリソースナースの活用に関する課題や期待が寄せられるなかで、相互理解の観点から実践者の管理者理解が進むことでその活動が促進される可能性があると思います。
組織の管理者は、組織の成果をあげるために人材管理を行い、目標管理のもとに産出された個々の成果を統合し、組織の活動成果を成す過程に関与しています。個々の成果はそのままの形で扱われるものではなく、達成すべき目標の一部に取り込んでいきます。認定看護師の活動成果も同様であり、認定看護師のみならず、あらゆる人材活用のあり方です。
このような組織管理の中で、現在から将来にわたる状況に応じた計画に活かせる人材を求めています。計画は社会情勢を背景に保健・医療・福祉の文脈で設計しますので、変更・修正を伴い、求める人材も状況に応じて変わります。認定看護師を含め様々な人材活用はこのような過程で行われます。
目標達成の過程において、目的に沿った活動を期待できるか否かが人材活用時の選択基準になります。どのような実践をしているのか（活動の目的・状況・結果等）からその判断をしています。活動の状況がわかれば、その内容から将来含めた計画の中に組み込むことができます。場合によっては、それを越えた期待をすることもあります。組織目標に沿うことが前提ですから、組織課題を意識しつつ、期待された時にはいつでも行動できる準備性が整っていると、活用の機会は多くなると思います。
未来の救急看護領域で活動する認定看護師が今以上の力を発揮するために、組織の中で活用機会を高め、どのように組織（管理者）と連携していくかを皆さんと共有し、戦略的に救急看護の活躍の場を獲得していきたいと思います。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

指定演題 | 特別企画

[LT] レジェンド対談「救急看護の温故知新」
座長:山勢 博彰(山口大学大学院)
2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:50 第1会場 (コンベンションホール２・３)
オンデマンドサイトはこちら[LT-01] 救急看護の温故知新（レジェンド企画）○寺師 榮1、○森田 孝子1、○佐藤 憲明2、○菅原 美樹3、○増山 純二4、山勢 博彰5 （1. 日本救急看護学会名誉会員、2. 日本医科大学付属病院、3. 札幌市立大学、4. 令和健康科学大学、5. 山口大学大学院）
10:40 〜

11:50

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:40 〜 11:50 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:50 第1会場)[LT-01] 救急看護の温故知新（レジェンド企画）○寺師 榮1、○森田 孝子1、○佐藤 憲明2、○菅原 美樹3、○増山 純二4、山勢 博彰5 （1. 日本救急看護学会名誉会員、2. 日本医科大学付属病院、3. 札幌市立大学、4. 令和健康科学大学、5. 山口大学大学院）
キーワード：救急看護、温故知新、レジェンド
日本救急看護学会は、1981年の日本救急医学会看護部会創設、1998年の日本救急看護学会設立以降、救急看護の発展に尽力してきました。学会事業として、学術集会の開催、機関誌・図書・研究資料の刊行、救急看護学の研究及び教育研修、内外の関係団体との協力活動、前各号に掲げる事業に附帯又は関連する事業を行っています。中でも、セミナーや講習会等の教育研修は、数多くの開催をしてきました。こうした学会活動は、会員のみ
ならず救急看護に携わる看護師に多大な貢献をしてきたと思っています。
今回の特別企画では、救急看護のこれまでの経緯をベースに、将来に向けての救急看護のあり方や学会の目指
すものについて各演者より発言してもらいます。

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指定演題 | 市民公開講座[PL] 温故知新 ～過去の災害から学び、未来の災害へ備える～
2023年11月25日(土) 15:00 〜 16:15 第9会場 (会議室110)[PL-02] 温故知新～過去の災害から学び、未来の災害へ備える～○吉川 英里1、○宮脇 奈央2、○藤尾 素子3 （1. 飯塚病院、2. 新別府病院、3. 大分中村病院）
15:00 〜

16:15

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

15:00 〜 16:15 (2023年11月25日(土) 15:00 〜 16:15 第9会場)[PL-02] 温故知新～過去の災害から学び、未来の災害へ備える～○吉川 英里1、○宮脇 奈央2、○藤尾 素子3 （1. 飯塚病院、2. 新別府病院、3. 大分中村病院）
キーワード：災害
ここ数年、日本各地で豪雨、洪水、土砂災害等の気象災害による被害が毎年発生している。その原因と考えられているのが地球温暖化である。平均気温の上昇と相関するように、全国的な大雨や短時間強雨の発生頻度が増加している。日本近海における年平均海面水温も上昇しており、海面水温の上昇は台風の勢力拡大に影響を与えるとされ、台風による被害拡大につながる恐れがある。このような気象災害の激甚化や頻発化は目に見える形で進んできており、地球温暖化とともにこの傾向は続くと見込まれている。 また、日本史に残る大震災として、1923年（大正12年）関東大震災、1995年（平成7年）阪神・淡路大震災、2011年（平成23年）東日本大震災がある。政府の地震調査委員会は、南海トラフ地震の30年以内の発生確率を2013年（平成25年）60～70％としていたのに対して2023年（令和5年）70～80％と公表し、時間経過とともに地震発生の切迫性は高まっている。首都直下地震の30年以内の発生確率も70％程度と高く、今後は地震活動が比較的活発な時期を迎えるとの想定もあり、引き続き警戒が必要である。 このように、身の回りで自然災害が発生する危険性が高い今日である
が、家具の固定や食料備蓄など自助の取り組みの実施率は頭打ち傾向にあると報告されている。その背景として、災害発生を多くの人が報道で見聞きするだけで、自らが被災者になる実感が得られず、発災をきっかけにした防災意識の高まりは得られにくくなっている。 100年前に発生した関東大震災は、その発生日である9月１日を「防災の日」、その前後を「防災週間」と制定され、現在も各地で防災訓練や災害に関する啓発活動が行われており、日本の災害対策の出発点ともいえる。この100年の節目に、本大会のテーマである“温故知新”、過去の災害からの学びをとおして自分の身にも起こりうることと捉えてもらい、ご自身やご家族、未来の社会を支えるための防災・減災を考えていただくきっかけとなることを期待したい。

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指定演題 | ランチョンセミナー[LS1] クリニカルラダー別研修の更なる具現化への挑戦～個々のナースの成長を大切にしたキャリア支援～
座長:佐藤 憲明(日本医科大学付属病院)
2023年11月24日(金) 11:50 〜 12:50 第1会場 (コンベンションホール２・３)[11-1150-1add] 共催セミナー
11:50 〜

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12:50

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11:50 〜 12:50 (2023年11月24日(金) 11:50 〜 12:50 第1会場)[11-1150-1add] 共催セミナー©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | ランチョンセミナー[LS2] 重症患者の ICUにおける日常ケアの実際と課題～高機能ベッドがもたらす効果～
座長:宇都宮 明美(関西医科大学クリティカルケア看護学領域)
2023年11月24日(金) 11:50 〜 12:50 第2会場 (コンベンションホール４)[12-1150-1add] 共催セミナー
11:50 〜

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12:50

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

11:50 〜 12:50 (2023年11月24日(金) 11:50 〜 12:50 第2会場)[12-1150-1add] 共催セミナー©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | ランチョンセミナー[LS3] 栄養は、管理 “業務” ではなく、便利 “ツール”
座長:宮田 佳之(長崎大学病院高度救命救急センター)
2023年11月24日(金) 11:50 〜 12:50 第3会場 (会議室102)[13-1150-1add] 共催セミナー
11:50 〜

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11:50 〜 12:50 (2023年11月24日(金) 11:50 〜 12:50 第3会場)[13-1150-1add] 共催セミナー©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | ランチョンセミナー[LS4] Seamlessなチーム医療を目指して
座長:後小路 隆(小波瀬病院)
2023年11月24日(金) 11:50 〜 12:50 第4会場 (会議室103)[14-1150-1add] 共催セミナー
11:50 〜

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11:50 〜 12:50 (2023年11月24日(金) 11:50 〜 12:50 第4会場)[14-1150-1add] 共催セミナー©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | ランチョンセミナー[LS5] 看護ケアと病棟業務に活用！デジタルトランスフォーメーション
座長:櫻本 秀明(日本赤十字九州国際看護大学看護学部)
2023年11月25日(土) 12:05 〜 13:05 第2会場 (コンベンションホール４)[22-1205-1add] 共催セミナー
12:05 〜

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13:05

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12:05 〜 13:05 (2023年11月25日(土) 12:05 〜 13:05 第2会場)[22-1205-1add] 共催セミナー©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | ランチョンセミナー[LS6] シミュレーション教育におけるデブリーフィング～ちょっといいア
プリあります“ SimCapture”～
座長:石井 恵利佳(獨協医科大学埼玉医療センター)
2023年11月25日(土) 12:05 〜 13:05 第3会場 (会議室102)[23-1205-1add] 共催セミナー
12:05 〜

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13:05

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12:05 〜 13:05 (2023年11月25日(土) 12:05 〜 13:05 第3会場)[23-1205-1add] 共催セミナー©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | ランチョンセミナー[LS7] HeartCode ACLS ～オンライン事前学習と講習1日でカード付与～
座長:山﨑 早苗(東海大学医学部付属病院)
2023年11月25日(土) 12:05 〜 13:05 第5会場 (会議室107)[25-1205-1add] 共催セミナー
12:05 〜

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13:05

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12:05 〜 13:05 (2023年11月25日(土) 12:05 〜 13:05 第5会場)[25-1205-1add] 共催セミナー©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | 学生公開講座[SL] 救急事態の最初の一歩『ファーストエイドってなんだろう？』
座長:中村 香代(国立国際医療研究センター病院)、河合 正成(敦賀市立看護大学)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:00 第9会場 (会議室110)[SL-02] 救急事態の最初の一歩『ファーストエイドってなんだろう？』○中村 香代1,2、○河合 正成1,7、○清水 克彦1,6、○上川 智彦1,6、藤崎 隆志1,8、多久和 善子1,3、山崎誠1,9、藤井 美幸1,2、高野 千佳1,4、三上 剛人1,5 （1. ファーストエイド委員会、2. 国立国際医療研究センター病院、3. 昭和大学認定看護師教育センター、4. 岩手県立中央病院、5. 吉田学園医療歯科専門学
校、6. 株式会社 Vitaarsメディカルサポート部、7. 敦賀市立看護大学看護学部看護学科、8. 小倉記念病院、9. 愛媛県立中央病院）
09:00 〜

10:00

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

09:00 〜 10:00 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 10:00 第9会場)[SL-02] 救急事態の最初の一歩『ファーストエイドってなんだろう？』○中村 香代1,2、○河合 正成1,7、○清水 克彦1,6、○上川 智彦1,6、藤崎 隆志1,8、多久和 善子1,3、山崎 誠1,9、藤井美幸1,2、高野 千佳1,4、三上 剛人1,5 （1. ファーストエイド委員会、2. 国立国際医療研究センター病院、3. 昭和大
学認定看護師教育センター、4. 岩手県立中央病院、5. 吉田学園医療歯科専門学校、6. 株式会社 Vitaarsメディカ
ルサポート部、7. 敦賀市立看護大学看護学部看護学科、8. 小倉記念病院、9. 愛媛県立中央病院）
キーワード：ファーストエイド、看護学生、救急事態
看護学生の皆さんは、目の前で、けがや病気に関わる症状に遭遇した経験はありますか？経験がないという方が多いと思います。しかし、けがや急病といった、突然の緊急事態によって医療を必要とする場面の多くは、医療施設以外の日常生活空間で発生します。そのため、いつでもそのような場面に遭遇する可能性があるのです。たとえ、救急車を呼んだとしても、救急車が来るまでの間、あるいは医師による治療が始められるまでの間は、そこに居合わせた人が適切な応急処置をすることがとても重要になります。もし、看護学生である皆さんがそのような場面に出くわしたとき、治療の道具もなく、ただ自分の身一つの状況であったとしても、ファーストエイドの知識があればきっと困った人に寄り添い、役に立つことができるでしょう。
今回、救急看護のスペシャリストとして活躍中のファーストエイドインストラクターたちが、未来の社会を支えるスペシャリストのたまごである看護学生の皆様へ、救急事態に遭遇した時の最初の対応について実演とともに技術をお伝えします。講義と、実演と、演習を織り交ぜたお得な時間をご一緒できることを、会場で楽しみにお待ちしています。
【内容】
１．救急看護認定看護師によるミニセミナー：『ファーストエイドについて―初期対応の基本』
２．百戦錬磨のインストラクターが魅せるデモンストレーション：『目の前で発生した外傷のファーストエイド』
３．スペシャリストが手ほどきする実技演習：『包帯法、三角巾法』【参加資格】 現在、看護学生＊であること。
＊本セッションの受講対象となる学生とは、看護師免許を取得していない看護基礎教育を受けている方に限ります。
【参加方法】 事前参加登録制©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | 特別セッション[SS1] 最新の知識とワンランク上のアセスメントをバトンで伝授－フィジ
カルアセスメント－
座長:山口 和子(製鉄記念八幡病院)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 17:20 第10会場 (コンベンションホール１)[SS1-01] 救急看護認定看護師特別セッション 「最新の知識とワンランク上のアセスメ
ントをバトンで伝授」 テーマ：フィジカルアセスメント
山口 和子1、○小川 奈奈2、○黒木 真二3、○井筒 隆博4、○龍田 幹政1、○尾崎 美樹5、○狭間 剛6（1. 社会医療法人

製鉄記念八幡病院、2. 社会医療法人

陽明会

小波瀬病院、3. 独立行政法人地域医療機能推進機構

九州病院、4. 北九州市立八幡病院、5. 産業医科大学病院、6. 社会福祉法人

恩賜財団済生会支部

福岡県済生会八幡総合病院）

14:10 〜

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16:10

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14:10 〜 16:10 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 17:20 第10会場)[SS1-01] 救急看護認定看護師特別セッション 「最新の知識とワンランク上のアセスメントをバトンで伝授」 テーマ：フィジカルアセスメン
ト1

山口 和子 、○小川 奈奈2、○黒木 真二3、○井筒 隆博4、○龍田 幹政1、○尾崎 美樹5、○狭間 剛6 （1. 社会医療法人

製鉄記念八幡病院、2. 社会医療法人

陽明会

小波瀬病院、3. 独立行政法人地域医療機能推進機構

病院、4. 北九州市立八幡病院、5. 産業医科大学病院、6. 社会福祉法人

恩賜財団済生会支部

九州

福岡県済生会八幡総合病院）
キーワード：フィジカルアセスメント、看護師、救急看護【概要】 救急医療の現場では、通常の診療とは異なる側面があり、それは①年齢、性別、疾患、重症度、緊急度は問わない②患者の状態によっては時間的制約がある③情報量が少ない④処置や検査、治療が同時進行⑤１人で複数の患者に対応する場合もある⑥緊急度・重症度の高い患者から低い患者まで混在しているなどの特徴があります。そのような患者の背景を踏まえながら、救急外来の看護師は、緊急度や重症度の高い患者を見つけ出しより早期に患者の適切な救急外来でのゴールを達成できるように状態を予測し、検査・処置の介助を実施し、経過観察をしながら、様々な多職種と調整しなければいけません。 また、救急外来では患者の数は常に一定ではありません。様々な疾患、症候を持って来院してくる患者に seamlessに個々の患者のゴールへ導くために身体所見から得られる情報を的確にキャッチして、それを他者に伝え、看護実践を実施していかなくてはいけません。伝える他者は看護師のみならず、医師、放射線技師、検査技師、薬剤師など多職種と連携するためにも患者情報の共有は必要です。そのためにもフィジカルアセスメントは必要不可欠な能力です。 救急看護・クリティカルケア認
定看護師として、臨床経験を多く積み、研修会などで活動してきた私達のこれまでの経験も活かした内容でフィジカルアセスメントについて分かりやすい講義を行いたいと思います。患者に現れている自覚的・他覚的症状やデータからどのようにアセスメントしていくのか、緊急性があるのか、初期対応をどのようにするのかなど
事例も取り入れた学習ができるよう工夫しております。質問もどんどんしてください。今後の臨床現場における看護展開に活かしていただければ幸いです。どうぞお気軽に聴講におみえください。皆様のご来場を心よりお待ちしております。 【日程】11月24日【時間】14:10〜17:15 【内容】 1.呼吸のフィジカルアセスメント（14:10〜15:05） テーマ:実証例から学ぶ呼吸のフィジカルアセスメント～あなたならこの患者をどうアセスメントする？～ 小川 奈奈（社会医療法人 陽明会 小波瀬病院） 黒木 真二（独立行政法人地域医療機能推進機構

九州病院） 2.循環のフィジカルアセスメント（15:15〜16:10） テーマ：循環：へぇ～と頷く循環管理 井筒 隆博（北九州市立八幡病院） 龍田 幹政（社会医療法人 製鉄記念八幡病院） ３、脳神経のフィジカルアセスメント（16:20〜17:15） テーマ：脳神経、見落とすと慌てふためく看護介入～先入観と第６感の違い～ 狭間 剛（社会福祉法人恩賜財団済生会支部©一般社団法人 日本救急看護学会

福岡県済生会八幡総合病院） 尾崎 美樹（産業医科大学病院）

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指定演題 | 特別セッション[SS2] 6つのテーマで救急初療看護を繋ごう～繋がった！アセスメントと症
候別アプローチ、あなたも明日からスペシャリスト～座長:谷口 拓司(佐世保中央病院)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 11:50 第10会場 (コンベンションホール１)[SS2-01] 6つのテーマで救急初療看護を繋ごう～繋がった！アセスメントと症候別アプローチ、あなたも明日からスペ
シャリスト～○谷口 拓司1、與賀田 洋2、木村 美知留5、松井 幸司3、山口 和美6、谷川 美喜子4 （1. 社会医療法人
財団白十字会佐世保中央病院、2. 医療法人伴帥会愛野記念病院、3. 国家公務員共済組合連合会佐世保共済病院、4. 長崎県五島中央病院、5. 長崎県島原病院、6. 地域医療振興協会市立大村市民病院）
09:00 〜

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11:00

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

09:00 〜 11:00 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 11:50 第10会場)[SS2-01] 6つのテーマで救急初療看護を繋ごう～繋がった！アセスメントと症候別アプローチ、あなたも明日からスペシャリスト～1○谷口 拓司 、與賀田 洋2、木村 美知留5、松井 幸司3、山口 和美6、谷川 美喜子4 （1. 社会医療法人財団白十字会
佐世保中央病院、2. 医療法人伴帥会愛野記念病院、3. 国家公務員共済組合連合会佐世保共済病院、4. 長崎県五島中央病院、5. 長崎県島原病院、6. 地域医療振興協会市立大村市民病院）
キーワード：救急初療看護、救急看護認定看護師、セミナー【概論】
救急初療では生命の危機的状況にある患者の対応も少なく、時間的な制約や情報が限られている為、予測性・準備性・迅速性を踏まえた対応が求められます。軽症から重症患者、年齢・性別、疾患、問わずあらゆる患者が対象となります。救急患者を対応する看護師に求められることは,フィジカルアセスメントの知識・技術の習得はもちろん、批判的思考を含めた臨床推論能力や緊急度の判断、トリアージの実践は重要です。また、救急初療の現場では、医師や他職種を含めた対応が必要であり、救急看護師のチーム医療の調整能力も重要な役割です。そのような中で、救急初療看護において臨床推論の思考過程を用いながら、看護過程の展開、看護実践をしていくことはチーム医療へ貢献することが出来ます。 昨今、日本救急看護学会主催のフィジカルアセスメントセミ
ナー、救急初療看護コースも開催されています。今回の学会参加者の中には救急患者の対応経験が少なく、救急初療看護に自信が持てていない方々もいらっしゃると思います。そうした方々を対象に、救急看護(診療)における最新の知見を基に、症候別の内容についてセミナーを開催致します。認定看護師の思考や視点、症候別の臨床推論やアプローチなど、6つの症例を通して、明日から実践出来る内容を認定看護師がバトンを繋ぎながら伝授していきます。
【日時】2023年11月25日【時間】9：00～11：55【内容】
１． テーマ：胸痛（9：00～9：25）
山口

和美（地域医療振興協会市立大村市民病院）

２． テーマ：頭痛（9：30～9：55）
木村美知留（長崎県島原病院）

３． テーマ：腹痛（10：00～10：25）
谷口拓司（社会医療法人財団白十字会佐世保中央病院）

４． テーマ：呼吸困難（10：30～10：55）
谷川美喜子（長崎県五島中央病院）

５． テーマ：発熱（11：00～11：25）
松井幸司（国家公務員共済組合連合会佐世保共済病院）

６． テーマ：意識障害（11：30～11：55）
與賀田洋（医療法人伴帥会愛野記念病院）©一般社団法人 日本救急看護学会

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指定演題 | 特別セッション[SS3] 7つテーマで外傷初期看護のバトンを繋ごう～外傷初期看護が苦手な
あなたも明日からスペシャリストに!!～座長:本田 智治(長崎大学病院)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 16:20 第10会場 (コンベンションホール１)[SS3-01] 7つテーマで外傷初期看護のバトンを繋ごう〜外傷初期看護が苦手なあなたも明日からスペシャリストに!!〜○本田 智治1、石井 美保子2、小林 望3、宮田 佳之1、張岳 輝子1、中村 美穂3、湯川 えみこ2 （1. 長崎大学病院、2. 長崎みなとメディカルセンター、3. 佐世保市総合医療センター）
13:15 〜

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15:15

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

13:15 〜 15:15 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 16:20 第10会場)[SS3-01] 7つテーマで外傷初期看護のバトンを繋ごう〜外傷初期看護が苦手なあなたも明日からスペシャリストに!!〜1○本田 智治 、石井 美保子2、小林 望3、宮田 佳之1、張岳 輝子1、中村 美穂3、湯川 えみこ2 （1. 長崎大学病院、2. 長崎みなとメディカルセンター、3. 佐世保市総合医療センター）
キーワード：外傷初期看護、救急看護認定看護師、セミナー【概要】
近年、交通事故による死亡者数は減少傾向とされていますが、令和3年度の交通事故や転落・墜落の死亡者数は１万3，723人であり、毎日平均37.6人の方が不慮の事故によって外傷死している状況です。
我々は、救急医療の現場で、様々な不慮の事故における防ぎ得た外傷死（ Preventable Trauma Death：
PTD）を予防・回避するため、外傷初期看護の実践および質の向上が求められています。看護師に対する外傷研修コースとして、外傷初期看護ガイドライン（ JNTEC）のコースが開催されていますが、今回の学会参加者の中には、 JNTECコース受講ができていない方、もしくは外傷患者の対応経験が少なく、外傷初期看護に自信が持てな
い方々もいらっしゃると思います。
そうした方々を対象に、外傷初期看護に関する最新の知見を基に、幅広い内容についてセミナーを開催致します。外傷患者の臨床推論や治療戦略、診療体制の整備など、外傷初期看護における7つの Topics について認定
看護師がバトンを繋ぎながら伝授していきます。
【日程】11月25日【時間】13:15〜16:20【内容】
1．テーマ: 情報収集:外傷の臨床推論/MIST （13:15〜13:40 ）石井 美保子(長崎みなとメディカルセンター)
2．テーマ：受け入れ準備:治療戦略を考えた準備（13:40〜14:05）
小林 望(佐世保市総合医療センター)
3．テーマ：輸血戦略（14:10〜14:35）
宮田 佳之(長崎大学病院)
4．テーマ: 体温管理:外傷死の三徴 （14:35〜15:00 ）張岳 輝子(長崎大学病院)
5．テーマ： DCS : damage control surgery （15:05〜15:30）
中村 美穂(佐世保市総合医療センター)
6．テーマ： E-FAST : Extended FAST（15:30〜15:55 ）湯川 えみこ(長崎みなとメディカルセンター)
7．テーマ： Hybrid ER（15:55〜16:20）
本田 智治(長崎大学病院)©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O1] 看護教育1
座長:深梅 圭二(福岡徳洲会病院)
2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[O1-01] 救急患者受け入れに向けた看護師育成の課題～救急看護体制委員会の活動から～○長澤 静代1 （1. 相模原協同病院
10:10 〜

看護部）

10:20

[O1-02] 持続可能な蘇生トレーニングコースの開催を目指して○野村 典子1 （1. 京都中部総合医療センター）
10:20 〜

10:30

[O1-03] 日本の救急医療における病院前における循環器救急疾患トレーニングコース（ PACC）の必要性とこれからの課題○北崎 礼繁1、大谷 浩史3、井上 拓訓2 （1. 鹿児島市立病院
院

救命救急センター、2. 国士舘大学大学、3. 日本救急システム株式会社）

10:30 〜

10:40

[O1-04] 救急病棟看護師の急変時の 呼吸器系アセスメントの実態について○田村 俊貴1、大舘 猛1 （1. 深谷赤十字病院）
10:40 〜

10:50

©一般社団法人 日本救急看護学会

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10:10 〜 10:20 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第5会場)[O1-01] 救急患者受け入れに向けた看護師育成の課題～救急看護体制委員会の活動から～
1○長澤 静代 （1. 相模原協同病院看護部）

キーワード：看護師教育、急性期看護【目的】 A病院は B市の２次救急輪番病院であり、年間約8000台の救急車を受け入れている。2021年に新築移転をしたのを機に病院として ER型救命救急センターの申請を目標にあげ、救急患者の受け入れ強化を図ることになった。そのため重症患者へ対応できる看護体制の構築が必要となり、看護部内に救急看護体制員会を立ち上げ、看護師の育成へ向けて始動した。この委員会の取り組みを振り返り急性期看護師育成の現状と課題について考察したのでここに報告する。 【方法】2年間の委員会活動の振り返りとグループワーク（以下 GW）の資料を分析した。 【倫理的配慮】資料等から委員メンバーが特定されないよう配慮を行った。本研究は当該施設の研究倫
理審査委員会の承認を得て行った。
【結果】委員会メンバーは緩和ケア病棟を除くすべての部署から選出した。委員会として、緊急・重症患者を受け入れうえでの課題・問題を GWで抽出し、それらに対する対策案を検討した。さらに他の診療科の患者を受け入れる際の困りごとなどをあげて検討を行った。重症患者を受け入れるうえでの課題として「スキル」「人材不足」「部署の認識」「環境」「その他」があがった。具体的内容としては「スキル」ではスタッフの知識、技術の不足、重症患者の看護経験がない、「人材不足」では育成に関われるスタッフが育っていな
い、リーダーシップがとれる看護師が少ない、「部署の認識」では重症患者を受け入れるという認識に差がある、「環境」は部署や診療科によって管理や指示が異なる、看護の標準化がされていない、「その他」では漠然とモチベーションが上がらない、ラダーをあげるメリットがないなどがあげられた。解決策では他部署の勉強会等に出席しやすくする、中堅を対象にフィジカルアセスメントや急変兆候などの研修を計画す
る、ローテーション研修を行って重症患者や他の診療科の患者の看護を経験するなどの案があがった。他の診療科の患者の管理で困ることに関しては、当該部署のマニュアルを参考にできるとよいなどの意見が出された。活動の経過は師長会で報告し承認を得て、院内勉強会一覧表とお役立ちファイルの作成、急性期ローテーション研修の実施、次年度の院内教育計画への研修の組み入れの提案につなげることができた。
【考察】救急領域に関する教育では関連部署のみを対象とすることが多いが、今回、救急や集中だけでなく、すべての部署から委員を選出することとした。すべての部署でこれまで以上に緊急入院や重症患者が増えるであろうことを予測し、看護部全体で受け入れ態勢を構築したいと考えたからである。そのため、自部署でも緊急入院や重症患者の受け入れが増加する可能性があるが今のままで大丈夫か、障害になることは何かなどについて考えることができ、自分たちの目線で対策の検討ができたと推察する。さらに現場のスタッフである委員会メンバーの意見をもとに急性期領域の教育内容の見直しを行うことができ、救急看護体制委員会活動の意義は大きかったと考える。地域の事情により救命センターの申請は見送られることとなったが、あらためて急性期領域の看護教育の充実の必要性が浮き彫りとなった。患者受け入れに対する部署による意識の格差や診療部への働きかけなど課題も残されているが、看護業務の見直しに関する提言へつなげ、看護部全体で急性期医療を支えられるようにしていきたい。

10:20 〜 10:30 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第5会場)[O1-02] 持続可能な蘇生トレーニングコースの開催を目指して○野村 典子1 （1. 京都中部総合医療センター）
キーワード：働き方改革【目的】日本救急医学会認定の ICLSコースは、本邦で広く普及している蘇生研修の一つである。一定のコース認
定基準は設けられているものの、開催様式やコース内容に規定はなく、コースの質の保証は認定コースディレク©一般社団法人 日本救急看護学会

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ターに委ねられている自由度の高いコースと考える。 A病院でも救急医学会認定院内 ICLSコースを長年開催している。2014年のコースからは病院主催とし、それまでの運営方法だった職員の定休参加について見直しを行った。以降、9回に渡り、看護師のインストラクター参加は休日勤務扱いとし、医師は日当扱い、院内受講者は自己研鑽として開催していた。2020年、新型コロナウイルス感染症（以下 COVID-19）の流行により、それまで開催されていた院内研修や病院実習の多くが開催中止または延期を余儀なくされ、看護の質の低下や急変対応の遅れへの影響が危惧された。院内 ICLSコースも COVID-19流行前と同様の形式での存続が困難となった院内研修の1つであった。その理由としては、 COVID-19感染拡大防止のため集合研修の様式の見直しが必要となったこと、 COVID-19の流行が慢性的な看護師不足が問題視されていた A病院にとって、看護師の働き方に影響を及ぼしたこと、感染拡大により職員の確保が困難となったことが考えられた。しかし、 A病院では、院内 BLS研修会
等のシミュレーション研修の開催維持のためには、指導者レベルの職員の養成が必要であり、生涯教育のためにもインストラクターには ICLSコース受講者ならびに ICLSインストラクターを充てていた。また、病院機能評価や地域医療支援病院の承認要件においても蘇生研修は必要と考えている。そのため、持続可能な蘇生トレーニング
コースの開催方法について見直す必要があると考えた。
【方法】１）コース開催時間は、救急医学会認定 ICLSコースの最短時間である7時間を維持した。２）受講料は無料とし、コースで使用するテキストは病院蔵書として購入した。これら2点は、 COVID-19流行前から行っていたことであるが、加えて、３）コース設営も参加者全員で実施し一部のスタッフだけに負担がかからないようにした。４）感染症拡大防止のため e-Learningの事前視聴を併用した。また、コース1回あたりの参加人数を縮小し、その分、年間開催回数を2回から3回へ増加することで一定数の受講人数の確保に努めた。５）コース当日
は、参加スタイルや職種に関係なく参加者全員を勤務扱いとした。６）５）を受けて、参加者の休日を確保するためにコースを平日開催に移行した。以上、4点を新たに取り入れた。
【倫理的配慮】本演題において、救急部長ならびに看護部長の承認を得た。対象者のプライバシー保護に留意
し、個人名および演題に関するデータが第三者に特定されることはありません。 また、筆頭著者および共著者の開示すべき利益相反はありません。
【結果】 新しい研修様式を取り入れて今年で3年目を迎え、計7回開催することができた。 現在、平日開催や参加者全員の当日勤務扱いおよび休日の確保は維持できている。
【考察】 COVID-19の流行は慢性的な看護師不足だった A病院において、看護師の業務負担に拍車をかけた。
A病院に限らず、研修様式の見直しが必要とされた施設が多いと推測される。未知のウィルスとの戦いは、身体面・精神面ともにストレスフルな環境となった。しかし、そのことがきっかけで、 A病院ではそれまで検討事項として捉えていた救急医学会認定院内 ICLSコースの平日開催を実現可能にした。このことは、職員の働き方改革推進の一手になったと考える。

10:30 〜 10:40 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第5会場)[O1-03] 日本の救急医療における病院前における循環器救急疾患トレーニ
ングコース（ PACC）の必要性とこれからの課題○北崎 礼繁1、大谷 浩史3、井上 拓訓2 （1. 鹿児島市立病院

救命救急センター、2. 国士舘大学大学院、3. 日本

救急システム株式会社）キーワード：病院前12誘導心電図、病院前救急、教育、循環器救急疾患、救急救命士
ST上昇型心筋梗塞に対する病院前標準 12 誘導心電計（ Pre-hospital 12 lead electrocardiogram，以下， PHECG）の活用は，治療時間を短縮し死亡率を減少させるが，わが国における PH-ECG の使用率，教育の普及率および内容に関する具体的な報告はない。また、病院前、病院内において救急に携わる看護師においても、12誘導
心電図判読教育の場は少ない現状にある。倫理的配慮：本研究は、個人が特定されないように配慮し、所属長の承認を得た。
目的： PH-ECG 教育の現状と今後の課題を見出す。また、 PH-ECGの使用が早期搬送・早期治療介入に繋がる事についての、標準化教育コース「病院前における循環器救急疾患対応のトレーニングコース」 Prehospital Acute©一般社団法人 日本救急看護学会

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Cardiac Care – Training Course（以下 PACC‐ TC）の成果と必要性を考える。しかしながら、日本における PHECGの普及はまだまだであり、大谷らが実施したアンケートによると、 PH-ECGを使用していると回答したのは49.3％、 PH-ECGの使用理由では，急性冠症候群の鑑別がもっとも多く（34/34），地域メディカルコント
ロールによる推奨がもっとも少なかった（13/34）。また、 PH-ECG の活用を指導している教育施設は 4 施設（18％）に留まった結果となり、継続教育していく有用的なコースが必要であると考える。更に、ドクターカー、ドクターヘリでの病院前救護においては、装備として搭載しており実際に測定・判読する事を実践しているが、看護師による手技や判読能力を培う学びの場は少ない。
方法：本コースは2023年度より、日本臨床救急医学会公認 PACC‐ TCとなり、この開催を全国展開に向けて実施している。 PACC-TCは国士舘大学大学院の研究の一貫として2018年4月に開催し、現在までに20回の開催をしてきた。2018年9月からは12誘導心電図の活用に加え、 CPAPの使用も含めたコースとして発展。 PACCは現在
セミナー形式として運営され、これまでの受講生は総勢198名(2018年4月〜2023年4月現在)となっている。コースの有用性を表すために、プレテスト、ポストテスト、1年後に行うリテンションテストをそれぞれ同じ問題で実施した。
結果：ポストテストの平均点数が88点、さらにはリテンションテストによる点数が76点と、プレテスト平均点数
より20点も上昇している（プレテスト55.7±22.2点、ポストテスト88.2±8.8点、リテンションテスト76.5±
21.5点ｎ＝27）。これらの結果から、 PACC-TC受講者の12誘導判読能力は向上していることが示された。

結論：12誘導心電図における一つの教育プログラムとして PACC-TCの有用性が示された。また、コースの充実
性やより実践的な内容に改善していく事で、病院前から病院内での現場に携わる医療スタッフで活用できるツール、武器になるのではないかと考える。加えて臨床における PH-ECGの普及率の増加に比べ、病院や教育施
設ではその普及が十分でなかったという結果も見いだせた為、今後、全国各地域での医療者に向けた PH-ECG使用のためのシステムの構築と、その教育として PACC-TCを知ってもらう事が一つの解決策である。

10:40 〜 10:50 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第5会場)[O1-04] 救急病棟看護師の急変時の 呼吸器系アセスメントの実態について○田村 俊貴1、大舘 猛1 （1. 深谷赤十字病院）
キーワード：救急看護

呼吸器系アセスメント

急変対応

思考過程

1.目的
A病院は救急病棟に勤務する看護師の呼吸器系アセスメント実践の実態とその実践の裏付けとなる看護師の思考を明らかにする。 2方法 インタビューガイドを用いて半構成面接でデータ収集を実施。インタビュー内容を逐語録に起こし因子探索型内容分析を行った。 インタビュー収集期間：2022年9月１日～9月31日

対象者：看護師経

験6年目～20年目のキャリアをもつ看護師3名 倫理的配慮については A病院看護研究倫理審査委員会で承諾を得た。対象者には口頭及び書面にて同意を得た。 3.結果 【危機的状況の判断】【低酸素血症のアセスメント】【呼吸様式への評価】の3項目に分類された。 【危機的状況の判断】は、患者の全体像から生じる状態変化の判断とその後の対応で構成されている。「残存狭窄があるため、これはアタックと思って緊急コールを押し、バイタルサ
インを測定した。」「直感で痰が詰まったと判断した。呼吸苦が出現しており、すぐに吸引しなければ窒息すると思った。」などの意見があがった。 【低酸素血症のアセスメント】は、低酸素血症による弊害や身体的変化で構成されている。「酸素が頭や各臓器にいかないと細胞はダメージをうける。」「チアノーゼの出現から低酸素に陥っていると予想して酸素投与を開始した。」「痰が詰まって Spo2が低下している事が考えられたので吸引を行って改善した。」などの意見があがった。 【呼吸様式への評価】は、呼吸様式に着目をして患者の状態を評価
している内容で構成されている。「頻呼吸は生体の異常 から起こる事が多いから大事だと思う。」「呼吸が促迫していたし普段とは違うってすぐに判断できた。」「呼吸の変化 は生命に何らかの影響が出ていると考えた方が良い。」などの意見があがった。 4.考察 【危機的状況の判断】 救急病棟看護師は看護師経験年数よりも実際に遭遇した症例などから学ぶことが多く、その経験が生かされてい るからこそ適切な対応が可能となっている。周りにいる看護師と情報共有し、患者にとって最良の看護ができる環境が整えられていた。情報の共有やチーム医療©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会を実現している事により危機的状況に対して適切かつ迅速に判断し、対応が行えていると考察する。 【低酸素血症のアセスメント】 低酸素血症を身体症状から読み取り、すぐに適切な処置が施されている。救急病棟看護師は低酸素血症の症状や原因を十分に理解しているためできている行動だと考えられる。数値や身体症状だけでなく普段の症状とは何か違うと気づく力が養われており、今後予測される事態に対し瞬時にアセスメントし適切に対応している事が考察される。 【呼吸様式への評価】 急変時などは呼吸回数測定を直接の目的としておらず、呼吸様式を観察しつつ最低限の情報で最大限のアセスメントを行っている。それは救急病棟で多くの患者の呼吸状態をアセスメントしている経験から導き出されたものと考える。救急病棟看護師は【呼吸様式への評価】をもとに【危機的状況の判断】を行い、【低酸素血症のアセスメント】をしている。過去の知見を深める事で感受性が研ぎ澄まされ、「何か変だ」と客観的に物事を捉え、患者の様子を敏感にキャッチすることが出来ている。これは救急病棟で様々な経験を積み、その都度呼吸器系アセスメントをおこなってきたことが裏付けとなっていると考える。

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一般演題 | 口演[O2] 救急外来看護1
座長:上川 智彦(株式会社Vitaars)
2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O2-01] A病院蘇生室における入院患者の傾向に関する実態調査〜ベッド Aに焦点を当てて〜○室田 奈美1、大野 菜那1、佐藤 大貴1 （1. 東海大学医学部付属病院）
10:10 〜

10:20

[O2-02] 初療室における振り返り方法の検討～次症例につながるカンファレンスを目指して～○竹田 歩1、菊地 由美子1、齋藤 亜成1、齋藤 さゆり1、橋本 翼1、酒井 ひとみ1 （1. 公立置賜総合病院救命救急センター）
10:20 〜

10:30

[O2-03] 急性冠症候群患者チェックリスト導入による効果の検討○宮本 浩明1、横山 誠1、本田 智治1 （1. 長崎大学病院
10:30 〜

高度救命救急センター）

10:40[O2-04] ホットラインで効率的に情報収集するための救急室の取り組み
現場の救急隊からの的確な情報聴取をめざして○向島 麻衣1、田中 彰子1、八島 由紀1 （1. 焼津市立総合病院）
10:40 〜

10:50

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:10 〜 10:20 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第6会場)[O2-01] A病院蘇生室における入院患者の傾向に関する実態調査〜ベッド
Aに焦点を当てて〜
1○室田 奈美 、大野 菜那1、佐藤 大貴1 （1. 東海大学医学部付属病院）
キーワード：初療、滞在時間【目的】地域の三次救急医療を担う A病院蘇生室は7床のベッドとハイブリット手術室で構成されている。その中でもある1床(以下ベッド Aとする)は他の病床と比較し、同フロアにある画像検査施設への導線が短くスペースも広いため使用頻度が高い。そのうえ、ベッド Aから入院となった患者の多くは同ベッドを長時間占有している状況にあり、この運用に疑問を感じた。今回、ベッド Aの実態調査を通して効果的な病床運用方法について検討したため報告する。【方法】 A病院の蘇生室に、2022年10月1日〜11月30日迄に来院した全患者数1080名のうち、ベッド Aに入室した275名中、入院となった患者158名を対象とした。初療経過記録、カルテから情報収集を行った。 【倫理的配慮】発表に際し、所属施設の臨床看護研究審査委員会の承認を得た。データ収集は個人が特定されないよう配慮した。【結果】①主訴：「脳卒中を示唆する症状」22.8%、「消化器症状」15.8%、「外傷」13.9%、「意識障害」11.4%、「呼吸器症状」10.1%、「胸部症状」8.2%、「発熱」7.6%、「その他」10.1%②処置内容(一般採血、検査以外)：「培養採取」23.8%、「創傷処置」5.0%「 CVなどデバイス挿入」5.0%③緊急手術、アンギオ出棟：8.1%④滞在時間：平均[中央値(最小,最大)]212(29,486)分⑤240分（4時間）以上滞在した患者の主な要因：「入院先病床、ベッド調整待ち」22.2%、「複数の画像検査実施」20.3%、「専門科の診察、介入」20.3%⑥培養を採取した患者のうち240分以上滞在した患者60.5%⑦入院病棟：救命救急センター：63.5%、救命救急科後方病棟：12.5%、他：24％⑧入室から退室までベッド Aに滞在した患者：42.3% 【考察】ベッド Aには、脳卒中を疑う患者をはじめ、処置を要する患者、緊急手術を行う患者など様々な患者が入室している。また、救命救急センターに入院する患者の6割以上を占め、重症な患者に多く使用されている。ベッド Aに入室から退室まで滞在した患者は4割程度で、多くの患者は診断がつき必要な処置を行い、状態が安定したところで他病床へ移動していた。これにより、次に来院してくる新たな患者を受け入れる準備ができていた。しかし、滞在時間は平均3時間以上であり、ベッド Aを重症な患者に効率よく使用するためには、各患者の滞在時間を短縮する必要がある。ベッド Aの滞在時間が延長する主な要因は、複数の画像検査を行う
こと、発熱患者にほぼ全例で培養を採取することが挙げられた。その他の要因としては、初療を担う救命救急科と専門科の双方が診察をすることにより時間がかかるケースや、診察の後追加される新たな検査や処置が行われるケース、入院先の病床が空くまで蘇生室で待機するケースがあった。ベッド Aの滞在時間を短縮するためには、検査がより早く行われ、診断に繋げられるように検査担当部署と連携する必要があると考えられる。また、医師同士の連携による診療時間削減の工夫を行うなど、多職種と協力することで改善することが期待される。病床運用については多職種と検討し、移動基準を明確にしていくことで蘇生室の効果的な病床運用ができると考える。

10:20 〜 10:30 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第6会場)[O2-02] 初療室における振り返り方法の検討～次症例につながるカン
ファレンスを目指して～1○竹田 歩 、菊地 由美子1、齋藤 亜成1、齋藤 さゆり1、橋本 翼1、酒井 ひとみ1 （1. 公立置賜総合病院救命救急セ
ンター）
キーワード：初療室、症例振り返り、カンファレンス【はじめに】 三次救命救急センターでは、日々重篤な疾患や外傷、熱傷など多岐にわたる患者が来院する。 A病
院救命救急センター初療室では、令和4年度に救急車搬送件数 4,465件、ウォークイン患者を含めると年間
18,269人の患者が受診している。 A病院ではこれまで振り返り方法について何度も議論されてきたが、なかなか©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

効果的な振り返り方法が確立できず、対応について指摘する内容が多い振り返りとなっていた。救急外来の特性
上、現在進行形で振り返ることが難しく、事後の振り返りになることが常となっている。第20回救急看護学会学術集会の会長講演において、『救急看護の実践知をつなぐ』ことをテーマに問題提起されている1）。その中で芝田は、「救急看護の実践知を未来へつなぎ、さらに発展させていくためには、救急看護師が実践知を語り、伝えることが大きな役割である」1）と述べている。そこで今回、症例から学んだ実践知を次の症例に繋げ、スタッフ
全体のスキルアップと患者の安全安楽につながるようなカンファレンスを持ちたいと考えた。振り返り方法の充実と次症例につながる方法の検討を行なったので、報告する。 【方法】 １． 症例振り返り用紙を作成、特にショックに至っている症例をピックアップし振り返りを行う。 ２． 記録用紙の内容は、1）患者の問題点・目
標、2）目標に対応した具体的行動、3）よりよい看護をするために、4）次回への対応策、5）2回目症例につながった看護の振り返りを行う。 ３． 病名ごとにインデックスを作成し、症例ファイルをまとめる。 ４．倫理的配慮：対象者に対して説明し同意を得たうえで、所属長の承認を得ている。【結果】振り返り用紙を活用し、カン
ファレンスを行なった件数は39症例、項目は14項目、すべての症例が2回目の症例に活かすことが出来ていた。特に循環血液量減少性ショック、血液分布異常性ショックに対する対応が素早くできていた。循環血液量減
少性ショックの中でも出血性ショックがおおく、緊急輸血につながる症例が多かった。血液分布異常性ショック
では、敗血症性ショックが多く、搬入後にすばやい血液培養採取と培養検査提出が行え、早期に広域薬の点滴が可能となっていた。 【考察】振り返り用紙を作成し、カンファレンスを行なうことで、それぞれの症例から学びを深めることが出来ていた。特に循環血液量減少性ショックへの対応として、緊急 O型輸血、緊急 FFP輸血の準備を搬入前から行うことが出来るようになり、ショック状態の安定化につながったと考えられる。ショックへの切り替えも早くなり、ルートも2ルート準備するなど、意識の改革にもつながったと考える。また、血液分布異常性ショックの中でも敗血症性ショックに対する対応が早くできるようになっている。入室早期から血液培養検査を採取し、輸液負荷・ノルアドレナリンの投与、早期に抗生剤の投与を行うなどが出来るようになっている。このことから、カンファレンスを有効に活用し、2回目の症例に繋げることを目的としたカンファレンスの方法は効果があったと考えられる。岩本らは、「初療救急経験1年目の看護師には、臨床現場での支援体制と後からフィードバックすることで状況理解を促す教育が必要である」2）と述べている。今回、カンファレンスを用いることで臨床現場での支援体制と有効的な事後フィードバックができたと考える。 【結論】 1. カンファレンスを行
なうことで、2回目症例につなげることができ、素早い対応が可能となった。 2. カンファレンスが全員の観察や治療に対する理解を深めることにつながった。

10:30 〜 10:40 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第6会場)[O2-03] 急性冠症候群患者チェックリスト導入による効果の検討○宮本 浩明1、横山 誠1、本田 智治1 （1. 長崎大学病院

高度救命救急センター）

キーワード：ACS、チェックリスト、DTBT【はじめに】
ST上昇型心筋梗塞において、急性冠症候群ガイドライン2018改訂版では door-to-balloon-time(DTBT)90分以内は最低限の許容時間であり、診断から病変部位のワイヤー通過までは60分以内が目標とされている。そのため急性冠症候群(acute coronary symdrome:以下 ACS)の初期対応は時間短縮が求められる。当院では DTBT短縮を目標に救急外来看護師が循環器内科医師と協働し、当院独自の ACSチェックリストの作成を行い2018年4月より運用を開始した。本研究では ACSチェックリスト導入による効果について検討を行うことを研究目的とした。
【方法】
本研究対象者は、休日や夜間時間外に現場から当院に直接搬送され、プライマリー PCIを実施した患者である。
ACSチェックリスト導入前（2014年１月〜2018年3月： control群）と導入後(2018年4月〜2021年12月：
intervention群)で、救急外来入室から心電図までの時間(door-to-ECG-time: DTET）、救急外来滞在時間、
DTBT、発症から再灌流時間、 CK、 CK-MBについて後方視的かつ統計学的に比較検討した。分析ソフトは、
SPSSver.25を用いて行い、有意水準は5％未満とした。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【倫理的配慮】所属する施設の倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号：22031403）。
【結果】
調査対象者は control群49例、 intervention群61例の110例が登録された。患者背景に有意差はなかった。それ
ぞれ DTET(7 [4.5-10]分 vs ３[1-5]分,ｐ<0.001）、救急外来滞在時間(60.6 [40.5-68.5]分 vs 38 [3059]分,p=0.002）、 DTBT(89[78-111.5]分 vs 77[67-104]分, p=0.012)といずれも intervention群で短縮し有意差が認められた。発症から再灌流時間は(166 [139.5-226]分 vs 163 [129.7-268.7]分,p=0.632）、CK(2328.0 [914.7-4622.2]U/L vs 2236.5 [1038.0-4375.5]U/L,p=0.630）、 CK-MB(248.0 [81-410]ng/ml
vs 226.0 [90.5-387.5]ng/ml,p=0.630)と intervention群でそれぞれ短縮・減少していたが有意差はなかった。
【考察】
ACSチェックリストを用いることで医師と看護師の役割を明確化でき、情報の共有を行いながら時間短縮への共通認識を持つことでメンバー間の連携に繋がったと考えられる。また ACSチェックリストの導入によって看護師に
おいて ACSチェックリストそのものが学習材料となり統一した知識と技術の定着化を高め、これらの要因がDTETならびに救急外来滞在時間を短縮となり、 DTBT短縮に繋がったと考えた。しかし、発症から再灌流時間に関して有意差は認めず、また心筋逸脱酵素に関しても有意差は得られなかったことから、今後は ACS発症から再灌流時間の時間を短縮するために病院前活動に重点を置き、発症から来院までの対応の質を高める介入も求められると考察した。
【結論】
ACSチェックリストの導入により DTBTは有意に短縮したが発症から再灌流時間、心筋逸脱酵素に有意な差はな
かった。今後は病院前活動にも重点を置き、 ACS発症から来院までの対応の質を高める介入も求められる。

10:40 〜 10:50 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第6会場)[O2-04] ホットラインで効率的に情報収集するための救急室の取り組み
現場の救急隊からの的確な情報聴取をめざして○向島 麻衣1、田中 彰子1、八島 由紀1 （1. 焼津市立総合病院）
キーワード：ホットライン、救急看護師、救急救命士【目的】看護師の経験年数による苦手意識の軽減、救急隊から最低限必要で的確な情報を聞き出すことができれば、迅速かつ適切な処置を行うことができ、安定した救急看護の提供が期待できると考える。ホットライン対応の勉強会を看護師・救急隊に実施し、救急経験年数に左右されず両者が的確な情報収集・提供ができ、かつ看護師・救急隊の連携を維持するための必要な因子について明らかにする。
【方法】データ収集期間は令和4年６月〜令和4年10月。研究対象者は当院救急外来看護師22人、当院に搬送依頼する救急隊（病院連絡の経験が１回以上ある方）76人。勉強会前後でアンケート実施・ホットライン対応時間（ランダムに100件）を計測し比較した。 ZOOMを使用しオンラインで看護師・救急隊に勉強会を実施。その後対象者全員に ZOOMの動画を YouTubeにて限定公開した。アンケート結果を DrSpSSで有意差を出した。
【倫理的配慮】日本看護協会、及び医療における研究倫理的配慮に基づき実施した。病院看護部倫理委員会及び病院倫理委員会の承認を得た。
【結果】１．ホットラインの対応時間：勉強会前は平均時間2分56秒、勉強会後は平均時間2分15秒。２．看護師・救急隊間で勉強会前有意差があったが勉強会後有意差がなくなった項目①病院連絡時、情報提供・収集しや
すいか（勉強会前：看護師2.59

勉強会後：看護師2.23

救急隊2.21有意差p＞0.05）②病院連絡時に相手の接遇マナーが関係すると思うか（勉強会前：看護師2.14

救急隊1.76

有意差p≦0.05

勉強会後：看護師1.82（勉強会前：看護師2.18

救急隊2.29
救急隊1.82

救急隊2.64

有意差 p≦0.05

有意差 p＞0.05）③病院連絡に要している時間を長く感じるか

有意差 p≦0.05

勉強会後：看護師2.59

救急隊2.62

有意差 p＞

0.05）【考察】今回看護師と救急隊それぞれにアンケート調査と勉強会を実施したことで、ホットライン時間の短縮に©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会つながった。またホットラインへの不安軽減、必要な情報収集・提供の仕方について理解でき、看護師と救急隊の良好な人間関係において接遇が必要であることが分かった。看護師と救急隊がお互いの認識を知り、知識や情報の共有、周知を図れたことは、ホットラインに対する個々のストレスや不安の軽減につながったうえ、救急経
験の浅い看護師であっても情報の整理や優先順位を考えるようになり、以前と比較し看護師の経験値に左右されない効率的な情報収集ができるようになったと言えるのではないだろうか。ホットライン対応と判断は、患者の初療や受け入れ体制に影響する。看護師としてのその役割の重要性を再認識することができた。救急患者の搬送と受け入れを適切かつ迅速に実施するため、救急隊とのホットライン対応を円滑におこなえるよう、看護師・救急隊にホットライン対応の教育を実施し、継続的に知識向上を図ることが今後も必要である。またホットラインの情報は医師も共有するので、今後看護師・救急隊だけでなく他職種とも連携していく。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O3] 家族看護1
座長:村上 香織(近畿大学病院)
2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O3-01] 脳死下臓器提供家族の心情を考察し、支援のあり方を検討する○竹内 若菜1、岩﨑 瑞穂1、古賀 愛1、村上 諒1 （1. 大阪府立中河内救命救急センター）
10:10 〜

10:20

[O3-02] 集中治療領域における代理意思決定後の家族の心理○天野 哲也1、松本 隆1 （1. 福岡新水巻病院）
10:20 〜

10:30

[O3-03] 患者家族の意思決定に関わる看護○佐々木 南実1 （1. 独立行政法人国立病院機構仙台医療センター
10:30 〜

救命救急センター）

10:40[O3-04] 救急外来でわが子の死を経験する家族へのケアの質向上を目指して～多職種協働からうまれた家族ケア指針～○鈴木 未沙1、青木 悠1、窪田 葉月1、森 泰子1、中尾 勇祐1、岡 麻里奈1、橋内 伸介1、加藤 佐知子1
、梅原 直2、小澤 美和2 （1. 聖路加国際病院
10:40 〜

10:50

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救命救急センター、2. 聖路加国際病院

小児科）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:10 〜 10:20 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第7会場)[O3-01] 脳死下臓器提供家族の心情を考察し、支援のあり方を検討する○竹内 若菜1、岩﨑 瑞穂1、古賀 愛1、村上 諒1 （1. 大阪府立中河内救命救急センター）
キーワード：脳死下臓器提供、ドナー家族【目的】本症例で関わった脳死下臓器提供家族（以下、ドナー家族と略す）も身体的・精神的ストレス反応を示しながらも、「臓器を提供したい」という一貫した思いがあった。喪失への恐怖心を抱きながら臓器提供に至ったドナー家族の心情を考察し、今後のドナー家族支援のあり方を検討する。
【事例紹介】脳幹出血と診断された A氏30歳代、男性。両親には脳死となりうる可能性が高いと病状説明が行われた。脳死となった場合のオプション提示に対し、 A氏の意思を明確に表示するものは無く、家族間で協議した結果、臓器提供を希望された。両親ともに「息子の臓器が誰かの役に立てるなら」、「誰かの一部となって生き続けて欲しい」という思いが強かった。
【倫理的配慮】学会発表については A氏家族の同意および施設長の承諾を得た。また、個人が特定されないように配慮した。
【結果】臓器提供を希望し、移植に関する情報収集や手続きは父親が主体となって行っていた。臓器摘出術前面会も父親が一人で来院し、最終の意思決定も父親が下していた。母親は面会のたびに嘆き悲しみ、面会もままならない状況が続いた。また、不眠・食欲低下など身体的なストレス反応も表れていた。 第二回法的脳死判定が終了し、死亡宣告後も両親は生の表象がある中では死を実感できていない様子であった。しかし、臓器摘出後の面
会時冷たくなった身体に触れ、死を実感しつつ A氏を讃えるような発言がみられた。母親からも臓器提供の成功を喜び、レシピエントの健康を祈る発言がみられた。
【考察】 La Spina,et alはドナー家族が臓器提供の決断理由として、病気で苦しむ人を助けるという人道的な動機
以外に愛する人を生かし続けたいという隠された動機があると指摘し、臓器提供をすることが「死別の心痛に対する防衛機制」として機能している。「臓器提供の決断そのものが悲嘆の過程に影響するのではなく、臓器提供がドナー家族にとって持つ意味合いの違いによって、喪失への適応を促進することもあれば、阻害することもある」と指摘している。１) 息子の死に直面した A氏ドナー家族も危機的な状態に対し、愛他的精神や肯定的な意味づけを行うことで喪失による悲しみへの対処や均衡を保ち心理的安定性を保とうとしていたと考えられる。 また、臓器提供が成功したことを知り、ドナー家族の意思が全うされ、今なお患者はレシピエントの中で生き続
け、レシピエントを支え続けていることがドナー家族に安心感と満足感をもたらすと考えられている。そのこと
からも、臓器移植の経過や心拍再開時刻を伝えることもドナー家族の安心感や満足感に繋がり、グリーフワークの一助になると考える。 Merchant,et alはドナー家族が臓器提供に対し「否定的な面があった」と回答した群では PTSD尺度の得点が高かったと報告している。２）このことからも、医療者はドナー家族が複雑性悲嘆となるリ
スク評価視点をもち、臓器移植を決断した動機や心情の変化などを傾聴する必要がある。また、臓器提供を希望
しつつも否定的な思いがある場合は、移植後のドナー家族支援に関わる移植コーディネーターとの情報共有や連携が重要となってくる。
【結語】ドナー家族は患者の死を目前にし、不安定な心情のなか臓器提供の代理意思決定を行う。臓器提供にどのような思いや意味づけを行っているのかを探り、揺れ動く心情の支持やドナー家族の悲嘆過程を見越し、多職種で支援方法を検討し介入していく。

10:20 〜 10:30 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第7会場)[O3-02] 集中治療領域における代理意思決定後の家族の心理○天野 哲也1、松本 隆1 （1. 福岡新水巻病院）
キーワード：代理意思決定後の家族心理、入院時重症対応メディエーター
Ⅰ．はじめに
令和4年度の診療報酬改定を機に入院時重症対応メディエーター（以下メディエーターとする）が配置された。メ

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ディエーターの配置により、今まで以上に家族の心情や背景を汲み取り、共有できている。 救急医療の現場では、治療方針に関して自己決定ができない状況となり、家族が代理意思決定を行うことが多い。家族は予測困難な状況に直面し、命に関わる大きな決断を突如として迫られる。入院患者の中には、治療や処置について「きついことはしてほしくない」など、会話の中で患者自身の意思を伝えていることがあるが、代理意思決定の際に患者の意思が含まれているのか、代理意思決定をした家族の心境はどのようなものかを明らかにすることで、代理意思決定を行う家族への支援、関わりを臨床の場で活かすことができると考え、本調査を取り組むに至った。
Ⅱ．研究方法１．目的 家族が代理意志決定した治療方針に患者の意思が考慮されているか、代理意思決定における家族の心境を調査し、代理意思決定後の家族への関わりを検討する。
２．対象 ICUに緊急入院となり、状態悪化時の治療方針の代理意思決定を行った家族35名。
３．調査方法 質問紙調査
４．調査実施期間 2023年12月1日～5月31日
５．主な調査内容 日常生活の中で、患者と家族が治療や処置等に関する話をしたことがあるか、状態悪化時の対応を決める際に何を重視したか、代理意思決定後の心境について調査を実施した。
６．調査に際しての倫理的留意 質問紙調査において、調査の目的等、書面で説明した上で自由回答とし、対象者に同意を得た。得られた内容は本調査以外で使 用しない他、個人が特定されるような情報が調査担当者以外に知られる事ないように厳重に管理した。また、発表に関して所属長の承認を得た。
Ⅲ．結果
日常生活の中で、患者、家族間で治療・処置に関 する会話をしていたのは31％、会話していなかったのは69％。患者、家族間で治療・処置に関する会話をしていた家族は本人の希望や性格を重視する傾向にあった。会話をしていなかった家族は、家族の希望やインフォームド・コンセントを重視する傾向にあった。不安や戸惑いといった心情は半数以上を占めていた。9割は苦しみや悲しみなども含め冷静ではいられない状態だった。
Ⅳ．考察
今回の調査で、救急医療の現場では緊急入院に至るまでに治療・処置に関する会話をしていない人が多く、急な決断の際に患者の意思が考慮されていない事、家族は不安や戸惑いがあり、冷静な判断ができる状態ではない事が分かった。そのため、看護師は家族とコミュニケーションをとり、必要な情報を提供する事、メ
ディエーターを通して情報収集する事等が必要と考える。患者の人生において身近な存在である家族が、患者の性格や生き方等を理解している。事前に医療に関する話をしていなくても、家族が患者の性格や生き方などを考慮し、代理意思決定ができるように医療スタッフは支援をする必要がある。さらに代理意思決定後も、不安や戸惑いを抱えている家族に対して、意図的かつ肯定的に代理意思決定を尊重する姿勢で関わる必要がある。
Ⅴ．結論
今回救急医療の場で行われる代理意思決定の多くは、患者自身の意思や性格を考慮できていないことが分かった。患者の意思や性格等を考慮した代理意思決定をするには、医師や看護師、メディエーターなどの多職種が連携し、家族が患者の性格や生き方等を考慮できるような支援が必要となる。また、代理意思決定後も意図的かつ肯定的に代理意思決定を尊重する姿勢で関わる必要がある。

10:30 〜 10:40 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第7会場)[O3-03] 患者家族の意思決定に関わる看護○佐々木 南実1 （1. 独立行政法人国立病院機構仙台医療センター

救命救急センター）

キーワード：意思決定支援【目的】救命救急センターでは生命の危機にさらされている患者に相対することが多い。その患者・家族の心理的特徴としては、不安と恐怖・様々なストレス反応を示し、精神的な危機状態に陥りやすい。今回私が関わった患者家族は自宅退院を強く望んでいたが、度重なる患者の身体的変化に動揺が大きく現状を受け止められずにいた。患者の意思確認が困難な状況の中、今後の治療への代理意思決定が迫られており、家族へどのようなかかわ©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会りができるか考え、実践した看護を振り返る。 【方法】対象： A氏80歳代女性

現病歴：持続する食欲不振から当施設転院。 S状結腸穿孔・急性汎発性腹膜炎と診断され、洗浄ドレナージ、双口式イレオストミー造設。その後
骨盤内膿瘍の増悪、腎機能障害認め持続的血液濾過透析導入。呼吸不全となり人工呼吸器管理、長期化により気管切開術施行。家族背景：キーパーソンは自宅近くに住む長女と孫。看護計画を『患者・家族の不安が軽減され現状や今後についての受容が進む』と立案し、感染対策を講じた上で週2回・15分程度の面会調整と、手浴・足浴・保湿クリームの塗布・ストマパウチ交換を家族が介入できるよう調整した。医師との IC調整、看護師間での情報共有、合同カンファレンスの実施、面談・傾聴を行った。家族の感情のフィードバックや家族の頑張りに労いの言葉をかけ、気管切開後のイメージがつかめるようスピーチカニューレ・嚥下訓練等の説明を行った。今回得た情報は個人情報保護留意し厳重に管理することを、口頭および書面で説明し同意を得た。また所属長の承認を得たのち本事例をまとめている。【結果】家族は日々の面会から、 A氏の身体的変化を家族自身の目で確認した。孫は、気管切開は『喉に穴を開けて声を奪うもの』という負のイメージがあったが、看護師とともに積極的にケア参加をしたことで、今後どのような医療処置やケア・社会調整が必要なのかを徐々に理解し、「本人がいないところで決めてしまったけれど、前向きな決断であるし必要なことだから」との発言が聞かれ、前向きな意
思で気管切開施行を決断することができた。長女は、 A氏の体調の変化に気付けなかったという自責の念から泣く姿が見られたが、面会時に実際のカニューレを用いて、どのように気管に入っているのかなどを説明しその後どう感じたかを聴きフィードバックしたことで、「ショックだったけど、表情が読み取りやすくなったし、顔回りもすっきりしたので悪いことばかりじゃない」等の発言が聞かれ、Ａ氏の病態を受け入れることができた。当初の家族は ADLが自立した状態での自宅退院を希望していたが、最終的に自宅での介護は困難であり、長期療養病院への転院を希望するとの意思決定をされた。 【考察】 A氏家族はフィンクの障害受容危機モデルで考えると、孫は変化した現実に対し再認識をしながら再構築する承認の段階へと進み、危機を肯定的に捉え積極的に価値のあるものだと認識する適応の段階へ進むことができた。また、長女は防御退行と承認の段階へと進んだと考えられる。面会や気管切開・療養先選択の意思決定のタイミングでの A氏のケアへの介入、医療者からの治療方法・今後の治療方針についてのメリット・デメリットの繰り返しの説明と傾聴が、家族の受容を進めることに繋がったと考える。本来意思決定支援の対象は患者本人であるが、家族が代理での意思決定を迫られる場面がある。患者家族への確実な情報提供、治療におけるメリット・デメリットの丁寧な説明とフィードバック、家族間での認識の統一、多職種での患者家族の情報共有することが重要であることを学んだ。

10:40 〜 10:50 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第7会場)[O3-04] 救急外来でわが子の死を経験する家族へのケアの質向上を目指して～多職種協働からうまれた家族ケア指針～
1○鈴木 未沙 、青木 悠1、窪田 葉月1、森 泰子1、中尾 勇祐1、岡 麻里奈1、橋内 伸介1、加藤 佐知子1、梅原 直2、小澤 美和2 （1. 聖路加国際病院

救命救急センター、2. 聖路加国際病院

小児科）

キーワード：多職種協働、家族ケア、小児心肺停止【目的】
救急外来におけるわが子の突然の死を経験する家族に対するケアの質向上にむけて、小児心肺停止（以下小児
CPA）患者の家族ケア指針作成過程を振り返り、指針導入により生じた効果と今後の課題を抽出したため報告する【方法】
１．家族ケアニーズを把握するため、小児 CPA事例の「家族ケア」「グリーフケア」に対する看護師の経験や困難感に関する意識調査を実施した
２. 家族ケアの経験がある看護師からのヒアリング・振り返りカンファレンス・勉強会で共有された内容から、重©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

要と思われる項目を抽出し、①「多職種連絡体制」②「家族へ配慮した環境調整」③「家族対応時のポイン
ト」の3つにカテゴリ化した ３．抽出されたカテゴリに基づき多職種で議論を重ね、実臨床の現場での利用に適した簡潔な「小児 CPA患者の家族ケア〜困ったときのポイント集〜」を作成し、現場に導入した
４．導入後、看護師による家族ケア指針の活用状況・使用感・改善点に関するアンケートを実施した
５．アンケートを分析し、家族ケア指針の効果と課題を検討した
倫理的配慮として、アンケートは個人情報の保護に努めて、回答は自由意思として、回答が得られない場合でも不利益が生じないことを説明した。
【結果】
意識調査を行った対象は看護師31名だった。そのうち18名から回答を得た(回答率58％）。10名（56%）が小児
心肺停止患者の家族ケア・グリーフケアの経験がなく、18名（100%）が家族ケア・グリーフケアに対して不安や困難感を感じていた。また、14名(78％)が「家族ケア指針があったら活用したい」と回答した。 家族ケア指針
は、小児看護専門看護師、精神看護専門看護師、小児救急認定看護師、救急外来・集中治療室・小児科に所属する看護師、小児科医師、救急科医師、チャイルド・ライフ・スペシャリスト、医療ソーシャルワーカー、チャプレンで議論を重ね「蘇生」と「グリーフケア」の２つの場面を想定し①「多職種連絡体制」②「家族へ配慮した
環境調整」③「家族対応時のポイント」の3つの項目に基づく行動指針を作成し導入した。 指針導入後、実際に小児 CPA事例に対応した看護師4名にアンケートの回答を依頼した。家族ケア指針を「使用した」と3名、「役に立ったと思う」と3名が回答した。役に立った理由は「小児の蘇生という慌ただしさの中で、推奨される行動が冷静に確認できてとても良かった。スタッフ間でも対応するべきことが共有できた」「簡潔にまとまっていたため
知りたい情報を選んでみる事ができた。小児科看護師に以前より気軽に声を掛ける事ができた」などであった。
【考察】
小児の心停止を経験する家族の心理的ストレスは非常に強く複雑性悲嘆をもたらしやすいため、家族ケアの質が担保されることは重要な臨床課題である。しかし、小児 CPA事例は絶対的数が少なく、その家族ケアは専門的知識と経験が不可欠になるにもかかわらず、一般化された明確な指針が少ないため、対応に不安や困難感を感じている救急外来看護師は多い現状がある。今回の独自に作成した家族ケア指針の導入により、これまで小児 CPA事
例の家族ケアを実践してきたスタッフの経験知が集約化され、経験が浅く苦手意識を感じていたスタッフと共有することができた。またその場で簡潔に見返せる家族ケア指針は、慣れない状況で突発的に対応すべき場面に置かれる救急外来看護師が行う家族ケアの一助になったと考える。 また、指針作成に当たり多職種で協働して作成したことで、職種間の家族ケアの認識を共有でき、日常的に密に関わる機会が少ない職種との連携を強化する副次的な効果も生じた。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O4] チーム医療1
座長:松尾 直樹(東広島医療センター)
2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第8会場 (会議室109)
オンデマンドサイトはこちら[O4-01] 看護師から救急救命士へタスクシェア/シフトにむけた業務の検討○立澤 宏真1 （1. 春日井市民病院）
10:10 〜

10:20

[O4-02] 院内救急救命士の業務拡大に向けた取り組み ～学習を促進する構成要素を用いて教育方法を振り返る～○吉川 英里1、山嵜 量博1、木村 美香1、渡邊 恵里子1 （1. 飯塚病院）
10:20 〜

10:30

[O4-03] 看護師特定行為研修修了者が急性期内科病棟で行う末梢留置型中心静脈注射
用カテーテル挿入の効果○向井 直基1 （1. 市立大洲病院）
10:30 〜

10:40

[O4-04] 特定行為研修を修了した看護師の取り組み～特定行為研修修了看護師が呼吸療法に介入することで変化してきたもの～○武藤 恵1、石田 智彦1、吉田 美里1、伊藤 和恵1、阿久津 功1 （1. 枡記念病院看護部）
10:40 〜

10:50

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:10 〜 10:20 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第8会場)[O4-01] 看護師から救急救命士へタスクシェア/シフトにむけた業務の検討○立澤 宏真1 （1. 春日井市民病院）
キーワード：救急救命士、タスクシェア／シフト【はじめに】医師の働き方改革により医師業務のタスクシェア/シフトによりコメディカルの業務内容が変化してきている。2021年10月には救急救命士法が改定され、病院内で救急救命士が働く施設も増加している。 A病院でも昨年から救急救命士が看護局所属として救命救急センターで勤務しており、「医療機関に勤務する救急救命士の救急救命処置実施についてのガイドライン」に基づき業務を作成した。今後は更に看護師業務のタスクシェア/シフトが期待される。【目的】看護師業務のタスクシェア/シフトの観点から救急救命士の業務内容を検討する。【方法】 A病院の救急外来で勤務する看護師39名を対象に看護師へ自己記述式質問紙調査を行った。【倫理的配慮】 A病院の倫理審査会の承認を得て実施した。【結果】自己記述式質問紙調査の回収31名、回収率79％であった。救急救命士に実施してほしい業務について質問し、35業務の回答があった。これを「タスクシェアできる業務」「タスクシフトできる業務」「救命士業務」「看護補助業務」「その他」の5つに分類した。「タスクシェアできる業務」で多かった意見では心肺蘇生対応の補助12名、モニター装着11名、ストレッチャーへの移乗
介助6名、医療機器点検7名、検査や点滴準備・片付け6名「タスクシフトできる業務」では画像検査室への患者搬送16名「救命士業務」では救急車受け入れ要請の電話対応5名、「看護補助業務」ではごみ捨て3名、ベッド準備2名であった。 次に救急救命士がいて助かる業務で多かった意見では、心肺停止や外傷患者の処置18名、画像検査室の患者搬送8名であった。 また救急救命士が院内業務を行う上で新たに習得すべき技術として、患者の移動や気管挿管介助、点滴固定、家族対応等の看護技術を習得すべきと回答があった。 最後に医師が救急救命士に期待する役割として医師・看護師の業務補助と、救急隊との橋渡しを担ってほしいと考えており、救急救命士からは資格が活かせる業務を実施していきたい救命士もいるのではないかという意見があった。 【考察】救急救命士とタスクシェア/シフトできる業務は心肺蘇生や外傷患者対応、モニター装着、ストレッチャーへの移乗介助、救急搬送された患者の初期の受け入れ対応等が多く挙げられた。この理由として、看護師1人で救急搬送された患者の受け入れ、採血、点滴、画像検査室への患者搬送等を行うことが多く、時間を要することで次の救急車受け入れに支障をきたしていた。タスクシフトできる業務の多くも看護補助者がいない時間は看護師が行っており、その業務をタスクシフトすることで業務の負担が軽減され、医師や看護師がそれぞれの業務に専念することが出来ると考える。救急救命士が新たに習得すべき技術では、患者を車椅子やストレッチャーへの移動や家族対応等の看護技術が挙げられた理由として、看護師は患者の個別性や状況を判断し移動介助方法や患者・家族の対応を選定している。救命士へ業務をタスクシェアしていくには、これらの看護技術を習得もらう必要があると考えられた。最後に、医師と救急救命士の聞き取りを総合し救急救命士の業務のタスクシェア/シフトを検討していくと、国家資格である救急救命士を活かした仕事に従事することは重要であり、看護補助業務や看護師業務の補助ばかりではやりがいに繋がらず、病院勤務を継続することが難しい可能性もある。このため医師、看護師、救急救命士がお互いの専門性を理解したうえで、話し合いを行いながら業務内容を調整しタスクシェア/シフトしていくことで救急の現場で質の高い医療の提供ができるのではないかと考える。

10:20 〜 10:30 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第8会場)[O4-02] 院内救急救命士の業務拡大に向けた取り組み ～学習を促進する構成要素を用いて教育方法を振り返る～1○吉川 英里 、山嵜 量博1、木村 美香1、渡邊 恵里子1 （1. 飯塚病院）
キーワード：院内救急救命士、教育方法【目的】
A病院は地域で唯一の救命救急センターであり、地域基幹病院として救急医療に力を注ぐという基本方針のも©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会と、重症救急患者の受け入れを行っている。しかし、高齢化の進行や新興感染症の流行に伴い、救急車受け入れ
要請件数は増加しているにも関わらず、病院の受け入れ態勢には限界があり、不応需件数が増加している。 A病院
では2010年より救急外来で勤務する救急救命士（以下、院内救命士）を採用している。業務内容としては、物品在庫管理や受診受付などの事務業務、初療や院内急変時の蘇生処置介助、 Dr Car運行などを行っている。2021年
救急救命士法が改正され、 A病院でも院内救命士の業務を拡大させ、不応需件数を減少させる目的で院内救命士の教育を行った。この取り組みを振り返り、考察したので報告する。
【方法】
取り組み内容：卒後3年目以上の院内救命士16名を対象に、取り組みの目的・目標を伝え、救急看護師による「第一印象の評価」「生理学的所見の評価」の講義を実施した。知識の確認として模擬症例20例の生理学的所見の評
価と緊急性を判断してもらい、合格基準を8割とした。合格基準未達成者は講義内容を振り返りながら、救急看護師と一緒に模擬症例20例を検討する追加講義を実施した後、新たに模擬症例10例の生理学的所見の評価と緊急性を判断してもらった。倫理的配慮： A病院倫理委員会の承認を得た。
【結果】
1度の講義で合格基準達成者1名、2度の講義で合格基準達成者14名であった。
【考察】
ガニェの9教授事象は、人の学びを外側から支援して学習を促進する構成要素として提唱された教授理論である。新たな知識を長期記憶として蓄積させるには、「導入」として既に長期記憶として蓄積されている記憶と関連付け、「情報提示」として新しい事柄を提示し記憶に組み込み、「学習活動」として記憶に組み込まれたものを引き出す道筋をつける、「まとめ」として出来具合を確かめ忘れないようにすることが重要とされている。彼
らは救急救命士の資格を有しながらも3年以上の間、自ら患者の状態を観察し、状態を評価して行動するという業
務を行っておらず、専門教育を受けてはいても一度の講義だけでは既修得の知識を思い出し、目標を達成させるために必要な準備を整える「導入」作業が不十分であったと考える。このため、「情報提供」では新たな知識の提供はほとんどなく、日常業務で遭遇する患者の状態を踏まえた生理学的所見と緊急性の判断であったにも関わらず、これまでの知識と関連付けて記憶にインプットすることが出来なかった。また、講義の最後に数例の症例検討を行い「学習活動」として知識の活用方法を練習したが、これも不十分であり、知識の確認として行った模擬症例の検討では得た知識をアウトプットすることが出来なかった。そこでもう一度講義内容を振り返りながら、支援者と一緒に模擬症例を検討したことで、再度「導入」「情報提示」の作業を行い、「学習活動」として新たな模擬症例の検討で知識を活用させる方法が理解できたと考える。「まとめ」として合格者は看護師支援のもと、状態の安定した患者の観察を行っており、今後も実践を通してこの学びを忘れないよう取り組んでいく。

10:30 〜 10:40 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第8会場)[O4-03] 看護師特定行為研修修了者が急性期内科病棟で行う末梢留置型中心静脈注射用カテーテル挿入の効果
1○向井 直基 （1. 市立大洲病院）
キーワード：看護師特定行為、二次救急医療機関、急性期内科病棟【はじめに】
看護師特定行為「末梢留置型中心静脈注射用カテーテル挿入」（以下 PICC挿入）は、侵襲度、難易度の高い行為であり、十分な安全管理の下、医師をはじめ多職種の理解を要するものである。二次救急医療機関である A病院
は、中心静脈カテーテル挿入（以下 CVC）について CICC（中枢挿入型中心静脈カテーテル）一択であった。2020年11月から看護師特定行為研修修了者による PICC挿入を導入し、その経過から現在は医師とのタ
スクシェアにより CVC内訳が変化している。そこで、看護師特定行為 PICC挿入が医師、看護師に与えた効果について検証したので報告する。
【目的】
看護師特定行為 PICC挿入による医師、看護師に与えた効果について検証する。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【方法】
1）単純集計CVC患者の2019年度、2021年度、2022年度の内訳を集計し、カテーテル血流感染（以下CRBSI）、有害事象を比較する。2020年度は導入移行期のため除外
2）質問紙調査対象

急性期内科病棟の消化器内科医師4名、病棟看護師29名

3）質問紙調査方法

医師は医行為の負担について客観的評価をするために、専門分野である ERCP検査を10点とした場合の、 PICC挿入を含めた看護師特定行為に該当する医行為の負担についてそれぞれ点数化した。順位回答
式調査では想定される5つの選択肢を用意し、医師および患者のメリットについて質問した。看護師は順位回答式
調査で医療者および患者の想定されるメリットを質問し、それぞれ順位順に点数化し集計した。
【倫理的配慮】本研究について、 A病院倫理委員会の承認を得た。
【結果】
CVC患者の内訳： PICC導入前の2019年度は39件/年、うち内頚静脈62％、大腿静脈が38％。導入後の2021年度
は41件/年、うち PICCが48.9％。2022年度は47件/年、うち PICCが51.0％。二年間で PICCが約50％を占め、内頚静脈32％、大腿静脈が20％となった。 CRBSIは1～2件/年で推移し導入前と変化なし。穿刺後の有害事
象は発生なし。 医師は医行為の負担について点数化した質問で、〈中心静脈カテーテル挿入〉が平均8.0点と高い点数を示した。また、順位回答式質問紙調査では、医師は〈中心静脈の選択肢が増え、治療に幅が出た〉が一位だった。医師が考える患者へのメリットでは、〈挿入タイミングが適切〉が一位だった。看護師は〈確実なルート確保〉が一位だった。看護師が考える患者へのメリットは、〈何度も末梢を刺されなくてすむ〉が一位
だった。
【考察】
CVCの内訳が PICC中心へ移行しており、のべ入院患者が約10％減少したが CVC患者は12.5％上昇している。これは、 CVCの選択肢が増えたことによる総数の増加が考えられる。また、 CRBSIは変化していないが、感染リス
クの大きい大腿静脈留置が減り、穿刺直後の有害事象や合併症は発生していない。これらの事から、侵襲度の高い行為であるが医師と安全にタスクシェアできていると考える。 PICC挿入による医師の負担軽減やメリットについても、医師は患者への挿入タイミングが適切になり、治療選択肢の幅が出たと考えており、医行為の点数化からも負担軽減につながっているといえる。病棟看護師は確実なルートが確保されたことで、末梢輸液確保困難な患者の対応に追われることなく安心して輸液を管理でき、患者観察を始め他の業務に専念できる。特定行為研修修了者のタイムリーな PICC挿入により質の高い観察や業務の効率化が得られ、急変予兆を察知することにつながり、急性期患者管理においても有効性がある。

10:40 〜 10:50 (2023年11月24日(金) 10:10 〜 10:50 第8会場)[O4-04] 特定行為研修を修了した看護師の取り組み～特定行為研修修了看護師が呼吸療法に介入することで変化してきたもの～
1○武藤 恵 、石田 智彦1、吉田 美里1、伊藤 和恵1、阿久津 功1 （1. 枡記念病院看護部）
キーワード：特定行為研修修了看護師、呼吸器（人工呼吸療法にかかるもの）関連、チーム医療【はじめに】

特定行為とは、診療の補助であり、「特定行為研修」を受講した看護師が、医師からの手順書の発行を受けて行う医行為である。「特定行為を行う看護師の研修制度」は2015年10月に施行され、超高齢化社会を迎えた日本おいて地域包括ケアシステムのニーズに応えるための方策の一つである。当院でも高齢患者が多く、人工呼吸器を装着しても長期化することもある。また、以前は人工呼吸器を装着している患者が苦痛を訴えていてもアセスメントに自信がなく、『患者を楽にしてあげたい』と言う想いだけで実行にうつせないジレンマを感じていた。
【目的】特定行為研修を受講し、人工呼吸（呼吸器療法に係るもの）関連を取得し活動したことで内容を振り返©一般社団法人 日本救急看護学会

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り、変化した看護実践を評価する。
【倫理的配慮】施設の規定に則り、承認を得た。
【方法】当院での、特定行為研修を受講した看護師（以後、特定行為修了者）の活動で、①手順書の作成②カン
ファランスへの参加③多職種連携④スタッフへの関わりについて振り返り評価する。
【結果】①結果：人工呼吸器からの苦痛緩和、早期離脱ができるように「侵襲的陽圧換気の設定変更」「非侵襲的陽圧換気の設定変更」「人工呼吸器管理がなされている者に対する鎮静薬の投与量の調整」「人工呼吸器からの離脱」の手順書を医師と作成した。医師の指示を待たずにできる特定行為が増えたことで、手順書に基づいて実施することができた。②結果：患者の方向性について、特定行為が行えるからこその診療や治療に踏み込んだ発言や提案が医師にできるようになり、患者のアセスメントを踏まえた情報交換をする機会が増えた。また、自身が医師や看護師、多職種との架け橋的役割をすることで、専門的分野からの意見交換ができるようになり、患者の状況を理解したうえで各専門職と、患者に合ったケアの共有ができるようになった。③結果：特に、早期離床を進める過程において理学療法士の役割は非常に重要であった。体位ドレナージやポジショニングなど積極的に取り組んでもらい、そうした患者情報を理学療法士と評価して情報共有し、離床が早く進むように協同できるようになった。④結果：特定行為研修修了者が不在の時も、体位ドレナージやポジショニングが行えるよう、体位ドレナージ中の写真を掲示し、ほかのスタッフも常に統一した介入ができるようにした。スタッフへの指導
も、呼吸のフィジカルアセスメントの正しい方法、観察、評価方法を勉強会実施して学ぶことで、スタッフ同士の共有認識を深めることができ、患者を評価するうえでもスムーズになった。
【考察】日本看護協会は、看護の将来のビジョンにおいて「特定行為研修を終了した看護師は、特定行為を行うのではなく、連続した看護のかかわりの中で特定行為を実践する事により、人々が安全で質の高い医療を、時宜を得て受けられるように貢献する」と掲げている。高齢化の進行や医療の高度化、複雑化、入院日数の短縮化などが進む中で、質が高く安全な医療の提供が求められてきている。
特定行為研修修了者となったことで、手順書に基づき早期介入が可能となり、これまでできなかった医師への提案やケアがおこなえるようになった。特定行為研修修了者は、医師よりも患者の近い立場で、医療と看護の双方の知識と視点でマネジメントができる。だからこそできる患者とのかかわりが今後も増え、より質の高い看護が継続的に実施でき、自身がチーム医療の架け橋の役目を担っていかなければならないと考える。
【結語】特定行為研修を受講し、呼吸器関連行為を取得後、活動したことで患者への看護行為がより深く介入することができるようになった。

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一般演題 | 口演[O5] 医療安全1
座長:山口 弘子(名古屋掖済会病院)
2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[O5-01] 緊急コール事例の実態調査○生島 和美1、阿潟濵 里枝1 （1. 市立奈良病院）
11:00 〜

11:10

[O5-02] A病院における DAMへの取り組み〜 DAM準備物品用紙を導入して〜○豊田 美月1、鳥越
11:10 〜

敬史1、得能 優子1、山本 裕梨子1、秋武 友和1 （1. 兵庫県災害医療センター）

11:20[O5-03] A病院 Rapid Response Team要請の実態と課題○園田 拓也1 （1. 小倉記念病院ICU）
11:20 〜

11:30

[O5-04] RRS出動時における救急外来看護師の役割○大山 由紀子1、石黒 洋子1、石井 匡人1 （1. 秋田赤十字病院）
11:30 〜

11:40

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11:00 〜 11:10 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第5会場)[O5-01] 緊急コール事例の実態調査○生島 和美1、阿潟濵 里枝1 （1. 市立奈良病院）
キーワード：緊急コール
A病院の先行研究では１年間で34件の緊急コールがあり、そのうち29件に何らかの前兆が見られ、頻呼吸と頻脈が多いことが分かった。 Fuhrmannらは「事前に何らかのバイタルサインの異常が察知された場合の院内死亡は察知されなかった場合よりも3倍多く早期のバイタルサインの異常を検出することは予後や在院日数短縮にも影響する」と述べている。 A病院も5年前から RRSを導入しているが緊急コール件数は年々増加傾向であり、その半数が予期せぬ死亡へと繋がっている。前兆を早期に発見し治療へ結びつけるため現状を明らかにしたので報告する。
【言葉の定義】 緊急コール

突然かつ急性の心肺停止またはそれに準じた事態に対して起動されるもの RRS院の起動基準に則り患者が急変する前に起動するシステム 前兆

当当院 RRS起動基準に基づき「呼吸」「循

環」「意識」の変調を来しているもの 【目的】緊急コール事例の前兆を分析し、問題点を明らかにする 【研究方法】 期間：2022年4月～2023年3月 対象： A病院で緊急コールした患者のうち前兆のあった29名 分析方法 診療録から患者背景（入院時病名、緊急コールの発生時間、緊急コールに至った原因、緊急コールまでの前兆と異常値、前兆発生時間、前兆から緊急コールまでの時間、呼吸回数の測定状況、 RRTへの依頼の有無）を調査し現状分析した 【倫理的配慮】院内倫理規定により看護部の承認を得た 【結果】 緊急コールに至った原因は呼吸に起因したものが多く、窒息が11件、呼吸不全が4件と51%を占めていた。さらに入院病名で多かったのは肺疾患が8名、脳血管障害が8名であった。前兆のあった29名のうち頻呼吸が11件（37.9%）、緊急コールまでの時間は約6時間、頻脈が14件(48.2%)、緊急コールまでの時間は約7時間であった。日勤帯（8:30～17:00）で見られた前兆は22件（75.9%）であったが RRTへ介入依頼はしていない。22件のうち、その後に12件（約55％）が夜勤帯(17:00～8:30)で緊急コールに至っており22件中13件（59%）が死亡している。呼吸回数の測定を実施していたのは29件中、10件であった（34.5%） 【考察】 Ｓ cheinらは「心停止の70%は心停止前の8時間以内に呼吸器症状の増悪所見を呈している」と述べている。 A病院でも約48％の患者に6時間前に頻呼吸を認めている。入院時病
名も呼吸に変化をきたしやすい肺疾患や臥床状態で喀出困難が予測される脳血管障害が多く、窒息リスクが高い傾向にある。29件中、毎日呼吸回数を測定し状態変化時に呼吸回数を測定していた数はわずか10件のため、まずは呼吸回数を正確に測定することが必要であると考える。 RRS起動基準は「気道」「呼吸」「循環」「意識」「スタッフの懸念」により設けておりスタッフの経験年数や知識に左右されない基準である。日勤帯で呼吸回数を含めたバイタルサインを測定し RRS基準を超えた患者を急変の前兆と捉えた上で評価を行い、 RRTへの介入依頼や医師の治療介入を行うことが患者の予後のみならず予期せぬ死亡を減らす第一歩であると考える。さらに今回の結果を院内周知すること、各部署で早期に振り返りを実施することで緊急コールを減らすことができると考える。今回は受け持った看護師に関する調査は実施していないが、教育に携わる者として引き続き研究を行っていきたい。 【結論】 １

日勤で前兆が見られた22件中、半数が夜間に急変している ２

障害のある患者は状態変化しやすい ３

肺疾患、脳血管A病院では急変の6時間前に約半数の患者に呼吸の変調が見られた ４

呼吸回数を測定する必要性の周知が必要である

11:10 〜 11:20 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第5会場)[O5-02] A病院における DAMへの取り組み〜 DAM準備物品用紙を導入して〜
1○豊田 美月 、鳥越

敬史1、得能 優子1、山本 裕梨子1、秋武 友和1 （1. 兵庫県災害医療センター）

キーワード：DAM、CVCI、ノンテクニカルスキル
背景： A病院は独立型高度救命救急センターであり、 ER、 ICU、 HCUの3部門で構成されている。 ER看護師は、
ER、プレホスピタルケア、手術及びカテーテル治療等多岐にわたる対応能力を求められる。特に手術においては©一般社団法人 日本救急看護学会

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緊急手術が多く術前に挿管困難のリスクを評価し、共有する時間が限られている。顔面外傷、頚髄損傷など外傷患者の搬送が多く、また絶飲食の時間、内服薬や手術歴などが不明なまま手術に至るため、 DAM（ difficult
airway management）が多い。そこで「 DAM準備物品用紙」を導入した。その結果、客観的に気道の問題点を評価し、限られた時間のなかで気道管理に関する準備、調整が実施できた。また、記録を用いて経験の浅い看護師の育成に活用することで実践力の向上につながったため、その結果について報告する。
目的：「 DAM準備物品用紙」を導入することで、気道管理の客観的評価により、 CVCI(cannot ventilate andcannot intubate)のリスクを軽減し、 ER看護師の DAM対応能力を高める。
倫理的配慮：院内の倫理会議で承認を得た。
対象者：初療看護師15名
期間：2021年２月から2022年３月までの13ヶ月間
方法： A病院で従来使用している「術前訪問用紙」の気道評価欄に挿管困難に対する客観的な評価が習慣づくように挿管困難の指標となる LEMONSに沿った評価項目を加えた。気道評価に「問題あり」となった場合に対処できるよう、麻酔科と協働して「 DAM準備物品用紙」を作成した。内容は① DAMと判定した理由②挿管体位③気道確保デバイスの種類、サイズ④必要な器具⑤薬剤⑥バックアップの器材や人員配置の６項目とした。また「
DAM準備物品用紙」には挿管に関わった医師と看護師が意見を記入するコメント欄を作成し、症例検討や情報共有できるようにした。①〜⑥は麻酔科医と打ち合わせを行った看護師が記入し、挿管に関わった医師と看護師がコメント欄を記入した。予定手術のみの運用とし、導入後に聞き取り調査を実施した。
結果：該当期間の全身麻酔手術は564件で DAMと評価されたケースは44件であった。術前訪問用紙の気道評価の欄は全例記入できており、気道管理に「問題あり」と評価された場合の DAM準備物品用紙の記入は行えていた。導入後の聞き取り調査では「用紙を用いて準備し、体位、物品、導入方法など計画通りに行え、事前準備物品で対応できた」「 DAM評価を共有していた為人手を集めることができ CVCIを回避できた」と麻酔科医のコメントがあった。また、初療看護師からは「用紙を用いて医師と調整したことで介助方法の選択肢が増えた」「日々気道評価を実施していることで予測でき、落ち着いて対応ができるようになった」と意見があった。
考察： WHOは手術に関するチェックリストを作成し、チェックリストの使用によりチームワークが高まり患者の安全性が向上すると報告されている。本邦でもチェックリスト導入後に手術室内での有害事象が１桁に減少したという報告がある。今回は術前訪問用紙の改訂により統一された気道管理の客観的なチェックが可能となり、ER看護師の DAMの判断、準備のトレーニングになっており、チェックリストと同等の役割が果たせていると考える。また、準備物品用紙の導入で医療者同士のコミュニケーションが増え、ノンテクニカルスキルの向上にも繋がっていると考えられる。しかし、病状の変化や処置、複数回手術を受ける患者など CVCIのリスクは高い。予定
手術以外でも活用できるよう今後も継続して DAM評価・準備・調整できるようにしていくことが課題である。

11:20 〜 11:30 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第5会場)[O5-03] A病院 Rapid Response Team要請の実態と課題○園田 拓也1 （1. 小倉記念病院ICU）
キーワード：Rapid Response Team【目的】
本研究の目的は、 Rapid Response Team(以下 RRT)が要請された症例を振り返ることで、その課題を検討するこ
とである。
【方法】
対象者：調査期間内に、 RRTが要請され対応した522名、コードブルー要請が発動された58名
調査期間：2022年4月〜2023年3月
データ収集方法： RRTが要請され対応した情報（発動状況、 EWS点数、 EWS入力率、診療科、コール内
容）と、コードブルーが発動された患者情報（心肺停止の有無、転帰、原因、予見の有無）について、各報告書と診療録より情報収集した。

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分析方法；各項目について単純集計を行った。
【倫理的配慮】院内看護部倫理審査委員会の承認を得た。
【結果】① RRT発動状況
A病院では、病棟看護師が測定したバイタルサインデータを EWSで点数化し、7点以上を対応としているが、RRT発動のうち EWS7点以上で対応したものが364件(69.7%)、病棟から直接介入依頼があったものが158件(30.3%)であり、このうち連日フォローを要したのは212件であった。診療科は循環器内科が185件(35.4%)と最も多く、脳神経外科82件(15.7%)、心臓血管外科41件(7.9%)と続いた。病棟から直接介入依頼があったもののう
ち、呼吸に関することが84件(53.1%)、循環に関することが29件(18.4%)、呼吸・循環に関することが12件(7.6%)、呼吸や循環に発熱を伴うものが10件(6.3%)であった。呼吸に関することのうち、挿管管理となりユニットに移動した症例が13件(13.5%)あった。 EWSの点数化に関わるバイタルサインの入力率は、血圧
71.4％、脈拍71.4％、体温77.5％、酸素飽和度51.8％、呼吸数26.0％、意識レベル41.5％であった。
②コードブルー発生状況
コードブルー発生58件のうち、心肺停止が42件(72.4%)であり、心肺停止症例の転帰は、死亡が17件(40.5%)、ユニット入室が19件(45.2%)であった。心肺停止の原因は致死的不整脈が11件(26.2)、呼吸不全が13件(31.0%)、低血圧・徐脈が10件(23.8%)であった。また、振り返りにより急変を予見できたものは10件(17.2%)であり、そのうち呼吸不全が5件と最も多かった。
【考察】
本調査によって、疾患に関わらず呼吸に異常をきたした事によって RRTが介入する症例が半数以上を占めている
ことが明らかとなった。心肺停止症例においても、呼吸不全が原因であるものが最も多かったが、予見できた症例も多く、症例検討・内容分析を行い、フィードバックを行うことで「防ぎ得た急変」をなくしていくことが求められる。また、呼吸の異常で介入依頼が多い割に、 EWSの呼吸の項目についての入力率は低く、呼吸不全が見落とされる可能性もあるため、呼吸の重要性について継続した教育が必要である。

11:30 〜 11:40 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第5会場)[O5-04] RRS出動時における救急外来看護師の役割○大山 由紀子1、石黒 洋子1、石井 匡人1 （1. 秋田赤十字病院）
キーワード：RRS、救急外来看護師【目的】 A病院では異常の早期発見と迅速対応を目的とした Rapid

Response

System（ RRS）を設けている。院内の RRS発動基準に基づき、発見者が RRSの要請が必要と判断すると救急外来へ要請が入り、救急医または当直医が出動する。 A病院では勤務体制などのハード面から Rapid Response Team(RRT)を構成するまでには至っておらず、固定されたメンバー編成がされていない中で、24時間の対応を受け RRS出動している現状にある。 RRTの看護師は蘇生現場全体の状況を判断し病棟看護師に必要なサポートを混乱なく援助できる能力が必要である。しかし A病院救急外来においては、救急領域3年未満の者が半数を占める中、現在の勤務体制では、救急の経験値に関わらず出動せざるを得ない状況がある。これまで、救急外来看護師に対する RRS対応後の事例の振り返りや救急外来看護師間でも情報を共有する場面がなかったため、 RRS出動における A病院の救急外来看護師の役割や現状が明らかにされていない。急変対応にはチームとしての優れた実践力が必要であるため、本研究では RRS出動事例におけるインタビューを通して、 A病院における救急外来看護師の役割や課題を明らかにする。
【方法】 質的記述的研究の手法で、 RRS出動経験のある看護師に半構成的インタビュー（研究対象者の属性、RRS出動時の状況、 RRS出動後の活動内容）を行った。インタビューデータを基に逐語録を作成した。逐語録からコード化し、サブカテゴリ・カテゴリ集約した。
【用語の定義】 RRS：すぐに心停止に至る状態ではないが、不安定な状態の患者に対応するシステム。固定メン
バーはおらず、要請時に勤務している救急医・当直医、救急外来看護師がメンバーとなり対応する。 RRT：

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RRSコールに対応する専門のトレーニングを受けた特定のメンバーで構成されたチームを指す。
【倫理的配慮】 研究対象者へは、本研究の目的および調査内容について書面にて説明し、同意を得られた者を対象とした。得られたデータは本研究以外には利用せず研究終了後廃棄し、秋田赤十字病院看護部倫理委員会の承認を得た(承認番号4-A-2)。
【結果】 A病院の救急外来に所属する看護師5名から研究参加が得られた。5名の過去における急変対応の出動回
数は、0回から20回以上で個人差がみられた。 RRS出動時の勤務帯も日勤から深夜帯まで様々であった。救急外来
看護師の実践は114のコードから13のサブカテゴリが導かれ、『関係性構築のためのアプローチ』『即席 RRTを
コーディネイトする力』『多角的アセスメント力』『経験から見えたサポート側の気づき』の4つのカテゴリに集約された（表1）。
【考察】 救急外来看護師は『多角的なアセスメント力』という専門的な知見で患者の初期介入をしつつ、即席
RRTが効果的に活動できるように努めていることが推測された。特に『即席 RRTをコーディネイトする力』として挙がっているように、 RRTとして対応するメンバーがその時々で異なるため、メンバーの役割分担や医師へのアプローチも含めた全体のマネジメント力が推察された。また、急変した患者に対応する場合は、病棟看護師と協同で行うことになる。病棟看護師は患者の普段の様子など詳細な情報を得ているため、情報共有しながら病棟
看護師と共に初期対応することで迅速で正確な評価に繋げれると推測される。よって、本研究の結果から RRS出動時における救急外来看護師は患者の状態安定化のための初期対応しつつ、医師・病棟看護師を含む即席 RRTが役割を果たせるようにサポートする役割がある。

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一般演題 | 口演[O6] 救急外来看護2
座長:加藤 弘美(千葉県救急医療センター)
2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O6-01] 上腸間膜静脈損傷による腹腔内出血にて搬送された患者、家族への対応～
ER内での看取り～○小池 彩花1、橋本 翼1、酒井 ひとみ1 （1. 公立置賜総合病院救命救急センター）
11:00 〜

11:10

[O6-02] 病院救急車に救急部門の看護師が同乗し搬送する際の患者および家族の満足度調査
藤井 満貴2、○鈴木 麻由美1、島田 彩華1、今井 恵美子1、髙橋 幸子3、門田 勝彦4、橋口 尚幸4 （1. 順天堂大学医学部附属順天堂医院
看護部

看護部

救急PCセンター、2. 順天堂大学医学部附属順天堂医院

HCU病棟、3. 順天堂大学医学部附属順天堂医院

医学部附属順天堂医院
11:10 〜

看護部

看護安全管理課、4. 順天堂大学

救急災害医学研修室）

11:20[O6-03] 非小児科病院で勤務する救急看護師の子ども虐待に関する意識調査○金谷 史哉1、安部 聖弥2 （1. 社会医療法人財団
池友会

池友会

新行橋病院 外来、2. 社会医療法人財団

新行橋病院 ICU）

11:20 〜

11:30

[O6-04] 高度救命救急センターに搬送される小児患者に安全な医療を提供するための取り組み○西野 明子1 （1. 地方独立行政法人
11:30 〜

11:40

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東京都立病院機構

東京都立墨東病院）

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11:00 〜 11:10 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第6会場)[O6-01] 上腸間膜静脈損傷による腹腔内出血にて搬送された患者、家族への対応～ ER内での看取り～1○小池 彩花 、橋本 翼1、酒井 ひとみ1 （1. 公立置賜総合病院救命救急センター）
キーワード：救急外来初療室、家族看護、看取り【事例紹介】○月○日

午後16時05分

ホットライン入電

Ａ氏

60歳代

男性 15時40分

自宅車庫にて農機

具と壁の間に腹部・腰部が1分程度挟まれた。腹部～腰部、左背部に強い痛みあり。明らかな外表面の損傷なし。病院到着まで約20～25分

救急隊電話の背後から患者の唸り声が聴こえる。当院救命救急センターでは救急車搬送の診療にあたる際、ホットラインの情報をスタッフで共有し、予測される鑑別疾患をあげながら対応について検討する。 16時34分、当院救命救急センター搬送。搬送時、顔色・下肢色調不良で冷汗、下腹部膨隆、網状斑がみられた。第一印象でホットライン時の状態から変化していることは明確であった。受傷機転：車庫内に農機具をバック走行で格納中、機械と壁の間に挟まれた。1分後に自力で脱出し一旦自宅へ戻るが、疼痛増強あり救急車要請に至った。
【倫理的配慮】対象者に不利益がなく、個人が特定出来ないように配慮した上で、所属長の承認を得ている。【看護の実際】 A氏はすでに B(呼吸)C(循環)D(意識)に異常があり、緊急性の高い状態であった。迅速な処置・治療介入が必要であることを医師・看護師で共通認識をもちながら大量輸液・薬剤投与・輸血に伴う静脈路確保、低体温予防の保温などの対応を行った。損傷部位を特定するため造影 CTを撮影した結果、上腸間膜静脈(SMV)損傷による腹腔内出血と診断された。循環血液量減少性ショックに陥る可能性が高いため、緊急輸血を開始。 CPAへ移行する可能性も高く、意識があるうち家族の面会誘導をした。面会直後に CPAへ移行、 PEA波形。
CPR 1サイクルで自己心拍再開したが非常に厳しい状態であった。上腸間膜静脈損傷に対しての根本治療は開腹による結紮術が必要になる。当直医師、コンサルト先の外科医師を含めて検討したが、全身麻酔に耐えうるような状態ではなく、救命は困難であった。医師よりこれ以上の侵襲的な処置はしないことを説明し、ご家族も納得され、この段階で全力対応から最期の時間を見守る方針となった。そして、搬送から約2時間後、家族6名に見守られながら最期を迎えた。 【考察】救急車で搬送されたという時点で家族にとってはショックな出来事であり、不慮の事故による突然の死を突き付けられることは強い衝撃を受けると同時に動揺を生じる。悲嘆のプロセスに沿った対応で代表的なものにフィンクの危機理論が挙げられる。通常であれば数日あるいは数カ月単位で受容過程を経ていくものだが、今回の症例のような限られた時間の中での受容に対しての関わりは非常に難しい。家族の喪失という現実を段階的に受け止められるような援助が必要となる。病院到着の時点で非常に厳しい状態であったため、患者対応と同時に別室にて医師より状況の説明（救命が困難である可能性を含め）を行い、なんとか患者の意識があるうちに家族をベッドサイドへ誘導した。変わり果てた姿を見るのは非常に辛いものがあると思うが、本人の姿を見ることは現実を受け止める一つの方法と考える。本症例のご家族も面会した直後は「まさかこんなことになるなんて」と信じたくない状態であることが伺えた。しかし、涙を流しながら「頑張ったね、悔しかったね」「父ちゃんは悪くないよ」と徐々に承認し、2回目に CPAとなった際は「お父さん、もう頑張らなくていいよ」と手を握り、家族の死を受け入れる様子がみられた。 医療には限界があり、救えない命があることも現実である。残された家族がその現実を受容するには私たち医療者の関わりが非常に重要となる。家族の気持ちに寄り添い、それぞれの背景や個別性を踏まえた上で今後も関わっていきたい。

11:10 〜 11:20 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第6会場)[O6-02] 病院救急車に救急部門の看護師が同乗し搬送する際の患者および家族の満足度調査
2

藤井 満貴 、○鈴木 麻由美1、島田 彩華1、今井 恵美子1、髙橋 幸子3、門田 勝彦4、橋口 尚幸4 （1. 順天堂大学医学部附属順天堂医院

看護部

天堂大学医学部附属順天堂医院

救急PCセンター、2. 順天堂大学医学部附属順天堂医院©一般社団法人 日本救急看護学会

看護部

看護部

看護安全管理課、4. 順天堂大学医学部附属順天堂医院

HCU病棟、3. 順
救急災害医学一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

研修室）
キーワード：救急看護師、病院救急車、患者満足度【背景】 本学では2019年9月より転院搬送、自宅・施設退院を目的とした病院救急車の運用を開始した。搬送の際は、医師または救急部門の看護師が同乗しており、2023年3月末までに延べ1177件、うち救急部門の看護師の同乗は、598件である。 急変時対応の知識や経験が多い救急部門の看護師が同乗することで、患者の安全性が向上し、患者とその家族に安心感が与えられ、安全な搬送、患者サービスの向上に繋がると考える。そのため2022年11月より「満足度調査アンケート」を開始した。 【目的】 病院救急車に救急部門の看護師が同乗することによる、患者および家族の満足度についてアンケート結果をもとに明らかにする。 【方法】 転院、自宅・施設
退院のために病院救急車を利用する際に救急部門の看護師が同乗した患者および家族に対して、搬送が終了した
直後に「満足度調査アンケート」を実施した。 【倫理的配慮】 病院倫理委員会よりこの研究の承認を取得した。
【結果】 2022年11月から2023年5月末までに救急部門の看護師が同乗したのは29件だった。実施した「満足度調査アンケート」項目については以下の8項目である。 ①「病院救急車を利用した目的」については、「転院」25件、「自宅」4件だった。 ②看護師の対応については、「病院救急車での搬送時、看護師の対応はどうであったか」については、「5（大変良い）」25件、「4（良い）」3件、「記載なし」1件だった。 ③「病院救急車内での看護師からの声掛けや気遣い、配慮などはあったか」については、「5(大変良い)」26件、「4(良い)」1件、「3（普通）」1件、「記載なし」１件だった。 ④病院救急車の環境については、「車内は清潔に保たれていたか」については、「5(大変良い)」26件、「4(良い)」2件、「3(普通)」1件だった。また、自由記載で「思っていたより揺れが激しい」とご意見を頂いた。 ⑤「民間救急や介護タクシーや消防庁救急車ではなく、順天堂医院の病院救急車を利用することでの安心感は得られたか」については、「5(大変良い)」24件、「4(良い)」2件、「3(普通)」1件、「記載なし」2件だった。 ⑥「当院に病院救急車があることを知っているか」について「はい」12件、「いいえ」17件だった。 ⑦「今後、もし機会があるならば、また病院救急車を利用したいか」については、「はい」28件、「いいえ」１件だった。 ⑧「病院救急車を利用した上での、ご意見・ご感想」について、ポジティブな意見として「安全に自宅に帰ることができました。」「せまい場所が苦手でも広いので大丈夫でした。とても親切にして頂きました。」「まさに神対応でした。お世話になりありがとうございました。」などのご意見を頂いた。 【考察】 「満足度調査アンケート」の結果より、患者および家族の満足度も高く、救急部門の看護師の病院救急車への同乗率を上げるためには、十分な人材の確保や育成をしていく必要がある。また現時点で搬送時に急変や事故は起こっておらず、安全な搬送が実施されている。 病院救急車での搬送における患者および家族の満足度を高めるためには「満足度調査アンケート」の実施件数が少ないため、今後も継続して実施し評価していく必要がある。

11:20 〜 11:30 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第6会場)[O6-03] 非小児科病院で勤務する救急看護師の子ども虐待に関する意識調
査○金谷 史哉1、安部 聖弥2 （1. 社会医療法人財団

池友会

新行橋病院 外来、2. 社会医療法人財団

池友会

新行橋病院 ICU）
キーワード：子ども虐待、児童虐待、救急看護【目的】 A病院は小児科を有していないものの、近隣に小児科を有する病院が無いため、外傷症例のみは小児であっても救急外来の受診が可能となっている。小児の外傷症例を診療する中で子ども虐待を考慮することは不可欠であり、救急外来で勤務する看護師には児童虐待に関する知識・看護ケア、調整は求められることになる。 A病
院内で一番子ども虐待に関わる可能性が高いと思われる救急看護師に児童虐待に関するアンケート調査を行うことで、救急看護師が抱えている問題や救急外来が抱える部署としての課題を抽出することを目的とした。 【研究方法】 A病院救急外来で勤務する看護師38名にアンケートによる横断的調査を実施した。データ分析は単純統計と各項目間の相関関係について Spearmanの順位相関係数を用いてデータ分析を行った。 【倫理的配慮】 A病院©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

看護部倫理審査で承認を得た。 【結果】 アンケート対象者38名のうち、有効回答者数は29名で有効回答率は76％となっていた。子ども虐待（疑い含む）症例を担当したことがある看護師は4名であった。子ども虐待に関する学習経験に関して、83％が学習経験をしているとは言えないとしており、各経験年数と学習経験の相関と統計学的有意差は認めなかった。今まで学習機会はなかったものの、学習機会の必要性には72％の看護師が肯定的に捉えていることも判明し子ども虐待に関心を持っている看護師は90％存在した。また52％の看護師は患児の全身観察をしていると回答したが、子ども虐待を見逃している可能性を否定した割合は24％であり、更に子ども虐待症例を担当した際の保護者対応に自信があると回答した割合は0%であった。普段の救急看護業務で小児外傷症例を担当した際に、虐待を意識している看護師は48％と約半数を占め、看護師経験年数、救急看護経験年数いずれも虐待意識について強い正の相関関係が見られ統計学的有意差も認めた。また約半数の看護師が既存の小児虐待対応マニュアルの存在を知っていた。看護師経験年数とマニュアルの認知度の有無について強い正の相関関係を認め統計学的有意差も認めた。

【考察】 小児科を有しない病院であり児童虐待の遭遇率は低いが、存在することも判明した。看護師経験年数と救急看護経験年数両方が虐待意識について強い正の相関関係が見られ統計学的有意差も認めたことから、経験年数による「ゆとり」が児童虐待にも意識を向けることに繋がっている可能性が考えられた。児童虐待の発見は看護師としての知識や経験に基づく「気づき」が重要であるとされているが、非小児科救急病院に勤務する看護師では「気づき」に繋がるそもそもの経験値・知識ともに少ないことが分かる。また虐待を見逃している可能性を否定した看護師は24%であることからも「気付き」がないことによる虐待
見逃しの可能性は否定できない現状にあると言える。 約半数の看護師が既存の小児虐待対応マニュアルの存在を知っていたが、看護師経験年数とマニュアルの認知度の有無について強い正の相関関係を認め統計学的有意差も認めたことから、若手看護師への伝達不足が可能性として強いことが示唆された。既存の小児虐待対応マニュア
ルは虐待が発覚してからの対応を表したものであり、そもそも虐待を認知できなければ虐待対応は行えない。児童虐待に関心を寄せ、学習機会の必要性を肯定的に捉えている看護師も多く、学習機会の提供と併せて「気付き」を与えるためのフローチャート作成を検討する必要があると思われる。

11:30 〜 11:40 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第6会場)[O6-04] 高度救命救急センターに搬送される小児患者に安全な医療を提供するための取り組み1○西野 明子 （1. 地方独立行政法人

東京都立病院機構

東京都立墨東病院）

キーワード：小児救急、初療、救命救急センター【はじめに】
東京都において重篤な症状の小児患者が発生した場合、119番通報等により直近の救命救急センター等へ搬送され、治療が行われる。都内には26箇所の救命センターがあり、重篤な小児の初期診療にあたっている。 A病院高度救命救急センター（以下、救命センター）には、2022年度2135件の搬送があり、そのうち小児患者の搬送は175件（全体の8.2％）であった。小児患者の受け入れには、各々に合ったサイズの物品や体重計算に基づいた薬剤の準備が必要である。また、状態が急激に変化しやすい小児患者の診療においては、準備がより重要である。しかしながら搬送患者全体の1割にも満たない小児患者の受け入れは、頻度としては低く、業務に慣れない医療従事者が多い。救命センターでは、体重毎の換算表（以下、換算表）を使用していたが、分かりづらい上、初療に携わる医療従事者全員で１部の換算表を共用していた。
【目的】
救命センターで初療業務に携わる医療従事者の、誰にでもわかりやすく活用しやすい換算表の改訂と、使用方法の見直し・提案を行い、小児患者に安全な医療を提供できるようにする。
【方法】
１．看護師・医師・薬剤師によるプロジェクトチームの結成
２．換算表に記載する項目の抽出
３．レイアウトの工夫©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

４．薬剤換算・作成方法の工夫
５．使用方法の検討・評価【結果】
換算表は、３㎏～30㎏の小児に対応できるように作成した。内容は、初療室で緊急的に使用する薬剤、物品について記載するとともに、おおよその発達標準値、バイタルサインの正常値、 GCSを記載することにした。レイア
ウトは、使いやすさを高めるため、見開き1ページで各体重を網羅できるようにした。特に、蘇生などに関わる緊急度の高い事項をまとめて記載するようにし、必要な情報を瞬時に捉えられるように工夫した。さらに、薬剤師・医師と協働し、薬剤作成が簡便となるように努めた。作成を濃度計算とすることで、投与量により体重ごとの必要量を調整できるようにした。
初療室では、 COVID-19の流行以降全症例にエアロゾル対応を実施しており、使用する物品や薬剤は、前室などで準備を行う。初療における小児患者の対応は、主に初療室内で治療に携わる医師と看護師、初療室外で物品や薬剤の準備を行う医師と看護師、に役割分担される。そのため、それぞれの医療従事者が同じものを見て情報共有を行いながら役割を発揮できるように、換算表を４部準備した。また、初療室に持ち込む換算表は、見開きではなく裏表でラミネートを行い、持ち歩きやすく、使用後にアルコール清拭が出来るように工夫した。
使用開始直後より、初療に携わる医療従事者から「新しい換算表はわかりやすく、見れば誰でも使用できる」との意見があった。開始より半年が経過し80例ほどの症例に使用しているが「見やすい」「使いやすい」などの意
見が聞かれ、否定的な意見はなかった。また、インシデントなどの有害事象やトラブルの発生はない。現在は受け入れ時のブリーフィングの際に、全例で換算表を用いて情報共有を実施している。また、集中治療科、小児科
より換算表を使用したいと要望が出ている。
【考察】
換算表は使用が定着できた。救急センターで小児救急医療に携わる医療従事者にとって実用性の高いツールが開発できたと考える。また、医師から多くの賛同が得られたことから、小児患者に対応するためのツールは不可欠であると再認識した。今後は、小児救急医療の質をどのように評価していくかが課題である。
【倫理的配慮】個人の情報が特定されないよう配慮し、 A病院倫理委員会の承認を受けた。利益相反はない。

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一般演題 | 口演[O7] プレホスピタルケア
座長:坂田 久美子(愛知医科大学看護学部)
2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O7-01] ドクターカーに同乗する看護師の役割と能力〜重症症例での思考過程を振り返って〜○木所 瞳1、新井田 美希1、安原 宏美1 （1. さいたま赤十字病院）
11:00 〜

11:10

[O7-02] ドクターカーにおける看護師教育～シミュレーションを活用して～○中井 有紀1、中村 真理子1、大庭 麻由子1、山本 裕梨子1 （1. 兵庫県災害医療センター）
11:10 〜

11:20

[O7-03] ラピッドカー出動時における看護師と多職種の協働 -看護師の処置介助に関する現状とそれに伴う今後の課題○青木 梨歩1、松田 奈々2、神藤 葉月1、又吉 真由美1 （1. 藤田医科大学病院看護部、2. 藤田医科大学病院中央診療部FNP室）
11:20 〜

11:30

[O7-04] 院内緊急輸血体制をドクターカーで活用し病院前赤血球輸血につなげた取り組み○岩﨑 喜代子1、名和 毅1 （1. 茨城西南医療センター病院）
11:30 〜

11:40

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11:00 〜 11:10 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第7会場)[O7-01] ドクターカーに同乗する看護師の役割と能力〜重症症例での思考過程を振り返って〜
1○木所 瞳 、新井田 美希1、安原 宏美1 （1. さいたま赤十字病院）
キーワード：ドクターカー、役割、思考過程
Ⅰ．はじめにA病院は2016年4月よりドクターカー事業を開始した。24時間365日運用しており、救命率の向上や後遺症の軽減に繋げられるよう、プレホスピタル事業に力を入れている。多職種が関わる活動の中で、ドクターカーナースはどういった思考過程を経て活動を行っているのかを調査し、役割と能力を明らかにしたいと考えた。
Ⅱ．目的
多重課題の発生する重症症例での、ドクターカーナースに必要な能力・役割を明らかにする。
Ⅲ．方法
A病院看護部の2021年度看護研究審査会の承認（2021－018A）を得た。2022年5月～12月の期間に、 A病院のドクターカー業務に従事している看護師を対象に、半構成的面接を実施し、質的記述的に分析を行った。
Ⅳ．結果
1.研究参加者の概要

研究参加者は、研究参加の同意が得られた看護師5名であった。看護師経験年数は9～24年、ドクターカー経験年数4ヶ月～6年であった。
2.データの分析 逐語録をコード化し、245のコード、24のサブカテゴリーが得られた。それらを意味内容の類似性に注目して分析した結果、11のカテゴリーが導き出された。
3.ドクターカーナースの思考過程 抽出した11のカテゴリーを《》で表記した。ドクターカーナースは、《特殊な環境における不安》を抱えながらも《緊急度・重症度の判断をして救命のスイッチをいれ》、《医師と看護師
でブリーフィングを行い活動方針を明確化》しながら《迅速評価と患者アセスメントを行い》、《多職種連携を行いそれぞれの役割を遂行していた》。迅速評価とアセスメントに関するコード数は最多であった。家族情報も意識しながら活動しており、《患者背景の情報を収集し家族看護を行っていた》。活動中は一貫して《物品管理と薬品管理は看護師の役割と意識して行い》《患者情報を収集し院内での治療につなげていた》。活動を通して《ドクターカーナースに必要な能力は、予測して準備できる能力》と考えられており、《ドクターカーナースとして責任感を持ち、多重課題を行い、早期に介入することで患者状態の改善につながった》。《ドクターカーナースになったことにより冷静さと広い視野を持つことができ、全体像を把握することを意識するようになった》と捉えられていた。
Ⅴ．考察
ドクターカーナースは、時間・情報・人・物・空間が限られた環境下で重症患者の対応にあたらなければならない。通常の看護師の役割と能力に加え、重症度・緊急度の高い患者に対して常に的確な判断を迫られており、強い責任感を持ち行動している様子がうかがえた。制約された環境下で円滑に診療を進めるために、リーダーシップ能力やコミュニケーション能力を活かして多職種と連携を図りながら、優先順位を考え行動するために、絶え間なく情報収集を行っていることも明らかとなった。事前の準備が重要であると認識しており、物品・薬品管理も看護師の責務として捉えていた。また、家族看護も看護師の大きな役割として認識していた。ドクターカーナースは全体像を意識して看護実践を行っており、ドクターカー活動を通して看護師としての能力が磨かれ、大きな成長に繋がっていることが推測された。ドクターカー教育が、活動における不安の軽減につながることも明らかとなり、教育の質を高める必要が示唆された。
Ⅵ．結論
迅速評価やアセスメント能力がドクターカーナースの思考過程において重要な要素であり、予測して準備する能力、多重課題を実践していく能力等が必要である。

©一般社団法人 日本救急看護学会

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11:10 〜 11:20 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第7会場)[O7-02] ドクターカーにおける看護師教育～シミュレーションを活用して～○中井 有紀1、中村 真理子1、大庭 麻由子1、山本 裕梨子1 （1. 兵庫県災害医療センター）
キーワード：シミュレーション【目的】当院は高度救命救急センターであり、 ER・ ICU・ HCUの30床の施設である。 ERは、プレホスピタ
ル・救急外来・手術・放射線部門と多岐に渡る分野を担っている。そのため ER看護師の85％が当院ラダーⅢ以上を取得しているが、 ERでの実務経験年数3年目以下が約40％を占めている。看護師教育においては、 ER配属１年2カ月程でドクターカー（以下、 DCと略す）乗車のオリエンテーションを開始し、指導看護師との同乗訓練を5回実施後、師長・係長が評価面接を行い、 DC委員会の承認を得てから単独乗車となる。近年、県内に高度救命救急センターが増設され DC出動件数は減少傾向にあり、看護師間の経験に差が生じている。そのため DC単独乗車前
後の不安が強く、実動時の看護実践に繋がる教育の提供が必要と考え、シミュレーション教育を導入した。その結果について報告する。 【方法】実施期間：2022年4月～2023年3月、対象者： ER看護師14名。方法：① 6月に DCシミュレーション教育導入の経緯や目的を周知する。②７月にシミュレーション教育を開始する。内容として、外傷による A・ B・ C・ Dの異常、刺創、轢断、小児症例（ CPA、アナフィラキシー、家族対応）、火災、多数傷病事案（消防との連携、トリアージ）について実症例を用いる。また、 DC乗車前の看護師は、イ
メージトレーニングを中心に行い、単独乗車が可能な看護師は、ディスカッションを通してブラッシュアップの機会となるよう DC内でシミュレーションを行なう。評価方法：2023年3月に ER看護師全員を対象に、シミュレーションがイメージトレーニングやブラッシュアップの機会となり、個人のアセスメント力の向上につな
がったか、実務に役立ったかについてアンケート調査を実施した。倫理的配慮：発表に関して所属施設の承認を得た。また個人が特定されないよう倫理的配慮を行った。 【結果】シミュレーションは各事例を日勤帯で約30分
間、計13回実施した。業務の状況により開催できない日もあり、参加率は45％となった。しかし、受講者から病態アセスメントだけではなく安全管理や現場対応、 DC内での安全な活動についてもディスカッションする機会となったとの意見が聞かれた。また、 DC内でのシミュレーションが困難な場合は、机上シミュレーションに変更するなど工夫を行った。アンケート結果から「考え方や物品のことなど実際に役立ったことがいくつもあった」「イメージがつきブラッシュアップの機会となった」との回答を得た。また「もう一度開催してほしい」「参加したかった」などの声も聞かれた。 【考察】実症例を複数用いたシミュレーションを DC内で行ったことで、臨場感のある体験となり、実際の活動場面のイメージ化が進み、どう行動すべきか考えることができた。また、ディスカッションを通して自身の看護実践を内省する機会となるなどシミュレーションは効果的な方法であった。阿部は、シミュレーション教育について、“学習者が課題に対応する経験と振り返りやディス
カッションを通して、「知識・技術・態度」の統合を行うことにより、反省的実践家を育てていく教育”と定義しており、今回、導入した DC内のシミュレーション教育は、経験が浅いスタッフの実践力の向上に効果的であり、不安の軽減に繋がったと考える。今後も定期的にシミュレーションを開催し、実践力の向上に繋げられるよ
う取り組んでいきたい。また、シミュレーション教育の充実を図るためにはファシリテーションスキルの構造化や合意形成を向上することが重要であり、今後の課題であると考える。

11:20 〜 11:30 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第7会場)[O7-03] ラピッドカー出動時における看護師と多職種の協働 -看護師の処置介助に関する現状とそれに伴う今後の課題1○青木 梨歩 、松田 奈々2、神藤 葉月1、又吉 真由美1 （1. 藤田医科大学病院看護部、2. 藤田医科大学病院中央診
療部FNP室）キーワード：ドクターカー、プレホスピタル、チーム医療、病院前救護、看護師©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会＜目的＞ A病院のラピッドカーは医師、看護師、診療看護師(以下 NP)、救急救命士の４人体制で病院前救護活動をしており、この体制での出動は A病院以外報告されておらず特徴的である。チームとしてより良い活動を行うた
めには各々が役割を理解し、それを遂行することが求められる。本調査では看護師の主な役割である処置介助における課題を明確にし、チーム全体の病院前活動の質を向上させることを目的とする。 ＜方法> 2020年
4月～2023年3月に出動した127件(キャンセル36件含む)より実施した処置項目を抽出し、ラピッドカー看護師
10名に対して各処置経験の有無、その処置を不安なく行えるかどうかの聞き取り調査を行った。8名から有効な回答が得られ、回答者が自信をもってできない処置に関してはプライバシーを考慮して追加で聞き取り調査を行った。 ＜倫理的配慮＞ 藤田医科大学病院看護研究倫理審査会の承認を得た。尚、調査への参加は自由であり、参加しなくても不利益は受けず、対象者の個人情報は厳重に保護され、得られた回答は他の目的に使用しないことの説明を行った。 ＜結果＞ 対象の属性は看護師歴4～20年目(中央値：6年目)、 ER経験歴は4～7年(中央値：4.5年)であった。実施率と自信を持ってできるとの回答が共に100％であったのは「採血・血管確保の介助」であった。一方、実施率が低値であったのは「採血・血管確保」37.5%、「緊急気管切開介助」「ネックカラー装着」「バックボード固定」0％であった。また、自信をもってできるとの回答が低値であった項目は「緊急気管切開介助」「バックボード固定」で各々1人ずつであった。理由として症例に遭遇しない、知識に不安がある、多職種が行っており自分で実施する機会がない、が挙げられた。さらに「緊急気管切開の介助」は、前述の理由の他に ERとは環境の違う車内で経験したことがないとの回答があった。また、4人体制で良かったことは「車内で情報共有し患者接触前に準備が行いやすいこと」「処置介助や物品準備に専念できること」であり、困ったことは「車内での立ち位置」が挙げられた。 ＜考察＞ 病院前で実施する気管挿管や緊急気管切開などの処置で自信をもってできる以外の回答が多いことを鑑みると、看護師は不安がある状態で同乗していり可能性がある。不安の理由としては過去３年間で現場活動を行った91例で確実な気道確保を要した症例は12例で、そのうち緊急気管切開は1例（1％）であったことから処置介助機会が乏しいことや院外活動という慣れない環境であることが挙げられる。一方、採血・血管確保の介助、血糖測定、筋肉注射は自信をもってできるとの回答は100％であった。 ERで日常的に行われている手技に関しては不安なく行えていると考えられる。これらのことから院内での経験が乏しいと院外での活動にも自信をもって行えないことが示唆された。また、４人体制で良かった点で挙げられているように多職種が同乗していることで現場到着までに情報共有や準備物品の相談ができ、更に重複する役割を分担・補填することで安全性や質の担保の一助に繋がっている。 ＜結論＞ 病院外活動では慣れない環
境下においてイレギュラーな対応を迫られることも少なくない。スタッフ間にて役割を補填できることは強みでもあるが、まずはチームの一員である看護師がどの様な環境下においても自信を持って処置介助できる学習環境の構築が必要である。今後の課題としては多職種とともに車内活動に関するシミュレーションや勉強会を実施
し、看護師の手技の獲得、加えてチームとしての連携を強化していきたい。

11:30 〜 11:40 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第7会場)[O7-04] 院内緊急輸血体制をドクターカーで活用し病院前赤血球輸血につなげた取り組み1○岩﨑 喜代子 、名和 毅1 （1. 茨城西南医療センター病院）
キーワード：ドクターカー、病院前赤血球輸血療法【はじめに】 当院は、茨城県の県西地域にある救命救急センターを擁する病院で、ドクターカーも運行している。ドクターカー出動症例で出血性ショック患者に対応したのを契機に、病院前輸血の必要性が認識された。病院への救急搬入後については、危機的出血に対する O型赤血球輸血を迅速に投与できる体制を既に運用していた。今回、ドクターカーでの病院前輸血導入に向け院内関係部署と協働し、病院前赤血球輸血の体制を構築することができたので、その取り組みを報告する。 【倫理的配慮】 本報告には個人を特定できる情報含まず、救命センター長と看護部より承認を得て行った。 【病院前赤血球輸血開始までの取り組み】 病院前赤血球輸血について、救命救急センタースタッフ、輸血療法委員会、検査部と体制を思案し、マニュアルを作成した。その後、ド©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

クターカーナースと検査部で、ドクターカーの出動要請から血液搬送装置(ATR)を搭載するまでの時間計測を行な
い、出動までの時間が遅延しないよう練習を通してマニュアルを修正した。ドクターカーナースは、緊急輸血体
制の再確認、輸血時の手順、観察、副作用など再学習を行い、院外という特殊な状況下でも院内と同様の対応が行えるように知識と技能を深めた。他部門との連携とドクターカーナースの教育により病院前赤血球輸血を実施できるようになった。 【病院前赤血球輸血の運用の手順】 検査部は、朝に緊急輸血用の赤血球製剤を確認し、輸血伝票と共に温度管理できる ATRに入れて保管しておく。消防救急機関からの出動要請に応じる時は、ドクターカースタッフが院内一斉放送をかける。その際に、外傷や吐下血など出血性ショックと推定される場合には、緊急輸血準備を依頼するコードを追加し放送する。検査部は、準備されていた ATRを救急外来に運びドク
ターカーナースに渡す。ナースは、 ATRの電源、 O型 RC２単位、輸血セット、輸血伝票を確認し、ドクターカーに搭載する。患者に輸血する時は、医師が患者やキーパーソンに、口頭で緊急輸血に伴うリスク等を説明し同意を得て実施する。ドクターカーナースは、輸血開始時間、バイタルサイン、副作用の有無等を経時的に観察し記録する。帰院後、改めて文書を用いた説明と同意を実施して院内輸血時と同様に対応する。使用後のATRは、ドクターカーナースが新しい輸血セットを入れ検査部に返却する。 【ドクターカー活動実績】 病院前赤血球輸血療法を取り入れた2021年11月から2023年3月までのドクターカー出動件数323件

緊急輸血発動件数は65件、病院前赤血球輸血療法実施件数は3件であった。 【考察】 ドクターカー資器材の管理不足は、出動先での医療活動の問題に直結する。そのため、出動前の点検と確認が重要になる。資器材管理を担う看護師には、活動開始から終了まで治療が円滑に行えるよう活動方針を共有し、迅速かつ的確そして安全に資器材を使える管理能力が必要である。今回、ドクターカーで病院前赤血球輸血が取り入れることができたのは、以前から緊急輸血体制があり、看護師も緊急輸血対応の習得ができていたことや多職種との連携体制が構築されていたことが円滑な体制構築に繋がったと考えられる。症例は少ないが、温度変化による廃棄や副作用などの問題はなく運用できている。今後は、病院前赤血球輸血の効果について他部門と情報共有を図り、ドクターカー戦略の強みとなるよう強化していきたい。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O8] 感染管理
座長:寺地 沙緒里(東海大学医学部付属病院)
2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第8会場 (会議室109)
オンデマンドサイトはこちら[O8-01] COVID-19患者を受け入れることとなった病棟看護師への心理的安全性構築への取り組み○松尾 正人1、本間 友美1、辻村 みどり1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院）
11:00 〜

11:10

[O8-02] 集中治療室における人工呼吸管理下の COVID-19患者の挿管日数と看護ケアの実態
木村 翔子1、○佐藤 瑠里1、桑田 睦子1 （1. 九州大学病院
11:10 〜

救命救急センター・救命ICU）

11:20[O8-03] COVID―19感染流行下における救命救急センター ERスタッフの感染対策に対する意識○上田 洋子1、浅井 磨智代1 （1. 洛和会音羽病院
11:20 〜）

11:30

[O8-04] ストーマ近接部の離開創に対して局所陰圧療法が効果的であった一症例○瀧上 智珠子1 （1. 和歌山県立医科大学附属病院 看護部）
11:30 〜

11:40

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

11:00 〜 11:10 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第8会場)[O8-01] COVID-19患者を受け入れることとなった病棟看護師への心理的安全性構築への取り組み
1○松尾 正人 、本間 友美1、辻村 みどり1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院）
キーワード：COVID-19、心理的安全性【はじめに】 A病院では、 COVID-19患者を受け入れるため救命救急センターの一部と COVID-19患者専用のB病棟を立ち上げた。さらに2022年8月の第７波に対応するため C病棟が COVID-19中等症Ⅰで緊急入院する患者を受け入れることとなった。 C病棟は元々内科混合病棟であり、所属している看護スタッフがそのまま COVID19患者に対応した。受け入れ準備段階で、今後の漠然とした不安や自身の健康管理の困難さ、さらに家族から勤務継続の反対意見がある看護スタッフもいた。感染予防対策に伴う患者の隔離や家族の面会制限などにより十分
な看護ケアが提供できず看護スタッフの心理的ストレスも増大し、 C病棟は困難な状況に陥っていた。石井(2020) は、チームが困難を乗り越えるためにどのように協力しているかは心理的安全性が重要であると報告している。心理的安全性とは、誰もが安心して発言や行動ができる職場環境のこととされており、 C病棟には必要不可
欠な職場環境であった。そこで、 C病棟の看護スタッフに対し心理的安全性をつくる取り組みを実践し、その取り組みを振り返り今後の課題を考察したため報告する。【目的】 COVID-19患者を受け入れることとなった病棟で勤務する看護師の心理的安全性をつくる取り組みを振り返り、病院全部署の看護師の心理的安全性の高さと比較検討することで取り組みの成果と今後の課題を見出す。【方法】 COVID-19患者への看護ケアに関するカン
ファレンスを毎日開催。看護師長、主任看護師２名の中間管理者を中心に心理的安全性をつくる4つの因子である「話しやすさ」「助け合い」「挑戦」「新奇歓迎」の実践を継続した。2023年2月に A病院看護部全部署648名に対し、エイミー・ C・エドモンソン教授の提唱した心理的安全性を測る7つの質問項目を参考にした質問紙調査を実施。倫理的配慮として、 A病院看護部より承認を得、調査対象者の個人情報に関しては秘密厳守であることを保証した。【結果】 COVID-19患者を受け入れる準備段階から予測される問題点を抽出し改善策を検討する過程でC病棟看護スタッフの心理的安全性をつくる取り組みを看護師長、主任看護師が開始した。 COVID-19患者の受け入れ人数の変動に伴い、病棟内で一般病床と COVID-19患者対応エリアを隔離する機会が頻繁にあり対応困難な状況が続いた。毎日のカンファレンスにて看護ケア実践における感染管理上の問題点、 COVID-19患者からの問
いや要望への適切な対応に関することなど多くの意見が出た。構造上個室での隔離が難しい環境下であったが、カンファレンスを通して患者の安全やスタッフの導線を考えた療養環境を看護スタッフ自ら考え柔軟に対応できた。 COVID-19の第8波が終息してきた時期の心理的安全性の調査にて、全部署看護師648名は質問7項目中5項目でポジティブな回答が60％を超え、 C病棟看護師17名は6項目でポジティブな回答が60％を超えた。【考察】 C病棟が COVID-19患者を受け入れる過程で、看護スタッフに心理的安全性をつくる4つの因子を実践し、毎日自由な意見交換ができる職場環境をつくった。取り組み開始から約６か月後、 C病棟看護師は心理的安全性の高さが全部署看護師と同じ傾向があり、 C病棟は急遽困難な状況下に陥っても働きやすい職場環境を維持できたと考えられる。今後の課題として、さらに心理的安全性を高めるためには、中間管理者が協力して看護スタッフからいつでも意見を聞く姿勢と柔軟に受け入れる姿勢を持ち続けることが重要である。

11:10 〜 11:20 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第8会場)[O8-02] 集中治療室における人工呼吸管理下の COVID-19患者の挿管日数と看護ケアの実態
1

木村 翔子 、○佐藤 瑠里1、桑田 睦子1 （1. 九州大学病院

救命救急センター・救命ICU）

キーワード：COVID-19、人工呼吸管理、看護ケア
目的： A病院救命救急センター救命 ICU（以下救命 ICU）では、 COVID-19により重症肺炎を発症し人工呼吸管理が必要となる患者の受け入れを2020年4月より開始し、2022年6月30日までに45人の患者を看護した。

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COVID-19は当初解明されていないことが多く、感染管理もしつつ、 COVID-19患者に対する看護が効果的に行えているのか、不安に感じる場面も多かった。 COVID-19患者に対する看護についての症例報告は散見されるものの、患者の経過に影響する効果的な看護ケアについての報告はほとんど見当たらなかった。そこで本研究の目
的は、吸引や体位変換といった看護ケアと COVID-19重症肺炎患者の挿管日数の関連について明らかにすることである。 方法：本研究の対象は、2020年１月１日から2022年6月31日までに救命 ICUで COVID-19重症肺炎の治療を行った患者45名で、救命 ICUで使用している診療録カルテから属性や挿管日数・吸引回数・体位変換回
数・筋弛緩剤使用日数・腹臥位日数等を抽出し、挿管日数を目的変数、吸引回数、体位変換回数、筋弛緩剤使用
日数、腹臥位日数を説明変数とし重回帰分析を行った。本研究は、 A病院倫理審査委員会の承認を得て実施した。
結果：研究対象者は男性32名、女性13名であった。平均救命 ICU在室日数は14.9±11.8日で平均挿管日数は7.5±
7.42日であった。抜管までに看護師が実施した吸引回数の中央値は80回、体位変換回数の中央値は48回であった。挿管日数と看護ケアとの重回帰分析では、吸引回数と挿管日数が優位な関連を示した（β：0.04、ｐ＜0.05）が、体位変換回数と挿管日数では関連が示されなかった。また、筋弛緩剤使用日数や腹臥位日数は挿管日数に影響を及ぼしている結果とはならなかった。 考察：今回 COVID-19患者の看護の上で、吸引回数と挿管日数が関連を示したのは吸引により気道浄化が促され、呼吸仕事量や呼吸困難感を軽減し、肺胞でのガス交換能が改善するためであると考える。体位変換が挿管日数に有意な影響を及ぼしていなかったのは、入室時間の制限があったことから、体位変換よりも吸引が優先されていたのではないかと考える。今回の結果から、人工呼吸管理下の患者に対して吸引が大切であり、看護ケアが患者の経過に影響を及ぼしていることが明らかになった。飛沫
感染やエアロゾル感染を起こす感染症では吸引により感染のリスクが増大するが、感染対策を行い必要な看護を実施してく必要がある。

11:20 〜 11:30 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第8会場)[O8-03] COVID―19感染流行下における救命救急センター ERスタッフの感染対策に対する意識
1○上田 洋子 、浅井 磨智代1 （1. 洛和会音羽病院）

キーワード：COVID-19、ERスタッフ意識調査
目的 O病院は、 COVID-19の陽性患者受入病床を有する急性期病院である。 COVID流行直後は感染症対策が確立されておらず、どの感染対策が正しいのかといった矛盾と葛藤を生じるスタッフもいた。感染流行直後はスタッフから感染者を出すことなく業務を実施していることから、「自分は感染しない、感染症を恐怖と感じない」といった誤った認識が、感染予防策のあり方を変化させていた。 COVIDはその後、感染力を維持したまま拡大し、身の回りでの潜在的な感染状況が続くと考えられた。この事を踏まえ COVID感染流行下における救命救急センター ERスタッフの感染対策に対する意識を明らかにする事とした。研究方法 研究デザイン：質的記述式研究
デザイン データ収集期間：2020年12月～2021年2月末 研究対象者：救命救急センターで働く看護師及び救急救命士。６名 データ収集方法：半構成的面接法を用いたインタビュー調査 データ分析方法：内容分析の手法を用いて分析した。 倫理的配慮 研究は○○倫理審査委員会の承諾を得て開始。研究への協力は自由意志によるものであり、協力を断りや辞退されても不利益は被らないことを説明した。研究で知り得た情報は、研究者が管理し個人情報が漏れることの無いように鍵のかかる所に保管・管理する事、得られた結果は本研究以外の目的には一切使用せず、研究結果の取りまとめ終了後、シュレッダーにて破棄することを説明した。個人特定されないように配慮し、研究参加者のプライバシー・秘密は厳守した。研究結果は個人が特定される事はないことを説明した。研
究同意書を作成し研究対象者の同意を得た。結果 インタビューより抽出された文脈は126文脈であった。分析結果、最終的に5カテゴリーと14サブカテゴリーが抽出された。 COVID－19感染流行下における救命救急セン
タースタッフの感染対策に対する意識 １，他人事のような実感のなさ (38) ①感染拡大に対する実感がない(21)②長期間に及ぶ感染状況の変動に気が緩む (12) ③実感なく感染防止に積極的になれない (5) ２，感染防止対策への重要性の認識(30) ①職場以外でも感染対策を怠らない (13) ②感染防止対策を意識する (7) ③感染対策で感染しないという自信が芽生える (7) ④他者へ感染対策を啓蒙する (3) ３，感染の可能性に対する不安と葛藤©一般社団法人 日本救急看護学会(24)一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会①家族への感染に不安を抱く (11) ②感染するかもしれないプレッシャーを感じる (8)③自粛生活にストレスを抱く (5) 4, COVID-19に対する恐怖の実感(21) ①著名人の死を通して他人事でないと実感する(16)② DMAT出動の可能性に COVIDへの恐怖を実感する（５）5, 個人防護具に感じる心身の消耗(13) ①日々変わる個人防護具に当惑する (7)②個人防護具に体力や気力を消耗する （6） 考察 スタッフの感染意識は、感染流行直後では他人事のように感じていた。その後も、徐々に罹患者数が急増してはきたが、そのうち流行は収束するという確信のない思いが生じていた。著名人の死や感染をマスメディアで知ることで未知なる感染症に対する恐怖が増大し、更に感染意識を強化しないといけないとの意識が日毎に強まった「感染しない・感染させない」という強い信念を持つことで確実な PPEの着用を徹底し、勉強会の参加、 PPE着脱練習など自己研鑽に励むこともあり感染への意識改革ができてきた。今回の COVID-19を経験することで今後起こりうる未知なる感染症や従来の感染症など
様々な感染症に対応できるような知識や感染意識・心構えを身につけることが出来たと考える。

11:30 〜 11:40 (2023年11月24日(金) 11:00 〜 11:40 第8会場)[O8-04] ストーマ近接部の離開創に対して局所陰圧療法が効果的であった
一症例○瀧上 智珠子1 （1. 和歌山県立医科大学附属病院 看護部）
キーワード：チーム医療、創感染予防<目的> 褥瘡や術後の離開創などの創傷治癒促進に局所陰圧閉鎖療法（以下 NPWTと略す）が有用であることは報告されている。しかしストーマ粘膜と離開創が近いほどストーマ管理に難渋することがある。今回ストーマ近接部（ストーマ皮膚縁から1㎝範囲の皮膚）の離開創に対して NPWTを実施した。実施前に皮膚・排泄ケア認定看護師（以下 WOCNｓと略す）と救急の医師や病棟スタッフがカンファレンスをおこない、便汚染から離開創を守りストーマの際まで上皮化させることを目標とし、処置を開始した。その結果、離開創は治癒し定期的なストーマ
管理が可能となったため報告する。 <倫理的配慮> 患者本人と家族に了承を得て個人が特定されないよう配慮
し、所属長の許可を得た。 <方法> 患者紹介：60歳代、男性、既往に頚髄損傷で仙骨部に褥瘡があり感染予防に対して S状結腸ストーマを造設した患者。ストーマ近接部0時方向の離開創部分に膿瘍が形成され入院となった。
治療経過：入院時、救急部医師から WOCNｓにストーマケアと離開創についての処置方法を一緒に考えてほしいと依頼があった。そのため離開創の膿瘍部分はデブリードマンと毎日の洗浄を医師と一緒に実施した。離開創が清浄化したため、医師から早期治癒目的に NPWT施行の指示がでた。その際、一般的な NPWTの処置に追加しフォームが露出したストーマ粘膜に直接接触しないように、コンタクトレイヤーをストーマ粘膜の直上から離開創全体を覆うように使用した。またストーマ粘膜保護と NPWTに使用するフィルム材の気密性を高める目的でス
トーマ近接部に用手形成皮膚保護材を使用した。ストーマ近接部のため、装具の保護剤が溶解し便がフォーム側に潜り込まないように、フォームの交換は週3回とした。患者は経管栄養の注入直後、便が多量に出るため、病棟スタッフが便の廃棄回数を増やし便が漏れないよう管理したことで創の感染を予防した。 <結果> ストーマ近接部にコンタクトレイヤーと用手形成皮膚保護材を使用したことで合併症なく NPWTが実施できた。また、処置開始
時から病棟スタッフと連携してストーマ装具管理を実施したことでストーマ袋からの漏れなく創部の感染リスクをおさえることができた。その結果、合併症を起こすことなく離開創は治癒した。 <考察> 創部に対して適切な陰圧を持続的に負荷することで創傷治癒を促す NPWTは、様々な創傷において使用されている。 関谷は「ストーマ
近接部の創が離開した場合、ストーマと正中創の距離が短くうまくフィルムが貼付できずリークしてしまうこと
やストーマ装具から漏れた滲出液や便を陰圧で引いてしまい正中創が汚染してしまうことから NPWTでの管理が難しい」1）と示している。 ストーマ近接部に直接フォームを使用し NPWTをおこなうと持続陰圧がかかることで消化管穿孔のリスクが高くなり、創の治癒遅延以上の患者の全身状態悪化に繋がる可能性がある。そのため排便から創を守り、 NPWTの持続陰圧からストーマを守るためコンタクトレイヤーと用手形成皮膚保護剤の使用は効果的であった。また病棟スタッフが NPWT施行中、便の廃棄回数を増やし対応したことでストーマ袋から便は漏れず、創の感染予防ができ離開創の完全治癒に繋がったと考える。日々の処置は必ず WOCNｓと医師、病棟ス
タッフが一緒に実施し患者の状態を常に共有しながら、ケアを修正したことが創感染予防に対する意識を高めた©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会と考える。 〈文献〉 1）関谷宏祐：陰圧閉鎖療法中患者のスキントラブル、スキントラブルケアパーフェクトガ
イド改定第2版、学研メディカル秀潤社、ｐ298、2019©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O9] 看護教育2
座長:喜瀬 裕美(河北訪問看護・リハビリステーション阿佐ヶ谷)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[O9-01] 救急室へ部署異動した看護師の自己効力感が高まるプロセス○清水 直子1、秦 房世1、村上 千亜紀1、片山 由加里2、萩本 明子2 （1. 国家公務員共済組合連合会枚方公済病院、2. 同志社女子大学看護学部）
14:10 〜

14:20

[O9-02] 救急外来における教育システムの構築と検討 ～スタッフ主体の学習会を実施
して～ 第1報○齋藤 亜成1,2、橋本 翼1、大津加 麻美1、酒井 ひとみ1 （1. 公立置賜総合病院救命救急センター
急外来、2. 東海大学キャリア支援センター
14:20 〜

救急看護認定看護師教育課程）

14:30[O9-03] SCU新設に係る看護師教育の取り組み○小幡 衣子1 （1. 奈良県総合医療センター）
14:30 〜

14:40

[O9-04] 救命病棟看護師に対する救急外来での3ヶ月研修の実践報告○佐藤 希1 （1. 旭川医科大学病院）
14:40 〜

14:50

©一般社団法人 日本救急看護学会

救一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

14:10 〜 14:20 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第5会場)[O9-01] 救急室へ部署異動した看護師の自己効力感が高まるプロセス○清水 直子1、秦 房世1、村上 千亜紀1、片山 由加里2、萩本 明子2 （1. 国家公務員共済組合連合会枚方公済病院、2. 同志社女子大学看護学部）
キーワード：救急室、自己効力感、部署移動【目的】救急室では幅広い疾患や症状に応じた迅速な処置や看護を要するため、他部署において十分な経験のある看護師であってもさらなる能力が求められる。新人看護師ではないため即戦力も期待されるが、救急の場に対応できず自信をなくしている場面がみられる。本研究は、救急室へ部署異動した看護師がどのようなプロセスを経て自己効力感が高まるのかを明らかにすることを目的とする。 【方法】質的研究。 A病院において他部署から救急室へ異動した 、師長を除く主任を含めた看護師に半構造的面接を行い、救急室の看護実践において自己効力感の低下や向上のあった場面、また、その際に取り組んだことについて質問した。分析は、逐語録を意味の共通性によってカテゴリー化しプロセスとしてカテゴリー化した。 【倫理的配慮】所属施設の倫理委員会の承認を得た。（番号2022-019） 【結果】10名から協力が得られた。看護師経験は18.8年、救急室経験は4.6年であった（平均年数）。面接内容から、4カテゴリー（≪≫で表示）、10サブカテゴリー（＜＞で表示）、33コード（〔〕で表示）が抽出された。これらを救急室へ部署異動した看護師の自己効力感が高まるプロセスとして、ス
トーリーラインに示す。救急室に異動した看護師は、〔新しい事へのチャレンジ精神〕や〔家庭と仕事の両立ができる期待〕を持って＜救急室配属に適応しよう＞とするが、〔病棟との違いに戸惑い〕、〔救急の現場にショックを受け〕、＜救急の場に躊躇する＞。さらに、〔他の看護師との技術の差〕、〔看護師として何もできない〕、〔救急看護実践全般への不安〕のような＜無力感に苛まれる＞。それでも、〔チェックリストで学び直す〕、〔シミュレーションで振り返る〕、〔先輩を模倣する〕ことで、＜立ちはだかる壁を乗り越えようと努力する＞が、≪救急の場で努力が空回りする≫。しかし、〔救急の場に慣れ〕、〔疾患の診断・治療の流れが理解できる〕ことで＜ひと山越える＞ 実感をして≪救急室の一員になろうとする努力≫を続ける。 やがて、＜家庭と仕事の両立＞もできるようになり、〔患者の家族への対応に目がいく〕ようになり、＜成長を実感する＞。〔自己学習で知識を増やし〕、〔先輩から認められ〕、〔気持ちの切り替えができ〕、＜自己を認める＞ことができ、≪救急室の一員として自覚する≫。さらに、〔自己で学んだことを他者と共有〕や〔学んだ根拠の関連付け〕によって＜能動的に学びを深め＞、〔多職種から知識を学ぶ〕ことで＜多職種から得た知識を活用＞し、≪救急室での視野が広がる≫。 【考察】一定の経験を積んだ看護師であっても、救急室異動後には共通して自己効力感が低下していた。努力が空回りする時期には、無力感を持つこともあるが、様々な努力によって自己効力感が高まっていく様子が語られた。その過程には、救急室特有の症例を理解し実践できることや上司から認められる成功体験が確認される。また、相談できる同僚・上司の存在や先輩を模倣する代理体験も確認される。これら
は、バンデューラ（1997）が示す自己効力感の向上要因である。新人看護師が救急室に配属された場合では、技
能不足だけでなく技能習得の困難さもストレスであり、救急の場に躊躇し、努力が空回りする期間が長期化するリスクが高い（鈴木ら、2014）。部署異動した看護師は基本的な技能は備わっているため、異動の初期から前部署との違いを伝え、技能習得が進むような効果的な体験をしていく環境づくりが有効であると考えられる。

14:20 〜 14:30 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第5会場)[O9-02] 救急外来における教育システムの構築と検討 ～スタッフ主体の学習会を実施して～1,2○齋藤 亜成1

第1報、橋本 翼 、大津加 麻美 、酒井 ひとみ1 （1. 公立置賜総合病院救命救急センター

東海大学キャリア支援センター

1

救急看護認定看護師教育課程）

キーワード：救急外来、教育システム、スタッフ主体©一般社団法人 日本救急看護学会

救急外来、2.

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Ⅰ.はじめにA病院救命救急センター救急外来（以下 ERとする）には、他病棟や部署で3年以上の臨床経験がある看護師が異動する。異動者の教育背景も様々であり、これまでの経験してきた病棟や部署の特徴も様々である。特に継続的な学習会はスタッフの知識の向上はもちろん、看護提供の質向上につながる。これまでは、スタッフが受け身の学習スタイルで主体的な学習会とはなっていなかった。そこで今回、スタッフが主体となる学習会を行い、学習会の運営、内容の検討、根拠を大切にする学習スタイルの構築を目指し、学習スタイル検討をしたのでここに報
告する。
Ⅱ.目的
スタッフが主体となる学習会を計画し学習スタイルの定着化を図り、効果と今後の課題を見出す。
Ⅲ.方法
対象：救命救急センター救急外来の看護師22名
調査期間：2023.5.15～2023.5.31
調査方法：2022年度の学習会についての効果と課題についての質問紙調査を配布し、無記名で回答してもらう。
質問紙：独自に作成した学習会を評価するための質問6項目について記載してもらう。
倫理的配慮：質問紙調査を行うことを口頭で説明し、無記名での提出、提出しないことによる不利益はないことを説明した。その上で所属長の承認を得ている。
Ⅳ.結果
１. 回収率 回収率は22名に配布し、16名から回答を得た（回収率は72.7％）。
２. 回答結果
１）「主体的な学習会は効果があると思うか」の問いには16名全員が、効果があると回答した。
２）「どのような点で効果があったと感じたか」の問いには、〈グループで話し合い、学習内容を吟味して学習会を行うことで、自分が理解していないとプレゼンができないため、必死に学びを深めることができた〉〈グループでの学習会企画、運営、資料作成をすることで発表者の知識向上につながると思う〉〈発表者、利き手の意見交換が活発に行われる〉〈責任感が強まった〉など意見が得られた。
３）「今後の学習会に対する希望について」の問いには、〈シミュレーション形式が少なく、読み合わせが多かった印象がある〉〈臨床推論を学んでいくように、”症状”での考え方を題材にしてはどうか〉などの意見が得られた。
Ⅴ.考察
2022年度は主体的な学習の場づくりとして、グループで学習計画を立案し学習方法まで考え、全体で学びを深める方法をとった。結果から、回答いただいた全員から効果があったとの結果が得られ、主体的な学習スタイルはスタッフにとって学びを深める場となったと言えた。同時に学習内容を考え資料作成し、プレゼンすること
で、発表者やグループ員全体の項目の学びを深めることにもつながったことが示された。また、今後の学習会の持ち方についても意見が出され、特に多い意見としては臨床推論能力を向上させるための学習会内容にすることが求められていた。具体的には現在模索しているが、特に症状から考えるアセスメントと疾患理解に努める方法の定着が出来ればと考える。

14:30 〜 14:40 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第5会場)[O9-03] SCU新設に係る看護師教育の取り組み○小幡 衣子1 （1. 奈良県総合医療センター）
キーワード：SCU、教育【目的】 Aセンターでは、これまで脳卒中患者は救命救急センターに入院しており、一般病棟では軽症または急性期を脱した患者を受け入れていた。今回、脳外科・脳内科の一般病棟に Stroke Care Unit（以下 SCUとする）を新設するにあたり、重症患者管理の経験がない一般病棟看護師への教育に取り組んだ結果を報告する。 【方法】期間：202Ｘ年3月～202X年12月。対象：脳外科・脳内科病棟に勤務する一般病棟看護師35名。方法：１）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

Intensive Care Unit(以下ＩＣＵとする)研修を行い、急性期脳卒中ケア及び重症患者管理の基本を知る。２）所
属内の再レイアウトや物品配置の準備を共に行いながら、根拠に基づく救急看護技術のマンツーマンレク
チャーを行う。３）クリティカルケア認定看護師による On-the-Job-Trainingを行う。 【倫理的配慮】 Aセン
ターの看護部倫理委員会の承認を得た。 【結果】202Ｘ年3月より約１カ月かけて一人当たり平均３日間の ICU研修を行った。 ICUで行われる治療・看護の実際を見学し、クモ膜下出血や脳出血の開頭術後の全身管理、脳梗塞に対する血栓溶解療法や血栓回収術後の患者管理など、 SCUに入室する患者の治療・看護のイメージ作りを図った。研修では振り返りシートを使用し、「研修内容」「学び」「自己の課題」「 SCU準備に必要なこと」の項目を記入してもらい研修後のフィードバックに活用した。「研修内容」「学び」の内容について、実践の根拠や方法論の再確認を個別に行い、不足する場合は指導や資料の提供を行った。研修の時期によっては脳卒中患者がいないこともあり、呼吸・循環管理に関する学びにとどまる場合や「自己の課題」が不明確な場合は、症例を提示しながら脳卒中ケアの実際と学習の視点を共有した。所属内では、病棟内再レイアウトや物品配置を共に行
いながら、 SCUで使用する各種デバイスの使用・管理方法についてマンツーマンレクチャーを行った。実際の物品を使用しながら学ぶことで、動線を考慮した物品配置の必要性の理解も深めることができた。トレーニング
キットは所属内に配置しており、レクチャー終了後に自主的にトレーニングをする看護師の姿があった。 SCU開設準備期間中にマンツーマンレクチャーを実施できたのは全体の20％であり、全員には実施できなかったため
SCU開設後も継続して行った。6月の SCU開設後は、フィジカルアセスメントや全身管理・各種デバイス管理の方法など実際の患者管理を通して On-the-Job-Trainingを行った。勤務交代時には、全身管理や観察・アセスメン
トの視点を全体で共有し、申し送りの視点や対処方法や機器のトラブルシューティングの再確認を図った。徐々に SCU運営に慣れ、患者管理や看護について看護師が自主的にカンファレンスを開催するようにな
り、9月以降には血栓溶解療法や血栓回収術後の患者の受け入れができるようになった。 【考察】開設準備当初、初めて経験する急性期脳卒中ケアや重症患者管理について、一般病棟看護師から漠然とした不安や何をしていいかわからないという言葉があった。 ICU研修を通して、 SCUに入室する患者のイメージ作りを図ったあとに、研修のフィードバックやレクチャーを行ったことで〈わかる〉から〈なんかできそう〉に思いの転換を図る
ことができたと考える。段階的に学びを深めていくことにより、自身の課題が明確となり積極的に学ぶ姿や自主性を引き出すことができた。一方で、重症患者の症例数が少なく、経験できる処置やケアに限りがある。一人一人の力量を上げていくことが今後の課題である。

14:40 〜 14:50 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第5会場)[O9-04] 救命病棟看護師に対する救急外来での3ヶ月研修の実践報告○佐藤 希1 （1. 旭川医科大学病院）
キーワード：救急看護、院内研修、看護教育【目的】救命救急センター看護師の技術・臨床推論力の向上とセンター内での円滑な応援体制を推進する。【方法】対象は病棟担当の看護師経験3年目の希望者とし、３ヶ月間、外来担当として勤務した。今回作成した振り返りシートを用いて、 ABCDアプローチで患者状態を予測し記入した。患者対応終了後、外来担当と共に振り返った。救急車症例とトリアージ症例を各1例症例報告した。対象、外来担当にそれぞれアンケートを実施し10段
階で研修評価した。評価はそれぞれ中央値（ IQR）を算出した。対象は2名、外来担当は13名であった。【倫理的配慮】所属部署の長に発表の許可を得た。また、配慮すべき COIはない。【結果】対象のアンケート回収率は100％であった。自己目標達成度は6(5.5-6.5)、満足度9.5(9.25-9.75)であった。同じ様な研修があれば受けたいとの質問には、2名ともまた受けたいとの回答であった。自由記載では、普段経験できない処置を経験できた、指導がわかりやすかった、呼吸回数を観察するようになった、処置介助に自信がついた、急変対応の不安が減ったなどの意見があった。外来担当のアンケート回収率は69%であった。救命救急センター看護師の技術・臨床推論力を向上する：8(7-8)、救命救急センター内での円滑な応援体制を推進する：8(8-9)、対象への指導中の負担は大きかったか：1(1-2)、総合評価：9(8-9)、来年も継続すべきか：9名が継続すべきとの回答であった。自由記載
では、自分の知識の確認となった、教育的視点となった、病棟だけでは獲得できない知識獲得の機会とな©一般社団法人 日本救急看護学会

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る、チーム全体の成長につながるなどポジティブな意見があった。指導者による差がある、何をサポートするかわからない、多忙時に振り返りができないなど意見があった。【考察】実際に救急外来での勤務により、患者の流れ・物品の位置の理解に繋がった。現在の勤務体制では一緒の勤務機会が少ないが、本研修により定期的に各担当が協働し、スタッフのコミュニケーションが円滑になり、応援時の各々の役割を理解し、外来から病棟への救急看護の連携が円滑なると考えられる。病棟担当にとっては、慣れない環境であったが、緊急を要する場面での処置や病態予測を経験し、タイムリーな振り返りにより満足度が上がったと考えられる。また、現在の外来担
当は救急外来経験が浅く後輩指導経験がないスタッフも多い。さらに救急外来では学生指導の機会がなく今回の研修での指導経験を通し、自分の知識整理や指導方法の振り返り、教育的視点も養うことができたと考えられる。互いに環境が変わり、それぞれが違う視点で経験を積むことが、病棟・外来スタッフ双方に良い効果を与え、総合評価・継続すべき点についてポジティブな意見につながったと考えられる。現在、研修修了者は２名であり、研修継続が救命救急センターの看護の質の向上に繋がる可能性があり、今年度も内容を再検討して継続していく。

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一般演題 | 口演[O10] 救急外来看護3
座長:古地 敬利(石川記念会HITO病院)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O10-01] 救急外来受診患者の滞在時間の実態と要因
榎戸 この美1、○内藤 和佳子1、鈴木 春香1 （1. 東京都立多摩総合医療センター）
14:10 〜

14:20

[O10-02] ＥＣＰＲ適応院外心停止症例へのＥＣＭＯ導入における時間短縮のための取り組み○松木 杏子1、安保 麻由子1、吉次 育子1 （1. 神戸大学附属病院救命救急センター）
14:20 〜

14:30

[O10-03] 脳卒中疑いのウォークイン患者に対する専門医へのコンサルテーションまでの時間短縮への取り組み○西村 知江1、加藤 未来1、尾島 美里1、前 千登世1 （1. トヨタ記念病院救急外来）
14:30 〜

14:40

[O10-04] 救急外来における24時間以内の再来院患者の調査○佐藤 大貴1、白坂 慧1、渡邊 直貴1、梅木 政子1 （1. 東海大学医学部付属病院）
14:40 〜

14:50

[O10-05] 救急外来受診後に帰宅となった高齢患者の30日以内の再受診パターン○太田 文子1 （1. 旭川赤十字病院）
14:50 〜

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15:00

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14:10 〜 14:20 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第6会場)[O10-01] 救急外来受診患者の滞在時間の実態と要因
榎戸 この美1、○内藤 和佳子1、鈴木 春香1 （1. 東京都立多摩総合医療センター）
キーワード：救急外来、トリアージ、JTAS、Triage＋、滞在時間
目的
近年、救急外来は受診患者数や救急搬送件数が増加していることで、長時間滞在の問題が発生している。これにより、治療介入が遅くなることで疾病の増悪や合併症の発症、入院後の治療に影響を及ぼす可能性がある。そこで、救急外来受診患者の滞在時間を実態調査し、長時間滞在の要因を明らかにしたうえで、滞在時間の短縮を目指したマネジメントについて示唆を得ることを目的とした。
方法
研究デザイン：量的記述デザイン、実態調査研究。
対象：2021年10月～2021年12月に A病院救急外来を受診しトリアージした5326症例。
データ収集方法：滞在時間として、トリアージシステム「 Triage＋」で患者毎の受付時間から診察終了までの時間を調査した。さらに、調査項目として患者毎に年齢、トリアージレベル （1～5）、来院方法 (救急車、その他）、受付時の勤務帯（深夜帯、日勤帯、準夜帯）、初期診療をした医師歴 （1年目、2年目、3年目、4年目以上）を抽出した。
分析方法：滞在時間と調査項目を記述統計したのち、2群間は t検定、3群間では一元配置分散分析し、カテゴリー間の有意差をみるため Tukeyの多重比較検定を実施した。有意水準は0.05以下とした。統計ソフトは SPSS
Ver.26 を使用した。
用語の定義 ERマネージャー： ER責任者、救急診療の指導を行う医師。
倫理的配慮 A病院看護部倫理委員会の承認（承認番号21－32）を得て実施した。
結果
調査対象の平均滞在時間は2時間48分 (標準偏差1時間26分)、最短滞在時間は14分、最長滞在時間は7時間57分であった。滞在時間と調査項目毎に分析を行った結果、長時間滞在となったのは、年齢では後期高齢者（
p<.001）、トリアージレベルではトリアージレベル1～３（ p<.001）、来院方法では救急車（ p=.016）、勤務
帯では日勤帯(p<.001)、初期診療をした医師歴では1年目(p<.001)であった。
考察
長時間滞在の要因として、後期高齢者、トリアージレベル1～3、救急車での来院、日勤帯、初期診療をした医師歴が1年目であることが考えられた。
まず、後期高齢者は既往歴や現病歴の聴取、社会的問題への対処など他の年齢に比べて時間を要する。また、トリアージレベル1～3の患者は、緊急性の高い病態により全身状態の安定化や多数の検査、他科へのコンサ
ルテーションなどで診療に時間を要したことが考えられる。さらに、これらの患者は救急車で来院されることが多いことで長時間滞在になったと考える。そのため、担当看護師を配置することで、付き添いの有無や社会資源の利用状況などを確認し、担当医師や ERマネージャー、医療相談などの他部門とも情報共有、連携を行うことで途切れのない診療に向けた介入が重要となる。
次に、日勤帯はその他の勤務帯に比べて、最も医師や看護師を配置しているのにも関わらず、長時間滞在となった。これは、医師や看護師の配置を上回る患者数であったことが考えられる。加えて、最も1年目の医師が勤務している。初期診療は重症度の把握や全身状態の安定化、診断など救急の専門性のスキルが求められるが、経験不足から診療に時間を要した可能性がある。そのため、看護師による情報収集と共有、診療補助や検査誘導、
ERマネージャーの介入などを行い、チームで医療、看護を提供することが重要となる。さらに、患者数に合わせた医師や看護師の体制整備なども考慮する必要がある。

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以上から、これらの要因を念頭に置き早期から介入していくことが、滞在時間の短縮を目指したマネジメント
において重要であることが示唆された。

14:20 〜 14:30 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第6会場)[O10-02] ＥＣＰＲ適応院外心停止症例へのＥＣＭＯ導入における時間短縮のための取り組み
1○松木 杏子 、安保 麻由子1、吉次 育子1 （1. 神戸大学附属病院救命救急センター）
キーワード：ECPR、チーム医療【はじめに】
A大学病院救命センターでは、目撃あり CPA(心肺停止状態)患者の病院到着から15分以内に ECMO(体外式膜型人工肺)導入することを目標とし、ワーキンググループ(以下 WGとする)を立ち上げ、業務フローを作成した。今回業務フローに沿ったシミュレーションを行い、その後の検証から今後の課題が明確となったため報告する。
【目的】
作成した業務フローに沿ってシミュレーションを行い、患者が病院到着から15分以内に ECMOを導入することが可能かを検証する。
【方法】
1、2022年11月
救命センター医師、循環器内科医師、救命センター看護師、放射線部看護師、放射線技師、臨床工学技師により WG活動を開始し、 ECPR（体外循環式心肺蘇生法）時の業務を抽出し業務フローを作成
2、2023年3月27日
病院到着から IVR室（血管造影検査室）へ入室し ECMO導入までのシミュレーションを実施
3、評価方法
シミュレーション後に振り返りを行い、問題点を抽出
業務フローに沿った項目の実施状況を確認【倫理的配慮】シミュレーション開始前に学会報告をする旨を参加者に説明し、シミュレーションに参加する同意を得た。発表に際しては所属長の許可を得た。
【結果】
業務フローに沿ってシミュレーションを行い、病院到着から９分で ECMOを導入できた。業務フローで実施できていなかった項目から、「処置が確実に実施できているか確認するための業務」、「放射線防護」、「感染防護」に分類できた。「処置が確実にできているか確認するための業務」は、「 BVMのふくらみの確認と EtCO2の接続」、「骨髄路確保時の生理食塩液フラッシュ用ルートの準備」、「 ECMO固定用のテガダームを清潔ワゴンに出す」、「 Cアーム位置調整、モニター位置調整」であった。「放射線防護」は、「救急医師のプロテクター着用」、「防護板の位置調整」であった。「感染防護」は、「コロナ禍でのゾーニング」であった。振り返りで、IVR室入室後の気道管理、除細動の使用のタイミング、末梢静脈路の確保方法やタイミングについて意見交換し、ECPR時は ECMO導入を優先するというチーム目標を共有した。
【考察】
今回の WG活動で各職種の ECPR時の業務を抽出し、業務フローを作成し役割分担を明確化したため、チームの診療能力が高まり、9分で ECMO導入ができたと考える。またシミュレーションと振り返りを行い、 ECMO導入が最優先であると共有できた。 IVR室入室後の気道管理、除細動、薬剤投与経路の方法やタイミングに課題がみえ、気道管理では ECMO導入後にラリンゲルマスクで迅速な気道確保をすること、除細動のタイミングは
ECMO導入の状況を考慮すること、薬剤投与経路では鼠径部に中心静脈カテーテルを留置することが対応策としてあがり、今後業務フローの改善が必要である。今回、「目標の共有化」、「相互尊重、相互理解と役割分担」を明確化して協働できたと考える。また ECPR時の看護師の役割は、専門的知識を持ち安全で迅速に ECMO導入物品©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会の準備、脱衣などの患者の準備を行い、バイタルサインズや身体所見からアセスメントして、必要な処置を予測して物品供給することだとわかった。 A病院では ECPR適応の CPA患者の搬送が少ないため、スタッフが今回のビデオ映像を事前に見ること、業務フローによりイメージをもつことで ECPR適応症例が少ない中でも業務の質が向上することを期待する。

14:30 〜 14:40 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第6会場)[O10-03] 脳卒中疑いのウォークイン患者に対する専門医へのコンサル
テーションまでの時間短縮への取り組み
1○西村 知江 、加藤 未来1、尾島 美里1、前 千登世1 （1. トヨタ記念病院救急外来）
キーワード：ISLS、脳卒中【はじめに】
当院では脳卒中疑いの患者が救急搬送される際に、当院独自の TOYOTA

pre-hospital stroke scale for t-PA

intravenous therapy(以下 TOPSPIN)というスケールを用い、脳卒中の重症度評価を行っている。 救急隊が患者接触時に評価を行い、その結果が患者の病院到着前に連絡され、 TOPSPIN評価に紐付けされた院内パスが立ち上がる。院内パスによって検査や注射のオーダーがされ、関係部門へ連絡が入り、専門医が到着する前に初期診療と検査が開始されるシステムである。プロトコールでは専門医コンサルテーション（以下より相談と記載）までに45分以内が推奨され、救急車で来院された患者は上記システムを使用し推奨時間内に専門医へ相談出来ていた。 しかし、ウォークイン患者は、 TOPSPIN評価や院内パスは紐付けされておらず、専門医へ相談までに３時間11分要しており、推奨時間の約3倍以上要していた。そこでウォークイン患者にも TOPSPIN評価と院内パスを適応したところ、専門医への相談までの時間が救急車で来院された患者と同程度に短縮できたため報告する。
【目的】 ウォークインで ERを受診した脳卒中患者が脳卒中初期診療のプロトコール時間内に専門医の診察が開始
できる【方法】
1. 実施期間：2022年10月から2023年4月
2. 対象： ERに受診をした脳卒中（疑い）患者
3. 実践内容：ウォークイン患者に TOPSOIN評価と院内パスを適応。その結果をスタッフに展開し、神経内科医師による脳梗塞の早期治療の重要性について勉強会を実施。受付時間から専門医へ相談するまでの時間を調査した。
【倫理的配慮】 当院の倫理委員会より承認を得た【結果】活動前、ウォークイン患者の専門医へ相談までの時間は平均3時間11分であったが、 TOPSPIN評価と院内のパス適用後は平均43分短縮した。
【考察】
脳卒中は、発症から治療開始までの時間が予後に大きな影響を与える。 当院の場合、ウォークイン患者は、来院されてから5分以内に看護師がトリアージを実施しているが、初期診療は研修医が実施し、診察、検査、診断、上級医及び専門医への相談までに時間を要する。 救急車で来院された患者は TOPSPIN評価と院内パスを使用しているため、これらの工程がシステム化され、専門医への相談までの所要時間短縮に繋がっている。そのため、ウォークイン患者に対しても、トリアージの時点で TOPSPIN評価と院内パスを立ち上げることで専門医への相談までの時間を短縮出来ると考えた。これまで、このシステムをウォークイン患者に適応しなかった理由として、重症の脳卒中患者は救急車で来院するという思い込みや、ウォークイン患者は研修医が診察し救急科に相談するというこれまでの院内で決まった流れの定着が遅延の原因と考える。 今回、救急車とウォークイン患者の専門医への相談までの所要時間をスタッフに展開し、勉強会を実施したことにより、スタッフが WI患者の専門医相談までの時間の遅延をデータにて可視化でき、知識の再確認が出来た。それにより、スタッフのウォークイン患者の治療開始までの時間に対する意識が大きく変わったと考える。今回の活動で脳卒中疑い患者を専門医に速やかにつなげるためには、来院方法にかかわらず、院内のシステムに沿って柔軟な対応が必要だと分かった。今後©一般社団法人 日本救急看護学会

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も症例数を収集し、問題に対して PDCAサイクルを繰り返し回し、取り組みを継続していく。

14:40 〜 14:50 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第6会場)[O10-04] 救急外来における24時間以内の再来院患者の調査○佐藤 大貴1、白坂 慧1、渡邊 直貴1、梅木 政子1 （1. 東海大学医学部付属病院）
キーワード：救急外来、再来院【背景と目的】 A病院は○○中西部に位置する第３次救急医療施設であり、2022年度は約11000人の救急患者が来院した。患者は様々な症状を主訴に来院するが、入院適応とならず帰宅する患者も少なくない。そのような中、帰宅後24時間以内に再来院する患者もいる。そこで本研究は、救急外来を24時間以内に再来院した患者の実態を把握することを目的とする。 【方法】 研究デザインは後方視的観察研究である。調査期間は2022年6月1日
から2023年2月28日。救急搬送された5416人のうち、救急外来を受診後に帰宅となったが、24時間以内に救急搬送された患者を対象とした。電子カルテから年齢、性別、来院時間、主訴、処置内容、初回来院時の滞在時
間、帰宅から再来院までの時間、再来時の主訴、再来院までの時間、転帰のデータを収集した。 【倫理的配慮】
発表に際しては、所属施設の臨床看護研究審査委員会の承認を得た。データ収集にあたり、患者個人が特定されないように対象者の匿名性の保護に配慮した。 【結果】 対象患者は22人であった。再来院時の主訴が初回の主訴と同じものを1群、異なる主訴を2群とした。１群の患者は11人であり、内訳は性別(男性8人、女性3人)、年齢中
央値66.0歳(54－84歳)、主訴(疼痛5件、呼吸困難2件、鼻出血2件、痺れ1件、眩暈１件)、初回の滞在時間中央値
104分(56－451分)、再来院までの平均時間914分(±376分)、転帰は帰宅9件、入院2件であった。2群の患者は11人であり、内訳は性別(男性6人、女性5人)、年齢中央値68.0歳(24－83歳)、主訴(意識障害3件、心停止
2件、自殺企図1件、呼吸困難1件、腕の出血1件、痙攣1件、疼痛1件、浮腫1件)、初回の滞在時間中央値117分(53－460分)、再来院までの平均時間636分(±349分)、転帰は帰宅5件、入院3件、死亡2件、転院1件であった。
【考察】 1群と2群を比較して患者の年齢、性別、滞在時間に大きな差を認めなかった。救急外来を再来する患者
は、帰宅後の ADL低下、30日以内の死亡、予定外の入院、救急外来の再受診リスクが高いと言われており、本研究でも同様の転帰を辿っていた。1群は帰宅率が高く、再来院までの時間が長かった。また、再来院の主訴は症状の再燃が多く、中でも原疾患による疼痛が最も多い結果であった。疼痛を主訴にした患者の中には、鎮痛薬の投与で症状が緩和されると、処方薬を受け取らず、かかりつけ医の受診をしないケースもあった。同じ主訴での再来院は予防可能と言われている。このため、看護師は救急外来受診後、症状が改善しても早めにかかりつけ医への受診を促したり、受診が必要なタイミングを指導する必要があると考えられる。一方、2群は初回来院に比べて状態が悪化し入院するケースが多くみられた。異なる主訴での再来院の予防は困難と言われていることからも再来院時には重症化リスクとなる要因の精査、ならびに速やかな初期対応の必要性が示唆された。

14:50 〜 15:00 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第6会場)[O10-05] 救急外来受診後に帰宅となった高齢患者の30日以内の再受診パ
ターン1○太田 文子 （1. 旭川赤十字病院）
キーワード：救急外来、高齢患者、再受診、帰宅時支援【目的】 日本で急速に進む高齢化を背景に救急医療機関を受診する高齢者の割合は増加しているが、入院の必要がなく帰宅可能な高齢患者が一定数存在している。本研究は、先行研究で示されている救急外来受診後30日以内の再受診パターン分類（寺本ら,2018）をもとに救急外来受診後に帰宅となった高齢患者の30日以内の再受診のパターンを分析し、救急外来で帰宅時支援を必要とする高齢患者を予測するために活用できる指標を明らかにす©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会ることを目的とした。 【方法】 1.

用語の操作的定義 1）帰宅時支援 救急外来を受診して帰宅する患者に対し、病状・症状だけではなく帰宅後の生活を見据えたアセスメントを行い、生活上の困難を軽減させるかかわりとした。 2.

研究対象 A病院救命救急センターの救急外来を受診後に帰宅し、その後30日以内に再受診した65歳

以上の高齢患者 3.

データ収集期間 2018年4月～2019年3月 4.

データ収集方法 A病院の情報管理部署から、対象の｢患者 ID｣を Excelファイルで取得し、電子カルテデータにある、患者基本情報、診療録、看護記録、検体検
査、画像検査結果をデータとして用いた。 5.

研究内容 1）第1段階に事例－コード・マトリックスを作成した。 2）第2段階

全事例を把握するため、診療録情報をもと

帰宅時支援が必要な高齢患者を予測する項目（以下、帰宅時支援スクリーニング項目）に関する文献研究を行った。 3）第3段階

各事例を寺本ら（2018）による【予定再受診】、【医療職者の指示による再受診】、【軽症での再受診】、【医療が必要になった再受
診】、【異なるエピソードでの再受診】の5つのパターンに分類し群間比較した。データ分析はχ2検定、 Fisherの
正確確率検定、一元配置分散分析で群間比較した。有意水準を0.05未満とした。帰宅時支援スクリーニング項目
を用いて再受診パターンごとに帰宅時支援の必要性がある事例を抽出した。 6.

倫理的配慮 旭川医科大学倫理委

員会の承認を得て実施した（承認番号20122）。オプトアウトを用いた情報公開は対象施設のホームページ上に掲載した。 【結果】 126名を分析対象とした。帰宅時支援スクリーニング項目に関する文献研究により、「終末期」「悪性新生物」「脳血管疾患」「骨折」「転倒」「認知症・認知機能低下」「 ADLの低下」「服薬管理の問題」「キーパーソン不在」「介護力が不十分」「介護保険制度の不十分な活用」「不安が強い」「医療処置がある」の13項目を生成した。 高齢患者の30日以内の再受診パターンでは、医療が必要になった再受診74名（58.7％）、異なるエピソードでの再受診22名（17.5％）、軽症での再受診16名（12.7％）、医療職者の指示による再受診14名（11.1％）の4つのパターンに分類された。異なるエピソードでの再受診では認知症、 ADL要介
助、再受診で入院が有意に多かった。各再受診パターンで帰宅時支援スクリーニングに該当する事例が4～6割みられた。 【考察】 医療が必要になった再受診では発熱等の一般問題が多く、高齢患者が救急外来を受診し帰宅となる場合は、その症状が増悪し再受診となる可能性がある。異なるエピソードでの再受診では認知症や ADL要介
助、再受診時の入院が多かった。高齢患者では併存疾患の悪化や身体機能の低下、症状の自発的表出の困難さなど複数の要因が再受診に影響する可能性がある。救急外来で帰宅時支援を行うには、看護管理者らが中心となり教育体制を検討する必要がある。今後は帰宅時支援スクリーニング項目を用いて実際にスクリーニングを行い、有用性や妥当性を検証する必要がある。

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一般演題 | 口演[O11] チーム医療2
座長:石ヶ森 重之(日本医科大学多摩永山病院)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O11-01] 当院における Rapid Response Team出動看護師に対する満足度調査○四宮 愛弓1、内藤 茜1、守屋 信昭1、新山 和也1、大谷 義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療セン
ター

救命救急センターICU、2. 埼玉医科大学国際医療センター

14:10 〜

救命救急科）

14:20[O11-02] Rapid Response System導入に向けた現状調査とシステム構築○谷口 拓司1 （1. 社会医療法人財団白十字会佐世保中央病院）
14:20 〜

14:30

[O11-03] ACLS５分以内遵守率○饒平名 駿1、兼久 大輔1、宮里 典子1 （1. 医療法人徳洲会
14:30 〜

中部徳洲会病院）

14:40[O11-04] 救急外来で転院搬送を要した症例の背景と救急外来看護師の対応についての考察○坂井 かつ江1、曽根 祥子1、甲賀 健史1 （1. 茅ヶ崎徳洲会病院）
14:40 〜

14:50

[O11-05] 緊急コール事例の分析による今後の看護師教育の課題○阿潟濵 里枝1、生島 和美1 （1. 市立奈良病院）
14:50 〜

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15:00

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14:10 〜 14:20 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第7会場)[O11-01] 当院における Rapid Response Team出動看護師に対する満足度調査
1○四宮 愛弓 、内藤 茜1、守屋 信昭1、新山 和也1、大谷 義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療センター
ターICU、2. 埼玉医科大学国際医療センター

救命救急セン

救命救急科）

キーワード：Rapid Response System、満足度調査【目的】当院では2018年5月から Rapid Response system（以下、 RRS）として、 Rapid Response Team（以下、 RRT）が発足された。当院の RRT出動者は主に救急・集中治療専門医、認定・専門看護師であり、24時間
365日対応を行っている。 RRTの PHSは常に看護師が所持しており、救命救急センター ICU（以下、 E-ICU）に所属している認定・専門看護師または一般看護師が所持し出動している。 RRT出動看護師の選定は、 E-ICUでリーダー業務を担うクリニカルラダーレベルⅢ以上の看護師としている。
今回、2022年9月時点での RRT出動看護師に対し RRSについての満足度調査を行った。その結果を基に、問題点を抽出する。
【方法】2022年9月時点で RRTとして出動したことのある看護師に対し、 Googleフォームを利用した WEBアン
ケート調査を行った。口頭により方法・内容、学会発表に使用する旨を説明しアンケートの回答をもって同意表明とした。 回答者への質問は以下とし、単純記述統計した。
1.取得しているクリニカルラダーレベル
2.保有資格3.出動する際に不安があるか、またどのような不安があるか
4.E-ICUスタッフが RRTの看護師メンバーとして出動する事についてどう考えるか
5.自由記載また、2021年度の RRT要請件数、要請内容、出動形態、現場滞在時間なども集計した。
倫理的配慮として当院の倫理審査で承認を得た。
【結果】2021年度の RRT要請件数は月平均18.4±6.4件であった。要請内容として最も多かったものが「呼吸状態の悪化」、次いで「循環動態の異常」「意識レベルの低下」であり、看護師のみの出動が全体の40.2％を占めていた。現場で心肺蘇生が必要となったのは4.5％であった。現場滞在時間は39.4±26.7分であった。
アンケート対象者は15名、うち有効回答数は11名（73％）であった。取得しているクリニカルラダーレベルは
Ⅲ1名、Ⅳ8名、Ⅴ2名。保有資格は認定・専門看護師5名、呼吸療法認定士5名、 FCCSプロバイダー1名。出動者の90.9％が RRTメンバーとして出動する際に不安を生じていると回答があった。不安の要因として「 E-ICUの患者を残して出動することが心配」や「アセスメント能力」が多く、「 RRT医師との連携」「主科、担当医との連携」が続いた。 E-ICUの看護師が RRTのメンバーとして出動する事については54.5%が肯定的に捉えており、「院内心停止の低減」「アセスメント能力の向上」「他病棟看護師との連携が増える」などが肯定的な意見としてあがった。どちらでもないと回答したのは45.5％であり、「 E-ICUの患者から離れる事が心配」「 EICUの看護師不足」「病棟に残している若手看護師が心配」と意見あった。自由記載では、 RRT症例の情報共有について、病院全体としての急変対応レベルの向上、出動メンバー拡充の必要性などの記載があった。
【考察】当院の RRTの特徴として、 E-ICUの看護師がメンバーとして出動する事であり、その勤務帯の E-ICU責
任者が担うことが多い。一度出動すると活動時間として39.4±26.7分かかっている。病棟業務を平行しながらの出動であるため、 E-ICUが手薄となる現状がある。それゆえに E-ICU入室中の患者や若手看護師に対する心配・不安を感じ、葛藤している者が多かった。しかし、院内心停止の低減に貢献したいという思いから、 EICUスタッフは RRT活動を否定することなく現在まで運用できているのであろうと考察する。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[O11-02] Rapid Response System導入に向けた現状調査とシステム構築○谷口 拓司1 （1. 社会医療法人財団白十字会佐世保中央病院）
キーワード：院内急変、RRS、NEWS【はじめに】
A病院では2021年より医療安全部と Rapid Response System(以下 RRS)導入準備委員会を立ち上げ,院内の急変前兆候の発生状況について現状調査を実施した。その結果,院内の急変患者の68％に前兆候を認めており,4～9時間
前に57％の患者で前徴候が出現していることが明らかとなった。また,院内の組織体制の構築を図りながら,急変患者の可視化を目的に,一般病棟で急変を予測する指標として開発された national early warning score(以下NEWS)を導入し、電子カルテへ NEWSシステム開発を行った。また,システム構築後に NEWS導入後の急変患者の調査・分析を行った。その結果,RRS・ NEWSを活用した急変患者の早期認識・介入の重要性について明らかとなった。現在,院内全体のスタッフへ周知を行いながら,教育を実施している。今回,RRS導入に関する課題が明確となった為,報告する。
【研究方法】
１)RRS導入前現状調査
2020年4月～2021年3月院内急変報告書62症例を調査
２)NEWS導入前後の現状調査
2021年8月4日～8月10日に B病棟に入院した患者220名を調査
2021年11月～2022年11月の院内急変報告書47症例を調査【倫理的配慮】 A病院の倫理委員会の承認を得て実施した。得られたデータや分析結果は個人が特定されないよう配慮した。
【結果】 RRS導入前の現状調査では前兆候有は42件(68％),前兆候無20件(32％)であった。前兆候確認時間としては,4～6時間前が12件(28％),7～9時間前が13件(29％)であった。そのうち,呼吸・循環の異常は55％認めていた。院内心肺停止発生状況としては,23件(37％),そのうち前兆候有18件(78％),前兆候無5件(22％)であった。
NEWS導入前の現状調査では,低リスク187件(85％),中リスク22件(10％),高リスク11件(5％)であった。入院患者の日別結果では,中リスク,高リスク患者は8～20％程度認めた。 NEWS導入後の急変患者は47名, 低リスク19件(40.4％), 中リスク７件(14.8％),高リスク21件(44.6％)であった。そのうち,急変前後に NEWSが上昇した急変は12件(25.5％)であった。また,前兆候有31件(65.9％),前兆候無16件(34.1％)であり,そのうち呼吸・循環の異常は67％認めていた。院内心肺停止発生状況としては,11件(23％),そのうち前兆候有8件(73％),前兆候無3件(27％)であった。
【考察】 RRS導入前の現状調査から,急変患者の68％で前兆候を認めており,4～9時間前に57％の患者で前兆候が出現していた。また,入院患者の8～20％で NEWSの中リスクから高リスク患者を認めていた。これにより,NEWS高リスク患者は一定数認め,急変リスクは潜在化しており NEWSを可視化することは有効であると考える。また,RRS導入前後の調査においても呼吸・循環の異常を前兆候として認めており,NEWSの点数上昇の要因も呼吸・循環の異常であった。このことから,前兆候への気付きや RRS導入の必要性について示唆された。現在,elearningを活用した全医療スタッフへの周知,看護部ラダー別の教育を進めている。今後は RRTのチーム編成
や要請基準を整備していきながら,RRS導入に向けた教育や啓蒙,早期認識・介入を含めた体制構築が重要であると考えた。

14:30 〜 14:40 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第7会場)[O11-03] ACLS５分以内遵守率○饒平名 駿1、兼久 大輔1、宮里 典子1 （1. 医療法人徳洲会
キーワード：緊急コール、連携、急変教育©一般社団法人 日本救急看護学会

中部徳洲会病院）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

Ⅰ．目的
当院は急性期病院で救急からの入院率は40～50％を占めており、急変することも稀ではない。急変時の対応のため、以前より「 Dr.CPR」を院内急変放送として運用、周知されている。しかし、実際に院内急変放送「Dr.CPR」が発動し、 ACLSが開始されるまでの時間やその内容については詳細な分析は行われていなかった。そこで、院内の急変実施状況を調査した結果、データ収集開始の20１8年度以降5分以内に ACLSを実施できていな
い症例があった。5分以内の救命処置（ ACLS）実施遵守率を100％にするために問題点の改善に取り組んだ結果を報告する。
Ⅱ．方法
１．対象
Dr.CPRコール患者
2．期間
2018年8月～2022年12月まで
3．除外
ＩＣＵ入室中患者
4．分析方法院内心肺蘇生経過記録票に準じ分析
5，倫理的配慮
当院の倫理委員会の審査を受け承認を得たうえで、個人情報保護法に基づき、データは個人が特定できないよ
う配慮し、カルテから知りえた情報は本研究以外では使用しない。
Ⅲ．分析内容院内急変症例の頻度は月平均2.8件で、5分以内に ACLS開始が出来ていない症例がある事がわかった。
2018年～2022年の当院における蘇生率は、平均62.7％であった。一般に、院内 CPA症例における蘇生率は40.3％～44.0％とされており、当院の蘇生率は低くないものと考える。さらに、5分以内に ACLSを開始できた患者の蘇生率は64.3％、 ACLS開始までに5分以上を要した患者の蘇生率は33.3％と明らかな有意差は認めなかった。
Ⅳ．改善内容とその結果5分以内に対応できなかった症例に対して分析し、改善を行った。2018年は13件中2件で① Dr.CPRをＰＨＳから行うと聞き取りにくく、現場到着までに時間を要したことが原因であった。そのため、「固定電話から Dr.CPRをかける」ように師長会とＣＰＲ委員会をとおして Dr.CPRの周知を徹底した。
②緊急エレベーターが使用できなかったという問題があった。「緊急エレベーターは救急優先で定位置の2階へ戻す」よう全職員へ協力依頼を行い、エレベーター内にも案内を表示した。現在では、全職員が意識し徹底されている。
2019年は37件中2件、2020年は27件中1件で、③新人看護師が急変対応に慣れておらず、緊急コールの発動が遅いなど問題があった。そのため、新人や２年目看護師対象に「急変対応勉強会」を開催した。また、再度 Dr.CPRの周知と重要性を強調し、緊急コール番号を各部署へ張り出した。さらに、院内心肺蘇生経過記録票の記入方法を CPR委員より現場へ教育した。
④ ACLSプロバイダー資格保持医師の到着が遅れた件に関しては、「有資格者の育成」を医局へ依頼した。
2018年11月より①緊急コールのかけ方②駆けつける経路③職員教育④資格の問題などソフト、ハード両側面の様々な問題に介入し、改善してきた。
5分以内に ACLSを実施できた遵守率は、2018年84.6％、2019年94.6％、2020年96.3％、2021年100％と、遵守率は改善している。2022年も100％を維持できている。
Ⅴ．結論① CPA発見の8割が看護師であることから、「 Dr.CPR」を速やかに発動することが重要である。
②院内急変放送「 Dr.CPR」が発動後、早急な人員招集と物品の確保、迅速且つ質の高い CPRが行える体制
づくりが重要である。
③医師、看護師全員を対象とした ACLS講習の開催を継続する必要がある。
Ⅵ．まとめ
今後、「 Dr.CPR」院内急変運用をさらに推進すると同時に、院内 CPA全例の正確なデータ収集をするため蘇生©一般社団法人 日本救急看護学会

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経過記録票の記入の徹底、および急変症例を振り返り、内容を分析、共有することが、蘇生率増加に繋がると考える。
今後、データを蓄積していくことで有意差が出ることを期待したい。

14:40 〜 14:50 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 15:00 第7会場)[O11-04] 救急外来で転院搬送を要した症例の背景と救急外来看護師の対応についての考察1○坂井 かつ江 、曽根 祥子1、甲賀 健史1 （1. 茅ヶ崎徳洲会病院）
キーワード：救急外来、転院搬送、滞在時間【目的】当院の救急外来は主に一次から二次の救急患者に対応しており、夜間休日は緊急手術、カテーテル治療、緊急内視鏡処置の対応が困難な状況である。救急外来を受診した患者のうち、これらの治療介入などを理由として転院搬送を要した症例の患者背景および救急外来看護師の対応について、主に病院滞在時間との視点から考察し、より望ましい対応につなげることを目的とする。【方法】2021年4月から2023年3月までの2年間、当院
救急外来を受診した患者のうち転院搬送を要した患者について、年齢、性別、救急外来受診方法、受診時間
帯、診断、救急外来滞在時間、搬送時同乗の有無を抽出した。研究に対し所属長の承認を得て、データの取り扱いにあたっては患者氏名、 IDを削除し、患者個人を特定できないようにした。救急外来滞在時間と診断（心血管疾患、脳血管疾患、消化器疾患、整形外科疾患、 COVID19感染症、その他の6つに分類）、受診方法（救急車またはウォークイン）、受診時間帯（日勤帯または夜勤帯）の関連、また診断と救急外来受診方法、および搬送時同乗の有無の関連について解析を行った。統計解析には自治医科大学附属さいたま医療センターのホームページ
で無償配布されている Rおよび Rコマンダーの機能を拡張した統計ソフトウェア EZRを用いた。【結果】2年間で搬送を要した症例は206例で、うちデータ欠損があった9例（滞在時間不明6例、疾患不明1例、同乗有無不明2例）を除いた197例（男性110例、女性87例、平均年齢72.4±20.4歳）を解析対象とした。救急外来滞在時間と診断の関連については、 COVID19感染症において有意に滞在時間が長く(P<0.05、全体164±91分、
COVID19感染症例249±125分)、他の診断では有意差を認めなかった。救急外来滞在時間と受診方法の関連では、救急車で受診した症例の滞在時間（175±92分）がウォークイン症例（150±89分）より長い傾向だった(P=0.05)。また日勤帯(8時30分から17時)に対応した症例(180±102分)より夜勤帯(17時から8時30分)に対応した症例(142±68分)は滞在時間が短かった(P<0.05)。診断と救急外来受診方法の関連では、ウォークイン症例は救急車で受診した症例と比較し整形外科疾患（10.5% vs 17.1%）および COVID19感染症（11.6% vs 16.2%）の割
合が少なかった。診断と搬送時同乗の有無の関連では、心血管疾患(45.5%)、脳血管疾患(39.0%)で同乗率が高かった。【考察】2021年度から2022年度は COVID19感染症が流行し、 COVID19症例を受け入れ可能な医療機関の調整が困難な時期であったことから、滞在時間が長くなったと考えられた。ウォークイン症例より救急車で受診した症例の滞在時間が長い傾向がみられた理由については、滞在時間が長い COVID19の症例がウォークイン
症例で少なかったことが関連したと考えられた。実際、 COVID19症例を除いた解析では疾患別の滞在時間に有意差を認めなかった(p=0.34)。夜勤帯より日勤帯の滞在時間が長かった理由については、日勤帯では受診患者が多くスタッフが平行して他の患者に対応せざるを得ない場面が多いことが考えられた。他患者への対応をしながら、いかに転送を要する患者の滞在時間を短縮できるか、救急部で対策を考えるきっかけとなった。転送時のスタッフ同乗率は容態変化の起こりやすい心血管疾患および脳血管疾患で高く、一般的な傾向を反映していると考えられた。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[O11-05] 緊急コール事例の分析による今後の看護師教育の課題○阿潟濵 里枝1、生島 和美1 （1. 市立奈良病院）
キーワード：緊急コール、看護師教育、急変前の前兆
A病院の先行研究の結果、昨年の緊急コールは34件発生、そのうち日勤帯の緊急コールは22件、呼吸測定を行っていたのは14件であった。今回、緊急コールに至った要因について分析を行い、今後の看護師教育の課題が明確になったので報告する。
【目的】緊急コール事例を分析し今後の看護師教育の課題を明確にする【研究期間】2022年4月～2023年3月【研究方法】 対象者： A病院で緊急コール対応を行った患者34例 分析方法：診療録から、患者背景（年齢、入院日数、緊急入院の有無、急変発生時間、診療科、急変要因） A病院の RRS要請基準に基づき前兆内容、前兆と思
われる時間、急変までの時間、受け持ち看護師の経験年数を調査し分析する【看護方式】 PNS看護体制【倫理的配慮】院内倫理委員会規定により看護部の承認を得た【結果】 緊急コール対応34件のうち、前兆を認めたのは28件であった。前兆内容は、呼吸の異常10名、循環の異常7名、意識の変調11名、そのうち22名が日勤帯で現れている。また、 RRSコール基準の25回/分を超える呼吸数は10件、120回/分以上の頻脈は14件であった。前兆を認めた患者の延べ受け持ち看護師は51名、内訳は1年目
7名、2年目12名、3年目8名、4年目2名、5年目3名、6年目以上19名、経年別教育対象5年目以下が32名（62.7％）であった。6年目以上のペアは11組、呼吸測定をしていたのは5組であった。5年目以下のペアは17組、呼吸測定をしていたのは6組であった。平日日勤帯は、 RRTが稼働し、 RRS要請基準が設けられているが、いずれも相談や要請されておらず、夜勤帯で9名が急変し8名が死亡に至っている。
【考察】緊急コール対応34件のうち22名が日勤帯で呼吸・循環等の前兆が見られていた。6年目以上同士のペア
は、半数が呼吸測定を行っているが、観察した症状やデーターに関する事が、状態変化前の予兆であると結び付けられていない。また、5年目以下のペアは、半数以上呼吸を測定しておらず、フィジカルアセスメントが不十分であった。その要因の一つとして、5年目以下は、コロナ禍により「フィジカルアセスメント」や「気づき研修」など院内研修の開催ができていないことがあげられる。そして、6年目以上は、研修は受けているが、現場で活かされていないことや、コロナ病床確保により病棟編成に伴う異動、慣れてない診療科や環境下、なおかつ業務が多忙により十分なアセスメントが行えていないことも要因ではないかと考える。また、呼吸・循環の異常時に、ペア看護師と情報共有し、 RRS要請を行っていれば、速やかに対応ができ状態変化を防げたと考える。患者の急変の前兆を見逃さないためには、いち早く異常が出現する、呼吸に関連したフィジカルアセスメントを強化する必要がある。さらに、日々モニタリングしている、バイタルサインや患者の観察、検査データーを統合してアセスメントし、患者の変化に気づくことが必要である。これらのことから、 RRS要請基準及びフィジカルアセ
スメント能力が向上するよう系統的な研修が必要であり、現場で活かすことが重要であると考える。
【結語】今回の分析結果から、知識不足やフィジカルアセスメントが不十分であることが要因の一つであり、患者の変化を「状態変化の予兆」として結び付けられていないことが明らか になった。バイタルサイン測定、特に呼吸数・脈拍測定を行いアセスメントすることは患者の状態変化に早く気づくことに繋がる。患者の状態変化に関する知識やフィジカルアセスメントの能力を向上させるために系統的な教育体制を構築していきたい。

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一般演題 | 口演[O12] 災害看護
座長:川谷 陽子(愛知医科大学病院)
2023年11月24日(金) 15:00 〜 15:40 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[O12-01] 被害想定リストと評価表を用いた机上による大規模災害訓練実践○平松 旭1 （1. 藤田医科大学病院）
15:00 〜

15:10

[O12-02] 派遣医療チームにおける災害支援活動からみえた災害看護実践○山本 宏一1 （1. 国立病院機構災害医療センター）
15:10 〜

15:20

[O12-03] コロナ禍における職員の防災意識の向上を目的とした取り組み
蒲池 祥1、○吉田 桃香1 （1. かわぐち心臓呼吸器病院）
15:20 〜

15:30

[O12-04] コロナ禍における部署での火災訓練へ向けて～火災訓練企画テンプレートの活用と実施～○桶屋 朋恵1 （1. 湘南藤沢徳洲会病院）
15:30 〜

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15:40

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

15:00 〜 15:10 (2023年11月24日(金) 15:00 〜 15:40 第5会場)[O12-01] 被害想定リストと評価表を用いた机上による大規模災害訓練実践○平松 旭1 （1. 藤田医科大学病院）
キーワード：災害看護、CSCATTT、机上訓練【目的】
A病院は基幹災害拠点病院として重要な役割を担っており、看護部の各部署から災害担当者を選定し、災害委員会として看護師の防災教育や院内防災訓練を実施し突然の大規模災害に備えた活動を日々行っている。看護師が大規模災害発生時の初動について各部署の特徴を踏まえた机上訓練を実施し、部署間でクロス評価をすることで大規模災害における初動の意識と質を高め、強化が必要な項目を明らかにする。
【方法】
対象は看護部47部署。震度6強の地震が発生したと想定し各部署の災害担当者が中心となり、被害を受ける場所や物を列挙した。次に、どのような影響を及ぼすか考え被害想定リストを作成した。災害医療の基本原則である
CSCATTT（ C：指揮命令系統の確立、 S：安全の確保、 C：情報伝達、 A：アセスメント、 T：トリアージ、
T：治療、 T：搬送）のうち CSCAに従って各部署にて被害想定をもとに大規模地震発生からの行動についてカン
ファレンス形式で机上訓練を実施し他部署の災害担当者が評価表を用いて評価、振り返りを行った。評価表は院
内防災マニュアルや CSCAの原則に基づき12項目からなる独自の評価表を作成し使用した。
【倫理的配慮】看護部倫理審査会の承認を得た。
【結果】
全部署でのクロス評価の結果は達成率100％の項目が「①災害発生時、勤務している全スタッフに災害発生を周知できている」、「④スタッフの安全確認ができている」、「⑤患者の安全確認ができている」であった。達成率
90％以上100％未満の項目は「②誰がリーダーとなるか明確にされている」、「③アクションカードを配布
し、各スタッフの役割分担が明確にされている」、「⑦災害対策本部へ伝えるべき情報が整理されている」、「⑧ BCポータルを利用した災害対策本部への情報伝達が周知できている」、「⑩患者へ災害発生により災害対応中であることを周知できている」、「⑪収集した情報から病棟の状況をアセスメントできている」、「⑫処置や搬送が必要な患者の優先順位が考えられている」であった。達成率90％未満の項目は「⑥病棟設備、備品の安全確認ができている」、「⑨電子カルテが使用できないときの情報管理方法が確立されている」であった。
【考察】
机上による大規模地震訓練を各部署において実施するにあたり、各部署の構造やスタッフ構成、患者の病態や自立度を踏まえた上で被害想定リストを作成することで被害の種類や程度を具体的に考えることができ、各部署に特化した訓練をすすめることができた。また、被害想定リストをもとに被害の縮小につながるような平時からできる対策は何か考えることができた。 CSCAは災害対応の初動を迅速かつ正確に行う上でとても重要な項目である。 CSCAを評価表にして訓練を評価することで災害対応の初動において各部署の強化が必要な項目が明らかとなった。また部署間で評価をし合うことで他部署の訓練において自部署に生かせることは何か考えることができた。達成率が90％未満の項目については被害想定リストを作成したことにより安全確保の上で対策が必要な課題が明確となり被害への対応を考えられていない部署が多かったと考える。そのため、今後各部署において災害担
当者が被害想定リストをもとに自部署に起こりうる被害をスタッフへ周知し、防災に対する意識を高め、平時から部署全体の防災対策をすすめる必要がある。また、対策が必要な課題を災害委員会で精査し、看護部で対策できない課題については他職種と連携を図り、対策できるように病院全体の災害対策活動へつなげていくことで大規模災害発生時に被害の縮小につながると考える。

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15:10 〜 15:20 (2023年11月24日(金) 15:00 〜 15:40 第5会場)[O12-02] 派遣医療チームにおける災害支援活動からみえた災害看護実践○山本 宏一1 （1. 国立病院機構災害医療センター）
キーワード：災害看護実践、派遣医療チーム、災害支援活動【はじめに】

例年、世界各地で異常気象による自然災害や人為的災害などを多くの災害が発生している。日本

は自然災害の多い国といわれており、地震、台風、水害や土砂災害、火山噴火など多岐にわたる。多くの災害を経験した教訓から日本の災害医療体制は国をあげて様々な検討がされてきた。 DMATをはじめとする派遣医療チームの整備もその一つである。医療チームは様々な形態で編成されるが、そのほとんどにメンバーとして看護職が入っており、医療職種の中では最大人数を占めることも多い。看護職が貢献できる領域は、急性期の救急医療から、中長期的には精神看護、感染症を含む疾病予防、衛生管理、生活指導、保健指導まで多岐にわたり、災害看護には重要な役割が期待されている。前述したように看護職は様々なフェーズにおいて重要な役割を担っていることは先行研究で述べられている。しかしながら、派遣現場で行われている行為を、看護の視点で客観的に見直した考察や災害時の看護実践を言語化・可視化されているものは多くない。本研究では医療チームにおける国内外での活動実績から医療の実態を把握し、看護職のあるべき実践行動を調査した。【目的】

過去の災害支援活動から看護職の役割と今後課題を明らかにする。
【方法】１）対象過去の災害派遣医療チームの記録（国際協力機構 JICA、 DMAT、日本赤十字社救護班、災害支
援ナース等）を中心とし、国内外の公開された文献も対象とする。２）データ収集方法電子媒体（ PubMed、医中誌 Google、 Google scalarなど）、 Web検索から検索し得られた論文、報告書等から調査する。３）分析方法
全資料から、以下の項目について分析する。①実活動の中から、医療に関連することを抽出・整理②どの医療職が行ったか、他に行うべきことはなかったか看護の視点からはどうあるべきか③行われた看護支援の中で看護職の役割とは何かを検討する。【結果】国外派遣支援では、外来診療を中心とし、トリアージ、縫合、デブリ等の処置及びその介助や点滴の実施など治療に関する実践であった。その一方で言語や識字率を考慮して絵による衛生指導・服薬指導を実施した活動もあった。 DMATは急性期に活動するため、現場や病院等でトリアージ、点滴等の実践や陸路、空路での患者搬送にも看護職が関わっていた。日本赤十字社救護班および災害支援ナースは主に亜急性期に避難所支援や巡回診療を行っていた。避難所では健康管理、生活援助、こころのケア、感染予防など公衆衛生活動を主体とした活動が多く、様々な場面で看護職が関わっていた。【結語】災害支援活動の内容を把握し、看護実践を抽出した。日常の医療において最良の看護職の役割を果たせることが基本であること、その上に語学を含めたコミュニケーション能力や公衆衛生学的知識を付加することで、効果的な支援活動の一助となるよう期待し、さらには災害看護教育につなげていきたい。

15:20 〜 15:30 (2023年11月24日(金) 15:00 〜 15:40 第5会場)[O12-03] コロナ禍における職員の防災意識の向上を目的とした取り組み
蒲池 祥1、○吉田 桃香1 （1. かわぐち心臓呼吸器病院）
キーワード：コロナ禍、防災【目的】内閣府防災情報ページによると、当院施設の地域における、巨大地震の発生確率は70%程度と高い数値で想定されている。地域に根ざした病院を目指している当院としては地震および災害発生に伴う一次・二次被害に対応する病院としての備えは必須と言える。院内の災害委員会は、今までの活動の中で防災意識を高め、災害時への万全の準備のために定期的に会議を開催し、病院全体の協力と参加を得て、病院チームとしての話し合い
や防災訓練を定期的に実施してきた。しかし、2019年に発生した新型コロナウイルスの流行により、対面での会議ができず、接触を避けるため共同作業も中止しなければならない状況となった。病院は全体的にコロナ患者への対応が中心となり、それ以外の活動は自粛せざるを得ない状況であった。この状況においては、防災委員会として、今まで積み上げてきた職員の高い防災意識が継続できるのか強い危機感を覚えた。そこで、コロナ禍の状
況でも、防災への高い意識付けを継続させるために、委員会としてできることは何かと考え、防災ニュースの発©一般社団法人 日本救急看護学会

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信や掲示を行い、さらに参加意識を高める工夫を行い対策を実施した。その結果、防災意識の維持と高まり等の効果を得ることができた。 【方法】1）調査、実践方法①2021年2月より年間6回、災害ニュースを全職員にメール配信。②院内の数カ所に災害ニュースを掲示。③年に1回、災害ニュース内容のテストを実施。④テストの集計結果から災害への知識の習得程度を評価。

⑤ニュースについての意見の自由記載

２年防災ニュースに関する実態状況を比較検討した。

⑥２０２１年と２０２

2）倫理的配慮当院の倫理審査委員会にて承認。 【結果】2021年度では災害ニュースを見ていると回答した職員の割合が84%であり、うちメール配信70％・掲示
92％であった。その内容を踏まえて作成した災害ニューステストの正答率は61.5%であった。また収集した災害ニュースに対する自由意見で最も多く聞かれた意見では、掲示場所を増やしてほしいという意見が多数聞かれた。2022年度は昨年のメール配信と今までの掲示場所に加え、前年度の意見を反映して一人のパーソナルス
ペースで黙食を実施していた職員食堂も掲示場所に加えた。その結果、災害ニュースを見ていると回答した病院
職員の割合も89%、うちメール配信79％・掲示95％と前年度より上昇した。災害ニューステストの結果は、正答率が68.0%と上昇した。自由意見も様々な意見が集まり、災害対策委員会の者が定期的に Web会議で検討し対応した。【考察】災害ニューステストの習得状況の結果から、防災への意識付けのアプローチ方法として災害ニュースの発行は効果的であったと考える。防災への意識・知識の維持を目的として発行した災害ニュース
を、1ニュースにつき掲示期間は 2ヶ月程度としたことは書面での啓蒙活動として病院職員への継続的なアプ
ローチとなったと考える。この継続的なアプローチは、職員一人一人の防災の意識・知識の維持・向上に繋がったと考える。また自由記載の意見を取り入れ掲示場所を再考し職員食堂という、職員がよく活用する場所にも掲示したことも多くの病院職員に防災について知ってもらう機会となり、意見を取り入れたことで共に参加しているという意識が高まったと考える。現在、新型コロナウイルス感染症も第5類へ移行し、当院では集合研修や防災訓練も再開してきている。今後は災害ニュースでの啓蒙活動を継続しつつ、災害ニュースで身につけた知識・意識を防災訓練などの場で実践力もつけていけるよう取り組んでいきたいと考える。

15:30 〜 15:40 (2023年11月24日(金) 15:00 〜 15:40 第5会場)[O12-04] コロナ禍における部署での火災訓練へ向けて～火災訓練企画テンプレートの活用と実施～
1○桶屋 朋恵 （1. 湘南藤沢徳洲会病院）
キーワード：火災訓練【目的】 防災訓練は医療施設においても災害時対応の改善が期待できる。しかし2019年 COVID‐19の流行により、約2年間訓練が中止もしくは延期を余儀なくされていた。その結果、医療施設において防災への意識低下に繋がり防災訓練の実施回数は低下している。事前に行った災害委員を対象とした火災訓練の現状に関するアン
ケート調査では実施できない理由が、火災訓練の方法がわからない知識不足による要因と、業務に追われ火災訓練が行えない時間的な要因の2つで9割を占めた。表）そのため未経験者でも火災訓練を机上訓練で行えるよう、火災訓練の企画書テンプレート及び机上訓練フォーマットを各部署の災害委員に配布した。
今回、企画書テンプレート及び机上訓練フォーマットが火災訓練の実施に繋がるかを検討する。
【倫理的配慮】所属部長の承認が得られている。
【方法】2022年9月1日～2023年3月31日の期間に A病院48部署の災害委員を対象とした。
各部署に企画書テンプレートと机上訓練フォーマットを配布し企画テンプレート作成率と火災訓練実施率を評価した。
企画書テンプレートは、①部署名②委員名③訓練予定日④開催場所⑤部署のスタッフ名⑥発災する場所の6カ所を記載するだけで完成するものを作成した。
机上訓練フォーマットは、火災発生状況と火災訓練参加メンバーを記載し、それぞれの役割を明確化することにより短時間で簡易に火災訓練が行えるようにした。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【結果】 結果32部署の企画書が提出され、新たに3部署が火災訓練の実施に繋がった。
48部署のうち事前に火災訓練が行われていたのは10部署（14.6％）であった。48部署のうち企画書テンプ
レートを提出されたのは32部署（66.6％）であった。さらにそのうちの3部署は実際に火災訓練を実施するまでに至った。
【考察】 短時間で簡易に作成できる企画テンプレートと机上訓練フォーマットにより、火災訓練に対する知識が得られ短時間に簡易に机上で訓練が誰にでもできることから、訓練実施の困難さを軽減させ企画書の提出や訓練実施に繋がったと考えられる。また企画書テンプレートや机上訓練フォーマットは、火災訓練に限らず各種災害訓練にも活用できることが期待でき、スタッフの防災意識を高め災害に備えていく必要がある。
【結論】企画書テンプレート及び机上訓練フォーマットの使用は火災訓練の実施頻度向上に繋がる。

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一般演題 | 口演[O13] 医療安全2
座長:笠原 真弓(浜松医療センター)
2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O13-01] 当院救急外来における安全な緊急輸血への挑戦～他職種の視点から見えた新たな課題～○柿崎 涼1 （1. 健生病院）
15:10 〜

15:20

[O13-02] リハビリテーションスタッフを対象とした BLS研修の取り組み○齋藤 美香子1 （1. 独立行政法人
15:20 〜

国立病院機構仙台医療センター）

15:30[O13-03] 救急センターにおける症例検討会の実施が心理的安全性にもたらす影響○伊東 千花1 （1. 彦根市立病院救急センター）
15:30 〜

15:40

[O13-04] 予期せぬ心停止患者を低減させるための取り組み 第1報○貝沼 光代1、宮城 久仁子1、内田 美穂1、富士田 恭子1 （1. 東京慈恵会医科大学附属柏病院）
15:40 〜

15:50

[O13-05] 予期せぬ心停止患者を低減させるための取り組み 第2報○貝沼 光代1、宮城 久仁子1、内田 美穂1、富士田 恭子1 （1. 東京慈恵会医科大学附属柏病院）
15:50 〜

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16:00

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15:10 〜 15:20 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第6会場)[O13-01] 当院救急外来における安全な緊急輸血への挑戦～他職種の視点から見えた新たな課題～
1○柿崎 涼 （1. 健生病院）
キーワード：救急看護、緊急輸血、チーム医療【はじめに】当院救急外来(以下 ER)では、平均50件/年の輸血を行い、そのうち緊急度Ⅰとして平均4.5件/年の輸血が行われている。2018年に緊急度Ⅰ用フローチャートを作成し運用を開始したが、2020年に ERスタッフ・検査技師を対象にしたアンケートで、緊急度Ⅰの手順が分からないと答えた人は約半数におよび、フローチャート作成
のみでは不十分なことが示唆された。谷口らは1）「各施設において、コミュニケーション不足や相互理解不足によりミスマッチが生じやすい緊急輸血等の場面を想定したシミュレーションを実施し、輸血医療チームにおける他職種との相互理解や他職種の協力を得る努力を行っていく必要がある」と述べている。【目的】 1.シ
ミュレーションを行い、相互理解を深める。2.ERの全スタッフが、安全な緊急輸血に取り組むことができる標準的な動きを確立する。【研究方法】 1．研究デザイン：質的研究
技師2名

観察法

2．研究対象：医師2名看護師5名検査

3．データの収集方法： 事前準備として、日中・夜間など異なる状況でシミュレーションを実施することを参加者へ説明。別に記録者・撮影者・評価者を現場・検査室それぞれに配置。シミュレーションは救急搬
送～適合血開始までを行う。評価者は、危機的出血のガイドラインや、当院既存フローチャートを基に、実施に必要な項目を抽出し評価用紙を作成し、〇×で評価。終了後に参加者による意見交換を実施。【倫理的配慮】 情報の取扱いは院内のみとし、シミュレーション不参加による不利益はないこと、撮影映像や集計したデータに関しては、院内研修にも使用すること、学会等で公表することを説明。 【結果】 事例１として、夜間に緊急輸血が必要となった患者を想定し実施した。評価用紙は概ね達成することができていたが、輸血指示伝票の記載にもれがあった。参加者からは、時間外用のフローチャートが見当たらなかった、声掛けが不足していたなどの意見が聞かれたが、一連の流れとしては滞りなく行えていたという発言が聞かれた。事例２として、平日日中に緊急輸血が必要となった患者を想定し実施した。評価用紙は概ね達成していたが、医師が輸血指示伝票を記載することな
く、看護師が代筆と検査科への連絡も担っていた点と、同型輸血到着後に投与前3点認証が行えていなかった点に関しては未達成であった。参加者からは、院内のＯ型＋製剤の在庫数が少ないこと、情報共有をし、同じ現場に居合わせない職種と共通認識を持つことが重要だという意見が聞かれた。【考察】 評価用紙の項目を概ね達成しスムーズに終えることができたことから、一定の標準的な動きは確立していると思われる。要因として①平時から輸血医療提供のためのマニュアルを遵守することで行動が習慣化された②フローチャートの運用・学習会開催
等での緊急輸血を安全に行うための環境を整備してきたことが考えられる。一方で変動要因として、①少人数で構成した②スタッフの能力のばらつき③副作用症状出現時を想定していないことが挙げられる。今回の取り組み
を別のスタッフ・設定で繰り返すことにより、変動要因を小さくできるように努めていく。今回は一部スタッフの検証となったが、安全な緊急輸血に取り組める標準的な動きを確立するための要因として、①オーダー方法を統一する②役割を明確にする③情報共有・意識の統一④フローチャートや保管場所の周知が重要であることが示唆された。1）谷口容,松浦秀哲,他:輸血チーム医療の推進における相互理解に基づく職種を越えた連携,日本輸血細胞治療学会誌,65(4),754－758,2019.

15:20 〜 15:30 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第6会場)[O13-02] リハビリテーションスタッフを対象とした BLS研修の取り組み○齋藤 美香子1 （1. 独立行政法人

国立病院機構仙台医療センター）

キーワード：リハビリテーション

BLS【目的】 A病院は3次救急医療施設の役割を担い、質の高い安全な医療の提供が求められ、重症度の高い患者のリ
ハビリテーションに介入する機会が多い。今回リハビリスタッフを対象に予期せぬ急変時に一次救命処置（以下©一般社団法人 日本救急看護学会

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BLS）が行えるスタッフの育成に取り組んだ。
【方法】対象者：リハビリテーション科スタッフ22名を3グループに分け1Ｇ6～8名/回とし計3回実施。研修後、アンケートを実施し研修全体の振り返りを行った【倫理的配慮】発表にあたり対象者に不利益が生じないようプライバシーに配慮した。アンケート結果は個人が特定されないように配慮し、対象者から同意を得た。
【結果】今回参加したリハビリスタッフは PT、 OTが9名ずつ STは4名であった。臨床経験年数は5年未満が6名、10年以上が14名であり、これまでの BLS受講歴は92％であった。実践場面では、 CPRをしているスタッフのタイミングをみながらパッドを貼ることに苦慮していたが、 BLSの流れや CPRの手技では戸惑う場面はなかった。今回、リハビリ室で研修を行ったことで、 AEDの保管場所や院内の設置場所を参加者全員で共有することができた。また、急変時にタイムキーパーが必要なこと、救急カートに必要なストップウォッチの整備、リハ
ビリ中は近くに電話の子機を持参するなど急変時に対応できるよう環境を整える必要性がわかった。研修後のアンケート結果では BLSの必要性を、「とても理解した」「まぁまぁ理解できた」100％、 CPRの実技は「できる」「少しできる」95％であった。 AEDの操作については、「できる」「少しできる」が91％であった。今後急変時にリハビリスタッフのみで対応出来るかについて「できる」「少しできる」82％だった。そして、急変時の応援コールの把握について「ドクターハリー」は100％、「院内 MET」は73％の理解度であった。また、自由記
載では、焦ってしまい冷静な判断ができない、定期的に繰り返し行い適切な CPRを実践したいなどの意見があった。
【考察】「リハビリテーション医療における安全管理・推進のためのガイドライン第２版」の重要臨床課題のひとつに「合併症対策」があり、極めて緊急性が高い合併症として肺塞栓血栓症がある。宮越１)は、その際に速やかに BLSを開始できるようトレーニングしておくことが必要であると述べている。 CPRや AEDの操作に関して概ね9割を超える理解度であった。しかし、リハビリスタッフのみで対応できるかが８割だったことは応援が来るまで対応することへの不安や急変時対応が未経験なことが考えられる。また、リハビリ室で実際に研修をしたこと
で、環境面での問題点が見えた。環境面においてアドバイス出来たことや、院内の「ドクターハリー」「院内MET」の応援体制について理解を深めたことで、より一層急変時の対応について具体的な行動がイメージ化されたと考える。今後も継続的かつ定期的な開催をすることで習熟度・理解度を確認していくことが必要である。

15:30 〜 15:40 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第6会場)[O13-03] 救急センターにおける症例検討会の実施が心理的安全性にもたらす影響○伊東 千花1 （1. 彦根市立病院救急センター）
キーワード：心理的安全性、チーム力
救急センターにおける症例検討会の実施が心理的安全性にもたらす影響
Ⅰ．はじめに救急看護師はコミュニケーションスキル、高度な専門知識・技術、臨機応変な対応が求められ、常に緊張感の高い状況で医療従事している。さらに新型コロナウイルスの感染拡大により、安全な医療の提供には、個人の能力だけでなく、チームとしての更なるパフォーマンス能力の向上が求められた。そこで、チームのパフォーマン
ス能力を高める方法を模索し、「心理的安全性」という概念に辿り着いた。 A病院救急センターでは、新型コロナ
ウイルス対応中に、スタッフの不安軽減、意見交換を行える場を目的として、症例検討会を開始した。そして、症例検討会というチームベースの学習行動が、心理的安全性の向上につながるのではないかと推察した。よって、本研究の目的は、心理的安全性を向上させるアプローチ方法として、症例検討会実施の効果を検証することである。
Ⅱ．研究方法©一般社団法人 日本救急看護学会

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１．研究デザイン：質的研究
２．研究対象者： A病院救急センター看護師の中で、心理的安全性が低いと感じている看護師5名。
３．調査期間：令和4年1月から令和4年6月
４．データ収集方法：対象看護師の症例検討会実施後に、半構成的面接法でインタビューを実施し、内容をボイ
スレコーダーに録音した。
５．データ分析方法：面接内容から逐語録を作成し、コード化した。コード化した内容から類似したコードを集め抽象化し、カテゴリー化を行った。研究にあたっては、質的研究に精通している研究者の助言を得、真実性、妥当性の確保に努めた。
Ⅲ．倫理的配慮
対象者の不利益排除に配慮すると共に、自己決定の権利保障、プライバシー厳守を説明し遵守した。研究資
料、情報は研究終了後、消去、裁断処理により廃棄した。
Ⅳ．結果および考察
１．対象者の概要
救急センター看護師20名に対して心理的安全性に関する意識調査を行った。その中で、心理的安全性が低いと感じている上位5名を対象とした。
２．インタビュー結果
症例検討会実施によって得られたこととして、チームへの影響と、個人への影響があった。チームへの影響として、【率直な意見交換ができる場】【多様な意見・価値観の共有】【チームビジョンの明確化】【チーム全体の知識量の増加】があった。個人への影響として、【自己評価に対する不安】【個人の知識量の増加】【自己肯定感の向上】【帰属意識の高まり】【チームへの貢献意識の向上】【個人負担の軽減】【ワークエンゲージメントの向上】があった。
３．考察
症例検討会の実施は、自分自身が他者から認められたことで【自己肯定感の向上】を実感し、チームの一員としての自覚が芽生え【帰属意識の高まり】が得られた。高い帰属意識は、チームのために何ができるかを考え行
動する原動力となり、個人の力がチームに波及する要因となった。【率直な意見交換ができる場】は、スタッフ
其々の立場から意見やアイデアが得られただけでなく、不安なことを他者へ伝える心理的ハードルを低くする役割も得られたと考察する。本研究では、チーム内に対人関係の不安が存在することが明らかになった。しかし、症例検討会実施は、対人関係改善の助けとなり、職場風土が向上したと言える。
Ⅴ．結論
症例検討会の実施は、救急センターにおいて、チームのパフォーマンス能力の向上に影響を与えていると考える。症例検討会実施の継続により、これらの効果の土台である心理的安全性を向上させる働きがあると考察する。
参考文献 １）エイミー・ C・エドモンドソン著、野津智子訳：恐れのない組織.英治出版

15:40 〜 15:50 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第6会場)[O13-04] 予期せぬ心停止患者を低減させるための取り組み 第1報○貝沼 光代1、宮城 久仁子1、内田 美穂1、富士田 恭子1 （1. 東京慈恵会医科大学附属柏病院）
キーワード：RRS、CCO、NEWS2©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【はじめに】近年、心停止に至るなんらかの徴候は6〜8時間前より起きているといわれ、早期の認識と早期介入により、心停止を予防できる可能性があると報告されている。当院では2017年11月より、早期介入により患者状態を迅速に安定化しさらなる増悪や完全な心停止を避けるための活動として Rapid Response System(以下 RRSとする)を導入した。このシステムは、患者急変を発見する要素である求心性要素が主眼となっている。同年12月には、 Critical Care Outreach（以下 CCOとする）を導入し、 RRS発令基準を満たしていないハイリスクな患者を見込みの段階で積極的にサーベイランスし、患者が急変する前に対応する遠心性要素を強みとしたシステムを開始した。その際、 RRS発令時においても、患者の容体が悪化する可能性の程度を示す早期警告スコア National
Eary Warning Score 2（以下 NEWS2とする）を活用している。そして、2018年8月より RRS、 CCOを24時間稼働とし、病棟看護師とともに身体診察、観察する視点の一致や看護計画と連動させた情報共有を行い、継続支援を行った。その結果、院内急変対応コール（以下スタットコール）件数が有意に減少した。しかし、2019年度以降、スタットコール発令において、予期せぬ心停止症例の有意な減少はなかった。そこで、スタットコール発令
症例の現状調査を行った。【目的】予期せぬ心停止症例のプロセスの現状を明らかにする【倫理的配慮】所属施
設の倫理審査委員会の承認を得て、分析にあたり個人が特定されないように配慮した【研究方法】単施設、後ろ向き観察研究、心停止前の患者状態を診療記録、看護記録などから経時的な状態変化を多角的方面から抽出し、読み取り調査を行う。＜研究期間＞2018年4月1日から2021 年3月31日＜研究対象＞当院スタットコール発
令症例総数71件中、入院中心停止症例34件（集中治療部門、小児科、 DNAR取得患者は除外）【結果】①入院形
態：緊急入院87.17%、②スタットコール発令までの入院日数：中央値：14.5日、平均値：25日、(最高136日、最低1日）③スタットコール発令24時間以内 NEWS2 5点以上：26.47%。そのうち NEWS2活用あり:17.64% ④ NEWS2スコア推移(中央値)：スタットコール発令直前3点、24時間前2点、2日前1点、3日前2点⑤看護記録：スタットコール発令から8時間前に RRS発令該当事象あり12件(35.29%)。その内、バイタルサイン
測定していた事象は9件、 NEWS2評価の実施は2件⑥スタットコール発令1週間以内の RRS、 CCO介入件数0件【考察】緊急入院が8割を占めていることから、患者が変化しやすい特性や看護師が患者の状況把握にまで至る事ができない状況が考えられる。看護師は、患者の変化を記録しており、その内容は RRS発令基準に該当していたが、 RRS発令や NEWS2活用に至っていない。それは、 NEWS2をスコア化するには、いくつもの工程が入るため評価までに時間を要し、看護師が急変の予兆に気づいていない限り、意図的にスコア化するまでに至らないプロ
セスが明らかとなった。【結語】現状調査において、 RRS発令基準に該当している症例や NEWS2が高得点でありながらも CCOが未介入であった。また、緊急入院が半数以上を占め、看護師や患者病態の傾向を読み取ることができた。

15:50 〜 16:00 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第6会場)[O13-05] 予期せぬ心停止患者を低減させるための取り組み 第2報○貝沼 光代1、宮城 久仁子1、内田 美穂1、富士田 恭子1 （1. 東京慈恵会医科大学附属柏病院）
キーワード：RRS、CCO、NEWS2【はじめに】世界的に心停止に至る6から8時間前には徴候があるとされ、急変前に患者の変化を捉え、早期に認識し早期介入するよう注視されてきた。当院では、2017年より早期介入により患者状態を迅速に安定化し、さらなる増悪や完全な心停止を避けるための活動として Rapid Response System(以下 RRSとする)を導入した。当院
RRS発令基準は、バイタルサインで評価する4項目、臨床的観察13項目、合計17項目で構成されている。そして、
RRS発令基準を満たしていないハイリスクな患者を見込みの段階で積極的にサーベイランスし、患者が急変する前に対応する Critical Care Outreach（以下 CCOとする）を同時期に導入し、2018年から24時間稼働した。
RRS発令や CCO介入では、患者の容体が悪化する可能性の程度を示す早期警告スコア National Eary Warning
Score 2（以下 NEWS2とする）を活用している。その結果、2018年には院内急変対応コール（以下スタット
コール）件数が有意に減少した。しかし2019年以降スタットコール発令において、予期せぬ心停止の有意な減少はなかった。現状調査（第1報）では、看護記録から RRS発令基準に該当している症例や NEWS2が高得点であるが CCO未介入、また緊急入院が半数以上を占めるなど、看護師、患者病態の傾向が読み取れた。予期せぬ心停止©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会を予防できる要因を探り、 CCO活動の再構築へつなげていく必要がある。【目的】予期せぬ心停止症例において予防できる要因を探り、 CCO活動を再構築する【倫理的配慮】所属施設の倫理審査委員会の承認を得て、分析にあたり個人が特定されないように配慮した【研究方法】単施設、後ろ向き観察研究、スタットコール発令症例の特性と NEWS2推移、看護記録から急変を回避できる可能性のある予兆指標として RRS発令基準17項目の読み取りを実施した＜研究期間＞2018年4月1日から2021 年3月31日＜研究対象＞当院スタットコール発令症例総数
71件中、入院中の予期せぬ心停止症例34件（集中治療部門、小児、 DNAR取得患者は除外）【結果】①看護記録にある RRS発令基準該当事象：バイタルサイン項目26%、臨床的観察項目74%②臨床的観察項目の内訳：呼吸器系35.3% 循環器系41.4% 神経系14.7%その他29.4%③患者病態と連動した観察項目が記入されていた：29.41%【考察】当院は、観察した事象を RRS発令基準や NEWS2を活用した患者アセスメントを推奨している。看護記録から29.41%が観察した患者状態を記録しているが、得られた観察情報からアセスメントするに至ることができていない看護師のアセスメント力の課題が推察された。観察から得られた『気づき』の視点を、患者にとってどのような意味を持つのかアセスメントに繋げられる教育が示唆され、求心性要素を高めていく関わりが必要である。また、観察から記録、判断、指標の活用の一連のプロセスが連動するようなシステムの導入が必要であることが示唆された。さらに CCO活動において、緊急入院患者に焦点を当て、病棟看護師からの発信のみ
ならず、積極的に情報を収集し患者状態変化に早期認識と早期介入により、予測性・準備性・即応性を整えられる遠心性要素を高めた関わりが必要である。【結語】当院においても RRS、 CCO導入により、予期せぬ心停止症例は低減できることがわかった。さらに、予期せぬ心肺停止を予防していくためには、求心性要素、遠心性要素
を患者と組織のニーズを連動させながらシステムの向上を図っていく必要がある。

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一般演題 | 口演[O14] 救急外来看護4
座長:山中 雄一(京都大学医学部附属病院)
2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O14-01] 救急医療領域におけるのタスク・シフト/シェアの実態と課題○須田 果穂1、山勢 博彰1、田戸 朝美1、山本 小奈実1 （1. 山口大学大学院医学系研究科）
15:10 〜

15:20

[O14-02] 救急外来における特定看護師の活動と展望○木村 美智留1 （1. 長崎県島原病院）
15:20 〜

15:30

[O14-03] 良好なチームワークは救急診療の質を向上させる○稗田 貴純1 （1. 赤心堂病院）
15:30 〜

15:40

[O14-04] クリティカルケア認定看護師による術中麻酔管理～当施設における特定行為実践の現状と今後の課題～○新行内 賢1、石ケ森 重之1 （1. 日本医科大学多摩永山病院）
15:40 〜

15:50

[O14-05] ERにおける看護師と救急救命士の協働による医療の質改善効果について○山田 君代1、西野 恵美1、長江 佳鈴1 （1. 社会医療法人純幸会
ター）
15:50 〜

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16:00

関西メディカル病院

ERセン一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

15:10 〜 15:20 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第7会場)[O14-01] 救急医療領域におけるのタスク・シフト/シェアの実態と課題○須田 果穂1、山勢 博彰1、田戸 朝美1、山本 小奈実1 （1. 山口大学大学院医学系研究科）
キーワード：タスク・シフト/シェア、多職種連携、病院救命士【目的】
我が国の救急医療は様々な課題を抱えており、医療専門職の負担が増大しており、厚生労働省では各職種がもつ力量を最大限に発揮できるようタスク・シフト/シェアを推進している。今後、病院に勤務する救急救命士（以下、病院救命士）や高度実践看護師も含めた医療チームが連携・協働し、これからの地域完結型医療を担うことが期待されている。しかし、タスク・シフト/シェアの推進は各施設に委ねられ、模索している現状があり、その実態については明らかにされていない。
本研究の目的は、病院救命士が加わり新たな医療チーム体制となっている救急医療において、医師・看護師を中心としたタスク・シフト/シェアの実態と、多職種の連携・協働における課題を明らかにすることである。
【方法】
半構成的面接法による質的記述的研究デザイン。研究対象施設は有意標本抽出法で選定し、救急医療に従事す
る医師と看護師各12名を対象に、2023年4～6月に面接を実施した。面接は、 Web会議システムで1人1回60分程
度行い、内容を録音した。調査内容は、医師・看護師・病院救命士のタスク・シフト/シェアの実態と、連携・協働における課題についてである。面接内容から逐語録を作成し、類似する内容をまとめカテゴリー化した。本研
究は、所属大学の研究倫理審査の承認を得て実施した。
【結果】
タスク・シフト/シェアの実態は、大きなカテゴリーとして進行中と模索中があった。進行中と認識している者
は、病院救命士や診療看護師、特定行為研修修了看護師をはじめとした職種の活躍により業務効率が上昇していると捉えている一方で、模索中と認識している者は、タスク・シフト/シェアが現場レベルで浸透していないこと
や、メリットを感じていないと捉えていた。
多職種がより一層連携・協働するための課題としては、タスク・シフト/シェアについて意見交換する機会の設
置や、タスク・シフト/シェアに関わる職種の教育体制の構築、看護師側からのタスク・シフト/シェアの推進などが明らかになった。現在、円滑に多職種が連携・協働するために様々な工夫がなされており、また医療専門職のモチベーションが維持できるような配慮もなされていた。今後のさらなる取り組みとして、自職種の専門性の再認識および他職種への理解、また医療専門職間でのタスク・シフト/シェアへの共通認識などが明らかに
なった。
【考察】
タスク・シフト/シェアは医師の働き方改革を発端として推進されてきた背景があり、医師側のタスク・シフト/シェアについては徐々に進みつつある現状が伺えた。一方で、看護師側からのタスク・シフト/シェアは進んでいない一面もあり、看護師の多大な業務負担により専門性が発揮できないジレンマを看護師のみならず医師も感じていた。また、病院救命士もタスク・シフト/シェア推進の一端を担っているが、教育体制の未整備や院内での不明確な立ち位置などの現状から、院内における医療専門職としての課題も見出された。タスク・シフト/シェアの体制構築には、施設のニーズに応じた様々な工夫が必要であると考えられた。今後、多職種が連携・協働して質の高い医療を提供するためには、自職種の専門性について再認識し、他職種についても理解を深め、さらにタスク・シフト/シェアについての共通認識をもつ必要があることが示唆された。患者の命を救うだけではなく生を支えるという患者・家族を中心としたケアを目指して、関わる全ての職種が効果的に連携・協働できるような医療チーム体制への改革が求められている。

15:20 〜 15:30 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第7会場)[O14-02] 救急外来における特定看護師の活動と展望©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○木村 美智留1 （1. 長崎県島原病院）
キーワード：救急外来、特定看護師
１．目的 本発表では、 A病院の事例をもとに救急外来における特定看護師の活動状況を報告し、特定看護師が救急外来で活動していく上での今後の課題について検討する。 A病院には2019年10月から特定看護師1名が在籍しており、外来勤務と並行しながら、院内活動を行っている。その主な活動場所は救急外来と ICUである。 ２．方
法 検討方法は、救急外来において2019年10月から2023年3月までに実施された特定行為件数を報告し、活動内
容を振り返る方法である。 所属長の承認を得て、個人情報は匿名化し、個人が特定されないよう配慮をした。
３．結果 ５区分の実施件数合計と、救急外来において行われた特定行為件数は以下の表の通りである。
結果は、救急外来では動脈血液ガス分析関連で「直接動脈穿刺」が269件と最も多くを占め、次いで呼吸器関連の項目が161件であった。その他、特定行為実践ではないが、特定看護師が医師の要求に応え行った実践として、「救急車受け入れ」が挙げられる。 ４．考察 「動脈血液ガス分析関連」の実施件数において、病棟と救急外来で相違が見られたのは、特定看護師が、救急外来担当となることが多いことから、救急外来における行為にその重点が置かれたことに起因すると考えられる。特に、「直接動脈穿刺」の実施件数が最も多くなった原因
は、定期受診における採血において、静脈穿刺困難事例も特定行為の実施対象としていることであると考えられる。 次に、呼吸器関連の実施件数については、病棟での人工呼吸器離脱に関わる一方、救急外来で人工呼吸器を装着される患者に対し、医師の直接指示において、初期設定から関わることに起因すると考えられる。これは本来の手順書を用いた特定行為実践とは異なっているものの、専門的知識を持った特定看護師をリソースとして活用しているという点では有意義なタスクシェアが実践できているといえよう。 「救急車受け入れ」は、特定行為と直接関連しないが、救急外来患者が重複して受診し、医師が直接関わるまでに時間を要する場合に、患者の状況判断をし、患者への介入を医師の指示を待たずに実践しているものである。医師数が少ないことや患者重複時など、医師の対応が困難であるときに、迅速かつ円滑に診療ができるような対応をすることで、患者の待ち時間
短縮、診療の安全確保につながるといった効果が期待できると考えている。 上の考察をふまえ、特定看護師が救急外来で活動していく上での今後の課題について述べたい。医師数が少ない病院では、院内であっても、看護師が単独で責任をもって医療や看護を提供できる力が求められている。患者が重複して受診した場合や、患者が病棟へ入院するまでの救急外来待機時間、ウォークインで訪れた患者の初期対応など、医師が対応していない場面に、専門的な知識と臨床推論を学んでいる特定看護師が介入することで、適切な対応ができ、より質の高い医療・看護提供へ大きな役割を果たすと考える。 A病院が地域病院であることで、これまでの実践から現段階での報告を述べたが、今後も臨床現場での症例数を増やし、地方病院での特定看護師の役割を考え、患者にとって安全
かつ良質なケアを適切なタイミングで提供できるように実践蓄積を進めていきたいと考えている。

15:30 〜 15:40 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第7会場)[O14-03] 良好なチームワークは救急診療の質を向上させる○稗田 貴純1 （1. 赤心堂病院）
キーワード：チームワーク【はじめに】 二次救急病院における救急患者において，その多くは軽症であるが，しばしば重症疾患が隠れているケースもある。アンダートリアージはインシデントやアクシデントにつながる可能性があるため，これを防ぐ
ことは医療安全上重要である。多職種連携による円滑な診療経験例を報告する。 【症例】 症例1は肺塞栓症の既往歴がある60歳代の男性，1週間前からの呼吸苦を主訴に救急搬送された。高血圧，うつ病，大腸ポリープで通院していたが自己中断していた。呼吸音は問題なく， vital signも安定していたが労作時の呼吸苦を訴えていた。理学的所見，血液検査，胸部 X線検査，12誘導心電図のいずれからも重症な印象がないため経過観察の指示を受けた。しかし，説明のつかない状態の悪さを感じ CT撮影を提言したところ，重篤な肺塞栓症の診断に至った。 症例2は心筋梗塞の既往歴がある50歳代の男性，排尿後の腰背部痛を主訴に救急搬送された。右腰背部に叩打痛があ©一般社団法人 日本救急看護学会

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り，尿検査に異常はないが尿管結石疑いで鎮痛薬を投与し経過観察の指示を受けた。投薬後約1時間経過しても変わらない痛みがあり，右腰背部よりも正中側に痛みが強いことを報告した。単純 CTで大動脈解離が疑われたため，放射線技師に画像確認をしてもらい、疑わしいとのコメントだった為、造影 CTを提言したところ Stanford
Bの大動脈解離の確定診断に至った。 【考察】 救急部門に勤務するスタッフは，仕事の質的・量的負担や多職種に渡る人間関係，重症患者に接する緊張感など様々な場面でストレスを抱えている。リーダー業務をこなす経験年数となると，治療方針の確認や報告のタイミング，家族対応など医師とのコミュニケーションの機会が増え，新たなストレスとして感じる看護師も少なくない。多職種で救急診療を行うことで必然的に診療方針に対するコミュニケーションの機会が増え，信頼関係を構築しやすい環境となり，緊急時におけるストレス軽減やエ
ラーの回避につながると考えられる。特に少ない人数と限られた資材で行う時間外診療では，口頭指示で診療が進められていくケースが多く，ストレスのないコミュニケーションが重要な役割を果たすと考えられる。 【結語】 日常的なコミュニケーションは緊急時のストレスを緩和し，チーム医療の向上につながっていく可能性がある。 【倫理的配慮】 本報告は対象者の同意を得て，倫理審査と所属長より承認を得ている。

15:40 〜 15:50 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第7会場)[O14-04] クリティカルケア認定看護師による術中麻酔管理～当施設における特定行為実践の現状と今後の課題～
1○新行内 賢 、石ケ森 重之1 （1. 日本医科大学多摩永山病院）
キーワード：特定行為、術中麻酔管理、クリティカルケア認定看護師【はじめに】 我が国における麻酔科医の業務は手術中の麻酔管理のみならず術前の患者診察や病棟での術後疼痛管理、集中治療における生体管理、緩和ケアなど多岐にわたる。近年では医療の高度化に伴う手術時間の延長やペインクリニックなどの業務拡大の影響もうけ麻酔科医のマンパワー不足が深刻な問題となっている。 このような中、当施設では、2020年よりクリティカルケア認定看護師1名が術中麻酔管理領域の特定行為実践（以下、術中麻酔管理）を開始し、麻酔業務の一部を担っている。今回は当施設における術中麻酔管理の現状と今後の課題について検討したため報告する。 【目的】 当施設の術中麻酔管理における今後の課題を明らかにする。 【方法】
麻酔担当件数や麻酔時間、麻酔リスク分類、特定行為実践数などのデータからクリティカルケア看護師による麻酔管理について考察し、今後の課題を明らかにする。 【倫理的配慮】 倫理審査委員会の承認を得た上、倫理規定に従い個人情報の保護に努めた。 【結果】 2021年度に担当した麻酔件数は146件、手術時間平均3.12（
SD＝2.64）、麻酔時間平均4.19（ SD＝2.85）、麻酔リスク分類平均2.06（ SD＝0.58）であった。2022年度の麻酔件数は213件、手術時間平均2.80（ SD＝2.27）、麻酔時間平均3.82（ SD＝2.45）、麻酔リスク分類平均
1.95（ SD＝0.59）であった。主な行為別の実践件数（2021年度/2022年度）は脱水補正（146件/213件）、糖質電解質輸液（146件/213件）、侵襲的陽圧換気の設定変更（143件/208件）、カテコラミンの投与量の調整（111件/166件）、鎮静薬の調整（142件/207件）であり、有害事象の発生はなかった。 【考察】 当施設では麻酔導入や覚醒については麻酔科医が実施し、特定行為研修修了者は術中の麻酔管理を担う。麻酔の導入、覚醒に要する時間は1時間程度であり、これ以外の時間は麻酔科医の監督下から離れて特定看護師が麻酔管理を行う。よって手術時間が長いほど医師のタスクシフティングが期待できる。 また、担当した症例では麻酔リスク分
類平均が２前後であったが、取り扱う患者の状態が必ずしも低リスクとは限らない。現在までに術中麻酔管理に伴う有害事象の発生はないが、麻酔リスク分類が３や4であれば状態変化を生じやすく安全管理が難しい。指導医に助言や介入を求めたり、時には特定行為を実践しないなどの自身の実力を鑑みた対応が必要である。 主な行為
別の実践件数を見てみると、「カテコラミンの投与量の調整」が比較的高頻度で行われていることが分かる。2023年には当施設の特定行為研修においても術中麻酔管理領域パッケージが開講し、その後は研修修了者が術中麻酔管理に従事するが、このパッケージには「カテコラミンの投与量の調整」が含まれていない。手術中は出血や麻酔薬の影響で血圧が低下しやすいことから循環作動薬の使用頻度が高い。従って術中麻酔管理領域
パッケージ修了者の循環作動薬の使用については検討を要する。 今回報告したクリティカルケア認定看護師は救急看護認定看護師の資格を取得後9区分18行為の特定行為研修を修了しており、術中麻酔管理領域パッケージに含©一般社団法人 日本救急看護学会

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まれる特定行為を網羅している。 ICUにおける看護と麻酔管理は痛みを取り除き、呼吸や循環を安定化して維持するといった部分で似ている部分があり、取り扱う機器や薬剤も酷似している。当該看護師は手術室での経験はな
いものの ICUでの勤務経験があり、その経験や知識を応用することで麻酔管理業務に従事することが出来たのではないかと考える。

15:50 〜 16:00 (2023年11月24日(金) 15:10 〜 16:00 第7会場)[O14-05] ERにおける看護師と救急救命士の協働による医療の質改善効果について
1○山田 君代 、西野 恵美1、長江 佳鈴1 （1. 社会医療法人純幸会

関西メディカル病院

ERセンター）

キーワード：ERセンター、看護師と救急救命士の協働、教育、業務改善＜序論＞ 某 ERセンター(ERC)の救急応需数は年間6000件を超える。そこで医療の質改善と業務効率性の向上を目
指す「教育」「業務改善」を行い、看護師(RN)と救急救命士(EMT)の協働を促進した。その結果、マンパ
ワー(MP)不足に起因する救急不応需の低減、患者の ER滞在時間の短縮が図れたので、経緯を報告する。 ＜方法＞
二次救急病院 ERC(8床)の RN17人と EMT24人に対して、「教育」「業務改善」を行った。教育は症候別フィジ
カルアセスメントとそれに基づく初期対応について行った。そのさい、 ERCへの搬送頻度と病態緊急度の高い「痙攣」「呼吸困難」「胸痛」に関する動画を作成し、公的コミュニケーションツールである「 LINE
WORKS」で2022年11月から2023年3月にかけて配信した。さらに EMTによる安全かつ正確な挿管介助の実施を目標に演習形式の教育を行い、 OSCEによるスキル認証を独自の評価票にて行った。 業務改善に向けては、 RNとEMTが協働して患者対応するための手順書を同年10月に作成した。構成は、①患者搬入までの「受け入れ準備」、②患者搬入直後の救急隊からの引継ぎと ABCDEアプローチに基づく「初期対応」、③ ER内での「診療補助」、④医師の診断に基づき帰宅もしくは入院といった「転機決定後の患者・家族説明と事務処理」とし、4つの時期に大分した。さらに、これらを「 RNの役割」「 RNと EMTの役割」「 EMTの役割」の3カテゴリーに分類し、同年11月から、この手順書に基づき RNと EMTがバディーとなって患者ケアを行う運用を開始した。なお、挿管介助は、当初「 RNの役割」に配置していたが、全 EMTが挿管介助のスキル認証を得た2023年2月から「 RNと EMTの役割」に移行した。 介入開始前(2022年4月～10月)と介入後(2022年11月～2023年4月)の間で「MP不足に起因する救急不応需率」「 ER平均滞在時間」を比較した。さらに、介入後の ERCにおける RNとEMTを直接観察して行動変容を評価した。なお事前に院内倫理委員会の承認を得た。 ＜結果＞ MP不足に起因す
る救急不応需は、介入前後で13.4％から4.5％に低減した(p<0.001,Mann– Whitney U test)。また患者の ER滞在
時間平均値は、介入前後で97.2分から93.7分まで短縮した(p=0.003,同上)。介入後は、患者ごとに RNと EMTが確実にバディーを組み、手順書に基づいた役割を発揮できていた。症候別にみると、「痙攣」患者の搬送時には、緊急度のアセスメントに基づき RNが速やかに静脈路を確保し抗痙攣薬の投与に備え、 EMTは用手的気道確保のうえバックバルブマスク換気で呼吸管理を行うことができていた。また「呼吸困難」を主訴とする重症呼吸不全の患者搬送時には、 RNが静脈麻酔薬と筋弛緩薬を投与し迅速導入を図る一方、 EMTが挿管介助を担えていた。
＜考察＞ 2021年10月に救急救命士法が改正され、初療現場での EMTによる救急救命処置が可能となった。今回の RNと EMTの連携強化を目指す「教育」と「業務改善」は、救急応需の促進や ER滞在時間の短縮に有効であった。本成果はコロナ渦での医療逼迫に起因する「救急患者のたらい回し」や ER滞在時間延長による根治
的・集中治療の遅れに起因する予後不良・死亡率増加の抑制に繋がる。また、「痙攣」「呼吸困難」事例に対する RNと EMTの連携を意図した行動変容は、成功例の蓄積により、各スタッフの技術力向上、仕事への充実感・達成感をもたらし、職場全体の活性化が期待できる。

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一般演題 | 口演[O15] 看護教育3
座長:樅山 定美(医療創生大学)
2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O15-01] VR（ Virtual Reality）教材を用いたチーム医療に関する振り返りと今後の展望○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）
16:10 〜

16:20

[O15-02] VRを活用した急変シミュレーションの効果○物袋 哲也1、三科 志穂1、吉次 育子1 （1. 神戸大学医学部附属病院）
16:20 〜

16:30

[O15-03] 救命救急センターの患者対応の振り返りにおける VRの学習効果と運用上の課題○須田 貴之1、中井 紘平1、小池 加容1、伊藤 加依子1、大串 晃弘2 （1. 大阪赤十字病院、2. 四国大学）
16:30 〜

16:40

[O15-04] ER・ EICU統合に向けた ER・ EICUクリニカルラダー運用の報告○路川 恵利加1、米嶋 美晴1、上澤 弘美1 （1. 総合病院
16:40 〜

土浦協同病院）

16:50[O15-05] A救命救急センターラダーにおける現状と今後の課題○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）
16:50 〜

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17:00

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16:10 〜 16:20 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第6会場)[O15-01] VR（ Virtual Reality）教材を用いたチーム医療に関する振り返りと今後の展望1○宮田 佳之 （1. 長崎大学病院）
キーワード：バーチャルリアリティー、チーム医療、リフレクション【はじめに】 チーム医療は医療の高度化・複雑化と同時に、患者・家族のニーズが多様化している医療現場において重要な課題となっている。特に救急領域においては限られた情報や時間において、共通/共有された目標に向けたチームアプローチは必要不可欠な要素の一つとなっている。 一方救急外来で勤務する中におけ
る、リーダーとしての役割を On-the-Job-Trainingとして普及・教育していくには限界がある。経験値として体験学習しリフレクションを行っている（支援している）現状があり、共通した体験学習が困難な現状がある。 そこで今回 Virtual Reality（以下 VR）教材を用いた症例の振り返りを行ったので、今後の展望とともに報告する。
【方法】 交通外傷による多発外傷で搬入された患者の診療場面を VR機器で撮影し、後日看護師内での振り返りを実施した。また振り返り実施後にアンケート調査を行った。 【倫理的配慮】 得られたデータは個人が特定できな
いように配慮し、本研究以外には使用しないこととした。また VR機器で撮影した症例患者に関しては、患者・家族への同意を得て、画像処理を行ったものを使用した。 【結果】 救急外来で業務する看護スタッフを対象に症例振り返りを実施した。 VR教材を用いたことによる肯定的意見が多く聴取され、自由記載としても臨場感
や、チーム医療とリーダーシップの重要性に関する意見が見られた。 【考察】 チーム医療は救急領域において、様々な要因から高度で複雑な課題となっているが、今回のように VR機材を用いて共通した体験学習を行うことで、経験値だけでなく、自らの体験として学習する機会となったと考える。 今後はチーム医療の評価尺度を用いた評価および効果について継続的に検討を行っていきたい。

16:20 〜 16:30 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第6会場)[O15-02] VRを活用した急変シミュレーションの効果○物袋 哲也1、三科 志穂1、吉次 育子1 （1. 神戸大学医学部附属病院）
キーワード：Virtual Reality、急変シミュレーション【はじめに】 Virtual Reality（仮想現実、以下 VRとする。）技術は年々進歩し、医療分野においても活用されることが多くなってきている。 A大学病院では COVID-19感染拡大により集合研修が制限されるようになり、 VRを活用し急変シミュレーションを実施出来ないか検討した。 VRは、「さまざまな形で作られた現実のような世界に、ユーザー自身が入り込む感覚になることで、現実では体験できないことに関して、リアルな疑似体験をすることができる」と言われており1)、 VRで急変事例を再現し急変シミュレーションを行うことで、急変対応に対す
る知識や関心を深めることができるのではないかと考えた。
【目的】 VRによる急変シミュレーションを実施し、 VR学習の効果について検証する。
【方法】2022年度デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン（文部科学省）で受けた研究費にて VRで体験できる急変シミュレーション教材を作成し、急変対応経験のない看護師11名を対象に、急変シミュレーションを行った。実施後、 VRシミュレーションをアンケート調査で評価した。また、技術評価のために高機能シミュレーターを用いて急変シミュレーションを実施した。倫理的配慮として、研究への参加は自由意思とし、アンケートの回答をもって同意を得たものとした。研究の実施については看護部の了承を得た。
【結果】アンケート調査は VRの操作性、関心度、達成感、満足度を「5とてもそう思う」から「1全く思わない」の5段階で評価した。回答率は100%であった。「 VRゴーグルの操作は簡単だったか」は、64%が５段階評
価で2以下であった。「参加してよかったか」「やりがいがあったか」「最後まであきずに取り組むことができたか」についてはいずれも91％が4以上の回答であった。技術評価は受講生の観察や行動に対して、各項目「出来た」「出来なかった」で評価を行った。第一印象の評価、モニター装着、 SPO2・血圧・心拍数の確認など15項©一般社団法人 日本救急看護学会

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目中11項目で82%が「出来た」の評価であったが、循環の観察（末梢に触れる）は18%が「出来た」の評価であった。自由記載は、「実際にその場にいて体験しているようだった。」「自分の好きな位置から体験したり観
察したりすることができる。」「実際に急変の現場をイメージしやすかった。」「操作が分からずとまどった。」「はじめの設定などがややこしかった。」などの意見があった。
【考察】現在の急変シミュレーションでは器材や物品の準備、場所の確保が必要であるが、 VRでの急変シ
ミュレーションでは、 VRゴーグルを準備するだけで行うことができる。また、作成した教材を使って繰り返し学
習することができるため、個人のペースで学びを深めることができると考える。技術評価の結果で末梢循環の観察が「出来た」という評価が少なかったのは、 VRでは「触れて感じる」ことができないため、血圧や心拍数といったモニターによる評価を優先したためと考えられる。現行の VR教材では触覚を必要とする観察や技術の修得を目的とした学習法としては限界があると考える。しかし、自由に視点をうつすことができるため、どのタイミ
ングでどこを観察する必要があるかを学ぶことができる利点もあり、視聴覚的な学習効果は高いと考える。急変の場に遭遇したことがない経験の浅い看護師にとっては、 VRによる急変シミュレーションは急変現場のイメージ
化や学習意欲の向上につながり、効果的であると考える。

16:30 〜 16:40 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第6会場)[O15-03] 救命救急センターの患者対応の振り返りにおける VRの学習効果と運用上の課題1○須田 貴之 、中井 紘平1、小池 加容1、伊藤 加依子1、大串 晃弘2 （1. 大阪赤十字病院、2. 四国大学）
キーワード：振り返り、VRはじめに
近年注目されている Virtual Reality （以下 VR）を活用した看護師教育を行う機会を得た。今回は外傷 CPA患者の診療を撮影し VRで振り返りを行った。 VRで行った振り返りの効果と活用方法、今後の課題を検討したので報告する。
目的
外傷 CPA診療の振り返りに VRを活用し学習効果と運用上の課題を明らかにする
方法
2023年〇月に搬送された外傷 CPA診療の360度映像を撮影し VRに編集した。診療に入った看護師に VRで追体験してもらいながら振り返りを行った。その後 VRで振り返った効果や課題について半構造化面接を行った。面接
内容は ICレコーダーで録音し逐語録を作成した。逐語録で得られたデータは文脈ごとにコード化し、コード間の類似性を検討しサブカテゴリ―を抽出、さらに抽象化しカテゴリーとした。コード化、カテゴリー化にあたっては、研究者間で合意が得られるまで検討を重ねた。
倫理的配慮
VR視聴や面接は任意で拒否可能であること、拒否しても業務に支障がないこと、得たデータは本発表以外には使用しないこと、発表終了後に破棄することを口頭で説明し承諾を得た。所属長の承認を得ている。
結果
面接を行ったのは看護師 A（看護師歴12年目、救急勤務1年目）、 B（看護師歴5年目、救急勤務1年目） C（看護師歴11年目、救急勤務8年目）の3名であった。面接より抽出されたコードは31、サブカテゴリーは11、カテゴ
リーは7（【】で示す）だった。カテゴリーは【個人の行動と全体の行動を関連させて見直すことで、全体としての行動を客観的に振り返ることができる】、【 VRは経験を問わず学習の機会になる】、【あまり経験できない処
置を映像にのこすことで、事前学習として活用できる】、【映像を用いて振り返りを行うと思い出しやすくな©一般社団法人 日本救急看護学会

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る】、【自分が改めて確認したい箇所をみることができる】、【カメラの位置のよって見たいところを見ることができない】、【 VR動画を見ると酔うことがある】だった。
考察
VRを看護師教育に活用した学習効果で、特に【個人の行動と全体の行動を関連させて見直すことで、全体としての行動を客観的に振り返ることができる】や【自分が改めて確認したい箇所をみることができる】は、 VR特有の学習効果だと考える。救命救急センターは専門的な技術だけでなく医師や他のスタッフとの連携や先読みした準備行動が重要である。 VRで追体験することで、救急対応を行っていた当事者がその時に確認できなかった部分を客観的な視点で確認することができる。そのように個人の行動と全体の行動を見直すことでスタッフが何を考えて行動していたかを考えることができ、 VRは振り返るツールとして非常に効果的と考える。
また、現場にいなかった看護師に対しても VRは現場を疑似体験することができ、スタッフ間の連携や先輩の動きの根拠、あまり経験できない処置の事前学習としても活用できると考える。
運用上の課題としては、カメラの位置により人が映り込み見えない箇所ができる点である。また、予期しない画
面の動きは VR酔いを起こす可能性がるため、動画を撮る目的に合わせてカメラの位置を固定、もしくは調整する必要があると考える。
結語
VRは客観的な視点で個人の行動と全体の行動を振り返ることができる有用なツールである。また事前学習としても活用できる。目的に合わせてカメラ位置を調整することが運営上の課題として考えられる。

16:40 〜 16:50 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第6会場)[O15-04] ER・ EICU統合に向けた ER・ EICUクリニカルラダー運用の報告○路川 恵利加1、米嶋 美晴1、上澤 弘美1 （1. 総合病院

土浦協同病院）

キーワード：看護クリニカルラダー、教育Ⅰ．研究目的ER・ EICU統合に向けた ER・ EICUクリニカルラダー運用の報告をし、今後の課題を検討する
Ⅱ．研究方法
1.データ収集方法
1）部署統合に向けて日本救急看護学会、日本集中治療医学会のクリニカルラダーを参考に独自の ER・ EICUクリ
ニカルラダー（以下：ラダー）を作成した。
2）評価項目は看護実践能力（以下：実践）、組織的役割・自己研鑽（以下：組織）の2つを軸とし、実践、組織
ともにⅠ～Ⅴのレベルを設定した。部署統合の移行期であり、 ER・ EIU間の部署を短期間異動する対象者を想定し異動しても自身の現状に合った実践と組織のラダーレベルを選択できるように評価表を作成した。なお、評価は達成・未達成の2段階とし、自己評価と他者評価を実施した。他者評価は客観性の担保のため3名が評価を行った。
3）6月に初期評価、2月に最終評価を実施したラダー評価表について達成した項目数を総数で割った割合を算出（以下：達成率）した。
4）実践、組織の項目について達成率が8割を超えている場合を達成者とし、各ラダーの毎に達成者を全体人数で割った達成者の割合を算出した。
2.倫理的配慮： A病院臨床研究倫理審査委員会承認（2023FY71号）
Ⅲ．結果 対象者 ER11名、 EICU21名、計32名が対象となった。 ER・ EICU間の異動により初期評価と最終評価時にラダーレベルを変更し評価をした対象者はいなかった。 実践の達成者の割合は53％、組織は31％であった。レベル毎の人数と達成者の割合は、実践Ⅰ/組織Ⅰは5名、達成者の割合は実践Ⅰ:80％、組織Ⅰ:80％、実践Ⅰ/組織Ⅱは2名、達成者の割合は実践Ⅰ：100％、組織Ⅱ:0％、実践Ⅱ/組織Ⅰは1名、達成者の割合は実践Ⅱ:0％、組織：0％、実©一般社団法人 日本救急看護学会

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践Ⅱ/組織Ⅱは6名、達成者の割合は実践Ⅲ:50％、組織:0％、実践Ⅱ/組織Ⅲは1名、達成者の割合は実践
Ⅱ：100％、組織Ⅲ:0％、実践Ⅲ/組織Ⅱは1名、達成者の割合は実践Ⅲ：0％、組織：0％、実践Ⅲ/組織Ⅲは12名、達成者の割合は実践：58％、組織：50％、実践Ⅳ/組織Ⅳは2名、達成者の割合は実践Ⅳ：0％、組織Ⅳ：0％、実践
Ⅴ/組織Ⅴは2名、達成者の割合は実践Ｖ:0％、組織Ⅴ:0％であった。 自己評価と他者評価の差10％以内が41％、自己評価が低く他者評価との差10％以上が41％、自己評価が高く他者評価との差10％以上が18％であった。
Ⅳ．考察
1．全体の傾向として、実践能力について１年間で達成した対象者の割合が53％であったのに対して、組織は31％と低い割合であった。実践能力に関して、迫田ら（2018）はラダーレベルの達成において、実践の振り返りやデブリーフィングに効果があったと述べている。今回、実践の達成した割合が半数を超えた理由として、経験
学習や、日々の振り返りによる効果が要因として考えられた。組織に関して、ラダーⅠレベル以外の達成率が低くかった。組織の項目は看護師のキャリアの側面を多く反映したものでレベルが上がる毎に求められるレベルが高くなっていく傾向がある。そのため、1年で習得するには期間が十分でなかった、また経験をする機会が実践よりも低いことが考えられた。
2. 自己評価が低い原因として、三橋ら（2021）は、自信が持てない、経験不足を挙げ、さらに自信に繋げるには
適切なフィードバックが重要であると述べている。自己評価を適切なものにするには、経験学習や適切なフィードバックが必要であると考えられた。 今後の課題として、目標ラダーを達成に導くには、日々のフィードバックなどを支援する存在が重要であると考えられた。

16:50 〜 17:00 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第6会場)[O15-05] A救命救急センターラダーにおける現状と今後の課題○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）
キーワード：クリニカルラダー、救急ラダー【はじめに】 救急看護を取り巻く環境や社会のニーズは高く、救急看護の特性、対象の緊急度の高さからも、質の高い救急看護に携わる看護師の育成や学習支援は重要な位置を占めている。その点で A救命救急センターでは2016年より救命救急センターラダー（以下救急ラダー）を導入し、スタッフのボトムアップを図っている。今回
評価項目と評価方法、および評価者用ガイドラインに関して改訂を行った。そこで改訂による効果を比較検討し、今後の課題を明確にすることを目的に調査を行った。 【方法】 評価項目および評価指標となるガイドラインの改訂を行い、時間内における評価に対して要した時間の比較と、被評価者へアンケート調査を行った。 【倫理的配慮】 得られたデータは個人が特定できないように配慮し、本研究以外には使用しないこととした。また発表に際して所属長の承諾を得た。 【結果】 救急ラダーにおけるステップ1（スタッフレベル）は優位に時間の短縮
および、業務時間内での評価において肯定的な意見が聴取された。ステップ2（リーダーレベル）に関しては、机上演習のため時間の短縮は認められなかった。 【考察】 看護師経験1年目の新人は2011年から臨床研修制度、努力義務化となり、看護の基礎に必要な教育は各施設内で充実してきている。一方で2～3年目の一人前、4～5年目の中堅の時期は、現場の看護師の占める割合も多く。その看護師の質の向上には、即実践に生きる知識や技術の習得を必要としている。 今回ステップ1をオンラインによるテスト形式としたことで、自己学習の時間は増加した
ものの、成人学習者としての自ら学習する特徴を生かしたことものとすることができた。また業務時間内での評価を短時間で行えたことで、業務の遅れを感じることも少なくなり、アンケート結果としても肯定的な意見が聴取されたと考えられる。 またステップ2に関しては、救急領域の特徴を生かし、短時間での病態・チーム状況判断を求めている。与えられた時間内での回答を求めることにより、より実践に寄せた形での判断やマネジメントを評価できるものとなったと考える。 今後の課題としては、 A病院独自のラダーと、日本救急看護学会が提唱している、救急看護師のクリニカルラダーとの整合性を合わせていく作業を行っていく必要がある。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O16] トリアージ1
座長:染谷 泰子(帝京平成大学)
2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O16-01] A病院における院内トリアージ導入に向けた患者の背景調査○図師 智美1 （1. 県立宮崎病院救急・総合診療センター）
16:10 〜

16:20

[O16-02] 「トリアージ検証用紙」を用いたトリアージ事後検証の有用性○山嵜 量博1、吉川 英里1、森本 秀樹1、山本 隆博1、木村 美香1 （1. 飯塚病院救命救急センター）
16:20 〜

16:30

[O16-03] 救急外来における感染対応患者の院内トリアージの現状と課題○春日 優希1、島崎 美佳1、平柳 和奈1 （1. 公立昭和病院救命救急センター）
16:30 〜

16:40

[O16-04] 二次救急医療機関の救急外来における高齢患者に対する予後予測ツールを用いたトリアージの検証○大倉 梓1、前田 晃史2、床尾 羊翼1、小西 ゆかり1 （1. 社会医療法人
千里金蘭大学
16:40 〜

看護学部

看護学科

クリティカル看護仙養会

北摂総合病院、2.

講師）

16:50

[O16-05] 救急外来における院内トリアージの現状と今後の課題○松尾 裕子1、秋永 真由美1、後小路 隆1 （1. 社会医療法人陽明会
16:50 〜

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17:00

小波瀬病院）

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16:10 〜 16:20 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第7会場)[O16-01] A病院における院内トリアージ導入に向けた患者の背景調査○図師 智美1 （1. 県立宮崎病院救急・総合診療センター）
キーワード：トリアージ、ウォークイン
＜研究目的＞ A病院は、平日日勤帯は主に、救急車やドクターヘリで緊急に来院する患者を受け入れているが、夜間・休日になると、小児科のウォークイン患者や、他院で受け入れ困難な症例、電話相談ののちに受診を希望して来院するケース等が増えていた。救急車で来院した患者だけではなく、ウォークインで来院した患者にも緊急度の高い患者が紛れていることがあり、患者と家族が安心して診療を受ける体制作りが求められていたが、十分とは言えない状況にあった。院内トリアージは、救急外来患者が診察までに安全に待機できる時間を保証するシ
ステムである。 A病院に JTASトリアージシステムを導入することで、救急患者への早期介入、適正受診の推奨、人的・物的資源の再配置や環境整備につなげたいと考え、本研究に取り組むこととした。＜倫理的配慮＞ A病
院受診時に、同院の教育的・研究的役割の確認したことをもって本研究に同意したものとみなした。得られたデータは個人を特定できないように処理し、研究内容に関しては院内倫理委員会の承認を得た。＜方法＞令和４年４月１日～令和５年３月３１日までに救急・総合診療センターを受診した患者のカルテと、救急総合診療セン
ター管理日誌を参照し、患者背景とその動向を調査した。得られたデータは単純集計し分析を行った。＜結果＞
令和４年度に同センターを受診したウォークイン患者名1,387名であった。そのうち院内トリアージ加算の対象となる患者は616名であった。看護師の患者接触から、帰宅もしくは入院までの時間は、その日の人員配置や患者来院状況により差が生じていたが、その間、安全な待機時間が保証されていたとは言い難い状況にあった＜考察＞
救急搬送車両等で搬送された患者だけでなく、ウォークインで来院する患者も多数存在するため、トリアージ専
任看護師の配置、 JTASによるトリアージの実施により、患者家族に適切な待機時間を保証することで、安全な待機環境の確保、診療の効率化につなげる必要がある。また、トリアージシステムの導入と実施により、年間1,848,000円の増収が見込め、加算算定の面からも A病院にとって有益なものとなる。

16:20 〜 16:30 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第7会場)[O16-02] 「トリアージ検証用紙」を用いたトリアージ事後検証の有用性○山嵜 量博1、吉川 英里1、森本 秀樹1、山本 隆博1、木村 美香1 （1. 飯塚病院救命救急センター）
キーワード：トリアージ検証用紙、複数名での事後検証、一致率（目的）
A病院は救命救急センターを開設しており、地区唯一の全次救急対応型の施設である。救急外来においては、緊急度判断支援システム（ Japan Triage and Acuity Scale： JTAS）を活用したトリアージを実施している。
トリアージ実施後の評価としては、トリアージ実施者とリーダー看護師の1対1で対面検証を行っていたが、検証者の知識や考え方によって JTASレベル判定が異なり、整合性に欠けることが多く見られた。
今回トリアージチームを発足し、トリアージ検証用紙を用いて、検証者1名に対しトリアージチーム4名と救急科医師1名の計5名で事後検証を実施した。トリアージ事後検証の有用性を JTASレベル判定の一致率を併せて考察する。
（方法）
1.日本救急看護学会トリアージコースで使用しているトリアージフォーマットを参考に、Ａ病院独自のトリアージ
検証用紙を作成した。
2.トリアージ実施者は、トリアージ後に「気になった・判断に迷った・検証して欲しい」1症例をトリアージ検証
用紙に入力する。
3.トリアージチーム4名（救急看護認定看護師1名を含む、救急看護経験年数10年以上で構成）と救急科医師1名
は、トリアージ検証用紙にコメントを残し、各自トリアージ判断を評価。評価後は新たに設けた検証済みフォル©一般社団法人 日本救急看護学会

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ダを作成し、トリアージ検証用紙をフォルダへ移動。トリアージ実施者へ事後検証が終了した旨をトリアージ
チームが伝達する。
4.トリアージ検証用紙内でコメントが多かった内容や注意点に関して、病棟カンファレンスで報告する。
5.トリアージ検証用紙使用時のトリアージ検証に効果があるか、一致率を３ヶ月毎に集計し分析する。（2021年
3月1日～2022年2月28日） 事後検証の一致率は、トリアージチーム4名と救急科医師1名の計5名の JTASレベル
判定を平均し（小数点は四捨五入する）、その数値がトリアージ実施者の JTASレベル判定と一致しているかで評価した。
倫理的配慮：本研究は倫理委員会の承認を得て、個人が特定されないように配慮した。
（結果）
1年間の内181症例の事後検証を後ろ向きにデータ分析を行った。
1. 3～5月（50症例）一致件数35件

一致率70％

2. 6～8月（51症例）一致件数39件

一致率76％

3. 9～11月（41症例）一致件数30件

一致率73％

4. 12～2月（39症例）一致件数31件

一致率77％

トリアージ検証用紙作成後の検証一致率は、3～5月の70％以降上昇となる結果であった。
救命救急センターの看護師から事後検証に関しての意見調査を行ったが、「トリアージの質が向上した」「次回のトリアージに活かせる」「振り返りの大事さを学んだ」「知識が増えた」「自信・成長につながる」「勉強になる」といった意見が聞かれた。
（考察）
1対1の対面検証方法から、トリアージ検証用紙を使用した１対5の複数名での事後検証を実施し有用性に関して考察する。①トリアージ検証用紙を作成したことで、トリアージ検証内容が統一され、より系統的な自己・他者評
価とトリアージにおける重要事項の把握が容易になる。また、苦手分野のトリアージ症候の抽出ができる。②1名で行っていた検証を複数名で検証することで個人的解釈から客観性のある評価へ繋がる。③トリアージ検証済み
フォルダを設けたことで、誰でも検証内容の確認が容易になり多角的視点や思考過程を知る機会が増え、トリ
アージに必要な知識や思考の習得に繋がる。④類似する症候のトリアージの際に、得た知識を活用しやすくトリ
アージの自信に繋がる。以上4点に有用性があり、一致率に置いても検証件数が増加するにあたり整合性に効果があると考える。

16:30 〜 16:40 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第7会場)[O16-03] 救急外来における感染対応患者の院内トリアージの現状と課題○春日 優希1、島崎 美佳1、平柳 和奈1 （1. 公立昭和病院救命救急センター）
キーワード：トリアージ【はじめに】当院ではＣＯＶＩＤ―１９（以下コロナ）拡大防止のため、救急受診する発熱患者に対しＰＰＥ装着、陰圧個室での診療（以下感染対応）を行っている。感染対応となる患者はコロナの除外が優先されるため、院内トリアージ実施後、検査結果が出るまで個室待機となる。その間の患者の安全を確保するには院内トリ
アージによる正確な緊急度判定が重要となるが、感染対応患者に対し丁寧な問診や観察が行えていないと感じていた。そこで感染対応患者の院内トリアージの現状を調査し課題を明らかにする。 【目的】感染対応患者に対する院内トリアージの現状を調査・分析し課題を明らかにする 【方法】対象：２０２２年３月１日〜３月３１日に救急外来を受診した患者３２０名。方法：電子カルテより、①アンダートリアージ（以下ＵＴ）率・情報不足率と理由を単純集計②感染対応と非感染対応の比較・分析③コロナ流行前の発熱患者と研究対象期間の感染対応患者のＵＴ・情報不足理由を比較④スタッフへ感染対応と非感染対応での問診と身体診察に関するインタビュー実©一般社団法人 日本救急看護学会

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施 【倫理的配慮】当院倫理委員会の承認を得た 【結果】３２０名の内訳は、非感染対応１６０名、感染対応１６
０名であり、非感染・感染対応共にＵＴ率１０％、ＵＴ理由は非感染対応で緊急性の高い疾患が否定できないもの３７％、バイタルサイン（以下ＶＳ）逸脱１９％、感染対応でＶＳ逸脱３１％、ｑＳＯＦＡ点数違い２５％であった。情報不足率は非感染対応３２．５％、感染対応５０．６％、内容は非感染対応でフィジカルアセスメン
トなし２６％、呼吸数なし２２％、感染対応でフィジカルアセスメントなし４１％、呼吸数なし２６％であった。コロナ流行前の発熱患者は６５名でＵＴ率６％、情報不足率３７％、情報不足内容は呼吸数なし４２％、フィジカルアセスメントなし２９％であった。スタッフのインタビューでは「感染対応では感染リスクが気になる」「防護服を着ながらの観察は大変」との意見が聞かれた。 【考察】感染・非感染対応でＵＴ率に差は見られなかったが、ＵＴ理由では非感染対応は臨床推論に関するもの、感染対応はＶＳに関するものが多くＵＴとなる傾向が異なっていた。また感染対応は情報不足、フィジカルアセスメントを行っていない症例が多いことか
ら、非感染対応患者と比較すると簡略化したＶＳ測定・観察になりやすい傾向にあった。更にコロナ流行前の発熱患者と比較しても、感染対応ではフィジカルアセスメントを行っていない症例が多く、その背景として、感染対応患者に対し接触が多くなるＶＳ測定やフィジカルアセスメントを実施することでの感染リスクを避けたい気持ちを抱いていることが影響していると考えられる。発熱患者の緊急性を判断する上で、脱水や敗血症を示唆す
る所見の評価は重要な要素であり、中でもｑＳＯＦＡの評価は呼吸数含めＶＳが必要不可欠であることを再認識することが必要である。また感染対応下の院内トリアージについて先行文献で、発熱は様々な疾患の症状として現れることや、思い込みで問診することの危険性を理解し観察することが重要と示されており、救急外来看護師
は批判的思考を用いた問診やフィジカルアセスメントを行い、総合的に緊急性を判断することが求められる。総合的な院内トリアージにより急変の可能性を見極めることは、個室で長時間待機となる患者の安全につながることを救急外来に関わるスタッフが共有し実践していくことが今後の課題である。

16:40 〜 16:50 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第7会場)[O16-04] 二次救急医療機関の救急外来における高齢患者に対する予後予測ツールを用いたトリアージの検証○大倉 梓1、前田 晃史2、床尾 羊翼1、小西 ゆかり1 （1. 社会医療法人
看護学部

看護学科

クリティカル看護仙養会

北摂総合病院、2. 千里金蘭大学

講師）

キーワード：救急外来、トリアージ、高齢者【はじめに】わが国において65歳以上の高齢者の占める割合は増加の一途をたどっており、高齢者の増加に伴い、救急搬送される高齢者も増加している。高齢者の特徴として慢性疾患の有病率が高く、フレイルおよび機能障害のため、重症化しやすい。しかしながら、高齢者の症状や経過は非定型的であるため、救急看護師は、救急受診する高齢者患者 (以下高齢患者)の緊急度判定に困難を感じる場合がある。本研究は、救急看護師が高齢患者を受診後死亡、機能障害など有害転帰リスクを予測するツールを用いて評価する。これにより高齢患者の有害転帰リスクを考慮した緊急度判定ができ得ると考える。【目的】本研究の目的は、救急看護師が受診後死亡、機能障害などの有害転帰リスクを予測するツールを用いて、高齢患者を評価することである。【方法】本研究で用いる有害転帰リスクツール [Acutely Presenting Older Patient screener (以下 APOP)]はオランダで開発されたツールであり、救急外来を受診した70歳以上を対象として、救急搬送、家事など介助が必要、入浴やシャワー介助が必要、過去6ヶ月間の入院、認知障害の5項目ツールであり、3カ月以内の死亡や機能障害リスクを予測するものである [Area Under the Curve（ AUC） 0.71]。研究対象者は、二次救急医療施設 A病院の救急外来を自己来院した70歳以上の患者とした。 A病院の緊急度判定ツールは5段階評価の日本版緊急度判定支援システムであり、蘇生群は、 APOPの情報収集より治療が優先されること、非緊急群は、救急診療の必要性がないため、これら２群を除外した3群（緊急・準緊急・低緊急）を対象者とした。収集するデータは、対象者の主訴、緊急度、救急搬送を除いた APOPの4項目、転帰、バイタルサイン値などである。 データ分析は、各群の転帰を入院と帰宅の２群に分け、 APOP得点、 APOPの項目、バイタルサイン値などを比較した。データ分析における有意水準はいずれの検定 (Fisher's exact test、 Mann-Whitney U test)も両側5％未満とした。倫理的配慮は、 A病院の倫理委員©一般社団法人 日本救急看護学会

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会で許可を得た (番号:2022‐014)。対象者へは救急外来受付の時点で研究者が研究の目的、方法など口頭と書面で説明して、書面にて同意を得た。【結果】対象者は109名であり、内訳は緊急群30名 (入院15名、帰宅15名)、準緊急群58名 (入院26名、帰宅32名)、低緊急群21名 (入院5名、帰宅16名)であった。各群の入院と帰宅の2群の APOPの得点に差はなく [緊急群 (p=0.96)、準緊急群(p=0.96) 、低緊急群(p=0.07)]、 APOPの項目は
低緊急群の家事などの介助が必要の有無のみ入院が帰宅より多かった (p<0.01)。【考察】高齢患者の中には症状や経過が非定型的であるため、低い緊急度に割り当てられ、治療の遅れによって悪い転帰となり得る。そのため、緊急度判定の時点で転帰予測ツールを用いることで、重症化しやすい高齢患者を優先的に拾い上げることができると考えた。しかしながら、調査期間が約2ヶ月間であり、3か月以内の機能障害、死亡などの予後が十分に調査できていないこと、 APOPの救急搬送の項目を除外したことにより適切な評価ができておらず、いずれの群においても転帰別による APOP得点に差を認めなかったと考える。今後は救急搬送の項目を追加したうえで３か月以内の機能障害、死亡などの有無の2群で比較し、 APOPの有効性を検証することが課題である。

16:50 〜 17:00 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第7会場)[O16-05] 救急外来における院内トリアージの現状と今後の課題○松尾 裕子1、秋永 真由美1、後小路 隆1 （1. 社会医療法人陽明会

小波瀬病院）

キーワード：院内トリアージ【はじめに】 ２０１２年の診療報酬改訂より院内トリアージ実施料が算定されるようになり、多くの医療機関でトリアージを実施している。 Ａ病院では、資料配布と実施前学習を行い、２０２０年１１月より生理学的徴候に焦点をあてたトリアージ判定表を用いたトリアージを実施している。 このシステムが導入して２年が経過し、トリアージに対する現状を把握するために調査を行ったのでここに報告する。
【目的】 現在使用しているトリアージシステムに対する現状調査を行い、今後の課題を明確にし、トリアージの質の向上を目的とする。
【方法】 １．データ収集期間：令和４年１２月１日から令和５年１月３１日 ２．対象者：Ａ病院救急外来においてトリアージを実施している看護師１８名 ３．調査方法：トリアージに対する知識について質問紙法と同時に症例を用いてトリアージし、トリアージ能力の確認を行った。
【倫理的配慮】 対象者には個人が特定されないこと、協力の有無による不利益は生じないことを説明した。
【結果】 アンケート回収率８９％（１６／１８名）であった。 「トリアージとは何か説明することができる」が１００％、自由記載では調査者が意図とする回答が７９％であった。 成人・小児共に、バイタルサイン・主観的
観察・客観的観察をトリアージレベル判定の基準としている者が６５％と多く、小児については、更に家族からの聴取を行う者が３８％、受傷機転を聴取し考慮している者が２３％であった。 「迷いが生じた際には、同僚・先輩に相談する」と答えた者が７６％と高く、多くの者が他者に判断を委ねる姿勢がみられた。 実際にトリ
アージを行う際に、トリアージ判定表の活用が２０％と少なく、災害トリアージと混在している者も居た。 また「自分で知識不足と感じる」者が１００％、「アンダートリアージをしてしまったまたはヒヤリとしたことがある」では２５％があると回答した。 症例問題では、全体を通してバイタルサインや意識レベルの異常がない、症状に問題がなさそうという判定理由が多くみられ、受傷機転を考慮する看護師が３１％と少なく、アンダートリ
アージとなった回答が５２％となった。
【考察】 観察や情報収集が困難な場合は、家族や付き添いに聴取することで、患者の状態把握に努めていると考える。また、迷いが生じた場合は個人だけで判断をすることなく他者へ判断を委ねる事からアンダートリアージを回避しようとする姿勢が多数みられると推測する。 しかし、トリアージ判定表の活用が少なく経験や知識により判定する場面が多いことから、アンダートリアージの要因になっているのではないかと考える。 また、「自分で知識不足と感じる」者の回答と、「アンダートリアージをしてしまったまたはヒヤリとしたことがある」者の回答を比較すると、トリアージの認識や病態への理解が不十分なことも示唆される。 その為、看護師経験年数に合わせた教育が必要であり、トリアージ判定に対して他者に相談できない看護師も居る為、個別性のある指導や相談し合える環境と時間を設けていない事も、課題だと考えられる。 「院内トリアージとは何か」を理解した上©一般社団法人 日本救急看護学会

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で、個々の知識の向上に努めることが、結果として全体のトリアージの質の向上に繋がる為、今後の取り組みとして、適切な時間の中で適切にトリアージレベル判定ができるように、小児のトリアージレベル判定表の作
成、個別性を踏まえた勉強会を定期的に開催し、評価する事を検討していくことが課題だと考える。
【結語】 現在のトリアージシステムは、教育内容方法が不十分である為、トリアージスキルの質向上を目指す為に教育内容と方法の修正が必要である。

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一般演題 | 口演[O17] 看護教育4
座長:清村 紀子(大分大学)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O17-01] 急性期病院に勤務する若手看護師と初期臨床研修医の蘇生教育の実態とその認識○万波 大悟1、浦中 桂一 2 （1. 新松戸中央総合病院、2. 東京医療保健大学）
09:00 〜

09:10

[O17-02] 経験入職者のみで構成される A病院看護師の急変対応・急変予測に対する意
識調査−実態と課題−○山野 尚子1 （1. 医療法人社誠高会
09:10 〜

おおたかの森病院）

09:20[O17-03] 救命救急病棟における腹臥位療法導入に関連した看護師の思い○西村 普賢1、浦山 いづみ1、池田 優1、酒井 拓也1、谷 賢介1 （1. 長崎みなとメディカルセン
ター

救命救急センター）

09:20 〜

09:30

[O17-04] カンボジア人スタッフへの救命技術指導の実際からみえた教育的課題○印東 真奈美1,2 （1. 元(認定)特定非営利活動法人ジャパンハート、2. 公益社団法人日本看護協会
看護研修学校）09:30 〜

09:40

[O17-05] コードブルー発生時の意識と行動調査（ BLS研修4年目を迎えて）
山崎 美保1、○池田 光世1 （1. あさひ総合病院）
09:40 〜

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09:50

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

09:00 〜 09:10 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第7会場)[O17-01] 急性期病院に勤務する若手看護師と初期臨床研修医の蘇生教育の実態とその認識1○万波 大悟 、浦中 桂一 2 （1. 新松戸中央総合病院、2. 東京医療保健大学）
キーワード：蘇生教育、心肺蘇生法、一次救命処置、二次救命処置
１.目的：急性期病院に勤務する２年目までの看護師と研修医が，どのような一次救命処置（ Basic Life
Support;以下 BLS）および二次救命処置（ Advanced Life Support;以下 ALS）のトレーニングを受けてきているのか実態を調査し，教育やスキルに対する認識を明らかにする．
2.研究方法：400床以上の急性期病院に勤務する臨床経験が 1年目から2年目の看護師，および研修医を対象に自記式無記名のウェブアンケート調査によりデータを取得した．
【調査期間】2022年3月8日～2022年3月末日【分析方法】統計解析には統計ソフト JMP ver14.2を使用し，記述統計量を算出した．調査項目間の変数について尺度の種類に合わせて t検定，マンホイットニーの U検定，χ２検定を用いた．
3.結果：看護師と研修医を合わせて227件の回答があり，内訳は看護師188名（82.8％），研修医が39名（17.2%）であった． BLSトレーニングを資格取得後に「受けたことある」と回答した看護師は188名のうち150名（79.8%），研修医は39名のうち24名（61.5%）だった． ALSは「受けたことある」と回答したのが，看護師69名（36.7%），研修医18名（46.2%）であった．勤務時間として扱われたかどうかは，トレーニングを受けた看護師150人のうち，「全て扱われた」98名（65.3%），「一部扱われた」34名（22.7%），「扱われなかった」18名（12.0%）であった．研修医では24名のうち「全て扱われた」10名(41.7%)，「一部扱われた」4名（16.7%），「扱われなかった」8名（33.3%）であった． ALSではトレーニングを受けた看護師69名のうち「全て扱われた」35名（50.7%），「一部扱われた」12名（17.4%），「扱われなかった」21名（30.4%）であった．研修医では18名のうち「全て扱われた」8名(44.4%)，「一部扱われた」1名（5.6%），「扱われなかった」8名（44.4%）であった．勤務時間外になったトレーニング種類としては「ACLSプロバイダーコース（ AHA）」で，受講した看護師,研修医ともに71.4%が勤務外として受講していた．また，臨床での蘇生場面の経験をしている看護師は89名（47.3%），研修医では26名（66.7％）であった． 心肺蘇生法に対する自己評価を職種間で比較すると，「 CPR開始の判断」，「胸骨圧迫」，「 BVMでの換気」，「
AEDの取り扱い」で看護師に比べて研修医のほうがスコアは有意に高かった（ p<0.05）． ALSでは「気管挿管」，「心電図モニターの判読」，「除細動器の取り扱い」，「薬剤投与のタイミング」，「チームリーダーの役割」，「メンバーの役割」で同様の傾向がみられた．また，1年目で教育したほうが良いと考えているスキルと職種間での比較を表に示す．
4.考察：ALSのトレーニングをしていたのは半数にも満たなかった．学会等のコースでは勤務外にトレーニングしている傾向にあった．心肺蘇生法スキルの自己評価においては研修医の方が看護師に比べてスコアは高い傾向にあった．要因としては， ALSトレーニングの頻度，蘇生場面の経験が関与している可能性がある．看護師，研修医ともに BLSおよび ALSのトレーニングを１年目でしたほうが良いと考えている傾向がみられた.しかし，実際の教育と乖離している部分もある為，課題として挙げられる．

09:10 〜 09:20 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第7会場)[O17-02] 経験入職者のみで構成される A病院看護師の急変対応・急変予測に対する意識調査−実態と課題−©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○山野 尚子1 （1. 医療法人社誠高会

おおたかの森病院）

キーワード：急変対応、急変予測、意識調査【目的】 A病院は急性期医療と地域包括ケア病棟を併せ持つ地域を支える中核医療病院である。心疾患に対応する
ハートネットや急性消化管出血に対応する GIBネットワークにも参加しており、急変リスクが高い患者も多く入院している。急変時の対応や急変予測についてはその場に居合わせた看護師の迅速な対応がその後の患者転帰に直結する。
A病院看護師の特徴としては、経験入職者のみで構成されており、それぞれの経験値、経験年数や受けてきた教育も異なる背景がある。このような特徴の持つ A病院看護師の急変時の BLS • ICLS技術や急変リスク予測において、アンケート調査の結果、現状と課題が見えてきたため、報告する。
【方法】 A病院全看護師181名に対し、急変時の対応・急変予測に関しての質問用紙を用いて、アンケート調査を実施した。倫理的配慮は、個人特定ができないよう無記名とし、アンケートの結果を持って同意とした。また、発表にあたり看護部長、所属長の承認を得た。
【結果】質問用紙回収率は90.1％であった。看護師の経験年数の平均の最多は4-7年と10-15年が同数で並び、救急外来の経験については10.0％の看護師があると回答した。
BLSの受講経験のある看護師は95.0％、 ICLS受講経験のある看護師は71.8％であった。受講経験はあるものの、BLSが自信を持ってできる看護師は61.0％、 ICLSが自信を持ってできる看護師は31.1％であった。また、 BLSの中で一番不安と感じている項目としては、 BLSを行うことが怖い・苦手と感じるが最多の回答であり、次いで実際に心停止患者に遭遇したことがないとの回答であった。 ICLSに関しては波形診断に不安があることや一連の流れを知らないとの回答が多かった。また、急変予測に関して qSOFAを知っていると答えたのは32.5％、 NEWSス
コアを知っていると答えたのは7.5％であった。急変の予兆として普段何を感じることがあるかとの問いには、SpO2の低下や意識レベルの変容（せん妄・不穏の出現）を予兆として感じることが比較的多かったが、多い回答はなかった。
【考察】心停止の発見や急変の予測を行うことが多いのは看護師であるが、 BLSや ICLSに対する経験が少ないことで、怖い・分からないという苦手意識を感じていることが考えられる。また BLSの受講経験があっても、実際にその現場に居合わせたことがないために自信を持って対応ができず、入職時のシュミレーション研修などの実施が早急に求められていると感じた。 A病院の院内救急システムの構築についても大きな課題といえる。心肺蘇生法に関するガイドラインは、５年毎に改訂され、インターネットで簡単に最新情報も取得出来るようになっているが、知識の改訂だけでは、実際に急変現場において実践することが、焦りや混乱の中で上手くできないのが現実といえる。特に近年のコロナ禍の影響で、３年以内に急変時の実技講習を受講した経験はほぼなくなり、更に恐怖や不安といった気持ちが助長されていることが予測された。
また現在、急変予測を行うことも重要視されている中で NEWSスコアや qSOFAなどの認知度は低く、看護している中で「何かが変」だと感じることに関しては個人差が大きい。患者の状態変化・重症度・緊急度のエビデンスに基づく臨床判断能力の習得や不安定な患者への早期介入を行うために必要なフィジカルアセスメント能力を養えるような看護師の育成が必要不可欠であると考える。

09:20 〜 09:30 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第7会場)[O17-03] 救命救急病棟における腹臥位療法導入に関連した看護師の思い○西村 普賢1、浦山 いづみ1、池田 優1、酒井 拓也1、谷 賢介1 （1. 長崎みなとメディカルセンター

救命救急センター）
キーワード：腹臥位療法、不安Ⅰ．目的
A 病院救急病棟は、人工呼吸管理が必要な患者や多数の医療機器デバイス類を装着している重症患者を収容している。重症事例を看護するにあたり、腹臥位療法を実施することは、患者の呼吸状態の改善に大きく影響すること©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会が解明されており、救急病棟においても腹臥位療法を導入している。病棟看護師は、6割が救急病棟経験２年未満であり、重症管理経験が浅く不安を抱えながら実施している。そこで、本研究は、救急病棟に勤務する看護師の腹臥位療法に対する不安の内容を明らかにし、今後の病棟における腹臥位療法への教育に活かすための示唆を得ることを目的に取り組むこととした。
Ⅱ．方法
１）研究デザイン 質的研究
２）対象者 救急病棟に勤務する看護師26名
３）研究期間
令和5年6月19日～令和5年6月30日
４）データ収集方法
アンケート内容：年齢、臨床経験年数、救急病棟配属年数、 体位ドレナージの目的の認知、重症患者の腹臥位療法に対する不安の有無、 腹臥位療法に対して希望する支援
５）分析方法対象者の属性は Excelにて単純集計を行い、自由記載は質的記述的に分析した。 ６）倫理的配慮
アンケートは無記名のため個人は特定できない。また回答を以て同意を得た。 A病院看護部倫理委員会の承認を得た。
Ⅲ．結果
１）対象者の属性
対象者の年齢、臨床経験年数、救急病棟配属年数、経験した診療科、ドレナージの目的の認知の有無、腹臥位療法に対する不安の有無は図1～6に示す。
２）自由記載内容について
ドレナージの目的は約8割の看護師が認知していた。その内容は<排痰の為><無気肺予防・改善>等であった。腹
臥位に対しての不安の内容として【1.複数のチューブ・ライン類の管理を必要とする中での誤抜去等トラブルへの不安】【2. 腹臥位中に起こりうるバイタルサインの変化や急変への不安】【3. 自身の知識と経験不足の為、注意
深い観察が必要となる不安】【4. 患者の身体に負担がかかりすぎることが懸念されることへの不安】の4カテゴリが形成された。加えて、希望する支援内容は《1.デモンストレーションや動画、具体的説明を用いた勉強会の実
施》《2. 医師や理学療法士など専門家の介入》《3.統一したケアが行えるような基準や手順の作成》《4.腹臥位療法のための体圧分散用具の確保》《5.昼夜を問わず人員が確保されること》の5つの内容が示された。
Ⅳ．考察
不安の内容【1】は、いかに医療機器デバイス類の管理に難渋しながら腹臥位を実施しているかがわかる。腹臥位療法はライン事故抜去等の危険性がある。看護師らは、そのようなことが起こらないよう大きな不安の中、細心の注意を払い実施している。【2】は、腹臥位は循環不全、不整脈、高血圧等の多数の合併症が起こりえるため、状態変化時やバイタルサインの変動への不安が表出されたと考えられる。【3】は、知識不足のまま実践を行うことは、不安とともに恐怖も感じる。このような場合に「経験のある看護師に指導を仰ぐ」という記述があり、危険を回避できるよう看護師が工夫していることが示された。【4】は、看護師が患者の苦痛を可能な限り緩和したいと考え、実践しているため、このような思いを持っていると考えられる。 希望する支援内容は5つ示された。救急病棟においても、本研究の結果をもとに看護師らが希望する支援を自部署の教育計画に活用し、多職種と協働していく環境を醸成していく必要があることが示唆された。

09:30 〜 09:40 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第7会場)[O17-04] カンボジア人スタッフへの救命技術指導の実際からみえた教育的課題©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○印東 真奈美1,2 （1. 元(認定)特定非営利活動法人ジャパンハート、2. 公益社団法人日本看護協会 看護研修学校）
キーワード：看護教育、救命技術指導【目的】(認定)特定非営利活動法人ジャパンハートは東南アジアや国内で医療支援活動を展開している。2016年にカンボジアに活動拠点となるジャパンハートこども医療センター(Japan Heart Children’ s Medical
Center:JHCMC)を設立開院し、医療活動と医療人材育成に取り組んでいる。今回カンボジア人スタッフへ質の高い心肺蘇生法(Cardiopulmonary Resuscitation:CPR)に焦点を当てた二次救命処置(Advanced CardiovascularLife Support:ACLS)の技術指導を実施した。その結果から教育的課題が示唆されたため報告する。
【倫理的配慮】本取り組みは事前に施設長の承認を得た。また勉強会前後のアンケートは目的を説明、無記名式で行いプライ
バシーの保護に努め回答をもって同意とした。
【方法】
実施期間：2022年12月13日～12月26日
駐在する日本人医師・看護師とカンボジア人スタッフへの聞き取りおよび看護実践の現状視察から、教育的支援に関するニーズを調査した。救命技術のニーズが高く、一次救命処置(Basic Life Support:BLS)は指導者として院内認定を受けているカンボジア人看護師がいることから、 CPRの質、 ACLSの除細動の適応がない心静止(Asystole)と無脈性電気刺激(PEA)のアルゴリズムに焦点を当てたシミュレーションを導入した勉強会を開催した。シナリオの展開では駐在する日本人看護師がインストラクターとなり、シミュレーターを用いて胸骨圧迫の深さ、速さ、中断時間を学習者自身も確認できるよう準備した。除細動の適応がない Asystole及び PEAのアルゴ
リズムを確認した後にデモンストレーションを実施、その後3グループに分かれ日本人看護師が2名ずつインスト
ラクターとしてサポートに入り2回シナリオを展開した。 ACLSのアルゴリズムを知っているか否か、勉強会前後
で ACLSのアルゴリズムに則って実践できるか否か意識変容をアンケートより評価した。
【結果】
JHCMC所属のカンボジア人看護師30名中9名、通訳1名、隣接する国立病院看護師2名、合計12名が勉強会に参加した。 ACLSのアルゴリズムは12名中11名が知っていた。「 ACLSのアルゴリズムに則った蘇生ができる」という質問に対しては、勉強会前後で12名中1名のみ「ややできる」のまま変化を認めなかったものの、11名は「できる」の方向に推移した。胸骨圧迫の中断時間は10秒以内であった。しかし、呼吸循環の確認の不足や応援を呼ぶ前に胸骨圧迫を開始するなど BLSへのサポートが３グループ全てにおいて必要であった。
【考察】
勉強会前後で「できない」方向への推移はなく、シミュレーターの使用により学習者自身が胸骨圧迫の深さやリズムを意識した実践に繋がったこと、シナリオ展開により ACLSのアルゴリズムの確認と蘇生チームにおける自身の役割について意識する機会になったことから、今回の学習機会は有効であった。 BLSのサポートを要した背景としては感染症対策による学習機会の減少や、実践経験の差が推察される。今回の救命技術指導から、カンボ
ジア人スタッフの救命技術の質の維持および向上が課題であることが示唆された。継続した教育的支援確立の必要性が明確となった。そのため BLSの指導者として院内認定を受けているカンボジア人看護師の学び直しや、すべてのスタッフが定期的に学習機会を得られるよう、より実践に繋がる教育支援システムの構築に向けた組織的な取り組みが必要である。

09:40 〜 09:50 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第7会場)[O17-05] コードブルー発生時の意識と行動調査（ BLS研修4年目を迎えて）©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

山崎 美保1、○池田 光世1 （1. あさひ総合病院）
キーワード：急変対応、コードブルー、BLS、心理的安全性
1．目的 A病院では、令和元年からコードブルーのシステムを構築し、全職員対象に院内 BLS研修を３年間継続して実施している。しかし、急変対応を経験した看護師からは「現場で何をしたらよいか分からなかった」「コードブルー発生時現場に行くのを躊躇した。」という声が聞かれた。そこで BLS研修に加え二次救命処置研修と、救急カートの収納物品の理解が必要と考え、令和3年度から、急変対応の研修を実施した。本研究では、ＢＬＳ研修と急変対応研修を行うことによる看護師のコードブルーに対する意識と行動の変化について調査し、研修の有効性と課題を明らかにする。 Ⅱ. 方法１． 研究対象：A病院勤務の看護師（臨時看護職員を 含む）令和2年度114人

令和3年度118人 ２．データー収集方法 １）．知識：看護師の BLS研修終了後の確認テス

トの正解率の比較 ２）意識と行動：急変対応研修前後でのコードブルーに対する意識と行動のアンケート結果を比較 【急変対応研修内容】 ① 第１回

救急蘇生のトレーニングコース基礎知識の研修② 第２回

急変時の循環の観察・除細動の使い方の研修 ③ 急変場面のシミュレーション研修 Ⅲ. 倫理的配慮 当院の看護倫理委員会で承認を得た。研修対象者には研究の目的・方法・内容を書面で説明し、研究への参加は自由意志であることを、対象者のプライバシーとデーターの厳重な保管、得られた結果は研究以外には使用しないことを説明し、書面で同意を得る。 Ⅳ． 結果 BLS研修後の確認テストの正解率は、令和2年度86％から令和3年度86.9％とわずかに増加した。意識と行動のアンケートでは、「自部署のコードブルー発生時現場に行く」と回答した看護師は、急変対応
研修前後共に、約8割と高かった。また、「他部署のコードブルー発生時現場に行く」と回答した看護師が36％か
ら41％に増加した。 しかし、「自部署の、コードブルー発生時現場に向かうことをためらう」理由として、「自分の知識や技術に自信がない」と回答した看護師が、急変対応研修前後で31.9％から38.5％に増加した。また、自分がコードブルーを要請することに対し、54％の看護師が「ためらいを感じる」と答えている。その理由として「安易にコードブルーを要請すると怒られそうだ」を選択した看護師が22％いた。 Ⅴ. 考察

ＢＬＳ研修を

毎年繰り返すことで、知識が定着した。また、急変対応研修後、他部署へのコードブルーに対する意識が高まったと考えられる。しかし、自分の知識や技術に自信がないという看護師の増加から、蘇生に必要な知識は知っているが、まだ十分な知識と技術を習得していない事へ不安を抱いていると考えた。阿部は「専門的な知識を理解していても“看護を実践できる”とは限りません。実践力を育成するには、「わかる」から「できる」への転換が必要です」と述べているように、継続したシミュレーション研修を実施し、「わかる」から「できる」への教育プログラムの検討が必要だと考える。 また、コードブルーのシステムの構築はできたが、コ ードブルー要請を躊躇する看護師がいるという実態か ら現場の心理的安全性の確保が課題であると考えた。 心理的安全性を高めるためには、職員間のメンタルモ デルの共有が鍵と言われており、コードブルー発生毎 に、デブリーフィングを実施していく事 が必要だと考える。 Ⅵ．結論 １あった。 ２

BLS研修の継続は、看護師の知識を定着させるのに有効で急変対応研修はコードブルーに対する意識と行動の変容に有効であった。 ３る」から「できる」に転換するために、蘇生シミュレーション研修の継続が必要である©一般社団法人 日本救急看護学会

基礎知識を「わか一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O18] トリアージ2
座長:髙田 久美(福岡総合病院救命救急センター)
2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O18-01] 院内トリアージで低緊急と判断された成人患者のアンダートリアージの傾向○渡邊 久覚1、山崎 法子1、菊地 みづえ1、浅川 翔子2、堤 史織3、釜戸 由季1 （1. 慶應義塾大学病院 救急センター、2. 慶應義塾大学 看護医療学部、3. 慶應義塾大学 健康マネジメント研究科）
10:00 〜

10:10

[O18-02] 救急搬送患者に JTASトリアージシステムを活用した効果の検討 ～導入4か
月後の効果と課題～○井阪 梢1、友田 新二1 （1. ベルランド総合病院
10:10 〜

ER）

10:20

[O18-03] 院内トリアージシステムの現状と課題 ― JTASとの比較・検討―○岩城 遥夏1、金谷 史哉1 （1. 社会医療法人財団
10:20 〜

池友会

新行橋病院

外来）

10:30

[O18-04] A病院の救急外来におけるトリアージの実態調査
第一報 院内トリアージシステムの評価と課題○尾池 百香1、礒野 慈1、藤崎 隆志1 （1. 一般財団法人
10:30 〜第二報○礒野 慈1、尾池 百香1、藤崎 隆志1 （1. 一般財団法人©一般社団法人 日本救急看護学会

小倉記念病院）

10:40[O18-05] A病院の院内トリアージの実態調査
アージの要因分析
10:40 〜

平成紫川会

10:50

オーダー、アンダートリ

平成紫川会

小倉記念病院）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:00 〜 10:10 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第7会場)[O18-01] 院内トリアージで低緊急と判断された成人患者のアンダートリ
アージの傾向1○渡邊 久覚 、山崎 法子1、菊地 みづえ1、浅川 翔子2、堤 史織3、釜戸 由季1 （1. 慶應義塾大学病院 救急セン
ター、2. 慶應義塾大学 看護医療学部、3. 慶應義塾大学 健康マネジメント研究科）
キーワード：院内トリアージ、アンダートリアージ、緊急度判定、3段階、低緊急目的 救急外来において来院する多数の患者の緊急度を適切に判定することは、資源の有効活用および適切な医療を適切なタイミングで患者に提供するために重要である。本研究の目的は①判定された緊急度と転帰の傾向を明らかにすること、②低緊急と判定された症例のうちアンダートリアージとなった症例の傾向を明らかにすることである。明らかになった課題から院内トリアージの質向上への示唆を得る。 方法 2021年3月～2022年2月の12か月間に当救急センターへウォークインで来院した20歳以上の患者を対象とし、2022年9月倫理申請承認
後～2023年5月1日に調査を実施した。予約受診など当院運用基準によりトリアージ対象外となった者は除外した。診療録、医療事務記録、救急センター問診票（院内トリアージに用いる当院の用紙）の記録内容から、年齢、性別、受診科、病名、判定区分、受診日時、転帰を情報収集した。なお、当院では施設の実情に合わせ
JTASの蘇生と緊急、低緊急と非緊急をそれぞれ統合し、緊急・準緊急・低緊急の3段階の緊急度判定を用いた方法を採用している。分析では各変数の基本統計量を算出し、緊急度と転帰の関連はχ2検定を用いて検討した。アンダートリアージとその要因の関連はロジスティック回帰分析を用いて検討した。統計解析は IBM SPSS ver.29を用い、統計学的有意水準は5%未満とした。本研究は研究者の所属する倫理委員会で承認を得て実施した（承認番号20221005）。 結果 全1977件を分析対象とした。低緊急の分析は低緊急と判定された1554件を対象とした。トリアージの判定結果は低緊急1554件（78.6%）が最多、転帰は帰宅1563件（79.1%）が過半数を占めた。緊急度と転帰の関連についてχ2検定を行った結果、有意に低緊急の転帰は帰宅が多く、準緊急と緊急は入院・転送が多かった。低緊急症例の中で、単変量解析で有意差を認めた項目と先行研究で臨床的に関連のある要因を独立変数に投入し、アンダートリアージを従属変数とする二項ロジスティック回帰分析を行った結果、「年齢」（ OR= 1.01, p= 0.002）、「受付時間（21:00-0:59）」（ OR= 0.62, p= 0.038）、「消化器・乳腺系疾患」（ OR= 2.92, p< 0.001）、「呼吸器系疾患」（ OR=2.48, p< 0.004）、「産婦人科系疾患」（ OR= 2.27,
p= 0.003）がアンダートリアージと有意に正の関連があった。64歳以下の群の若齢群（ n=1029）と65歳以上の高齢群（ n=525）に層別化して分析したところ、「消化器・乳房系疾患」は若齢層（ OR= 2.70, <0.001）に対し高齢層の方がアンダートリアージと強い正の関連が見られた（ OR= 3.20, <0.001）。若齢層は「産婦人科系疾患」（ OR=2.02, p= 0.003）、65歳以上の高齢者層は「呼吸器系疾患」（ OR=3.46, p= 0.004）が、もう一方の群では有意な正の関連は見られず、各年齢群におけるアンダートリアージの生じやすさに関連する特徴的な要因であることが分かった。 考察 看護師の緊急度判定と医師による入院判断との関係を CTASの推奨入院予測率を用いて比較した結果、低緊急の入院率は推奨予測率の範囲を上回った（16.5%）。また、今回低緊急と判定された症例の中でアンダートリアージと判断されやすい要因の傾向が明らかになった。より詳細に主訴やバイタルサイ
ンなどを調査し、トリアージのプロセスに生じるピットフォールと課題を明らかにする必要がある。

10:10 〜 10:20 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第7会場)[O18-02] 救急搬送患者に JTASトリアージシステムを活用した効果の検討～導入4か月後の効果と課題～
1○井阪 梢 、友田 新二1 （1. ベルランド総合病院

ER）

キーワード：JTAS、救急搬送、初療【はじめに】 JTASは簡便に実施可能な緊急度判定であるが、救急搬送患者のトリアージ等に活用している報告は少ない。当院は、救急医療体制の強化により、年々搬送件数が増加している。それだけに、救急搬送が重なるこ©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

とも多く、緊急度や重症度を踏まえた、検査・治療の優先度判断が求められる。今回、救急搬送患者の早期患者対応に繋げるため、初療現場における JTASの導入を開始した。導入後4か月の実践を踏まえて、スタッフアン
ケートを実施し、その効果について検討する。 【目的】 初療現場に JTASを導入することで、緊急度・重症度判
断や、検査・処置の優先度判定に活用できるのかを検討する。 【方法】 ERスタッフ（看護師、救急救命士）合計29名に対し、 JTAS導入後約4カ月経過した時点で、独自に Googleformで作成した自記式質問紙調査を用いてア
ンケート調査を実施した。 【倫理的配慮】 今研究にあたり、アンケートで知り得た情報は本研究以外に口外しないことを提示し、アンケートの回答を持って承諾とした。また発表に際し、当院倫理委員会の承認を得た。 【結果】 アンケート対象29名に対し、有効回答29名、回収率100％であった。 職種経験年数は、6から20年目が73.4％であった。 ER経験年数は、5年未満が66.7％であった。 JTAS自体の経験年数が2年未満のスタッフ
が、76％を占めていた。 JTASの事前勉強会は有効であったと回答したのが、73％であった。 JTASが初療現場で活用できるかの質問に対し、できると回答したのが、62％であった。理由としては、「人員配置、検査・処置の優先順位の指標」が最も多く、「緊急度・重症度の高い患者への優先度の判断になる」などが挙げられた。一方
で「複数の受け入れを行いながらトリアージが実施出来るか不安」という声も聞かれた。医師による搬送前トリ
アージは、だいたいされていたが28％、どちらともいえないが48％であった。 ERスタッフの搬送後トリアージ実
施率は34％であった。理由としては、「多忙で入力困難」や「受け持ちが複数になると困難」という声が聞かれた。 【考察】 救急搬送患者は、緊急度・重症度も様々であるため、病院到着前の情報から、予測性を持った受け入れ体制を整える必要がある。また、搬送が重なる中で、来院後の身体所見から、再度優先順位を検討することは、より安全・安心の医療提供に繋がると考える。今回 JTASを導入し、医師と連携して簡便かつ判定レベルが可
視化できるメリットを活用することで、個人の経験による判断から、同じ評価指標を用いたトリアージに繋げることができたと考える。しかし、これらのメリットを実感しているにも関わらず、トリアージ実施率が低い現状も明らかとなった。勉強会やシミュレーションを実施したものの、医師を含め JTAS自体の経験者がほとんどいな
かったこと、また多忙さやトリアージの不慣れさなどが要因と考える。今後、実施率を向上させるためには、
JTAS緊急度判定の訓練、 JTASを有効活用できた場面の共有を行いつつ、医師との連携体制構築に向けたシステ
ムの具体化などを行っていくことで、更なる活用の定着化に繋がると考える。 【結語】 今回、 JTASを導入し、救急搬送患者における早期診断・治療に繋げるための緊急度・重症度の可視化を行った。スタッフの実感か
ら有用性は示されたと同時に、実践現場で活用するためには、更なる教育の必要性が明らかとなった。今後もJTASの更なる活用に向け、教育やシステム構築を継続する。

10:20 〜 10:30 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第7会場)[O18-03] 院内トリアージシステムの現状と課題 ― JTASとの比較・検討―○岩城 遥夏1、金谷 史哉1 （1. 社会医療法人財団

池友会

新行橋病院

外来）

キーワード：トリアージ、JTAS【目的】 A病院では2015年より救急外来にて JTASを基盤とした院内独自のトリアージシート（以下：院内トリアージ）を用いたトリアージを実施している。 JTASの利点の1つに定期的にアップデートされることが挙げられるが、院内トリアージは開始から約7年、見直しはしているものの大きな変更もないまま現在まで使用している。また世界的に緊急度判定システムは5段階評価で行うのが一般的となっているが、院内トリアージでは3段階となっている。 使用している院内トリアージが現在主流のトリアージシステムと乖離していることが予想され、問題点を明らかにする必要が示唆された。そこでより良い緊急度判定に有効なトリアージの実施に向けて、院内トリアージシステムの現状と課題について JTASとの比較を通して明らかにすることを目的とする。【研究方法】 対象者：2021年4月1日から2022年3月31日の月～金曜日18時～翌5時59分、土曜日12時～翌5時
59分、日曜日・祝日に Walk inで救急外来受診しトリアージを行った患者 調査方法：カルテからデータ収集しJTASに照らし合わせトリアージ判定を行った上で、トリアージ区分や件数ごとの件数を比較した。【倫理的配慮】 A病院看護部倫理審査で承認を得た。 【結果】今回研究対象となった症例は4996件であり、1708件はJTASで判定できないため除外とし、院内トリアージで「赤」判定であった症例に焦点を当てた。 JTASで蘇©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

生・緊急レベルに該当する「赤」判定となった症例は392件であった。それらの症例を JTASでのトリアージ判定に照らし合わせると、レベル1（蘇生）24件、レベル2（緊急）146件、レベル3（準緊急）158件、レベル4（低緊急）61件、レベル5（非緊急）3件であった。 JTASと同等の区分であるレベル1とレベル2は合わせて167件と半数以下であった。レベル3（準緊急）の各項目の件数は神経系84件、整形16件、心血管15件、皮膚13件、消化器12件、呼吸器7件、一般3件、泌尿器・鼻・薬物乱用各2件、環境因子・その他耳鼻科各1件であった。【考察】レベル3では神経系が84件と半数以上を占めているが、脳神経外科の意向で神経系の症状がある患者には発症時間によらず緊急度が高くなるよう設定されているためと考えられる。次に整形17件、心血管15件、消化器
14件、皮膚13件となっていた。整形に関しては院内トリアージで、部位によらず NRSにて8～10にあたる場合を赤としており、 JTASと乖離が生じていることに起因していると考えられる。心血管、消化器に関しては、院内トリアージで「黄」判定になる症例が半数ほどあったが、オーバートリアージは許容されることもあり ACSを疑い
一段階トリアージ区分を上げているのだと考えられる。皮膚に関しては、院内トリアージでは止血困難症例、マムシ咬傷等急性中毒の疑いのあるものに対して「赤」判定になるよう設定されているため差が生じているのだと考えられる。これらのことから、院内トリアージではバイタルサインや症状を早見表に当てはめることのみでト
リアージ区分を決定しており、それぞれの症候に対するアセスメントを行った上での緊急度判定が行えていな
い。また、その後の治療を検討した上での待機時間など、総合的な判断ができていないことが問題としてあげられる。より有効なトリアージを実施するためには、トリアージ区分の細分化を含めた早見表の見直し、もしくはJTASの導入が望ましいと考える。

10:30 〜 10:40 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第7会場)[O18-04] A病院の救急外来におけるトリアージの実態調査
第一報
1

院内トリアージシステムの評価と課題

1○尾池 百香 、礒野 慈 、藤崎 隆志1 （1. 一般財団法人

平成紫川会

小倉記念病院）

キーワード：トリアージ
目的:A病院の院内トリアージの実態調査を行い院内トリアージの問題点・改善点を明らかにし今後の課題を検討する。
方法:2022年4月～2023年3月に救急外来を受診したウォークイン患者のトリアージシートを基にトリアージ実施
率、来院時間、トリアージ開始・終了時間、診察開始時間、事後検証率を集計し検討した。
倫理的配慮:個人が特定できないように配慮し A病院内倫理審査委員会にて承認を得た。データベースに含まれる情報は匿名化・数値化して配慮した。
結果:トリアージの対象者は5887件でそのうちウォークインで来院した患者は 54%で3219件であった。トリ
アージシート記入数が2016件でそのうち事後検証した数は1458件であった。トリアージ実施率の平均は62.5%、トリアージ事後検証率の平均は57%であった。6月から勤務毎にトリアージの事後検証を開始した為6月から3月のトリアージ実施率の平均は71.5%、トリアージ事後検証率は63.9%でどちらも上昇している。受付～ト
リアージ開始時間の平均は13.1分/件、受付～トリアージ完了時間の平約は14.3分/件、トリアージ開始から完了
時間のトリアージに要した平均時間は8.5分/件、受付〜診察開始時間の平均は16.2分/件であった。症状リスト別
トリアージでは心血管系317件、神経系156件、一般147件、消化器系137件で各カテゴリーに該当していた。時間帯別トリアージ患者数の平均は18時10.4人、19時9.4人、20時8.6人、21時8人と18時〜21時の時間帯が多い
事が分かった。事後検証結果のうちアンダートリアージ数は78件、オーバートリアージ数は22件であった。アンダー・オーバートリアージ発生時間別では17時〜22時が全体の40%であった。
考察:トリアージ実施率の平均は62.5%でトリアージ実施ができなかった要因として、すぐに診察が72件であった。医師診察までの平均時間が16.2分/件で、受付〜トリアージ完了時間の平均は14.3分/件であり医師が診察するまでの時間が早い事が推測される。時間帯別のトリアージ対象者数が18時〜21時に多く、アンダー・オーバートリアージの発生率も17時〜22時の間で40%占めているため患者数が多くなるとアンダー・オーバートリアージが発生している事がわかる。この事から来院患者数とアンダー・オーバートリアージ©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会の発生率は関連性があると考える。原因として夜勤帯になると看護師の人数が少なく多忙になる事で判定ドリフト現象が起きている事が考えられる。患者に正しい優先順位で安全な医療を提供するためにも常にトリアージ
ナースの専任配置を行うなどする必要がある。トリアージ実施率は平均62.5%、トリアージ事後検証率は57%であるが6月から勤務毎にトリアージ事後検証を開始した事で6月〜3月のトリアージ実施率は平均71.5%、トリ
アージ事後評価率は63.9%に上昇した。トリアージの振り返りをする時間を勤務毎に設けた事で看護師のトリ
アージに対する意識が高まり実施率の向上に繋がったと考える。受付〜トリアージ完了までの平均時間は14.3分/件で院内基準15分以内の目標を達成している。時間内に正しいトリアージが出来るように今後も事後検証で評価を行いその評価をトリアージした看護師へフィードバックする事が重要であると考える。今回のトリアージの評
価は全体の一部である為今後もトリアージシステムの質的評価の視点として患者および医師、看護師の満足度の側面を追加し評価することが必要である。

10:40 〜 10:50 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第7会場)[O18-05] A病院の院内トリアージの実態調査

第二報

オーダー、アンダートリアージの要因分析○礒野 慈1、尾池 百香1、藤崎 隆志1 （1. 一般財団法人

平成紫川会

小倉記念病院）

キーワード：トリアージ【目的】
当院では平日の時間外、土日祝日に救急外来を救急車以外の方法で来院した患者（以下 walk-in患者とする）に対して看護師が JTASに準じた院内トリアージを行っている。2022年6月からトリアージカンファレンスの時間を設けて、事後検証を開始したことでオーバー・アンダートリアージが抽出された。アンダー・オーバートリアージの背景や要因など現状を明らかにすることで、今後のトリアージの質を向上することを目的とする。
【方法】
2022年6月～2023年3月に救急外来を受診した walk-in患者のトリアージシートを基に来院時間、トリアージ開始・終了時間、診察開始時間、来院時主訴、バイタルサイン、トリアージ判定、事後検証結果を JTASに準じて
17カテゴリー分けしエクセルを用いて集計し、相関を分析した。
【倫理的配慮】データベースに含まれる情報は匿名化・数値化し個人が特定されないように配慮した。また本研究は、研究者所
属施設の研究倫理委員会の承認を得て行った。
【結果】対象となる Walk-in患者は3219名で、トリアージシートの記入数が2016件、さらに事後検証まで行った症例は1458件であった。事後検証の結果アンダートリアージが78件、オーバートリアージが22件であった。7月のアン
ダー・オーバートリアージは事後検証数に対して19％あったが3月は3％に減っており、アンダー・オーバートリ
アージ件数は減少傾向にある。
患者来院数とアンダートリアージは正の相関があり、来院数が多い日時ほどアンダートリアージが増加した。オーバートリアージと来院数の関連は見られなかった。
来院時の主訴別に分けた場合、アンダー・オーバートリアージともに心血管が一番多く、その次に神経系が続く結果となった。また主訴のみで判断し、モディファイアを十分に活用できていない症例も多く、アンダートリ
アージでは循環12件、疼痛11件、オーバートリアージでは疼痛6件という結果となった。
また救急看護師経験年数が3年未満のアンダー・オーバートリアージが54％、4～6年目が29％、7年目以上が17％であった。
【考察】
繁忙時にはトリアージの判定ドリフト現象が起こりやすいことが知られているが、当院においても来院患者数が多い時間帯にアンダートリアージが増加しており、十分な聴取やアセスメントが出来なかったことが一つの要因であると推測する。またアンダー・オーバートリアージともに多かった心血管のカテゴリーでは胸痛が心原性©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

か、その他の胸痛として判定するかという点でアンダー・オーバートリアージとなることが多く、主訴やバイタ
ルサインだけにとらわれず、患者の基礎疾患や疼痛の性状を十分に問診・フィジカルアセスメントし、判定することが必要である。さらに、モディファイアの循環の項目では来院時の血圧が異常高値である場合を反映していないことが多く、通常の値との比較や、症状が循環動態に与えている影響をアセスメントし判定する必要がある。
事後検証の開始以降、アンダー・オーバートリアージ件数は減少傾向にあり、繰り返し学習や経験を重ねることでトリアージの質の向上に繋がっていると推測する。経験年数が浅い看護師に対しては、トリアージ終了後にその場で上級看護師話し合いを行う事も必要であると考えた。
アンダートリアージやオーバートリアージを検証し、トリアージにおける弱点を見出すことで、意識的な問診やフィジカルアセスメントが行え、適切なトリアージに繋げることができる。今後も事後検証に加えアンダー・オーバートリアージの分析も続けていきたい。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O19] チーム医療3
座長:清末 定美(大牟田天領病院)
2023年11月25日(土) 10:10 〜 10:50 第8会場 (会議室109)
オンデマンドサイトはこちら[O19-01] 常勤救急医がいない二次救急施設における ACS対応可視化マニュアルの現状と課題○上杉 如子1、石本 佳美1、西野 博充1 （1. 国民健康保険
10:10 〜

小松市民病院）

10:20[O19-02] 臓器移植コーディネーターとしての臓器提供施設連携体制構築事業への取り組み○仲本 雪美1 （1. 地方独立行政法人
10:20 〜

那覇市立病院）

10:30[O19-03] クリニカルラダーレベルⅢ看護師によるＷＧ活動～Ａ病院救命センターＭＴＰ策定のプロセスを振り返る～○高取 瑞気1、江原 寛士1、関 昌代1 （1. 信州大学医学部付属病院高度救命救急センター）
10:30 〜

10:40

[O19-04] A病院一般急性期病棟における急変対応時のリーダー看護師が抱いている困難○大浦 慎太1、高見 祥代1、田中 嘉与1、櫻井 瑛大1、山田 真紀1 （1. 市立福知山市民病院部）
10:40 〜

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10:50

看護

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:10 〜 10:20 (2023年11月25日(土) 10:10 〜 10:50 第8会場)[O19-01] 常勤救急医がいない二次救急施設における ACS対応可視化マ
ニュアルの現状と課題
1○上杉 如子 、石本 佳美1、西野 博充1 （1. 国民健康保険

小松市民病院）

キーワード：救急、ACS、可視化マニュアル、DTBT【背景】 A病院救急医療センターは地域の中核病院として他部署からの応援体制で運営され、年間の ACS対応件
数は40件程度である。 ACS対応に関しては、 Door To Ballon Time（病院到着から閉塞血管の再灌流を得るまでの時間：以下 DTBT）という時間的制約の中、従事頻度や経験値の差、乏しい知識などの理由から、看護師は強い不安を抱いていた。そこで、令和3年度、看護師の不安軽減と DTBT 60分を目標とした「 ACS対応フロー＆チェックシート」（以下、可視化マニュアル）を導入した。しかし、令和4年度に独自で実施したアンケートで、
ACS初期対応に対し約60％の医師、約90％の看護師が不安を抱いていた。医師側としては、日当直内科系医師が専門外の緊急重症症例に初期対応しなければいけないこと、看護師側としては、従事頻度が少ないことによる経験不足が原因として考えられた。【目的】 ACS初期対応に対する医師の不安にも対応できる新たな可視化マ
ニュアルを作成するために、看護師のみを対象とした現行の可視化マニュアルの活用状況、導入前後の DTBTを評価し課題を見出す。【倫理的配慮】本研究は、所属施設倫理委員会の承認を得て実施した。【方法】対象は救急医療センターに従事する看護師とした。調査内容は、個人属性（経験年数等）、可視化マニュアルの認知度、活用状況、有用性、つかいにくさに対し5段階の選択肢回答により評価し、自由意見も求めた。 DTBTデータは可視化マニュアル導入前後2年分に対し、対応のない t検定を実施した。【結果】調査に協力を得られた看護師は69名
で、約70％が1～２回程度/月の従事頻度であった。可視化マニュアルの認知度は78.3％、内、使用経験については63％で、25.9％は ACSに対応したことがなかった。可視化マニュアルに対し90％の看護師が役に立ったと回答
し、5％の看護師が使いにくさを感じていた。自由意見としては「フローシートに沿ってできるのでわかりやすい」「頭の中が整理できる」「慣れない人でもわかりやすい」「もう少し見やすいと良い」「 ACSと判断できないので困った」などがあった。可視化マニュアル導入前 DTBT47件、導入後 DTBT64件に対して、導入前は80.3±33.4分、導入後は74.4±32.2分と有意差は認めなかった。（ p=0.36）【考察】今年度より従事する看護師を応援部署内で限定したことで約150名から80名程度となり、経験値の向上と知識の維持を以前よりも図れるよ
うになった。しかし、調査に協力を得られた看護師の約25％が ACS対応未経験で、可視化マニュアルも全看護師に認知されていなかった。しかし、多くの看護師が役に立ったと回答していることや、肯定的な自由意見からは現行の可視化マニュアルの存在は不安を抱く看護師にとって精神的な支えとなっていると考えられた。 DTBTが短縮できていなかった原因としては、医師の初期対応に即した内容ではなかったことも考えられた。これらの課題
は、タスク・シフト/シェアを見据えた新たな可視化マニュアルの作成と他職種で行うシミュレーション学習会を繰り返し行うことで解決できると考えられ、安全で効果的な初期対応能力を向上していくことができれば、常勤救急医がいない二次救急医療施設における医師、看護師の不安の軽減にもつながると示唆された。【結論】可視化マニュアルを評価した結果、認知度は78.3％、内90％が役に立ったと回答したが、 DTBTは短縮していな
かった。しかし、不安を抱く看護師に対し精神的にサポートしていることが明らかとなった。

10:20 〜 10:30 (2023年11月25日(土) 10:10 〜 10:50 第8会場)[O19-02] 臓器移植コーディネーターとしての臓器提供施設連携体制構築事
業への取り組み1○仲本 雪美 （1. 地方独立行政法人
キーワード：脳死下臓器提供
肢提示、多職種連携©一般社団法人 日本救急看護学会

那覇市立病院）、臓器提供施設連携体制構築事業、臓器移植コーディネーター、終末期医療選択一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【背景・目的】我が国は1997年10月に「臓器移植に関する法律」が制定された。2019年の臓器提供(以下、提供)件数は125件と臓器移植法改正後最も多かった。しかし、2020年からは新型コロナウィルス感染症の影響もあり、年間80件弱まで減少した。沖縄県におけるドナー情報と臓器提供も2020年からは激減し、去年の提供数は0件となった。直近3年において当院が継続して脳死下臓器提供が施行された実績から、日本臓器移植ネットワークが実施する「臓器提供施設連携体制構築事業」に、2022年度から県内唯一の拠点施設として参画している。事業内容は提供経験が少ない施設等に対しての教育や支援を行うことで、地域における提供体制の構築を図ることを目的としている。
ICU師長として脳死下臓器提供に関わった経験から、現在は臓器移植看護部門コーディネーター(以下 Co)として、院内外体制整備支援と人材育成、地域住民への啓発活動に尽力している。また2施設と連携し、看護管理者として経験した提供に対するノウハウの助言と教育体制構築に努めている。臓器提供は本人の意思表示とともに、医療者からの提供に関する情報提供(選択肢提示)が重要である。医療者側が①臓器提供・移植の現状理解を深めること②終末期医療の中での臓器提供の選択肢を提示できる医療者を増やすこと③拠点施設としての臓器提供の経験知維持が責務と考えた活動と実績を報告する。
【倫理的配慮】本研究は所属長の承認を得、個人情報の取り扱いに留意し、個人が特定されることのないよう氏名や日付は明記
せず、個人情報の保護に努めた。また、アンケート結果は本研究以外に使用しないこと、内容により個人が特定されないよう配慮した。
【方法・結果】
啓発活動の一環として、院内へグリーンリボンブース設置、看護管理者として提供に関わった経験内容と県内医療機関としては初のライトアップ活動を地方新聞社へ掲載、そして学会で報告した。院内体制整備に関しては、提供迄のシミュレーションを5部署で実践した。
連携施設での活動は、院内外 Co(診療部・看護部・県移植 Co)による提供事例の講演会を行った。アンケートから、臓器提供への理解が深められたとの記載が多数見受けられた。また、拠点・連携施設での実践教育と人材育成に関しては、シミュレーション参加、法的脳死判定の実演、ポテンシャルドナー検討会・ファミリーアプ
ローチ等、医療者側・家族側と其々の立場でロールプレイし、自ら家族対応を考える機会を得られるように再現した。参加者からは効率的なスキル習得や、個人・支援者課題が具体的にみえたとの意見、実践への足掛かりになり得るとの声も多く聞かれた。計1１項目の『臓器提供・移植』に関わる研修を主催し、延べ430名の参加があった。2施設は次年度も連携体制の継続を希望している。
【考察】
拠点施設としての課題は『経験知維持と進化』であった。シミュレーションで経験知の維持につなげられ、拠点施設の活動内容と指導が進化したと言える。連携施設は、これらの研修参加と学びから、提供に対する「仲間づくり・組織風土づくり」構築と、院内外連携の一助になれば幸いである。今年度は5施設と連携し継続申請中である。『命をつなぎたい』患者家族の思いから、私たち臓器提供に関わる医療者が『心をつなぐ』活動を、臓器提供施設連携体制構築事業で還元していきたいと考える。

10:30 〜 10:40 (2023年11月25日(土) 10:10 〜 10:50 第8会場)[O19-03] クリニカルラダーレベルⅢ看護師によるＷＧ活動～Ａ病院救命センターＭＴＰ策定のプロセスを振り返る～1○高取 瑞気 、江原 寛士1、関 昌代1 （1. 信州大学医学部付属病院高度救命救急センター）
キーワード：多職種連携＜目的＞
外傷診療において「防ぎえた外傷死（ Preventable Trauma Death）」の多くは出血性ショックによることは周知の事実であり、初期治療として大量輸血療法（ Massive Transfusion Protocol：以下 MTP）が推奨されており、各施設で策定がされている。 A病院においては年間約10件の大量輸血を要する患者が来院しているが、©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

MTPは未策定であり、診療の標準化ができていない。
今回、高度救命救急センター（以下、センター）におけるＭＴＰ策定に取り組み、クリニカルラダーⅢの看護師を中心としたワーキンググループ（ working group：以下 WG）を編成し多職種の連携を行った。 MTP策定のプ
ロセスを看護師の視点で振り返ったため報告する。
＜倫理的配慮＞今回の MTP策定において、センター外来医長・師長の許可を得て個人が特定されないように配慮した。
＜方法／結果＞
クリニカルラダーⅢの看護師は、日本救急看護学会の外傷初期診療の勉強会に参加した。同時期にセンターで大量輸血を要する患者への対応経験があった。その症例をセンター内での検証会で共有し現状を分析した結果、輸血投与に関するシステム上の問題点が明らかになった。センター師長とビジョンの共有を行い、関係各所との連絡・調整の権限を委譲された。また、救急医、薬剤師、輸血部臨床検査技師、看護師２名を中心とした WGを編成し、ミーティングの開催を調整した。ミーティングでは、看護師がリーダーシップをとり、 MTPの草案を作成した。この草案は WGで検討され、看護師が仲介役として様々な意見や要望をまとめ、ミーティングを重ねることで、約２ヶ月の時間を経て MTP策定に至った。
＜考察＞
クリニカルラダーⅢの看護師が勉強会に参加し、得られた知識はセンターでの問題点や課題の分析に有用であった。この学んだ知識や情報をセンターで活用することで MTP策定に繋がった。看護師の特性として、多職種と関わる機会が多いため調整役としての役割を果たすことができる。今回の WGでも看護師がコアメンバーとして連絡や連携を行うことでコミュニケーションや意見調整が円滑に行われ、リーダーシップを発揮した。また、看護師は調整役として役割を果たすことで、異なる意見や要望が対立した場合には、多職種間での仲介役として、様々な意見を統合することができた。日本看護協会のクリニカルラダーには、協働する力として、多職種連携が十分に機能するようにその調整的役割、中心的役割を担うことができることをクリニカルラダーレベルⅤとして記している。今回の MTP策定のプロセスでは、看護師がその協同する力を十分に発揮し、 MTP策定することができた。
センターでは医師と看護師で課題達成型業務遂行チームを作っており、看護師がリーダーとなり、調整的な役割
や中心的役割を担う機会がある。その役割を果たしながら、自己研鑽や学びを深めることができ、チームの能力の向上や育成に繋がると考えられる。今回のＭＴＰ策定より、初期輸血投与開始までの時間短縮が期待され、患者に対してより効果的な看護実践が可能となる。看護師が連携や調整の役割を果たしたことにより、患者に対して有益なシステムの構築がスムーズに行われた。課題達成型業務遂行チームの活動においても、看護師が連携・調整を行うことで課題解決に繋げられ、患者にとってさらに有益な医療体制が構築できると思われる。今回の MTP策定プロセスの振り返りを通して、看護師の特性を深く理解することの重要性が明確になった。
参考文献
1）長野県看護協会 Webサイト https://nursen.or.jp（参照2023-06-28）

10:40 〜 10:50 (2023年11月25日(土) 10:10 〜 10:50 第8会場)[O19-04] A病院一般急性期病棟における急変対応時のリーダー看護師が抱いている困難1○大浦 慎太 、高見 祥代1、田中 嘉与1、櫻井 瑛大1、山田 真紀1 （1. 市立福知山市民病院看護部）

キーワード：急変対応、リーダー看護師
Ⅰ.目的 一般急性期病棟における急変対応時のリーダー看護師が抱いている困難を明らかにし今後の急変対応における院内の課題を明らかにする

Ⅱ.方法 研究デザイン

去に急変対応を経験したリーダー看護師７名

半構造的面接法

対象 A病院の一般急性期病棟に勤務し過Ⅲ.データ分析方法 インタビューした内容を逐語録に起こし

リーダー看護師の困難に関連する文脈を抽出した。抽出した記録単位の意味内容を分析し意味に応じてコード化©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

サブカテゴリー、カテゴリーへと抽象化を進めた

Ⅳ. 倫理的配慮 A病院倫理委員会の承認番号（1808）を得た

Ⅴ.結果 ３つのカテゴリーと9つのサブカテゴリーに分類された

以下カテゴリーを【】サブカテゴリーを《》とした【急変時の適切な人員確保と役割分担】のカテゴリーと《リーダーが行う急変時役割分担が難しい》《急変対応する人数と急変対応できるメンバーが不足している》の２つのサブカテゴリーに分類された。【正しい蘇生処
置の実施】のカテゴリーと《院内緊急コールで人を集める判断が難しい》《急変の予測が難しい》《急な出来事に戸惑う》《医師への報告が難しい》《定期的な学習機会が少ない》《急変対応の経験が少ない》の６つのサブカテゴリーに分類された。【患者の意向確認】のカテゴリーと《患者と家族の意向が確認できない》の１つのサ
ブカテゴリーに分類された。Ⅵ.考察【急変時の適切な人員確保と役割分担】リーダー看護師は入院患者全員の対応が必要であり急変対応だけに集中できない。特に夜間限られた人員での急変対応は困難である。また現場では急変対応する人員と、急変患者以外の対応をする人員配置に困難を来していた。これらはリーダーとして役割分担の指示を出すことができなかったこと、リーダー看護師がスタッフの各役割について理解できていなかった事が要因と考える。そのためリーダー看護師にはメンバーの能力を把握して限られた人員を配置し、現場を統制する能力が必要と示唆された。【正しい蘇生処置の実施】患者の急変は非日常的なことであり、病態生理を把握し急変リスクを日頃から注意深く観察する必要がある。急変患者を発見した時に必要な処置ができないことに困難を感じており、緊迫する状況下では十分なトレーニングを積んでいても、能力を発揮できないことが推測された。また病棟では実際に気道管理の実施や、除細動が必要な致死的不整脈などに遭遇する機会は少ない。病態生
理や観察からのアセスメントが難しく、予測性を持った行動ができないことが考えられる。そのため学んだ知識を定着させ、急変対応の経験不足を補うための定期的な学習が必要と示唆された。【患者の意向確認】リーダー看護師は患者の急変が可逆的もしくは不可逆的という判断に迷い困難がある。それは病状が進行している患者の急変の場合、回復の目処が立たない、もしくは蘇生をしても重い二次的障害が残る事が予測されるため、蘇生を行うことが最善なのかという判断に迷うためと考える。そのため急変時には患者の病態によってタイミングを逃さず、家族の意向を確認する必要がある。そのような緊迫した状況であっても、患者の意向を知る高いコミュニケーションスキルが必要である事が示唆された。Ⅶ.結語

一般急性期病棟における急変対応時のリーダー看護師が抱いている困難なことは【急変時の適切な人員確保と役割分担】【正しい蘇生処置の実
施】【患者の意向確認】の３つであった。リーダー看護師の急変対応における課題はリーダーシップ能力の向上、急変対応スキルの維持と予測するための知識と観察力の習得、患者、家族の意向を知るコミュニケーション
スキルの取得である。

©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O20] 救急外来看護5
座長:山下 直美(大阪急性期・総合医療センター)
2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第3会場 (会議室102)
オンデマンドサイトはこちら[O20-01] ペンダント型ネックレス着用中の自動車事故により、胸部鈍的外傷を生じた
一例○大塚 翔太1、吉野 暁子1、大谷義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療センター 救命救急センター外

来、2. 埼玉医科大学国際医療センター
10:40 〜

救命救急科）

10:50[O20-02] Acute Care Surgeryに基づいた ER手術室整備の報告○米嶋 美晴1、上澤 弘美1 （1. 総合病院
10:50 〜

土浦協同病院）

11:00[O20-03] 救命救急センター外来における緊急手術患者を対象にした口腔ケア導入-実施率を上昇させるための課題検討○比嘉 力太1、住田 裕美1、更科 陽子1、屋良 朝範1、渡部 真弥1 （1. 済生会横浜市東部病院救命救急センター）
11:00 〜

11:10

[O20-04] Door to needle の現状ーＥＲからカテ室への時間に対する影響要因ー○本田 文子1、小島 朗1、丹治 裕太1、小熊 博美1、菅野 美由喜1、石井 裕也1 （1. 大原綜合病院）
11:10 〜

11:20

[O20-05] 救急搬送から緊急心臓カテーテル検査出棟までの救急看護師の看護実践○松尾 紀香1、安藤 つかさ1、藤永 純一1 （1. 社会医療法人愛仁会 高槻病院 救急センター）
11:20 〜

©一般社団法人 日本救急看護学会

11:30

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:40 〜 10:50 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第3会場)[O20-01] ペンダント型ネックレス着用中の自動車事故により、胸部鈍的外傷を生じた一例
1○大塚 翔太 、吉野 暁子1、大谷大学国際医療センター

義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療センター 救命救急センター外来、2. 埼玉医科

救命救急科）

キーワード：ペンダント型ネックレス、胸部鈍的外傷[目的] 自動車による交通事故において、シートベルトやエアバッグは、運動エネルギーを吸収する。 A氏は交通事故を起こしたが、その際にシートベルトは未着用であった。また、首から筒状のネジ式ロケットペンダント
トップ型のネックレスを着用しており、ハンドルへの前胸部の鈍的外傷にてネジ式ロケット式ペンダントトップ
型のネックレスが直接の外力となって胸骨骨折ならびにフレイルチェストを引き起こした。アクセサリー着用が原因の自動車事故における鈍的損傷症例は稀であるため報告し、今後同様の事例が起きた際の早期治療への一助となることや、学会発表を通じて、啓蒙活動の一部として期待でき、予防できるのではないかと考えた。 初期治療においては病態予測に基づく準備を行う事が重要である。特に、院外活動においては資機材やマンパワーも限られる中で顕著である。症例についての報告を行う事で医療チームの準備性を高め、今後の外傷看護実践に寄与するものと考えられるため報告する。
[方法] 対象に関する診療録、看護記録からデータを収集し、看護実践を振り返り考察した。
[倫理的配慮] 本研究は、埼玉医科大学国際センター倫理審査委員会（20230411-03）の承認を得て実施した。また、対象者の匿名性保護に配慮し、発表に関して対象者に口頭で説明し承認を得た。
[症例と介入の実際] 年齢：50歳代男性

既往歴：双極性障害、脊柱管狭窄症 概要：自動車運転中に居眠りを起こし、立木に衝突した。近隣の住民が見に行くと意識のない患者を発見し救急要請。指令課判断にて当院へドク
ターカー要請となり出動した。救急隊接触時は JCS:Ⅰ-3、呼吸数:30/分、脈拍:108/分、血圧:110/57mmHg、SpO2:69％であった。救出後に救急車内でドクターカースタッフが診察を行い、 FASTは陰性であり、酸素投与を行い当院へ搬送となった。 当院搬送後に検査を行い胸骨骨折、多発肋骨骨折、フレイルチェスト、鈍的心損傷の診断となった。血胸に対して胸腔ドレーンの留置、フレイルチェストに対して気管挿管・人工呼吸器装着し内固定の処置を行った。初療室看護師はドクターカーにて出動しプレホスピタルにおける介入を行うとともに、初療室における初期診療を行った。
[考察] ネックレス着用中に自動車事故を起こす症例はあるが、ネックレス着用による損傷を引き起こすことは稀である。 A氏が装着していたネックレスは、ネジ式ロケット式ペンダントトップ型のネックレスで、シートベルト
未着用であったこともあり、衝突の衝撃によりハンドルへ胸部を殴打し胸骨骨折およびフレイルチェストとなった。初療室看護師として事故の状況や身体所見からネックレスによる損傷が起こることも予見し、今後予測される変化や処置・治療を見据えていくことが大切であると考える。

10:50 〜 11:00 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第3会場)[O20-02] Acute Care Surgeryに基づいた ER手術室整備の報告○米嶋 美晴1、上澤 弘美1 （1. 総合病院

土浦協同病院）

キーワード：Acute Care Surgery、ER手術室、体制整備【背景】
自施設では2022年度より Acute Care Surgery（以下、 ACS）の概念のもと、 ER初療室内の手術室（以下、ER手術室）において Damage Control Surgery（以下、 DCS）が開始となった。そのため、 ER手術室で DCSが実施できる体制の整備が急務とされた。今回、医師や他部門と協働しながら、応援体制や手術物品、ゾーニングなどの整備を行い、迅速で安全な手術の実施に向けた活動を実施したため報告する。
【目的】©一般社団法人 日本救急看護学会

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本活動の目的は、 ACSに基づいて ER手術室を整備することで、安全な緊急手術の提供に繋げることである。
【方法】
活動期間：2022年4月～2023年3月
活動内容：① ER手術室マニュアルの作成、②応援体制の構築とアクションカードの作成、③手術器材の準備、④教育、⑤症例検討
倫理的配慮：本活動報告は自施設の倫理委員会の審査を受け承認を得た（承認番号：2023FY19）。
【活動の結果】
DCSを開始するにあたり、 ER手術室マニュアルを作成すると同時に応援体制の整備が急務とされた。 ER手術室マ
ニュアルには運用基準だけではなく、手術前準備から終了までの手順、安全や感染管理、ゾーニングなどを詳細に記載し、行動レベルで活用できるようにした。また、 ERでの緊急手術時は通常の救急患者対応と並行しながら手術の対応をしなければならないため、人員確保に向けて手術室看護師や麻酔科医、他部署からの応援を迅速に招集できるように、「コードレッド」という共通言語を決定し連絡系統を整備した。さらに、限られた人員で効
率的・効果的に初動の準備ができるように、アクションカードを作成し行動の指標とした。手術中の看護記録では、開腹・開胸などの手術内容だけではなく CPRや大量輸血にも対応できるように独自のクリニカルパスを作成した。
ERでは手術室経験がある看護師はおらず、手術室看護に必要な知識と技術の習得および迅速な手術準備が課題であった。そのため、教育では施設内での手術室研修を企画し、実際の間接介助について経験を積むと同時に、ACSについての学習会や症例シミュレーションを救急医の協力のもと実施した。また、簡素化した手術器械セットを作成し、すべての器材を写真付きでマニュアルに載せ、手術準備シミュレーションを繰り返し実施することで、手術に慣れていない ER看護師でも迅速に準備ができるように工夫した。
2022年度に ER手術室で実施した緊急手術は8件であったが、すべての手術症例について他部門や委員会と症例の振り返りを実施し、リアルタイムで課題の改善を図り、マニュアル変更や教育内容に組み込んだ。
【考察】
ER手術室において DCSを行うには、手術室に必要な人員の確保や他部署との協働、 ER看護師の教育、手術器械の準備や整備が必要であった。藤見(2018)は、外傷患者を救命するためには、患者搬入から決定的な治療を開始できるまで可能なかぎり短時間で行うことが必要であると述べている。手術に慣れていない ER看護師に対して手術室看護の特殊性の理解を得ることや、戦術・戦略を共有するために積極的に教育を提供し、視覚で理解が得や
すいマニュアルやアクションカードなどの行動指針を作成したことは迅速な手術準備をするための一助になったと考えられた。また、 DCSや手術室運営に携わる他部門、委員会を交えて症例検討と協議を行ったことで課題が明確となり、情報共有や戦術・戦略の理解が得られたことが、安全な手術室運営に繋がったと考えられる。今後は、継続してチームマネジメント向上に取り組むことが課題である。

11:00 〜 11:10 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第3会場)[O20-03] 救命救急センター外来における緊急手術患者を対象にした口腔ケ
ア導入-実施率を上昇させるための課題検討1○比嘉 力太 、住田 裕美1、更科 陽子1、屋良 朝範1、渡部 真弥1 （1. 済生会横浜市東部病院救命救急センター）
キーワード：救急外来、口腔ケア、VAP予防、周術期ケア【はじめに】
人工呼吸器関連肺炎（ ventilator-associated pneumonia以下 VAP）発生要因の一因として口腔内環境の汚染がある。予定手術では周術期口腔機能管理目的で歯科衛生士らが介入しているが、緊急手術の際は様々な要因により介入は困難である。 A病院は第三次救急医療施設、重症外傷センターを有しており緊急手術となる患者が多い。しかし、救命救急センター外来（以下 ER）での口腔ケアの導入はされていない。 ERで口腔ケア行う事は©一般社団法人 日本救急看護学会

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VAP予防の一助となると考え導入した。しかし、 A病院での口腔ケア実施率を追跡すると実施率は約半数以下であった。 ERでの口腔ケアの定着、実施率向上を図るため、今後の課題を検討したので報告する。
【目的】
本研究は、 A病院 ERにおける口腔ケアの実施状況の把握、今後の課題を明らかにすることを目的とする。
【導入方法】
緊急手術となる患者の状態に応じた口腔ケアを行えるよう、 ER看護師へ対面で説明し周知した。実施方法は①歯ブラシによるブラッシング、②ネオステリン®グリーンうがい液による含嗽、③ベンザルコニウムスワブによる清拭のいずれかを選択できるようにした。
【方法】
口腔ケア導入期間は2022年10月～2023年3月。 A病院 ER看護師27名を対象に質問紙による調査を実施し単純集計を行なった。
【倫理的配慮】A病院倫理審査委員会の承認を得て実施した（支援番号20230035）。対象者へのアンケート調査においては、研究の目的等を説明した上で無記名で実施。アンケート回答を持って同意とし、個人が特定されないよう配慮した。また実施患者の年齢をカルテより抽出した。
【結果】
緊急手術となった患者は125名、患者年齢5-96歳（中央値67歳）、そのうち口腔ケアを実施できた（以下実施群）のは61名（48.8％）、患者年齢6-94歳（中央値65歳）、口腔ケアを実施出来なかった（以下非実施
群）64名（51.2％）、患者年齢5-96歳（中央値70歳）であった。
口腔ケア方法の内訳による実施人数は①歯ブラシによるブラッシング20名、②ネオステリン®グリーンうがい液による含嗽21名、③ベンザルコニウムスワブによる清拭20名であった。
看護師へのアンケートの内訳（ n=27）として、［実施できた理由］救急外来での待機時間があった（89％）、患者の自立度が高かった（52％）、受け持ち患者の人数が少なかった（44％）、患者の協力が得られた（44％）、他スタッフに協力依頼ができた（26％）［実施できなかった理由］業務が多忙だった（30％）、患者の救急外来滞在時間が短かった（19％）、物品を揃える事ができなかった（15％）、口腔ケアの必要性を感じない（0％）という結果であった。
【考察】
厚労省によると高齢者は歯周病の有病率が高く、石井らは、加齢とともに嚥下性肺炎の入院期間が延長すると報告している。実施群と非実施群の患者年齢は非実施群が高齢であり、本来口腔ケアの実施が望ましい患者に実施出来ていない現状があった。患者要因として、高齢かつ重症度が高く看護度が高い傾向にあった可能性がある。看護師要因として、患者の自立度が低い事で看護師が直接口腔ケアを行わなければならず、検査や処置が優先され口腔ケアを実施する時間を確保できなかった事が一因と推察される。また、物品を揃える事ができな
かったという回答もある事から、物品をセット化し効率化を図ることで口腔ケアにかける時間が短縮され、実施率向上に繋がることが期待できる。今後は緊急手術に限らず、挿管患者などへ対象を広げていけるよう更なる検討が必要である。

11:10 〜 11:20 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第3会場)[O20-04] Door to needle の現状ーＥＲからカテ室への時間に対する影響要因ー○本田 文子1、小島 朗1、丹治 裕太1、小熊 博美1、菅野 美由喜1、石井 裕也1 （1. 大原綜合病院）
キーワード：door to needle、心臓カテーテル
STEMI患者での治療目標は、発症から120分以内の再灌流達成であり、 PCIでは医療従事者との最初の接触からカテーテル治療までの時間が生命予後の改善に重要であることから90分以内にすることが推奨されている。その中で ER看護師においては、 ERからカテ室へ入室時間の短縮が求められている。当院は、2018年に新病院に移転し©一般社団法人 日本救急看護学会

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電子カルテを導入、 ERの病棟編成、その後もスタッフの入れ替えがあった中で2018年～2019年までの１年間でＤ oor to needle time（ ERからカテ室入室まで）の調査を行った。その結果、 ERへ受け入れ準備をするイ
メージがつかないことによる不安に対し、準備物品を簡易化することにより時間の短縮が図れることがわかった。対策として ERからカテ室への受け入れや処置に対するビデオ作製、手順のセット化を行った。今回はその後の効果を把握するため、 ERの現状を評価することにした。
【目的】Ｄ oor to needle（カテ室入室まで）の実際を調査し、 ERの処置の改善の効果および今後の課題を明確にする【方法】期間：2019 年１月～2023年4月の間に緊急心臓カテーテル治療となった患者を対象に電子カルテより搬
送時刻、医師記録、 ER・カテーテル治療看護師記録、コメディカルの記録から、Ｄ oor to needleに対する影響を調査する。
【倫理的配慮】緊急カテーテル治療となった患者の電子カルテを閲覧し記号化する。個人が特定されないように配慮し、当院倫理審査にて承認を得た。
【結果・考察】急性冠症候群患者への緊急 PCIの件数は224 件であり、使用可能件数は187件であった。 Door toneedle（ ERからカテ室までの時間）60分以内は64％、60 分以上は36％であった。30分以内でカテ室へ入した件数は、10％から39％まで上昇していた。これは、緊急性を見分ける高い判断能力をもつ ERの看護師が関わった症例や、2022年9月より福島市内において心電図伝送システム( 救急車から12誘導心電図を搬送病院に送るシス
テム）を導入し、収容前より急性冠症候群の治療の評価に繋げているため、時間短縮に対して効果があったと考える。60分以上の症例は、日常的に ERの業務に関わらない外来看護師や、循環器経験の少ない看護師、夜間や休日に関わる看護師が対応を行っていた。そのため休日や夜間の対応に時間がかかる原因に関する取り組みが必要であり、更に Door to needle の流れをすべてのスタッフが熟知し、看護師のフィジカルアセメント能力を高めるための教育活動を充実することで時間短縮が可能であることがわかった。

11:20 〜 11:30 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第3会場)[O20-05] 救急搬送から緊急心臓カテーテル検査出棟までの救急看護師の看護実践1○松尾 紀香 、安藤 つかさ1、藤永 純一1 （1. 社会医療法人愛仁会 高槻病院 救急センター）
キーワード：緊急心臓カテーテル検査、Door To Balloon Time、救急外来看護
Ⅰ、研究背景と目的
当院は、二次救急医療機関として指定されており、緊急性の高い循環器疾患（急性心筋梗塞や不安定狭心症などの急性冠症候群）の対応をしている。急性冠症候群ガイドライン2018年度版には、 ST上昇型心筋梗塞(以下STEMIと略)では、発症から再還流までの総虚血時間をいかに短くするかが重要であると言われている。 STEMI患
者での治療目標は、発症から120分以内に再還流達成が求められており、経皮的冠動脈インターベンション（以下PCIと略）では「医療従事者との最初の接触からカテーテル治療までの時間」（ Door to Balloon Time：以下
DTBTと略）が少なくもと90分以内が目標とされている。当院の DTBT90分以内の達成率は、2019年度は42％、2020年度は48％、2021年度は68％と年々上昇傾向にある。救急センターの看護師が、救急車到着から緊急心臓カテーテル検査（以下緊カテと略）出棟までどのようなことを考え行動しているかを調査することで、DTBT短縮への一助としたいと考えた。
Ⅱ、方法
1,研究期間：2022年4月〜12月
2,研究対象者：救急センター所属の看護師14名
3,調査方法：インタビューガイドを用いて面接を行い、逐語録から看護に関わるコードを抜粋し、コードの類似性からサブカテゴリー・カテゴリーの順に抽出した。
Ⅲ、倫理的配慮
院内倫理審査委員会の承諾を得て、対象者に書面と口頭で説明し同意を得た。

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Ⅳ、結果
救急搬送から緊カテ出棟までの看護師の意識・行動について179のコードから以下の12カテゴリーが抽出された。【安全・安楽に配慮した看護をしている】【患者の不安を軽減している】【緊急検査に対うする不安があると考えている】【病態を意識して短時間でカテ出しができるように考えている】【患者・家族の理解と同意を確認することで意思決定の支援をしている】【看護師の采配をしている】【急変リスクの予測を考えている】【時間を意識して行動している】【患者・家族が納得して意思決定をできているか考えている】【チーム連携を意識している】【家族対応を大切にしている】【後輩育成をしている】12カテゴリー中6カテゴリーで「患者・家族の精神的ケアに関する看護」が抽出された。また、12カテゴリー中5カテゴリーで「時間を意識した看護」が抽出された。さらに12カテゴリーは6つの「思考のカテゴリー」と6つの「行動のカテゴリー」に分けることができた。「思考のカテゴリー」と「行動のカテゴリー」を構造化した結果、思考から行動への結びつきを確認することができた。
Ⅴ、考察
久原らは「虚血性心疾患に伴う胸痛は今までに経験したことのない激しい痛みであり、多くの患者は死に対する不安を感じる」と述べている。さらに「急性期である治療前〜治療直後では治療を優先させる必要があり、言葉かけや傾聴する時間などに制約がある」と述べている。 今回の調査結果から12カテゴリー中6カテゴリーで「患者・家族の精神的ケアに関する看護」が抽出された。これは、限られた時間の中でも患者、家族が納得・安心して治療に臨んでもらうためにケアを提供していることが考えられた。12カテゴリー中5カテゴリーで「時間を意識した看護」が抽出された。これは、緊急性の高い循環器疾患患者に対しての救急対応が、患者の予後に影響することを理解していることが考えられた。
Ⅵ、結論
1.限れた時間の中で精神的ケアを重要とする傾向にあった。
2.緊カテを必要とする患者に対して「時間を意識した看護」が実施されていた。
3. 「思考のカテゴリー」と「行動のカテゴリー」から、思考から行動への結びつきが確認できた。

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一般演題 | 口演[O21] 看護教育5
座長:岩本 満美(北海道大学病院)
2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O21-01] 救急救命士を対象とした心電図判読能力向上に向けたトレーニングプログラ
ムの効果の検証○本田 智治1、横山 誠、宮本 浩明、朝長 さつき （1. 長崎大学病院 高度救命救急センター）
10:40 〜

10:50

[O21-02] ペアリングシステム導入後の協同作業認識と教育の課題に関する研究○田畑 剛1、森谷 紀子1 （1. 松戸市立総合医療センター）
10:50 〜

11:00

[O21-03] 救命救急センターでリーダー業務を担う看護師の摂食嚥下障害に関するアセスメントとケアの実態○福島 恵梨香1、神田 あす香1 （1. 日本大学病院）
11:00 〜

11:10

[O21-04] コロナ禍における対面研修以外の救急外来初療教育○生田 正美1 （1. 神奈川県立足柄上病院）
11:10 〜

11:20

[O21-05] 院内急変時対応の現場訓練を行っての効果と課題 ～フィードバックから得た学び～○橋本 翼1、樋口 奈那美1、後藤 優子2 （1. 公立置賜総合病院救命救急センター
立置賜総合病院
11:20 〜

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医療安全部）

11:30

救急外来、2. 公一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:40 〜 10:50 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第6会場)[O21-01] 救急救命士を対象とした心電図判読能力向上に向けたトレーニン
グプログラムの効果の検証
1○本田 智治 、横山 誠、宮本 浩明、朝長 さつき （1. 長崎大学病院 高度救命救急センター）
キーワード：救急救命士、12誘導心電図、講習【背景】急性冠症候群（以下， ACS）対応において、病院到着から再灌流が得られるまで（ Door to balloon
time： DTBT）の短縮のみでは ACS患者の予後改善に寄与しないことが報告され、発症から再灌流までの総虚血時間の短縮が重要とされる。蘇生ガイドライン2020では病院前12誘導心電図が強く推奨される一方で、医師以外の医療従事者（救急救命士など）による12誘導心電図の判読は「提案する」というレベルに留まっており推奨度は弱い。そのため、救急救命士を対象とした適切な心電図講習プログラムが求められるが、具体的なプログラムは存在せず、本邦におけるエビデンスは皆無に等しい現状がある。そうした中において、我々は救急救命士を対象とした心電図講習プログラムを作成し講習会を開催した。
【目的】本研究の目的は救急救命士を対象とする心電図能力を向上するためのプログラムの効果を検証することである。
【方法】１．対象：○○ A市消防局に所属する現役の救急隊員22名２．内容：医師及び看護師、救急救命士が協働して救急救命士対象の心電図講習プログラムを構築し、県内の病院施設において講習会を開催した。プログラ
ムの内容は座学および演習も含めた構成とした。３．主要評価項目は、独自に作成した心電図検定3〜4級程度の筆記試験20問の得点、およびアンケート調査での心電図に対する自信や意欲における点数とした。４．分析方法：筆記試験およびアンケートの得点を講習会前後で paired t testを行い講習会の効果を検討した。統計ソフト
は JMP pro 16(SAS Institue Inc.）を用いて行った。有意水準は5％未満とした。
【倫理的配慮】本研究は、研究者が所属する倫理委員会の承認を受けて実施した。
【結果】対象者の平均年齢は34.6±7.7歳、経験年数は5−10年未満が45.5％で最も多かった。心電図に関する研修の受講歴ありは59.1％であった。講習会受講前後の筆記試験の平均点は、受講前13.7問から受講後16.9問と有意に正答率が上昇していた（p <0.01）。アンケートにおける受講前後の比較では、12誘導心電図の基礎知識に自信がある（p <0.01）、12誘導心電図の判読に自信がある（p< 0.01）と、12誘導心電図への「自信」に関する項
目は有意に上昇していた。また、虚血領域の推定（p <0.01）や選定先への正確な情報伝達（p <0.01）に関しても有意に上昇していた。そして、自己研鑽に積極的に取り組みたい（p = 0.02）、 ACSの学習は救急救命士として十分にやるべき（p = 0.03）という「意欲」に関する項目の得点も有意な上昇がみられた。
【考察】救急救命士を対象とした心電図講習会の受講により、心電図に関する知識は上昇したことに加えて、自信や意欲に関する得点も上昇していた。これは、心電図における「知識」の向上が「自信」へと変わり、今後のACS患者の救助活動に関する「意欲」を高めることにつながっていたと考える。このことは、本研修プログラム
が、座学だけでなく、演習も含めた構成であったことが、知識の定着化を促進し、臨床現場での活用をイメージ化でき、学習効果を高めることにつながったと考える。そして、受講者全員が本講習会を「満足」と答え、内容
も「今後の活動に役立つ」と回答していたことからも、今回我々が作成した救急救命士を対象とした心電図講習
プログラムは効果的であることが示された。 今後の本講習受講者による救急隊現場活動への効果について期待するとともに、追跡調査が望まれる。

10:50 〜 11:00 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第6会場)[O21-02] ペアリングシステム導入後の協同作業認識と教育の課題に関する研究1○田畑 剛 、森谷 紀子1 （1. 松戸市立総合医療センター）
キーワード：ペアリング、協同作業認識、救急ラダー©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【目的】
重症患者を管理するクリティカル領域の病棟において、自己完結型の看護提供体制は医療安全や労働環境の面で看護師の負担が大きい事、また看護師の能力により提供する看護に差が生じる事などが先行研究にて指摘されている。それらの課題を打破する目的として、 A病棟では2019年からペアリングシステムを導入した。しかし近年、各個人が独立した業務を行っている場面や、先輩看護師主導の業務推進となり、対等な関係性を前提とした補完関係が見えづらい状況が散見されるようになった。これらの背景を踏まえ、看護師がペアリングシステムを通して協同し作業するという事実に対しどう認識しているのかを調査した。ペアリングシステム導入後の課題と発展に向けた示唆を得たため、ここに報告する。
【方法】
A病棟独自の救急ラダーに沿って検証し、 OJTとして教育する側と受ける側の関係性が生まれやすいカットオフラ
インをラダーレベルⅢ、Ⅳ間と定める。ラダーレベルⅠからⅢを A群、ⅣからⅥを B群とし、 A、 B群間でペアリングシステムでの協同に対しての認識を確認するために、長濱らの作成した協同作業認識尺度を用いリッカート法
で測定する。
１．協同効用因子、個人志向因子、互恵懸念因子の測定結果をもとに平均値を算出する。
２．各因子の平均値を Mann– Whitneyの U検定を用いて検証（有意水準α＝0.05と設定）し、 A、 B群間で有意差が存在するかを確認する。
３．2で有意差が生じた場合、更に群内においてどこで有意差が生じているのかを分析するため Kruskal-Wallis検定及び多重比較を実施する。
【倫理的配慮】本研究は、所属する病院の看護局倫理委員会の承認を経て実施した。また、分析に使用する協同作業認識尺度は2022年12月に開発者に使用許諾を得た。
【結果】
研究対象者は無効回答者を除外した42名を分析対象とした。
１．各因子の平均値と標準偏差は、協同効用因子が3.561±0.61、個人志向因子が3.108±0.73、互恵懸念因子が2.672±0.72となった。ラダーレベル別では共同効用因子と個人志向因子に負の相関関係を認めた。
２．協同作業認識の各因子について A、 B群間で Mann-Whitneyの U検定を行った。その結果、協同効用因子(p値:0.009)、個人志向因子(p値:0.014)で有意差を認めた。互恵懸念因子(p値:0.466)では有意差を認めなかった。
３．協同効用因子について、 A、 B群内でそれぞれ Kruskal-Wallis検定を行った。その結果、 A群内(T値＝7.4531、 p値:0.024)で有意差が確認された。 Bonferroni補正により多重比較を行ったところ、ラダーレ
ベルⅠとⅡ間では有意差を認めなかったが、ラダーレベルⅠとⅢ間(p値:0.042)で有意差を認めた。
４．個人志向因子について、 A、 B群内でそれぞれ Kruskal-Wallis検定を行った。その結果、有意差は確認でき
なかった。
【考察】
救急ラダーレベル別のペアリングを通して協同し作業する事に対する認識の実態を明らかにした。その結果、リーダー業務や救急外来勤務など、新たに求められる役割や責任が発生するレベルで、ペアで働く事に対する肯定感が一時的に低下する傾向にある事を明らかに出来た。しかし経験を重ね、教育的視点や役割遂行が求められる立場になるにつれ、その肯定感の低下は徐々に軽減される可能性が示唆された。求められる役割や責任が新たに多数発生する過程に該当する看護師に対しては、新たなサポートシステムの構築や、ペアリングの設定条件などを検討する必要がある。

11:00 〜 11:10 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第6会場)©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[O21-03] 救命救急センターでリーダー業務を担う看護師の摂食嚥下障害に関するアセスメントとケアの実態
1○福島 恵梨香 、神田 あす香1 （1. 日本大学病院）
キーワード：救命救急センター看護師、アセスメント、摂食嚥下障害
Ⅰ.はじめに近年、重症疾患に関連し生じる嚥下障害が注目されている。 ICUにおける摂食嚥下障害の発症率は20%であり、 ICU退室時にも80%の嚥下障害が持続していたとの報告がある。嚥下障害が多いにも関わらず、 ICUにおける摂食嚥下評価のガイドラインも存在しない。そこで、摂食嚥下障害のリスクのある患者に対してリーダー業務を担い多職種と連携を図る看護師が、統一した評価指標がない中で、どのようなアセスメントを行いケアを実施しているのかを明らかにし、専門家に依頼するタイミングや評価指標作成への示唆を得たいと考えた。
Ⅱ.研究目的救命救急センターにおいて、摂食嚥下障害のリスクのある患者に対してリーダー業務を担い多職種と連携を図る
看護師が、どのようなアセスメントを行いケアを実施しているのかを明らかにする。
Ⅲ.研究方法救命救急センターに勤務する、配属5年目以上のリーダー業務を担う看護師5名を対象に、半構造化面接を実施した。摂食嚥下障害のリスクの有無をどのようにアセスメントをしているか、実施したケアに対しての患者の反応はどうか、自己学習についてインタビューガイドを用いて尋ねた。得られたデータは逐語録を作成し、質的帰納的に分析を行った。
Ⅳ.倫理的配慮
B大学病院看護研究倫理審査委員会の承認（承認番号10016）を得て実施した。
Ⅴ.結果
逐語録から17のサブカテゴリが抽出され、7つの中カテゴリ、3つの大カテゴリに集約された。以下、大カテゴリ
を【】、中カテゴリを＜＞、研究参加者の語りを「」で記述する。 1.【その場に合わせた手技を用いる】 入院前の社会的背景を把握し、「痰を出せるか、空嚥下ができるかを見ている」など＜患者の入院前後の状況を把握する＞ことでケアを行う際に必要な情報として活用していた。「体位を整え、適切な形態に整える事で、食べられるようになると感じた」など＜患者の力や状況変化に注目し段階を追って観察する＞ことを実施していた。また、勉強会や「摂食・嚥下障害看護認定看護師の記録から状態を把握する」など OJTや認定看護師との関わりか
ら、経験の中で学び、その場に合わせた手技を用いていた。 2.【安全対策を講じる】 「とろみ表を活用する事で皆で共通認識ができる」など、誤嚥・窒息に注意し環境を整え患者の反応や状態＜安全性を確認しながら段階的に進めるタイミング＞を観察しケアを実施していた。また、意識レベルが悪く、空嚥下ができない場合や「拙い知識で判断するのは、怖いため専門家に聞く」など知識不足による不安もあり＜結果を見据えて専門家へ相談する＞という安全対策を講じていた。 3.【指標となる観点が捉えにくい】 「食事の開始・中止基準がわからな
い」「とろみの濃度の判断が難しい」など、選択基準がない事で＜その場に合わせた観点が捉えにくい＞部分があった。また、「嚥下リハビリのタイミングが分かれば、質の高いケアが行える」とのことから＜質の高いケアを提供したい＞という思いはあるが、指標となる観点が捉えにくい部分があった。
Ⅵ.考察
患者の嚥下状態を段階を追って観察を行い、体位調整や一口量の調整、食事形態の変更を実施していた。そして、とろみの濃度を統一する事や一口量の調整、体位調整など安全に経口摂取ができるようにケアの選択を実施していたと考えられる。しかし、評価基準がないことで、指標となる観点が捉えにくい部分があり、適切な方法が選択できるような評価基準の作成が必要と考えられた。
Ⅶ．結語
適切な方法が選択できるような評価基準の作成や論理的に理解できるような知識の構築や技術の向上が今後の課題といえる。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

11:10 〜 11:20 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第6会場)[O21-04] コロナ禍における対面研修以外の救急外来初療教育○生田 正美1 （1. 神奈川県立足柄上病院）
キーワード：コロナ禍

、対面研修以外、救急外来教育[はじめに]A病院は2020年に COVID-19の治療を担う重点医療機関となり、それに伴い救急外来に救急未経験者
が15名追加配属された。それほどの数の看護師を受け入れる経験は初めてだった。コロナ禍であり従来通りの対
面研修は行えず、新たな研修方法を構築する必要に迫られた。そこで救急の基礎知識とスキル習得を目指し、看護局やセクション長、救急外来スタッフの協力を得て、自作動画に Google formで作成した小テストを組み合わせたコンテンツ12項目を作成し院内採用の e-ラーニングシステムに搭載した。スキルを伴う項目は、ひとりまたはペアで学ぶことを可能とした紙教材やチェックリスト、自作の資料である救急外来新聞を活用した。これらを活用した対面研修以外での教育効果について考察する。
[目的]コロナ禍における対面研修以外での教育効果について考察する。
[倫理的配慮]Ａ病院理審査委員会の承認を得た。対象者には口頭及び文書で説明し同意を得た。
[方法]追加配属者のうち看護師経験年数10年以上、5〜6年、2年から抽出した5名と上長1名に対し半構成的面接法を用い実施した。研修効果についてはカークパトリックの4段階評価法を用い考察した。
[結果]追加配属者5名のインタビュー結果は「未知の領域」「自分のペースで繰り返し学習」「目的・目標が明確」「コロナ禍での新しい学習方法」「観察事項、準備ができた」「後輩指導に活用」にカテゴライズされた。上長のインタビューでは、研修修了１年後の印象は、初期評価等の基本事項はできているが個人差がある、季節特有の疾患では先輩に教えられて実践していた、2年以降は基本事項や一連の動きは習得し現場で活かせている、という意見が得られた。各項目の小テストやスキルチェックの結果は、繰り返し学習し合格基準に達した。
[考察]コロナ禍での救急教育では、それ以前と同じ目標が達成できることを目指し、学習者の学びを止めない仕組
みを考え学習方法をデザインした。小テストやスキルチェック用紙を用いた構成や、ひとりまたはペアで学習できる方法を提案し、履修主義から習得主義への変換を目指した。追加配属者のインタビュー結果から、未経験領域で不安だったが自分のペースで学習できた、学習目標が明確、ステップアップしていき進捗が明確、 e-ラーニ
ングの活用や QRコードを読み取り、 Google formでの小テストの活用が今どきで新しい、後輩育成に活用している、という意見が聞かれ、満足度は概ね良好であった。さらに各項目の小テストやスキルチェックの結果は合格基準に達しており、カークパトリックの4段階評価のレベル1,2が達成された。さらに初期評価、全身観察、トリ
アージ、 BLS等は研修修了直後より実践する機会が多く、上長のインタビューからも個人差はあるものの、基本事項や一連の動きについては時間の経過と共に実践の場で活用できており、研修で習得した知識やスキルを自部署に戻って活かせていると考えレベル3が達成された。レベル４については医療安全レベル3a以上のインシデント
がないこと、追加配属者が診療報酬トリアージ加算対象者となること等が今後の評価指標になりうる可能性を示唆する。 コロナが過ぎ去っても、今回実践した方法を終わらせず、今後の新採用者、配属者教育に組み入れ、対面学習の良さ、対面学習以外の良さを見出し、効率的で効果的な学習デザインを検討し活用していきたい。 本研
究の限界について、自部署における調査のためリサーチバイアスが生ずる恐れがあり、今後インタビュー方法やサンプル量の熟考を重ねることが必要であると考える。

11:20 〜 11:30 (2023年11月25日(土) 10:40 〜 11:30 第6会場)[O21-05] 院内急変時対応の現場訓練を行っての効果と課題 ～フィード
バックから得た学び～○橋本 翼1、樋口 奈那美1、後藤 優子2 （1. 公立置賜総合病院救命救急センター
医療安全部）©一般社団法人 日本救急看護学会

救急外来、2. 公立置賜総合病院

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キーワード：急変時対応、現場訓練、フィードバック
Ⅰ.はじめに A病院では、コードブルー委員会が発足し13年が経過している。これまで113症例（2023.5現在）を経験した。これまでは BLSの対応ができるように実技訓練を中心に活動してきた。その効果として、医師、看護師はもちろんコメディカル、病院事務員、看護補助者、医療事務に至るまで、技術面では対応するスキルを得ている。 CPR技術を持ち合わせているが、部署や現場での対応の細かいフローや動きの確認、物品の過不足などを確認することがこれまではできていなかった。そのため、今回2021～2022年度の取り組みの一つとして、現場訓練を開催し現場スタッフが主体的に考え、行動できるようにフローの確認と不足している物品や連絡について確認を行い、ポジティブフィードバックの中から得た学びや課題、ハード面で足りない部分などを明らかにすることができたので報告する。 Ⅱ.目的 現場訓練を通じて実際のフローの確認を行い、訓練の中で行ったフィード
バックから得た学びや課題を明らかにし、次の急変対応につなげるための基礎をつくることである。 Ⅲ.方法 対象： A病院

24名

調査機関：2021.4～2023.3 調査方法：現場訓練参加したスタッフに対して、訓練終了後にフィードバックを行い、意見集約を行う。意見集約は訓練後にスタッフ全員に出してもらう形をとった。「学びや課題」、「ハード面で足りない部分」などについて類似する意見を集約する形で分析し、今後の急変対応の基礎となる体制を整える。倫理的配慮については、個人が特定されないことを説明した上で所属長の承認を得ている。 Ⅳ.結果 １）「学びや課題」について 参加病棟から「訓練で緊張したが、多くの学びを得た」「実際に病棟で訓練することで、本来どのように動けば良いかを確認することができた」「実際の動きの中で、現段階でできる最大限を考えることができ、今後の急変対応につなげて行きたい」「全く酸素も機器の設置もできない環境（保護室）でどう対応しなければならないのか、など多くの課題から今後も自部署で主体的にシミュレーションを行い、フローを周知する必要がある」など多くの効果に対する意見と課題に対する意見が出された。
２）「ハード面で足りない部分」について 参加病棟から、「実際に訓練することで酸素や吸引の配管がない場所
ではどのように対応するべきか」「治療のために物品を入れることができない部屋では、急変時を想定し近くに何を準備すべきかを考えた上で、カートで準備しておく」「急変を想定したモニターが現在のところないた
め、モニターの絶対数が足りない」などの意見が出された。 Ⅴ.考察 当初は訓練となると緊張するために、主体的に手を挙げる部署は少なく、訓練が継続してできるかが不安な部分もあったが、実際に行った部署から他部署に情報共有されたことで、訓練は継続的に行われ、良い効果が出たと考える。また、得られた意見からもスタッフの学習意欲や急変時対応への意識向上につながり、同時に主体的に学びを深めることができ、学びの効果は大きいものとなったことが推察される。予想していない効果となるが、これまで考えていなかった対応についても、どう対応しなければならないかを考える機会になり、行動変容にまでつながった。これは現場訓練を行わなければ得られない効果であり、今後も現場訓練を継続する必要があると考える。ハード面で足りないと考えられる点については、物理的に酸素の配管や吸引の配管などがない部署もあることが明らかとなった。また、モニ
ター類の不足についても明らかとなり、これらのハード面については、早急に対応しなければならないことも浮き彫りとなった。

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一般演題 | 口演[O22] 家族看護2
座長:五十嵐 佳奈(京都第一赤十字病院)
2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O22-01] 救命 ICUにおける新型コロナウイルス感染症に伴う面会制限下に関するオンライン面会時の家族の心情○下村 祐哉1、柴崎 有美1、岩間 朋子1、林 ゑり子2 （1. 横浜市立大学附属市民総合医療セン
ターEICU、2. 横浜市立大学医学部看護学科）
11:00 〜

11:10

[O22-02] COVID-19に伴う面会制限下で、救命救急センター看護師が患者の家族に行う看護実践○竹洞 友香1、鈴木 雅智1、竹原 典子1 （1. 日本医科大学付属病院高度救命救急センター）
11:10 〜

11:20

[O22-03] 救急看護師が面会制限下で実施した重症患者の家族に対するオンライン面会の現状○石鉢 妙子1、田口 裕紀子2,1、村中 沙織1、中川 裕一1、岡本 真実1、中山 龍一3、小山 雅之4 （1.
札幌医科大学附属病院高度救命救急センター、2. 札幌医科大学保健医療学部看護学科、3. 札幌医科大学救急医学講座、4. 札幌医科大学公衆衛生学講座）
11:20 〜

11:30

[O22-04] 面会制限による重症救急患者の家族のニーズの現状と課題○志村 優貴乃1、大槻 勝明1 （1. 筑波大学附属病院水戸地域医療教育センター茨城県厚生連水戸協
同病院）
11:30 〜

11:40

[O22-05] 面会制限下において重症患者の家族が経験したオンライン面会の現状○中川 裕一1、田口 裕紀子2,1、村中 沙織1、石鉢 妙子1、岡本 真実1、中山 龍一3、小山 雅之4 （1.
札幌医科大学附属病院高度救命救急センター、2. 札幌医科大学保健医療学部看護学科、3. 札幌医科大学救急医学講座、4. 札幌医科大学公衆衛生学講座）
11:40 〜

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11:50

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11:00 〜 11:10 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第7会場)[O22-01] 救命 ICUにおける新型コロナウイルス感染症に伴う面会制限下に関するオンライン面会時の家族の心情
1○下村 祐哉 、柴崎 有美1、岩間 朋子1、林 ゑり子2 （1. 横浜市立大学附属市民総合医療センターEICU、2. 横浜市
立大学医学部看護学科）
キーワード：オンライン面会、新型コロナウイルス感染症、家族、救命ICU【目的】 救急医療現場において、新型コロナウイルス感染症に伴う面会制限下に関するオンライン面会時の家族の心情を明らかにする。 【方法】 研究デザイン：質的記述的研究 調査方法：半構造化面接によるインタビュー
対象：2020年9月～2021年6月に A病院救命 ICU 新型コロナウイルス感染症に伴う面会制限下においてオンライ
ン面会を実施した家族とした。適格基準として、入院した患者のキーパーソンまたはキーパーソンが許可した者、成人以上、オンライン面会を2回以上実施した者とした。 調査期間：2023年1月～2023年2月 インタ
ビュー概要：面会制限により抱いた感情とオンライン面会実施中および実施後に抱いた家族の心情に加えて、オンライン面会の取り組みに関する思いや考えを聴取した。 分析方法：インタビューで得られた内容から、新型コ
ロナウイルス感染症に伴う面会制限下に関するオンライン面会時の家族の心情を表す内容を抽出した。次に、文脈の意味が類似している内容ごとにサブカテゴリー及びカテゴリーに分類した。 【倫理的配慮】 本研究に際して、横浜市立大学倫理委員会の審査を経て実施が承認された後に実施した。 【結果】 対象者は5名であり、救命
ICUにおける新型コロナウイルス感染症に伴う面会制限下に関するオンライン面会時の家族の心情として、以下11カテゴリーが抽出された。「オンライン面会中に重症患者へ言葉で話しても伝わらないもどかしさ」「『来たよ、来たよ。分かる？分かる？』と言って終了してしまう虚しさ」など、重症患者とのオンライン面会後の虚しさを経験していた。「窓越しオンライン面会時の『なんでタブレットなの？』という反応の悲しさ」「重症患者へオンライン面会をやればやるほどかえってつらくなる孤独感」「新型コロナウイルス感染症隔離対策による面
会禁止や制限のままならなさ」など、新型コロナウイルス感染症隔離対策による対面面会ができず一層に孤独感を経験していた。「重症患者の病状や身体機能の低下によるオンライン面会の操作ができない煩わしさ」「高齢患者によるオンライン面会の難しさ」「家族がタブレットやデバイスを使うことへの不自由さ」など、患者や家族がオンライン面会の予約やデバイスへの使用の難しさを感じていた。また、「家族が患者のそばにいて声をかけたり触れることの嬉しさやオンライン面会で患者が回復している様子を見た安心感」「オンライン面会中の看護師の関わりへの有難さと申し訳なさ」を経験していた。 【考察】 新型コロナウイルス感染症流行第2波（2020年9月）より患者と家族の対面面会の代替手段としてオンライン面会を取り入れた。救命 ICUでは重症患者や身体機能が低下している患者が多く、デバイスを自分自身で操作して対話することは困難であることが多い。家族は重症患者の容態変化や意識レベルの変調より患者にオンライン面会上の会話がうまく伝わらず、もど
かしさや虚しさ・孤独感などネガティブな感情を抱いていた。 一方で、画面を通したオンライン面会であっても、重症患者の回復過程が確認できたり、患者との意思疎通による喜びや安心感などポジティブな感情も生じた。さらにはオンライン面会を通じて看護師の関わりを知る機会となり家族が不在時の看護師の対応への思慮が示された。 高齢者家族においてはデバイスの取り扱いや操作に馴染みがなく、機器の使用そのものがオンライン
面会をより困難とさせ、十分な満足感に至らなかった可能性も示唆された。 【結論】 オンライン面会による家族の抱く心情が多様であり、事前の十分な説明や面会環境の調整、面会による家族への心情に配慮した情緒的サ
ポートの必要性が示唆された。

11:10 〜 11:20 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第7会場)[O22-02] COVID-19に伴う面会制限下で、救命救急センター看護師が患者の家族に行う看護実践©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○竹洞 友香1、鈴木 雅智1、竹原 典子1 （1. 日本医科大学付属病院高度救命救急センター）
キーワード：面会制限、家族看護、COVID-19＜目的＞ COVID-19に伴う面会制限下において、救命救急センターの看護師がどのような看護実践を行っていたのかを知り、コロナ禍における家族看護の実際を明らかにする。＜方法＞研究デザインは質的記述的研究である。 A病院救命救急センターに所属するリーダー看護師業務経験がある5年目以上の看護師6名を対象に、オンラ
インでインタビューガイドを用いた半構造化面接を実施した。インタビュー内容から逐語録を作成し、データとなる記述内容の解釈を行った。その後コード化を行い、類似性・相違性に着目してサブカテゴリーを抽出、さらに類似するサブカテゴリーを集めてカテゴリーを抽出した。＜倫理的配慮＞本研究は日本医科大学付属病院倫理委員会の承認を得て実施した。＜結果＞総面接時間は300分、文字数は89,315字であった。分析の結果、7カテゴ
リー、26サブカテゴリーが抽出された。7カテゴリーは、【①家族が患者の状態や療養環境をイメージ出来るよう患者と家族の橋渡しとなる】【②今家族が必要としている支援は何かを模索し支援する】【③限られた時間の中で家族の時間を大切にできるような環境調整を行う】【④看取りに寄り添う関わりをする】【⑤家族と会えない状況の中で、家族から情報を収集し、看護師間で共有する】【⑥短い対面時間の中で、家族に安心してもらえる
ような関わりをし、家族との信頼関係を形成する】【⑦家族対応の難しさを感じながら、面会させたくてもできない葛藤やケアに対する後悔を抱いて家族と関わっている】であった。＜考察＞コロナ禍以前には通常行われていたはずの面会が制限されることにより、家族は患者がどのような療養環境で過ごし、どんな治療を受けているのかさえわからない状況に置かれていた。病院からの連絡を待つしかない家族の心情としては、医療者の想像を超えるような不安や恐怖を感じ、先行きが見えない不透明な状態にあったのではないかと推察する。一方、看護師は家族と患者を会わせたいと思う反面、 COVID-19の感染拡大防止という観点から、面会禁止というルールを守るべく、その葛藤の中で看護実践を行っていた。そのため、­看護師は入室時のみ特別に許可された直接面会を利用し、患者の入院生活や治療、使用している医療機器などに関する説明を行ったり、家族が荷物を届けに来院されたタイミングを利用 して、患者の状態やその日の出来事、行ったケアなどを伝えていた。松本らは、面会ができていた頃は、看護師は日常的に家族に会って関わることで家族の様子や関係性を把握し、さらには家族の思いを聞くことで、それらを踏まえた家族支援を行うことができていたと述べている。面会が制限されている
今、家族からの情報を得ることや信頼関係を構築することが難しくなっている。だからこそ看護師は、短い対面時間の中で家族に安心してもらえるような関わりをし、患者と家族の時間を大切にできるような環境調整を行っていたことがわかった。インタビューの一部に、「全く笑顔を見せることがなかった患者も、家族と面会した瞬間に笑顔を見せることがあった」という語りがあった。看護師は、家族の力はとても偉大であり、それを知っているからこそ面会をさせたいという強い思いを抱いていた。一方で、患者の看取りを経験したり、初療室での患者と家族の突然の別れを目の当たりにした看護師も多く、不全感や後悔の念も感じていた。救命救急セン
ターの看護師は、面会制限がある中でも、他の患者・家族の看護との公平性を保ちながら、その時その時の最善のケアは何かということを考えながら看護実践を行っていたことが明らかとなった。

11:20 〜 11:30 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第7会場)[O22-03] 救急看護師が面会制限下で実施した重症患者の家族に対するオンライン面会の現状
1○石鉢 妙子 、田口 裕紀子2,1、村中 沙織1、中川 裕一1、岡本 真実1、中山 龍一3、小山 雅之4 （1. 札幌医科大学附属病院高度救命救急センター、2. 札幌医科大学保健医療学部看護学科、3. 札幌医科大学救急医学講座、4. 札幌医科大学公衆衛生学講座）
キーワード：救急看護師、面会制限、重症患者、家族、オンライン面会【目的】 救急領域における重症患者と家族の面会は、急性発症した重症患者家族にとって「情報」・「接近」・「保証」のニーズを充足するために重要な家族看護の一つである。しかし、 COVID-19パンデミックに伴い、 A病院救命救急センターでは2020年3月から長期にわたる厳重な面会制限を経験し、十分な家族介入ができ©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会ない状況となった。そのため、定期的な電話連絡による患者の情報提供の他、オンライン面会の実施により、重症患者家族のニーズの充足を図った。今回我々は、救急看護師が面会制限下で実施した重症患者の家族に対するオンライン面会の現状を調査し、家族看護の一環として実施したオンライン面会の有用性について検討した。
【方法】 2022年9月、 A病院救命救急センターで重症患者の家族看護を行った看護師38名に、看護師経験年
数、救急看護経験年数、オンライン面会の対応の有無、使用したアプリ (My SOS、 LINE、その他）、使用したア
プリの使いやすさ、「家族の感染の危険性を減らすことができる」などオンライン面会の有用性を示す6 項目について Web調査を実施した。使用したアプリの使いやすさとオンライン面会の有用性は、5段階のリッカート尺度(5がとてもそう思う、1が全くそう思わない） で回答を得た。記述統計を行ったのち、オンライン面会の有用性について、オンライン面会に対応した群と対応しなかった群の2群間で Wilcoxonの順位和検定を行った。統計解析には R (4.2.2) を使用した。本研究は札幌医科大学倫理委員会の承認を得て行った (承認番号3-1-80）。 【結果】 31名 (回答率81.6％） から回答が得られた。看護師経験年数は17.9 (8.8) 年、救急看護経験年数は8.9 (5.6)
年であった。オンライン面会の対応をした者は24名 (77.4％） であり、使用アプリの内訳は、 My SOS 11名(45.8％）、 LINE 22名 (91.6％） であった。 My SOSの使いやすさについて、「全くそう思わない」・「あまりそう思わない」が63.6％であり、その理由は「通信環境」が63.6％、「アプリ登録方法」、「家族への説明が困難」がそれぞれ54.5%であった。 LINEの使いやすさについては、「とてもそう思う」・「ややそう思う」を合わせると100%であった。オンライン面会の対応をしなかった者の理由として、「家族からの希望がなかった」(57.1％） が最多であった。オンライン面会に対応した群と対応しなかった群で、オンライン面会の有用性を示す
6項目に有意差を認めなかった。 【考察】 My SOSはオンライン診療で活用され高いセキュリティ性を持つ利点がある一方、一般には普及しておらず、通信設定の過程が複雑であった。そのため、家族への説明に困難を感じ、容易な使用に至らなかったと考える。 LINEは多くの家族や看護師が日常的に使用し操作に慣れていたことから、使いやすさの面で My SOSを上回ったと推察する。オンライン面会の有用性に関する6 項目で2群間に有意差を認めなかったことについては、オンライン面会対応の有無に関係なく有用性が実感されていたためと考える。オンライン面会は、面会制限の有無に関わらず地理的問題や家族の健康問題で直接の面会が困難なケースへの代替案としても有用であることが示唆された。

11:30 〜 11:40 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第7会場)[O22-04] 面会制限による重症救急患者の家族のニーズの現状と課題○志村 優貴乃1、大槻 勝明1 （1. 筑波大学附属病院水戸地域医療教育センター茨城県厚生連水戸協同病院）
キーワード：重症救急患者、家族看護、ニーズ＜序論＞ COVID19の流行に伴い当院においても面会が制限された。重症救急患者家族のニーズに関する先行研究において、【タイムリーな患者情報の理解のニーズ】、【患者にとって最善策の提供のニーズ】、【信頼したい･
安心感を得たいニーズ】、【医療者･他家族員からの細部にわたる支援】のニーズの4つのカテゴリー(藤丸,2021)が明らかにされているが、 COVID19流行後の家族のニーズは明らかにされていない。そのため、面会制
限中の家族のニーズについて明らかにしたいと考えた。
＜目的＞ 面会制限のある現状において、重症救急患者の家族のニーズを明らかにする。
＜方法＞ 研究期間：令和4年10月～令和4年12月、対象および方法:患者が SOFAスコア9点以上、先行研究(藤丸,2021)をもとに、1) 家族が意識清明で言語的コミュニケーションが可能、2)患者･家族ともに精神疾患と診断されていない、3)患者のキーパーソンで20歳以上を選択基準とした同意が得られた家族5名に ICU入室中の家族の思い、医療者に求めていた対応,患者にしてあげたかったことについて、半構造化インタビューを実施し、サブカテ
ゴリー化およびカテゴリー化を行った。データ分析は信頼性、妥当性を高めるためにスーパーバイズを受けた。
＜倫理的配慮＞ 院内の倫理委員会にて承認を得た(承認番号 No.22-24)。また、研究で知り得た情報は、個人が特定されないよう配慮し、本事例検討以外の目的では使用しない。個人情報の取り扱いについては、当院の個人情報の取り扱いに関するガイドラインに基づき管理した。
＜結果＞ 4つのカテゴリーと9つのサブカテゴリーが抽出された(表１)。 先行研究（ COVID19流行前）と本研究©一般社団法人 日本救急看護学会

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を比較し、家族のニーズの相違はなかった。新たに[病院に荷物を持ってくることは唯一患者と繋がっていると感じられる行為だった]、[神に祈って助けを求めた]の2つのコードが抽出された。
＜考察＞ １）4つのニーズについて 家族は ADL拡大状況や患者の反応など面会時に家族が感じ取れない回復の事
実を医療者から伝える ことは家族の安心強化に貢献できるとされている(藤丸,2022)。本研究で面会制限によって病状説明が十分に理解できない。日常生活の状態がわからない。患者ケアに参加できないというコードが抽出された。面会制限のなか患者に会えず状況が分からないため、不安を抱え日常生活等の情報提供や精神的介入を求めていたのではないかと考える。そのため、看護師は定期連絡や家族が来院時に求めている情報を提供する。対面での病状説明ができる機会を作るなど時間と場の確保やリモート面会など間接的に患者と関われる環境を整えることで、家族の精神的負担を軽減し家族のニーズに沿った介入に繋がると考える。 ２） COVID19流行前後の比較 ニーズの相違はなかったことから流行前後に関係なく家族は精神的負担を感じており、どのような場面においても医療者へ支援を求めていることが分かった。しかし、家族のニーズは接近･情報･保証の順に高い(山勢,2021)とされているが、本研究では保証のニーズが多く抽出されていたことから、面会制限により患者の状態が把握できないことで、精神的負担が強く医療者に精神的介入を求め安心感を得たいという思いがあったのではないかと考える。また、新たに抽出された2つのコードは面会制限により家族に会えない代償として別の形で回復を祈り荷物を持ってくることを理由として家族としての役割を果たしたかったのではないかと推測する。

11:40 〜 11:50 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第7会場)[O22-05] 面会制限下において重症患者の家族が経験したオンライン面会の現状
1○中川 裕一 、田口 裕紀子2,1、村中 沙織1、石鉢 妙子1、岡本 真実1、中山 龍一3、小山 雅之4 （1. 札幌医科大学附属病院高度救命救急センター、2. 札幌医科大学保健医療学部看護学科、3. 札幌医科大学救急医学講座、4. 札幌医科大学公衆衛生学講座）
キーワード：面会制限、オンライン面会、家族、重症患者【目的】
A救命救急センター（以下、Ａセンター）では、2020年の COVID-19 の感染拡大以後、面会制限中の家族
ニーズの充足等を考慮し、オンライン面会を開始した。今回、面会制限を余儀なくされた重症患者の家族のオンライン面会の現状を明らかにし、その有効性について検討した。
【方法】
2020年3月～2022年3月に Aセンターに入院した重症患者の家族（キーパーソン336名とその他の家族）を対象に、年齢・性別・患者との関係性、患者の年齢・入院期間、オンライン面会経験の有無、使用したアプリ（ My
SOS、 LINE、その他）と使いやすさ、オンライン面会を経験した家族が見たこと・見たかったこと、オンライン
面会を経験しなかった人の理由、オンライン面会の有用性（「家族の感染の危険性を減らすことができる」「患者の回復に家族が希望を見出すことができる」「病院に行く負担が減る」「面会制限下において有用な方法だと感じる」「患者へ思いやりを持ち、患者の気持ちに寄り添う機会となる」「オンライン面会の導入に躊躇はない」）について、質問紙調査または Web調査を実施した。アプリの使いやすさとオンライン面会の有用性
は、5段階のリッカート尺度（5がとてもそう思う、1は全くそう思わない）で回答を得た。順序尺度の変数については中央値 [四分位範囲]、カテゴリー変数については頻度（%）とした。オンライン面会の有用性について、オンライン面会を経験した群と経験しなかった群の2群間で Wilcoxonの順位和検定を行った。統計解析には R
4.2.2を使用した。倫理的配慮として、札幌医科大学倫理委員会（承認番号3-1-80）の承認を受けて実施した。
【結果】
139名から回答が得られ、全てを分析対象とした。回答者の年齢は60代35.0％、50代22.6％、70代
16.8％、40代12.4％で、女性（67.6％）が多かった。患者との関係性は配偶者（49.6％）が最も多かった。患者の年齢は、50代37.3％、60代20.1％、70代15.8％、80代13.7％であり、入院期間は2週間未満が36.0％、2週間©一般社団法人 日本救急看護学会

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以上が62.6％であった。
オンライン面会を経験した者は11名（7.9％）、経験しなかった者は125名（89.9％）であった。使用したアプ
リは LINE11名（100％）、 My SOS1名（1%）であり、いずれも使いやすいという回答であった。オンライン面会を経験した家族は、患者が「頑張っている姿」や「回復状況」を見ることができ、「リハビリ」や「日々の生活」なども見たかったと希望していた。
オンライン面会を経験しなかった人の理由は、「オンライン面会ができることを知らなかった」49.6％、「看護師から案内がなかった」32.0％、「電話のみで十分」21.6％などであった。オンライン面会の有用性について
は、「患者へ思いやりを持ち、患者の気持ちに寄り添う機会となる」「オンライン面会の導入に躊躇はない」の2項目において、オンライン面会を経験した群で有意に高値だった。
【考察】
オンライン面会は患者家族双方にとって視覚情報を得る機会となり、電話では代替できない療養環境を含めた情報提供が可能となる。患者の日々の生活を見たいという希望からも、保証などの家族ニーズ充足の手段になることが示唆された。オンライン面会を経験しなかった理由からは、オンライン面会の情報提供の不足が伺えた。オンライン面会はケアの質維持や患者の心理面への介入のみならず、家族ニーズ充足の効果があると考えられ、今後は利便性を含めたオンライン面会システムの整備が進むことが望まれる。

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一般演題 | 口演[O23] 看護管理
座長:本田 弘志(霧島市立医師会医療センター)
2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第8会場 (会議室109)
オンデマンドサイトはこちら[O23-01] 特定行為研修修了者を活用するための体制整備に関する調査○安保 弘子1、髙橋 弘江2、佐藤 悦子2 （1. 岩手医科大学附属病院
手医科大学附属病院
11:00 〜

高度看護研修センター、2. 岩

看護部）

11:10

[O23-02] 救命救急センター集中治療室退室後に再入室となった患者の実態調査○渡邊 直貴1、大久保 健一1 （1. 東海大学医学部付属病院）
11:10 〜

11:20

[O23-03] 高い救急応需率を維持する二次救急医療機関の救急看護体制〜地域病院再編統合後の実態〜○山川 晃一1 （1. 加賀市医療センター）
11:20 〜

11:30

[O23-04] COVID-19を乗りきった看護師の自己評価に関する研究～持続可能な救急看護のための問題提起～○曽我 あゆみ1、橋内 伸介1,2、柳澤 八恵子1、中尾 勇祐1、田中 しのぶ1,3、蛇口 貴佳子1、加藤 佐
知子1 （1. 聖路加国際病院

救命救急センター、2. 千葉大学大学院看護研究科博士後期課程、3. 聖路加国際大学看護研究科修士課程）
11:30 〜

11:40

[O23-05] 急変時の看護記録をテンプレート化した効果○原 裕次1 （1. 地方独立行政法人
11:40 〜

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11:50

福岡市立病院機構

福岡市民病院）

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11:00 〜 11:10 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第8会場)[O23-01] 特定行為研修修了者を活用するための体制整備に関する調査○安保 弘子1、髙橋 弘江2、佐藤 悦子2 （1. 岩手医科大学附属病院
病院

高度看護研修センター、2. 岩手医科大学附属看護部）

キーワード：特定行為研修修了者、活用推進、体制整備、看護管理者【目的】管理者の特定行為研修修了者を活用推進するための体制整備について、課題を明らかにする。【研究方法】１）対象； I病院研修センターの特定行為教育課程もしくは緩和ケア認定看護師教育課程（ B課程）を修了した看護師の勤務する医療機関の看護管理者（看護部長または総看護師長の職位で以下管理者とする）の36名。２）方法；入力フォームによるアンケート調査を実施した。３）期間・項目；2023年4月7日から1か月間。管理者としての経験年数、病院概要、活用ビジョン、修了者数、配置、活動評価、支援体制整備に関すること等23項目、普及・周知のための方法、活用効果、困難感、展望等4項目を自由記述とした。４）分析方法； 単
純集計と自由記載内容は KJ法を参考にして整理し分析した。【倫理的配慮】自由意思・無記名であり送信されたものを同意したものとすること、不参加や入力途中で中止しても看護管理実践には一切不利益は生じないこと等
を文書で説明した。また、入力しないことで拒否できる機会を保障し、送信後は撤回できないことも説明した。【結果】回収率52.7％。１）管理者の背景：5年未満3割、5年以上10年未満2割、10年以上は5割。管理している病床機能は、急性期次いで回復期であった。２）活用ビジョンを作成・提示したのは8名で、看護管理経験が5～10年未満4名で最も多かった。内容として特定行為制度、配置・活用、タスクシフト/シェアに関することであり、研修前にプロジェクトチームがあったのは1名のみであった。修了者の活用のための組織があるのは4割で、手順書の確認・承認・修正、医療安全に関する等の役割であった。配置は、活用ビジョンに基づいて決定された部署配置がほとんどであった。修了者の活動評価は実施件数、医師・同僚看護師からの評価、診療報酬上の評価であり、評価ができていないと回答している管理者も半数いた。指導者以外の医師の認知度について
は、40％未満6割で、80％以上は１割程度であった。また、将来的な修了者の数は、2～４名は５割で最も多く、10名以上は１割程度であった。３）自由記述は、管理者の修了者活用に対する思いとして、124のラベルを作成し、4段階の統合化を繰り返し７つのラベルに集約した。最終ラベルを象徴するシンボルマークは、「計画的な活用評価」「院内外での活用の意義」「修了者の専門性を高めていくためのサポート」「修了者を活用したタ
スクシフト/シェア推進」「組織体制の構築」「周知の課題」「管理者としてのジレンマ」あった。【考察】構想
段階でビジョンを描き組織としての準備ができているのは4割程度であり、研修後においても活用のための組織があるのは3割程度に過ぎなかった。管理者はビジョンに基づいた組織体制を構築し、修了者が安全に活動できるよ
うに支援するためには重要と考えているが、医師や看護職の理解が不十分のため周知への課題を挙げ対策を模索していた。この課題が解決できれば、修了者を活用したタイムリーな医療提供による効果が期待でき、タスクシ
フト/シェアを推進していけることも確信していた。一方で、人員不足等の背景から配置に関する困難感も抱いているが、修了者を育成し複数配置が進むと院内外での活動の意義を示していくことにもつながると考えていた。そのためには、管理者は修了者の専門性を高めていくための継続的な支援と、計画的な活用評価による組織への働きかけの重要性が示唆された。

11:10 〜 11:20 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第8会場)[O23-02] 救命救急センター集中治療室退室後に再入室となった患者の実態調査
1○渡邊 直貴 、大久保 健一1 （1. 東海大学医学部付属病院）
キーワード：ICU再入室、再入室率、実態調査【背景と目的】 A病院救命救急センターは集中治療室（以下 EICU）から高度治療室（以下 EHCU）まで計58床の病床を有し、それぞれ患者の病状にあわせて治療やケアの場を選択している。病状が安定すると医師の判断によ©一般社団法人 日本救急看護学会

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り退室が許可されるが、移動先で病状が悪化して再び EICUに入室することも少なくない。先行研究では集中治療を受けた患者の集中治療室への再入室率は4〜14％程度であり、 ICU在室日数を延長し死亡率を上昇させると言われている（武田,2016）。 EICU再入室の予防と安全な退室体制の構築に向けて、 EICUに再入室する患者の実態を把握することを目的とした。
【方法】研究デザインは後方視的観察研究である。調査期間は2022年4月〜2023年3月。 EICU退出後、再度入室となった患者を管理日誌より抽出し、単純集計を行った。さらに EICU退室後48時間以内に再入室となった患者のカルテから、 EICU滞在日数、再入室となった要因、時間外退室の有無、転機を抽出した。なお、18歳未満、他部署での初期入院、予定手術後の EICU帰室は除外とした。
【倫理的配慮】対象者の匿名性の保護に配慮し、個人が特定されないようにした。また、発表に際し所属施設の臨床看護研究審査委員会の承認を得た(23N-006)。
【結果】1年間の転出件数は918件であり、再入室率は1.63％であった。退室後48時間以内に再入室した症例は4例であった。対象の属性は性別（男性3名、女性1名）、年代（20代1名、40代1名、60代1名、80代1名）であり、 EICU再入室の要因別（気道・呼吸要因2例、循環要因2例）であった。また EICU滞在日数は1-26日であり、中央値は9日であった。予定外の退室は0件、死亡は1件であった。
【考察】先行研究とは施設の特色や機能、患者背景などが異なるため、単純な比較は難しいが、 A病院の EICU再入室率は低い結果となった。これは EICU退室後に状態が不安定となったとしても、全身管理が可能な EHCUがあることが要因と考えられる。先行研究では、 EICU再入室のリスク因子として、気道・呼吸関連要因（北別府ら,2017）や予定外退室、 ICU滞在日数8日以上（田村ら,2020）が挙げられているが、 A病院では、気管挿管や人工呼吸器装着など気道・呼吸関連と同等に、ショックなどの循環要因も認めた。どの症例も RRS予測基準や血液検査データから急変の可能性を早期に捉え、早い段階から医師への報告や処置がなされていたが、厳密な人工呼吸器管理や循環管理が必要な患者が EICUへ再入室していた。また、本調査の EICU滞在日数の中央値は9日であったが、滞在日数1〜3日程度と短期間で EICUを退室している症例も認めた。 A病院では、患者退室を評価する
専任看護師と医師が協議をした上で退室が決定されている。 A病院の再入室率が低いのはこの専任看護師のフィジ
カルアセスメント能力や転棟先での管理が可能な状態であるかなどの判断や予見性が影響している可能性も示唆された。

11:20 〜 11:30 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第8会場)[O23-03] 高い救急応需率を維持する二次救急医療機関の救急看護体制〜地域病院再編統合後の実態〜○山川 晃一1 （1. 加賀市医療センター）
キーワード：応需率、再編統合、救急看護体制、二次救急医療機関
Ⅰ.はじめに
超高齢社会にも耐えうる医療提供体制の実現を目指し、厚生労働省では病院の再編統合について議論がなされている。2016年に、市内の公的２病院が再編統合し、300床の二次救急医療機関である A病院が誕生した。その結果、救急不応需率を大幅に減少させた。 A病院では断らない救急を維持するために、救急隊からのホットライン
は医師を介さず、看護師が対応している。救急専任看護師は4名で、主に平日日勤に従事しており、救急受診患者が多くなった場合、院内の看護師に応援要請できる体制を整えている。日当直の救急外来は、他科の外来看護師、師長、副師長を含めた看護体制である。2021年には人員確保の為、日当直時の看護師オンコール体制が開始された。救急外来に来院する患者は、緊急度や重症度も様々であり、看護師には状況に合わせた柔軟で臨機応変な対応や、豊富な知識、経験が求められる。しかし、救急外来には定められた看護師の配置基準などは無く、配置人数や業務量等の実態調査は十分になされていない。そのような状況において、再編統合後に高い救急応需率を維持している A病院救急外来の看護体制の実態を調査したので報告する。
Ⅱ.目的
A病院の救急外来の看護体制を調査し、実態を明らかにする。

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Ⅲ.方法
1．対象 2022年4月から2023年3月に救急外来に勤務した看護師64名。
2．調査期間 2023年4月10日〜4月28日
3．調査項目1）対象者の属性、救急外来勤務回数
2）救急看護業務の困難度（5件法） 無記名自記式質問紙を用いて調査
Ⅳ.倫理的配慮
使用データはすべて統計化され、単体の情報では個人を特定できない。本研究は A病院の倫理審査委員会の承認を得ている。
Ⅴ.結果
質問紙の回収は63名中44名、有効回答率は68％（43名）だった。【属性】看護師経験年数は「20年目以上」が81％で最多であった。職位は「師長・副師長」が48％であった。救急外来勤務回数は「2-3回/月」が約半数を占め、「1回/月」は18％であった。過去の救急看護経験は「なし」が79％であった。【救急看護業務の困難度】困難を示す選択では「電話による受診相談」が最多の83％、次いで「医師とのコミュニケーション」が63％、「ホットラインの対応」が51％であった。どの項目でも、過去の救急看護経験がない看護師の方が困難を示す割合が多かった。
Ⅵ.考察
A病院の救急外来に従事する看護師の構成は、約8割が看護師経験20年目以上で、約半数が管理職者であった。また、過去の救急看護経験が無く、救急外来の従事回数も少ない看護師が多かった。困難に感じる救急看護業務の多くは、「電話による受診相談」、「ホットライン対応」など、看護師に判断を委ねられている業務であることが明らかとなった。先行研究では、救急初療における看護師の働き方の特徴いついて、看護師が協働をリード
し、調整機能の役割を担っているとされている。 A病院でも、管理職者や経験知のある看護師が多く救急外来に従事しており、救急外来における煩雑な看護場面においても、協働及び調整機能が発揮されていると推測できる。これらのことより、救急看護経験が少ない２病院が再編統合したとしても、応援体制の充実や、煩雑な救急外来においても協働及び調整機能の役割が担える看護体制を整える事で、高い救急応需率が維持できていると示唆される。救急外来に従事する看護師が抱える困難に対して、継続的な教育やシステム作り、後進育成を行い、医師と看護師の双方が心理的安全性の高い状態で救急外来に従事し、高い応需率を維持していくことが今後の課題である。

11:30 〜 11:40 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第8会場)[O23-04] COVID-19を乗りきった看護師の自己評価に関する研究～持続可
能な救急看護のための問題提起～
1○曽我 あゆみ 、橋内 伸介1,2、柳澤 八恵子1、中尾 勇祐1、田中 しのぶ1,3、蛇口 貴佳子1、加藤 佐知子1 （1. 聖路
加国際病院

救命救急センター、2. 千葉大学大学院看護研究科博士後期課程、3. 聖路加国際大学看護研究科修士課程）
キーワード：COVID-19、救急看護師、The Nurses Professional Values Scale-3、職務満足度【目的】 COVID-19パンデミック下でモチベーションを維持していた看護師の特徴を明らかにする。【方法】 研
究デザインはアンケート調査である。研究対象者は2023年3月時点で救命救急センターに在籍していた看護師76名とした。救命救急センターは救急外来(ER)29名、集中治療室(ICU)24名、ハイケアユニット(HCU)23名の看護師が所属していた。職務満足度は RNサーベイの結果を2次利用した。加えて、筆者らが翻訳した The Nurses
Professional Values Scale-3 (NPVS-3)と、一般性セルフ・エフィカシー尺度(GSES)を参考にしたアンケートを実施した。 RNサーベイは2016年から2022年までの結果を2次利用した。 NPVS-3および GSESの結果を
RNサーベイ結果と照らし合わせて、 COVID-19パンデミック下で高いモチベーションを維持していた看護師の特徴を考察した。本研究は、所属施設の研究倫理審査をうけ、所属長の許可を得て実施した。(整理番号：22-©一般社団法人 日本救急看護学会

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R121)【結果】37名(回答率48.7％)から回答を得た。内訳は女性31名、男性5名、その他1名で、年齢層は20歳代
14名、30歳代14名、40歳代7名、50歳代1名だった。経験年数は1年から28年で、平均10.9年(中央値10.0)であった。 NPVS-3のケアリングの合計点(50点満点)は、平均44.3(中央値45)、最小33、最大50だった。各項目の平均は4.43だった(5点満点)。アクティビズムは合計点(50点満点)の平均値が38.7(中央値40)であり、最小21、最大50で、各項目の平均は3.87(5点満点)だった。プロフェッショナリズムは合計点(35点満点)の平均が、30.0(中央値30)､最小20、最大35、各項目の平均は4.29(5点満点)であった。 GSESにおける行動の積極性の平均は4.1(6点満点)、失敗に対する不安は2.1(5点満点)能力の社会的位置づけが1.6(5点満点)合計点が7.8(16点満点)であった。 RNサーベイは、 ERでは51項目中49項目、 ICUでは46項目、 HCUでは39項目がベンチマーク以上の結果を示していた。最もベンチマーク以上の結果が少なかった HCUでも、前年度よりも26項目が改善していた。【考察】 RNサーベイの結果から、この集団の職務満足度は高く、またパンデミック下で満足度はむしろ改善していたと考えられる。この要因を考察する。 GSESの結果から自己効力感が高く、失敗を恐れない特徴を持つと考えられる。また NPVS-3におけるケアリングとプロフェッショナリズムに対する価値観が高く、多数の重症患者が発生する状況において、看護師として、自らのスキルを用いて患者のケアを行うことができている実感が伴っていたと考えられる。一方で、アクティビズムに対する価値観が低く、 GSESの能力の社会的位置づけが低い傾向がある。アクティビズムの低さは、この集団がケアリングに価値を示している特徴から、多数の患者を受け入れる事に注力しているが、そのことに対する社会的な価値づけへの自己評価が低いことが示唆される。また、患者個人へのケアに対する満足度が高い反面、社会的に貢献している実感の低さや他者からの十分な評価を受けていないと感じている可能性が示唆された。自己の職務に対する社会的な価値づけの低さは、今後の職務満足度低下の可能性を秘めていると考えられる。したがって、看護師が社会的な価値のある仕事をしている実感を持つことができる様な支援が必要と考えられる。

11:40 〜 11:50 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:50 第8会場)[O23-05] 急変時の看護記録をテンプレート化した効果○原 裕次1 （1. 地方独立行政法人

福岡市立病院機構

福岡市民病院）

キーワード：看護記録、急変、テンプレート【目的】 A病院では、緊急コール要請した場合など急変時の看護記録は、専用の用紙を用いて、手書きで記録しス
キャンにて電子カルテに保存していた。手書きでの運用時には、記録内容の見本で記載すべき内容を記していたが、記録漏れや波形診断・薬品名等の誤字などの記録不備が散見されていた。今回、 JRCや AHAの蘇生ガイドラ
インのアルゴリズムに沿った処置や薬剤名を、プルダウンリストから選択できるテンプレートを作成し、電子カ
ルテ入力に変更した。急変時の記録をテンプレート化した効果を明らかにする。
【方法】 1.対象：テンプレートによる記録を行った看護師5名。テンプレートを用いた患者5名の記録と、テンプ
レート活用開始の時期から遡って、数カ月以内で緊急コールが実施された患者4名の手書きの記録。
2.データの収集方法：看護師には、「経験年数」「記録する時間」、「記録の書きやすさ」、「使用した感想」についてアンケート用紙で回答を得た。患者の記録から、「時間」「波形」「指示者」「実施者」「薬剤投与」「
CPRの質」「患者状態」「処置内容」の記載状況を収集した。
3.データの分析方法：アンケート内容をコード化した。テンプレートと手書きの記載内容を比較した。
【倫理的配慮】院内倫理委員会の承認を受けた。患者情報は匿名化し個人が特定されないようにした。看護師には研究の目的、参加は自由意思で参加に拒否があっても、不利益にならないことを文書と口頭で説明し、同意を得た。
【結果】 手書きでは心停止4例で、テンプレートでは心停止3例で、非心停止が2例であった。「時間」「患者状態」は手書き、テンプレート共に記録されていた。「波形」「指示者」「実施者」「薬剤投与」は、テンプ
レートでは記録されていたが、手書きでは記録漏れや誤字を認めた。「 CPRの質」は、手書きの全例で記録されていなかったが、テンプレートでは心停止事例の全例で記録されていた。「処置内容」は、テンプレートのみ誤字が1例みられた。

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対象の看護師の経験年数は33年、5年、6年、10年が2名であった。テンプレートの「記録する時間」について、4名は＜記録時間が短縮できた＞と回答。1名は＜不慣れなこともあってか、あまり変わらないか普段より長くかかった＞と回答。また、「記録の書きやすさ」や「使用した感想」では、1名は＜リストの例文は心停止ではない患者ではほとんど該当しなかった＞と回答。もう1例の非心停止患者を含む、4名は＜文字を打ち込む時間を短縮できた＞や、＜記載内容を選択でき、誤字がなくなる＞と回答。
【考察】 今回、テンプレート化した急変時の記録から、「処置内容」では誤字を認めたが、「波形」「指示者」「実施者」「薬剤投与」「 CPRの質」の項目では記録不備なかった。急変時の記録をテンプレート化することは、記録不備の減少に効果的であると考える。
アンケート結果から、今回の作成したテンプレートのリスト内容は、非心停止患者の急変時記録に該当しなかったという事例があった。これは、蘇生ガイドラインのアルゴリズムからリスト作成したためだと考える。 A病
院では、非心停止患者に対して緊急コール要請される件数は一定数いる。今回、調査した症例数が少ないが、非心停止患者の記録に対応できるように、リストから選べる処置や薬品名を増やすなどの検討が必要であることが明らかとなった。
蘇生ガイドラインをもとに作成したテンプレートでは、心停止患者に対しての記録不備を改善させるだけでな
く、記録時間の短縮に効果があることが示唆された。

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一般演題 | 口演[O24] エンドオブライフケア
座長:八尾 みどり(大阪医科薬科大学病院)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O24-01] 医療機関における死後の処置後の遺体の状態に関する葬儀社への実態調査○迫部 恵美1、竹下 智美1 （1. 大分大学医学部附属病院）
13:15 〜

13:25

[O24-02] 患者の advocaterとしての救命救急センター看護師の役割－専門看護師の倫理調整の経験から－○中村 真依子1 （1. 日本赤十字社武蔵野赤十字病院救命救急センターICU）
13:25 〜

13:35

[O24-03] 救急初療で患者の死を体験する看護師の感情の多面性の検討○安部 春香1 （1. 聖路加国際大学大学院急性期看護学修士課程）
13:35 〜

13:45

[O24-04] HCU病棟で妊娠中の娘の終末期を迎える家族への看護～ CNS-FACEⅡを用いた介入～○柳田 睦美1 （1. 京都民医連中央病院）
13:45 〜

13:55

[O24-05] 生命危機を繰り返し面会制限中の集中治療室で終末期に移行する患者の家族に対する予期悲嘆への看護実践○小松 あかね1 （1. 横浜市立みなと赤十字病院）
13:55 〜

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14:05

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

13:15 〜 13:25 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第6会場)[O24-01] 医療機関における死後の処置後の遺体の状態に関する葬儀社への実態調査
1○迫部 恵美 、竹下 智美1 （1. 大分大学医学部附属病院）
キーワード：死後の処置、エンゼルケア【目的】
死後の処置は、患者を整容し生前の面影に近づけることで、患者の尊厳を保ち、遺族のグリーフワークを促進する目的で行われる看護ケアのひとつである。しかし、看護者は死後の処置を実施した後の遺体の状態について知ることはなく、ケアを評価する機会はない。そのため、葬儀担当者を対象に質問紙調査を行い、死後の処置後の遺体の状態を明らかにし、看護ケアを評価し、検討することを目的とする。
【方法】
A県内の実務経験1年以上の葬儀担当者、計213名へ自記式質問紙を配布し回答を依頼した。調査対象期間は2022年12月～2023年3月とし、遺体の状態に関する設問項目は先行研究に準じて設定した。また、外傷死の遺体の状態に限局した設問も設定し、期間を問わず回答を求めた。
【倫理的配慮】本研究は所属施設の倫理委員会の承認（承認番号2520）を得て実施した。
【結果】
配布213部、回収数45（回収率21.1％）。対象期間4ヶ月内で医療機関からの搬送総数は1156件、うち遺体ト
ラブルの割合は、開口436件（37.7％）、開眼175件（15.1％）、圧痕134件（11.6％）、出血133件（11.5％）であった。遺体トラブルと処置の実施との関連についての設問では、「処置が実施されておらずトラブルが生じた」ものは開口・開眼が多かった。「処置は実施されていたがトラブルを生じた」ものは、出血、体液漏出の順で、部位は口、鼻、医療器具抜去部が多く、いずれも納棺以前までに8割以上で発生していた。トラブルが発生した場合に医療機関で行われていた処置は、「ガーゼやテープでの保護」、「詰め物」、「フィルム材
での密閉」の順であった。遺体の冷却は「なし」84％であった。トラブルの具体内容記載は出血に関する内容が最も多く、「体液、出血等の恐れがある場合は必ず伝えてほしい。ご遺族は辛い思いをされる。自宅の畳や布団を汚して大変な思いをされる。」との回答があった。
外傷死に限局しての設問では、遺体トラブル発生頻度については出血、悪臭、開口、体液漏出の順に多く、部位
は口、鼻、傷・創部、医療器具抜去部の順で、搬送直後からの発生割合が多かった。トラブル発生時の医療機関
での処置は、「処置なし」の回答は少なく、詰め物やガーゼ保護の実施が多かった。予測されるトラブルについての情報提供は「あった」45％、「なかった」55％であった。93％が情報提供を希望し、内容は「出血に関すること」、「体液漏出に関すること」、「医療機器に関すること」の順に多かった。遺体トラブル発生時の医療機
関への連絡は「しなかった」84％であった。
【考察】
遺体トラブルの実態では、開口、開眼の割合が多く、これは高齢者に多い現象であると言われている。
外傷死では、処置後も搬送直後から出血や体液漏出が発生していた。これは、処置が適切に行われていない、または、処置は適切だが遺体の状態が予測を超えていた・遺体の腐敗が進行したなどの原因が推察される。体腔への詰め物などの死後処置に具体的な基準がないこと、看護師が遺体の変化やトラブルの状況を知る機会がないことから、実施した処置を評価できない状況が適切な処置の実施や技術の向上を困難にしている可能性がある。
遺体に出血や体液漏出、悪臭があった場合、家族が患者に触れることや傍に寄り添う機会を奪いかねず、グリーフワークの妨げとなる恐れもある。今回の調査から、処置後のトラブル発生の種類と部位が明らかとな
り、ケアの見直しが必要であると考えられる。また、葬儀担当者との情報共有によりトラブルを回避し、家族ケアにもつながることが示唆された。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

13:25 〜 13:35 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第6会場)[O24-02] 患者の advocaterとしての救命救急センター看護師の役割－専門看護師の倫理調整の経験から－○中村 真依子1 （1. 日本赤十字社武蔵野赤十字病院救命救急センターICU）
キーワード：倫理調整、advocater、意思決定支援【目的】80代の女性、 Aさんが急性心筋梗塞で緊急入院し、カテーテル治療後、待機的に弁膜症の治療を行う予定となっていたが、 Aさんは、「延命治療は希望しない、これ以上つらい治療は嫌、家に帰って最期を迎えた
い」と看護師に話していた。一方で、 Aさんのキーパーソンである夫は「できることは何でもしてほしい」と医師に話しており、循環器科内でも積極的な治療を続行する方針となっていたが、主治医は日に日に衰弱していく Aさんに対し、この全身状態で弁膜症の治療に耐えられるまで回復させていくことは困難なのでは、と感じていた。これらの異なる意向について専門看護師として行った倫理調整の経験から、患者の advocaterとしての救命
救急センター看護師の役割について考察する。 【方法】本事例報告にあたり対象者と所属する倫理審査委員会の承認を得た（承認番号：5023）。倫理調整のために用いた方略は以下の通りである。① Aさんの意向を確認すべ
く、 Aさんのナラティブを聞き出しながら、病気に対する思いや、どのように人生の最期を迎えたいかなど、また、夫とこれまでに“もしもの時のこと”を話したことがあったかについても確認した。②当時は面会が制限されていたため、入院時の夫の状況をよく知る主治医に Aさんの病状や治療方針に対する夫の反応について確認し、また、医師間では、 Aさんの治療方針がどのように話し合われているのかについても確認した。③緊急カンファレン
スを開き、看護師間で情報を整理し、 Aさんの発言を共有できるようカルテに詳細に残すよう他の看護師に働きかけた。分析には Jonsenの臨床倫理4分割法を用いた。④主治医へ Aさんの意向を伝え、 Aさんと再度話し合
い、科内の医師と治療方針について相談し、夫とも面談をしてもらうよう働きかけた。 【結果】① Aさんがこれまでどのような人生を歩んできたのか、ナラティブを聞き出すことにより、 Aさんという人物像および死生観について捉えることができた。②看護師間で情報を共有することにより、 Aさんの意向を代弁すべく、カルテに詳細にAさんが発した言葉を記録するようになった。③その記録を読んだ主治医は「僕も本当はつらいです。科内の先生たちにも今の Aさんを見てもらって、どれだけ体力的に厳しい状況なのかを理解してもらおうと思います。」と気持ちを吐露し、翌日、科内の医師たちを Aさんのベッドサイドに引き連れ、その後の医師間のカンファレンスで現状では積極的な治療が困難であるとの判断に至り、同時に Aさんの意向についても理解が得られた。④主治医はAさんと夫に再度病状説明を行い、 Aさんは緩和治療へ移行した。 【考察】当初、 Aさんはカテーテル治療後も残る弁膜症による呼吸苦に、「もう何をやっても無駄、治療したって良くならないのは私が一番わかっている。」と話されており、「どうして夫はこんなに苦しいことをさせたがるの。」と治療や自身の意向とは異なる考えを示す夫に対して自暴自棄になっているようにも思えた。看護師と話す機会が増えていくごとに次第に「あなたから夫に説明してちょうだい。」「先生に伝えて、これ以上治療しなくていいって。」と看護師に自身の気持ちを代弁するよう求めてくるようになった。日本看護協会によると、看護職は患者の権利擁護者、代弁者として、患者の価値や信念に最も近い決定ができるよう援助し、患者の人間としての尊厳を尊重しなければならないとされている。救命救急センターの看護師には、切迫した生命の危機的状況の患者に対し、患者の発する言葉に注意深く耳を傾け、患者の意向を汲み取って代弁していく役割があると考える。

13:35 〜 13:45 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第6会場)[O24-03] 救急初療で患者の死を体験する看護師の感情の多面性の検討○安部 春香1 （1. 聖路加国際大学大学院急性期看護学修士課程）
キーワード：初療、看取り、感情目的 救急初療で患者の死を看取る看護師の感情が、否定的・肯定的な部分の双方を含み多面的であることを見出し、看取りの経験を次の看護に活かす端緒を検討する©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

背景 救急での患者の死とは、多くの場合蘇生の断念、治療からの撤退を意味し、医療従事者にとっては成功ではない経験とみられている。従来の国内の研究では、救急での看取りは看護師にとって苦痛や困難、葛藤を伴う経験として報告され、看護職への支援やケア、教育の充実の必要性が繰り返し述べられている。しかし、救急部門
での死に至る軌跡について、 Chanは7つものパターンを示しており、それによると、事故や疾患の一次的な損傷ばかりではなく、慢性疾患の終末期や衰弱の果てに救急で対応し、そこで死を迎えるパターンも含まれる。このように、救急領域で働く看護師は様々な死の場面を経験しており、それらは一様に悲嘆や苦痛に満ちた終末期とは言い難く、看護師の体験する感情も、これまでに報告されている否定的な側面ばかりではないことが推測された。海外の文献を参照すると、前述の Chanのように救急での死の多様な場面が明らかとなっており、看護師の感情の多くが困難感や苦痛を伴うものでありながらも、患者への敬意や家族との絆の形成が報告されている。救急での看取りにおいて、看護師が体験する肯定的な感情については、国内の研究ではこれまでに報告されていない。これを探求することで、救急初療での看取りの体験は困難なばかりではなく、次の看護に活かすことのできる成長や学びの機会と捉えられる可能性があり、教育を含め、より幅広い看護師への支援の方法を模索でき、救急看護の質を高めることができるのではないかと考えた。その初歩として、本研究では救急で死を看取る看護師の感情の多面性を明らかとすべく、海外の文献を参照し、肯定的な感情の抽出を行った。
方法 CiNii Research、 PubMed CINAHL、 Cochran Advanced searchを用いて文献を検索し、含包基準に沿って選択を行った。
結果

救急での初療という場所での患者の死の経験に限定し、最終的に8本の論文が選定され、記載内容の検討を行った。各論文より、看護師が抱く様々な感情の表象が得られたが、それらのうち肯定的な看護師の感情として「患者への敬意」「家族との絆」「プロとしての冷静さ」「システム改善への意欲」が抽出された 。
考察参照した文献は英語・スペイン語・ポルトガル語圏のものであり、死に対する意識と、看護師の感情表現の点で文化的背景が異なることが考えられた。また、国の習俗及び宗教的背景が影響していることも考えられた。しかし、プロフェッショナリズムや状況の改善への意欲など、専門職として普遍的とみられる結果も得ることができ、今後の国内での研究でも近似した結果が期待される。

13:45 〜 13:55 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第6会場)[O24-04] HCU病棟で妊娠中の娘の終末期を迎える家族への看護～ CNS-FACEⅡを用いた介入～
1○柳田 睦美 （1. 京都民医連中央病院）
キーワード：妊婦、終末期、CNS-FACEⅡ【目的】救急、重症患者家族の心理的特徴には、突然の出来事に遭遇し、動揺が強く、起こった出来事や患者の状態を認めることが難しいことがある。患者は急激な状態悪化があり、家族は受け止めが難しく、心理的危機状態であった。今回、娘の終末期に直面し、危機的状況にある母親への支援を検討する目的で CNS‐ FACEⅡを用い、
HCUスタッフと共に実践した家族ケアについて報告する。
【方法】事例紹介

患者： A氏

対象者： A氏の母

経過： A氏は妊娠初期、頭痛、嘔気、高血圧を主訴に救急受診した。治療を要す既往歴があったが、受診中断していた。妊娠初期の状態であり、産婦人科病棟に入院後まもなく痙攣を起こし、子癇発作の疑いで、気管挿管し、HCUに入室した。翌日、 A氏はさらに状態が悪化し、脳死状態となり、数日の余命宣告となった。 A氏は第５病日、家族の見守られる中、永眠された。
【倫理的配慮】事例報告にあたり、個人が特定されないように匿名性に配慮し、対象者に口頭で説明し、同意を得た。また、所属長の承認を得た。
【結果】母は、医師からの説明時、患者である娘の状態に対して「考えられない状況になっている。夢をみているかのよう」と涙し、外の空気を吸ってくると部屋を退出していた。このような状況から、母が心理的危機的状
況であると考えた。入院時から、 CNS‐ FACEⅡを使用し、ニードとコーピングを測定し、介入を開始した。入院時は患者のことを中心に様々なことに関する情報をもとめるニードと治療や処置に対して安心感、希望を保証する©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

ニードが高く、コロナ禍で面会制限はあったが、短時間でも面会の機会を設ける必要があると考え、面会の支援をした。主治医や産婦人科医師からも病状についての説明を行い、看護師からも、母の面会時には今日の様子を伝え、情報に対するニードを充足させるように努め、母の思いを傾聴した。第２病日は接近のニードも高く、 A氏の好きな音楽をかけられることを伝え、接近のニードを満たす関わりをした。第３病日は怒りの表出や医療者に対しての不満など訴えがあった。情緒的サポートも高く、脳死患者家族の心理的プロセスもスタッフ間で共有し、母の心理的状態を理解したうえで看護カンファレンスを行い、母の気持ちを受け止めた。第４病日は接近、保証のニードが高く、患者の保清などのケアの参加を提案し、母に参加してもらった。また、 A氏の様子や家族の思いが残るように、 ICUダイアリーも開始した。母は看護師に対して、持参した CDをかけてくれていることや、 A氏をきれいに整容していることに対して、看護師に感謝の言葉をのべていた。第５病日にさらに容態が悪化し、母はこれ以上苦しんで欲しくないとの事で蘇生は希望されず、ご家族に見守られるなか、永眠された。最期を迎えた後、母は看護師と共に清拭や整容をされ、 A氏や生まれてくるはずであった赤ちゃんのことを思いやる言
葉があった。
【考察】アギュララは、人がストレスの多い出来事に遭遇した時に、それを解決する過程に焦点を当てて、その中で均衡を回復させる働きを担う「バランス保持要因」の有無によって、危機に陥るか否かが決定されるという一連の段階を、問題解決型危機モデルとして述べている。母に対し「出来事の知覚」として、短時間であるが、面会時間を確保した。また、母の状況を評価し、治療や看護の実際をみてもらい、出来事に関する現実的な知覚として支援することができた。入院時から CNS- FACEⅡを活用し、患者家族のニードを把握し、介入したことにより、母の反応から、均衡の回復、危機の回避の一助となったのではないかと考える。

13:55 〜 14:05 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第6会場)[O24-05] 生命危機を繰り返し面会制限中の集中治療室で終末期に移行する
患者の家族に対する予期悲嘆への看護実践1○小松 あかね （1. 横浜市立みなと赤十字病院）
キーワード：終末期、面会制限、家族看護＜目的＞
患者に死期が迫っていることを告げられた患者の家族は大切な家族を喪失するかもしれないという強度のストレスを抱えており、喪失に対する心の準備を行うため予期悲嘆への看護実践は重要である。今回生命危機を繰り返し面会制限中の集中治療室（以下 ICU）で終末期に移行する患者の家族に対して予期悲嘆への看護実践を行ったた
め報告する。
＜方法＞
研究デザイン：事例研究。本研究では ICU入室55日目、56日目の看護実践に焦点をあてる。
事例紹介と経過：患者は10代女性。 BMI11と高度るい痩、低血糖、肝胆道系酵素上昇のため、救急搬送され全身精査目的に ICUに入室した。主な面会者は母と兄。
ICU入室後より肝不全、凝固因子不足からショック状態のため大量輸血実施。 ICU入室4日目に腎機能が悪化し透析導入、 ICU入室6日目に気管挿管実施。医師より家族に心停止に至る可能性があるが、高度のるい痩があるため
胸骨圧迫の無益性について説明された。 ICU入室24日目に気管切開を実施し、 ICU入室25日目に造影 CTで消化管穿孔が疑われたが保存療法で経過観察となる。 ICU入室42日目より面会制限開始となり週1回の病状説明と家族の希望で看護師からの電話連絡による情報提供を開始した。 ICU入室43日目に腹腔洗浄ドレナージ実施。 ICU入室50日目に突然の徐脈、低血圧があり家族に来院を依頼した。 ICU入室55日目敗血症性ショックとなった。
＜倫理的配慮＞患者の家族に研究承諾は自由意思で行うことができ、個人が特定できないよう配慮することを説明し書面で同意を得た。また所属施設の自主研究倫理審査会の承認を得た。
＜結果＞
ICU入室55日目敗血症ショックにより全身状態が悪化し、翌日家族が来院予定であったが、患者の姿を目の当たり©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会にすることで「敗血症性ショックによる組織循環低下及び面会制限により患者の状況把握ができない不安に伴う家族の悲嘆不適応リスク」があると考えた。このため看護師で家族の関わりについてカンファレンスを行い、患者の苦痛緩和を継続し、翌日の家族の来院時に状況の理解やニーズの再確認をすることとした。 ICU入室56日目
全身状態が更に悪化し、病状説明を受けるため来院した母と兄に医師より近い将来に心停止が起こることを説明された。母は終始言葉を発さず俯き、兄は原因を医師に尋ね、状況理解に努める様子があった。看護師から面会を行えなかった間の様子を伝えると兄は驚いた表情を見せ、1週間ぶりにベッドサイドで会った患者はイメージが異なり、もう少し早く来院していればよかったと感じたこと、面会制限緩和の希望があった。 COVID-19流行期であったため医師や看護管理者と検討し、面会者は母と兄に限定し、感染対策に留意し毎日30分の面会許可を行った。その後患者は ICU入室59日目に永眠された。
＜考察＞
面会を通して家族は生命危機を繰り返す患者を支え、家族もまた互いを支えあうことで心身のバランスを維持していた。しかし面会制限により家族は不安や会えないつらさを抱え、患者の状態が分からない「あいまいさ」が更に家族を苦しめ（松本,2022） 患者の病状が悪化した姿を見ることで想像を超える衝撃を受ける（稲又ら，2022）ことが明らかになっている。家族の状況理解を把握しながら面会を行えなかった間の情報提供を行う
ことは家族が想像していた患者の姿と終末期に移行する患者の姿のギャップを埋め、面会制限緩和を行い患者と家族が同じ空間や時間の共有をできる環境を提供することで家族の感情表出を促進し、悲嘆に向かうための準備
状態に繋げることができたと考える。

©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O25] 医療安全3
座長:斉藤 大介(北海道医療センター)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O25-01] A病院 RRS起動基準の妥当性評価ー院内心停止事例を分析してー○菰田 恭己1、石山 亞耶1、磯部 雄一1 （1. 独立行政法人国立病院機構九州医療センター

救命救急センター）
13:15 〜

13:25

[O25-02] 救命救急センター退室患者における臨床的悪化の予測を目的とした NEWSとNEWS 2の精度の比較○塩尻 洋大1 （1. 独立行政法人国立病院機構高崎総合医療センター）
13:25 〜

13:35

[O25-03] 院内急変： Rapid Response Team活動報告○桝田 成美1、松永 恵子1 （1. （宗）在日本南プレスビテリアンミッション淀川キリスト教病院）
13:35 〜

13:45

[O25-04] 看護師が主導する Rapid Response Systemの現状と課題○渡久地 佳奈1、山本 宏一1、下河辺 政子1、吉田 弘毅1、佐々木 ふみ1、三栖 麻理子1 （1. 災害医療センター）
13:45 〜

13:55

[O25-05] 活用されるＲＲＳを目指したがん専門病院の実践報告○深堀 慎一郎1 （1. 愛知県がんセンター）
13:55 〜

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14:05

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13:15 〜 13:25 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第7会場)[O25-01] A病院 RRS起動基準の妥当性評価ー院内心停止事例を分析してー○菰田 恭己1、石山 亞耶1、磯部 雄一1 （1. 独立行政法人国立病院機構九州医療センター

救命救急センター）

キーワード：RRS、起動基準【目的】
A病院は2018年11月に Rapid Response System（以下、 RRS）を導入した。 RRSの起動基準にはシングルパ
ラメータやマルチパラメータが知られており、 A病院はシングルパラメータを採用している。一般的に RRSの効果の一つに院内心停止の減少が挙げられるが、 A病院は RRS導入後も院内心停止は減少していない。この要因の一つに起動基準が関連しているのではないかと考え、 RRS導入後約3年間の院内心停止事例を後方視的に調査し、A病院 RRS起動基準の妥当性について評価することとした。
【方法】
2018年11月1日〜2022年3月31日までの院内心停止事例115例を対象とし、診療録を後方視的に調査した。このうち心停止8時間以内に兆候があった一般病棟の事例のみを抽出し、 A病院 RRS起動基準（以下、現行基準）で該当した群とマルチパラメータである早期警戒スコア（ National Early Warning Score：以下、 NEWS）で該当した群に分けた。さらに現行基準に該当した群は、基準項目に「何らかの懸念」を包含した群と「何らかの懸念」を除外した群に分けた。現行基準該当の「何らかの懸念」包含群と NEWS該当群との比較（比較 A）、現行
基準該当の「何らかの懸念」除外群と NEWS該当群との比較（比較 B）でそれぞれ yesta2000を用いてχ2検定により有意差を検証した。有意水準は0.05未満とした。なお、「何らかの懸念」は客観的なパラメータには該当しないが看護師が患者変化として看護記録に記しているものを抽出した。
【倫理的配慮】所属施設の倫理審査委員会の承認を得た上で実施した。
【結果】
比較 Aは55例で、現行基準該当51件（92.7％）、 NEWS該当48件（87.3％）、 P＝0.525で有意差を認めなかった。比較 Bは基準項目の「何らかの懸念」を除外した結果48例となり、現行基準該当41件（85.4％）、NEWS該当48件（100％）、 P=0.0185で NEWSのほうが有意に該当者を見落とさなかった。
【考察】
RRSは「起動要素」「対応要素」「システム改善要素」「指揮調整要素」の4つの要素から成り立つと言われる。「起動要素」にはさらに「急変認識」「起動基準」「起動職種」「起動方法」の4つの要素がある。本研究ではこの中の「起動基準」の要素について検討した。比較 Aの結果から、看護師の主観（何らかの懸念）が含まれた
現行の起動基準は NEWSと比較して有意差がなく、 A病院における院内心停止が減少しない要因に「起動基準」は関連していないことが示唆された。一方で比較 Bの結果から、現行の起動基準は看護師の主観に影響を受けており、看護師個人の「急変認識」が関与することが示唆された。看護師個人の急変認識を高める教育が重要であるが、知識の定着には時間を要することを加味すると RRS起動基準に NEWSを採用することの利点は大きいと言える。さらに NEWSに「何らかの懸念」を加えることで客観的なパラメータに主観的なパラメータが加わりそれらを複合的に評価することで幅広く急変の兆候を捉えることが可能になると考える。
【結論】
1. A病院の院内心停止が減少しない要因に RRS起動基準は関連しない。
2. 現行の RRS起動基準は看護師の主観に左右されており、看護師の「急変認識」が重要である。
3. より広く急変兆候を捉えるには客観的なパラメータと主観的なパラメータを複合的に評価する必要がある。

©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

13:25 〜 13:35 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第7会場)[O25-02] 救命救急センター退室患者における臨床的悪化の予測を目的とした NEWSと NEWS 2の精度の比較
1○塩尻 洋大 （1. 独立行政法人国立病院機構高崎総合医療センター）
キーワード：National Early Warning Score、National Early Warning Score2、退室基準【はじめに】一般病棟入院患者の臨床的悪化を予測する指標として，2012年に National Early Warning
Score（以下， NEWS）が開発された。 NEWSは様々な Early Warning Scoreの中でも，24時間以内の心停止，
ICU予定外入室，院内死亡の識別能力は高いと報告されている。また， ICU退室患者の臨床的悪化の予測に関しても有意な検出能力が報告されている。一方， NEWSの弊害としてⅡ型呼吸不全患者への適用における有害事象リス
クについて指摘されており，その懸念事項を背景に2017年には NEWS 2が新たに開発された。本研究では，救命救急センター退室患者における NEWSと NEWS 2の臨床的悪化の予測精度について比較するため後ろ向き観察研究を実施した。【目的】救命救急センター退室患者における臨床的悪化の予測を目的とした NEWSと NEWS 2の精度を比較する。【研究方法】2016年1月１日から2020年12月31日の期間中に， A病院の救命救急センターから一般病棟へ生存退室した COPD患者患者を抽出し，除外基準に該当しない150名の電子診療録を解析対象とした。主要評価項目を退室後24時間以内の臨床的悪化（心停止・ ICU予定外入室）とし， NEWS・ NEWS 2の精度
を ROC曲線下面積（ AUC； Area Under ROC Curve）の値で評価した。【倫理的配慮】本研究は東京医療保健大学ヒトに関する研究倫理委員会に関する研究倫理委員会（承認番号：院33-59）の承認および A病院臨床研究倫理委員会の承認を得て行った。【結果】 主要評価項目に該当した患者は7例（2.8％）であり，そのうち救命救急センター退室後24時間以内の死亡は5例（2％）， ICU予定外入室は2例（0.8％）であった。 NEWSと NEWS 2のス
コアリング結果は， NEWSは中央値3（ IQR 2-5）， NEWS 2は中央値5（ IQR 3-7）であった。主要評価項目に対する NEWSと NEWS 2の精度は， NEWSでは AUC= 0.843（95％ CI: 0.648- 1），スコア5点以上の感度/ 特
異度は85.7％/ 69.9％，陽性適中率は7.6％，スコア7点以上の感度/ 特異度は85.7％/ 88.8％，陽性適中率は18.1％であった。 NEWS 2では， AUC= 0.818（95％ CI: 0.673- 0.964）であり，スコア5点以上の感度/ 特異
度は100％/ 44.4％，陽性適中率は4.9％，スコア7点以上の感度/ 特異度は71.4％/ 72.8％，陽性適中率は7％であった。 NEWSと NEWS 2の精度に統計学的有意差は認めなかった（ p= 0.765）。【考察】本研究では，救命救急センター退室患者における臨床的悪化の予測精度において NEWSと NEWS 2に統計的学的な有意差は認めなかった。一方で， NEWS・ NEWS 2ともに救命救急センター退室後の臨床的悪化の予測精度は高い結果を示していることから， ICUおよび救命救急センターをはじめとしたクリティカルケア領域での退室基準における活用は退室後の患者安全に寄与する可能性が示唆された。【結論】NEWS 2は NEWSの精度は統計学的な有意差を認めなかった。一方， NEWSと NEWS 2ともに救命救急センター退室後の臨床的悪化を予測する高い精度を示した。

13:35 〜 13:45 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第7会場)[O25-03] 院内急変： Rapid Response Team活動報告○桝田 成美1、松永 恵子1 （1. （宗）在日本南プレスビテリアンミッション淀川キリスト教病院）

キーワード：院内急変、RRT/RRS、RRTラウンド活動＜はじめに＞2016年8月より RRT活動が開始されたがその後縮小・休止し2022年より再開された。 RRSの継続活動を可能にするため RRT活動の導入期、縮小・休止期、再開期における ICU緊急入院や院内急変、 RRT活動、病棟看護師らの意見から現状と課題を調査した＜目的＞ RRT活動の運用の一助とする＜方法＞後ろ向き観察研究＜期間＞2016年8月〜2023年3月＜倫理的配慮＞倫理審査委員会・所属長の承認を得て実施した＜結果＞ ICU緊急
入院平均数は、 RRT初回開始時25人/月（総数75人）縮小・休止期27人/月（総数81人）再開期17人/月であった。院内急変平均件数は、初回開始期は14件/月（総数42件）縮小・休止期10件/月（総数31件）再開期8件/月であった。死亡退院平均数は、初回開始期平均数31.3人/月（総数727人）縮小・休止期は23.5人/月（総数©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

564人）再開期30.5人/月（総数244人）であった。再開後の RRT活動は、 RRTラウンド平均日数11.6日（総数93日）ラウンド平均時間は27.9分。 RRT対象者件数（ラウンド時の相談数）は212件（約26.5件/月）その内
RRT介入総件数が206件（約25.8件/月）であり医療行為に至った件数は33件（平均4.1件/月）であった。 RRTラ
ウンド起動基準別では、看護師の懸念が53件、気道3件、呼吸77件、循環95件、意識11件であった。初回開始時の看護師アンケート調査は、 RRSの認知や理解度は高かったが「主治医がそばにいるのでコールするかどうかわからない」「いいシステムだと思うが実現するには難しい」などの意見が寄せられていた。しかし縮小・休止
期、新型感染症を経験した病棟看護師たちは「連絡（主治医）してもなかなか来てくれなくて」「オペ中なので助かります」などの意見があった＜考察＞ ICU緊急入院平均数を比較すると、 RRT初回開始時、縮小・休止期の差は少ないが RRT再開後の減少がみられた。これは RRT再開を期に院内急変時の対応や、急変の前兆として気をつけなければならない起動基準の提示、広報活動や教育が要因と考えられる。また院内急変平均件数は、年平均12件であったものが再開後8件と減少、こちらは有意な差が認められた。 ICU緊急入院数は、病棟での急変を起こす前兆を捉え、重症化に至るまでのアウトカムと考えられ院内急変件数も減少を認めており、 RRT活動が「院内における防ぎえた死」の一助となっていると言える。また RRTラウンドでは病棟モニターから起動基準を拾い出し、看護師らに患者の状態に意識を促した中で RRT対象と予測される該当者は212人（平均26.5/月）その中で
RRTコールに値する患者は206人（25.8人/月）でありこれは看護師らにコールしてほしい RRT数である。その中で何らかの医療行為実践をした数は33件（平均4.1/月）ありこの件数は院内急変や ICU緊急入院を予防できたア
ウトカムと言える。起動基準は循環、呼吸、看護師の懸念が多いが RRTコールでの介入件数は少なくラウンド活動での相談や介入が多くを占めていることから、これらが実際のコールにつながるような活動が必要であり、そのためには看護師らからのコールだけでなく NEWSスコアを自動集計し急変リスクの高い患者をあらかじめ把握できるような組織的な活動が必要である＜結語＞ RRT再開後院内急変は減少した。 RRTラウンド活動は急変時の気づきにつながる。院内急変の減少に向けて RRTコールを看護師だけに任せない環境が必要。データ収集・分析の継続。対応要素として RRT/CCOT支援機能の運用が必要である。

13:45 〜 13:55 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第7会場)[O25-04] 看護師が主導する Rapid Response Systemの現状と課題○渡久地 佳奈1、山本 宏一1、下河辺 政子1、吉田 弘毅1、佐々木 ふみ1、三栖 麻理子1 （1. 災害医療センター）
キーワード：RRS【目的】院内迅速対応システム（ Rapid Response System、以下 RRS）は、入院患者の容体急変前兆を早期に捉え、心停止前に介入するシステムである。当院には急変患者対応として、救急科医師と看護師により対応を行う
院内ホットラインがあり、毎年院内心停止が要請件数の最多を占めている。その背景を分析すると、心停止となる前に前兆がみられているものもあり、院内心停止を防ぐには組織全体で異常の早期発見・介入を行うシステムの構築が必要と考えられた。そこで、2022年7月より医療安全管理部門を中心に RRSの運用を開始したため、現状と課題を報告する。
【方法】2022年4月に医師・看護師・医療安全管理室・事務部門よりコアメンバーを選出し、 RRS導入準備を行った。救急看護認定看護師、診療看護師を中心に Rapid Response Team(以下 RRT)のメンバーを構成し、当院独自の起動基準の作成と要請内容の明確化を行った。また、 RRSを院内に周知するための教育として eLearning、研修会の活用や、直接病棟へ出向いて周知活動を行った。
【倫理的配慮】発表にあたり患者や職員が特定されないよう配慮し、所属長の承認を得た。
【結果】運用開始10ヶ月間で RRTの要請件数は13件であり、中には異常の早期発見、早期介入を行えた事例もあった。しかし院内心停止による院内ホットラインの要請件数は、26件であり、 RRS運用前と比較して大幅な減
少には至っていなかった。そのため RRTの要請を待つだけでなく、 RRT自ら連日病棟をラウンドする活動を開始
したところ、医師からの包括的指示にはかからない看護師の懸念に対する直接相談が増え、カンファレンスも行うことができた。また、直接情報交換を行い、コミュニケーションを図りながら、ベッドサイドでの患者観察をすることで、病棟看護師だけでは気づかない変化や徴候を OJTで共有することができている。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【考察】 e-Learningや研修および日々の実践活動によって当院における RRSは周知されてきており、相談や要請件数は徐々に増加している。要請件数が増加している要因として、日々の病棟ラウンドを取り入れたことにより各病棟看護師と顔の見える関係が構築されつつあること、相談相手が同じ看護師であるということなどが医師よりも相談しやすい環境を提供できているのではないかと考える。また、 RRTメンバーと病棟看護師が一緒に患者を観察することは経験や知識の差を埋めることもできるため、教育や医療安全の面でもメリットのある活動なのではないかと考える。さらに、当院の RRTは救急看護認定看護師や診療看護師など組織横断的に活動できる看護師が在籍しているため、部署や職種を超えた活動が可能になっている。このことは、救急看護認定看護師や診療看護師のアセスメント力により患者の検査や処置がスムーズに行うことができ、各診療科への迅速なコンサル
テーションにも繋がっている。
【結語】看護師主導の院内ラウンドは RRTの周知活動としての有用性が示唆された。看護師が抱く懸念事項などを相談しやすい環境・体制作りが大切であり、今後も院内心停止の減少に努めていくことが課題である。

13:55 〜 14:05 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第7会場)[O25-05] 活用されるＲＲＳを目指したがん専門病院の実践報告○深堀 慎一郎1 （1. 愛知県がんセンター）
キーワード：RRS、起動要素、対応要素、指揮調整要素、システム改善要素【背景・目的】A病院では2016年に Rapid Response System（以下、 RRS）の運用を開始した。しかし起動件数は増えず、効果的に活用される仕組みの見直しが必要であった。そこで RRSの基本構造とチーム体制を見直した結果、徐々に起動件数が増加している。今回、 A病院の実践を RRSの４要素（起動要素・対応要素・指揮調整要素・システム改善要素）で振り返り、その実践内容を共有することを目的とした。
【方法】
調査期間：2021年4月～2023年3月（2022年4月～新体制開始）
調査方法：新体制前後の起動件数と起動理由を調査した。
【実践内容】
起動要素
A病院独自の単一パラメーターに該当し、対応に不安や意見の不一致がある時に起動する仕組みから、緊急初動対応が必要な状態（通常の対応では困難、専門家の協力が必要、マンパワーが必要など）を起動要素に加え、活動範囲を拡大した。
対応要素
チームの形態は、第一報を RRS担当看護師が受け、 ICU専任医師（複数の診療科で当番制）と情報共有後、速やかに現場へ駆け付ける体制とした。 RRS担当看護師はクリティカルケア認定看護師（横断的配置）が担い、早期警告スコアで層別化し、必要があれば ICU専任医師、その他・専門家チームへ応援要請する体制とした。
指揮調整要素運用に関する管理・調整は医療安全管理室が担当した。医療安全管理委員会の下部組織として救急蘇生普及委員
会（ RRSの運用を担う委員会）が設置され、 RRSの代表者が医療安全管理会議へ参加し、新体制の検討を行った。
システム改善要素
医療安全管理会議で起動件数とその内容を報告した。そこで運用上の課題や発生事案の検証を行った。
【倫理的配慮】データ収集は個人が特定されないように配慮し、 A病院医療安全管理室、看護部の承認を得た。
【結果】
起動件数は2021年0件、2022年4件（0.4/1000入院）、2023年20件（2.2/1000入院）と増加した。起動理由
は、専門家の協力が必要12件（35％）通常の対応では困難11件（32％）主科医師の対応に不安5件（15％）重大©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

事例が発生2件（6％）横断的な対応が必要1件（3％）緊急で他院への搬送が必要1件（3％）マンパワーが必要
1件（3％）主科医師との意見の不一致1件（3％）であった。
【考察】
起動要素
起動理由は「専門家の協力が必要」「通常の対応では困難」などの起動が多いことから、緊急初動対応が必要な状態を起動要素に加えたことが件数の増加に繋がったと考える。
対応要素
Duncanらは、起動する看護師にとって看護師主体のチームの方が垣根が低く起動しやすいとしている。また
Dukesらは専門知識を持ち、他の業務を同時に求められないメンバーの配置が優れた結果を出したと報告している。今回、集中治療部門との連携が可能で、看護師をサポートしつつ、診療もサポートできるクリティカルケア
認定看護師を横断的配置とし、 RRSのコーディネーターを務めたことが起動件数増加の要因となった可能性がある。さらに起動件数を増加させるためには、病棟ラウンドを行うなど能動的な活動を検討する必要があると考える。
指揮調整要素運用に関する指揮調整を医療安全管理室が担ったことで、院内全体の課題と認識され、診療科や部署を超えた意見が取り入れられ、各部署への普及に繋がったと考える。
システム改善要素
起動件数は増加しているものの、定着を示す起動件数（25件/1000入院）に比べると低い。さらに活用されRRSを定着させるには、データ収集と分析、事例検証を継続し、フィードバックを繰り返し行うことが必要と考える。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O26] その他
座長:川口 なぎさ(大阪市立総合医療センター)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 13:55 第9会場 (会議室110)
オンデマンドサイトはこちら[O26-01] 救急搬送された重症低血糖患者に特定行為「インスリンの投与量の調整」を行った一例○山﨑 優介1 （1. 広島市立北部医療センター安佐市民病院）
13:15 〜

13:25

[O26-02] 二次救急病院での働きやすい ERをめざして～ ER業務に対するストレスを属性別に分析～○乾 貴恵1、橘 真紀子1 （1. 晋真会 ベリタス病院）
13:25 〜

13:35

[O26-03] 当院における High Flow Nasal Cannulaの使用状況と今後の課題○内海 由加里1 （1. 国家公務員共済組合連合会
13:35 〜

高松病院）

13:45

[O26-04] 都内大学病院支援センターにおける4病院７ユニットに対する tele-ICU支援の考察○住永 有梨1、小松崎 渚1 （1. 昭和大学病院
13:45 〜

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13:55

看護部）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

13:15 〜 13:25 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 13:55 第9会場)[O26-01] 救急搬送された重症低血糖患者に特定行為「インスリンの投与量の調整」を行った一例
1○山﨑 優介 （1. 広島市立北部医療センター安佐市民病院）
キーワード：重症低血糖、特定行為、インスリン【目的】救急外来搬送患者のうち重症低血糖による搬送は0.34％を占める。全体からみた割合としては低いが、重症低血糖は重大な合併症を引き起こす可能性があり、迅速な対応が求められる。また、重症低血糖患者の30.7％がインスリン使用者であり、要因として食事内容・タイミングの不適合や薬剤の過量もしくは誤投与が上位で挙がることから、再発予防のための薬剤調整や指導が重要となる。一方、2015年から特定行為研修制度が開始となった。特定行為「インスリンの投与量の調整」では、包括的指示でインスリンの単位数を変更でき、このような重症低血糖の場面において活用できる可能性がある。今回は救急搬送された重症低血糖患者に対して特定行為を行い、帰宅後の低血糖を回避することができた一例を報告する。
【方法】事例報告。看護記録と実際の場面を振り返り考察を行った。倫理的配慮については、患者が特定されないように配慮することで患者、家族への同意は行わなかった。また、所属長の承認を得て行った。対象： A氏
60歳代男性。既往に2型糖尿病、胆管がんがあり、両疾患とも B病院かかりつけであった。朝のみ血糖自己測定を行っており、インスリンは1日4回投与していた。胆管がんに対して化学療法を行っていたが、全身状態が悪く食欲低下傾向であった。そのため、糖尿病内科外来でインスリンを減量されていた。今回は、重症低血糖のため B病院に救急搬送となった。なお、本事例の実践者は救急外来で勤務する糖尿病看護特定認定看護師である研究者本人であった。
【結果】救急搬送時、 JCSⅠ-2、血糖値は30mg/dLであった。速やかに静脈路確保し50%ブドウ糖2A静脈投与を行った結果、 A氏の血糖値は回復し意識は清明となり、救急で対応した医師の判断で A氏は帰宅予定となった。帰宅後に再度低血糖を起こす可能性を考え、救急対応した医師にそのことを伝えた上で低血糖再発予防のための支援を引き受けた。本人と妻に自宅での状況を確認したところ、低血糖を思わせる症状が時々見られていたとのことであり、食欲はないこともあるが平均的には食べることができているとのことであった。本人、妻と話し、朝の血糖値も100mg/dLを下回ることも多いことがわかった。また、腹部を確認したところ、臍部左側にインスリンリポハイパートロフィが見られた。本人にインスリン注射方法を確認したところ、同じ部位に注射することが多いことがわかった。これらの状況を総合的にアセスメントし、帰宅後に再度低血糖を起こす可能性が高いと考えた。全体的にインスリン量が多いと考え、超速効型インスリン、持効型溶解インスリンともに減量し、インスリ
ンリポハイパートロフィを避けて注射するように説明した。また、血糖自己測定を朝以外にも行ってもらい、低血糖だと思ったらすぐにブドウ糖を服用してもらうように説明した。次回受診日まで日にちがあったため、途中に電話フォローを行う約束を行い帰宅となった。電話フォロー時には低血糖症状を起こしておらず、安心して生活しているとのことであった。また、その後は外来で療養支援を続けた。
【考察】特定行為を活用し、患者の状態、生活状況、セルフケア状況などを総合的に確認することで低血糖再発を防ぐことができた事例であった。本事例は糖尿病看護特定認定看護師による実践であったが、救急外来に特定行為研修を修了した看護師を配置することに加え、再発予防のためのチェックリストや指導フローチャートを作成するなど、重症低血糖患者のフォローアップ体制を構築することにより、低血糖再発予防につながると考える。

13:25 〜 13:35 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 13:55 第9会場)[O26-02] 二次救急病院での働きやすい ERをめざして～ ER業務に対するス
トレスを属性別に分析～©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○乾 貴恵1、橘 真紀子1 （1. 晋真会 ベリタス病院）
キーワード：二次救急病院、ストレス、属性別【はじめに】当院は二次救急指定病院であり、年間約3000件の救急を受け入れている。外来には ERと一般診療科があり、看護師の ER専属配置は困難なため日替わり担当制による勤務体系をとっている。常勤・非常勤関わらず
看護師全員が ERに携わっており、一般診療科にはないストレスを感じるという声が多く聞かれる。
【目的】 ER業務に携わる外来看護師のストレスを属性別に分析し明らかにする。
【研究方法】1）研究対象者：当院所属外来看護師

2）研究デザイン：量的研究

3）データ収集方法：質問紙法（先行研究より示された ER看護師のストレスカテゴリー２０項目、サブカテゴリー４５項目を引用）

4）調査

内容：「常勤・非常勤」「他施設での ER経験あり・ ER経験なし」２つの属性別の数値とカテゴリー分類した数
値をクロス集計し、フィッシャー正確確率検定する。
【倫理的配慮】当院の倫理委員会の審査を受け承認を得た。協力者は任意であり、断っても業務上の不利益を生じないこと、途中で辞退もできることを口頭および文書で説明を行った。アンケート記入をすることで同意を得たものとし、アンケートはパソコン入力で行い、匿名性が確保できるようにした。
【結果】ストレス要素には属性別で違いがあった。上位にあがったカテゴリーのうち、「常勤・非常勤」の属性
では、〔他者との葛藤〕〔重症患者看護〕〔看護援助のジレンマ〕で有意差があった。「他施設で経験あり・経験なし」の属性では〔重症患者看護〕〔看護援助のジレンマ〕で有意差があった。
【考察】〔他者との葛藤〕で高い有意差がみられたのは、常勤看護師だけがリーダー業務を担うためと思われる。その役割は、救急隊の応需依頼を医師に伝達し、応需にあたり多職種と業務調整をすることである。その中で、看護師と多職種の思いの違いから連携が図れないことがストレスの要因となっている。そこで、不定期だった救急外来委員会を定期開催、医師・多職種全員が、病院の救急応需に対する方針を理解し同じ思いを共有することで働きやすい環境になるのではないかと考える。 [重症患者看護]で有意差がみられたのは、非常勤看護師の ER実務時間が少ないことと、常勤・非常勤看護師への ER教育プログラムに違いがあり、重症患者対応に不安がある事が要因と考える。非常勤看護師の ER業務従事前オリエンテーションを整え、ｅ-ランニングの受講・勉強会を開催し、教育機会を設ける。それにより知識・実践の不足による不安の軽減に繋がると考える。〔看護援助のジレンマ〕で「常勤看護師」「経験なし」に有意差がみられたのは、 ER実務時間が多い中で業務の慌ただしさにより自分の思う看護ができていないことがストレスになっていると思われる。そのことは、 ERでは治療が最優先され、看護を実感できないことが原因と考える。その日の看護の振り返りを行い、ジレンマを持ち越さないために終礼の開催を開始した。終礼では基本、スタッフ全員が参加、カンファレンスを行う。看護に対する倫理的な思いを表出し、今後に生かせる提案や選択肢を増やすことでストレスの軽減につながると考える。
【結語】 ER業務に対するストレスが属性別に明確になったことで、教育体制や働きやすい環境づくりに何が必要か知ることができ対策を講じうることができた。今後も取り組みに対し評価をおこない働きやすい ERづくりを目指していきたい。

13:35 〜 13:45 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 13:55 第9会場)[O26-03] 当院における High Flow Nasal Cannulaの使用状況と今後の課題○内海 由加里1 （1. 国家公務員共済組合連合会

高松病院）

キーワード：呼吸管理、High Flow Nasal Cannula【はじめに】 High Flow Nasal Cannula（以下 HFNC）を高濃度酸素投与が可能で酸素吸入濃度の安定した高流量酸素投与システムであり、様々な生理学的利点により，換気効率や酸素化能の改善をもたらす呼吸不全の病状改善をはかる有効性の高い治療法である。また、高濃度酸素を吸入しながらも会話や食事が可能となり、不快感が少なく QOL維持の上でも有用であることが報告されている。当院は2013年より導入を開始しており、使用件数は年々増加している。 HFNCの使用状況を調査し、その結果と今後の課題を検討したため報告する。【目的】当院における HFNCに使用状況を調査し、今後の課題を検討する。【方法】2018年11月〜2022年3月までの期間©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会に、独自作成した HFNC導入チェックリスト使用を用いて HFNC使用した患者162例において、年齢・性別・基礎疾患・導入場所・使用前の酸素デバイス・使用日数・導入前後の SpO2・心拍数・呼吸回数・人工呼吸器移行の有無を後方視的に調査を行なった。【倫理的配慮】本研究は対象者の個人情報が特定できないように配慮し、収集したデータが外部に漏洩しないよう厳重に管理し、所属病院の倫理審査委員会の承認を得て実施した。【結果】
HFNCを使用した患者162例の平均年齢は79.65±10.31、男女比は男性118例・女性44例、基礎疾患は肺炎・間質性肺炎・心不全などの１型呼吸不全に使用が多く、導入場所は69.1％が一般病床であった。使用前の酸素デバイ
スはリザーバーマスクによる高濃度酸素投与が多く、平均使用日数は8.08±8.04であった。導入前後の SpO2・心拍数・呼吸回数は改善を認めていた。28.3％は人工呼吸器への移行をしていた。人工呼吸移行有群と人工呼吸移
行無群の比較では、導入後呼吸数が有意に少なくなっていた。【考察】 HFNCは簡便に使用でき、呼吸不全患者の呼吸管理に有用であるが、適応や中止判断を誤ると予後を悪くする危険性もあり，適切な使用が求められる。酸素療法の一環であり、一般病床でも多く使用されていることから、経時的に評価を行うとともに機器の異常がな
いか確認する必要があるため、 HFNC使用安全点検表やリアルタイムな設定変更が可能となるよう看護師が設定変更を行えるプロトコルを作成することが今後の課題である。

13:45 〜 13:55 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 13:55 第9会場)[O26-04] 都内大学病院支援センターにおける4病院７ユニットに対する
tele-ICU支援の考察
1○住永 有梨 、小松崎 渚1 （1. 昭和大学病院看護部）

キーワード：遠隔集中治療プログラム、tele-ICU
背景： tele-ICUは、遠隔地にある複数の ICUを支援側施設にいる集中治療室のスタッフが常時モニタリング
し、タイムリーにアドバイスすることで診療実績の向上につなげることを目標としている。2018年4月から A病
院と B病院の ICU4ユニットに導入した。導入後、予測病院死亡率が10％未満の Low Risk患者では実死亡率は
tele-ICU導入前後に変化はなかったが、予測病院死亡率10-50％の Medium Risk患者及び予測病院死亡率50％以上の High Risk患者においては、死亡率が有意に改善した（ Watanabe et al. Journal of Intensive Care: Mar
7;11(1):9. 2023) 。2020年に A病院に CCU/SCUの機能を持つユニットが新設された。今回、新たに C病院とD病院の２つの ICU計28床がそれぞれ tele-ICUに接続され、2023年１月から３月の間、支援介入前のデータ収集を実施した。 目的： ICU７ユニットの特徴と患者重症度及び支援の内容を分析し、2023年から新規導入2ユ
ニットに対する支援を考察する。 方法：2023年1月から3月の間に4病院7ユニットに登録された全患者を対象と
し APACHEスコアを調査した。また、既存の A病院、 B病院への支援内容の緊急度を情報共有/教育・予防的支援・緊急に分類し、支援による患者状態の改善度や支援数と患者重症度との関連を検討した。本研究は、所属施設の研究倫理審査を経て実施した。 結果：新規導入の⑥ UNITと⑦ UNITの平均 APACHE Scoreは、それぞれ
50.29と44.95であった。 Low Risk患者の実患者死亡率/予測死亡率比はそれぞれ0.5と0.15、 Medium Risk患者における実患者死亡率/予測死亡率比は、それぞれ0.87と0.9であった。 High Risk患者の実患者死亡率/予測死亡率比はそれぞれ0.89と1.25であり、患者重症度から予測した死亡率を超えたのは g-UNITでの High Risk患者の死亡率であった。支援記録を分析したところ、2病院5ユニットとの総交信回数は97回（看護師91回、医師6回）で、このうち tele-ICUからのアプローチは83回、ユニットからのコンサルテーション要請は14回であった。医師の交信は全てコンサルテーション要請への対応であった。支援の結果、48例で患者状態が改善、49例で患者状態に変化がなかった。情報共有/指導は、24件で電子カルテとモニターの誤接続やカルテ誤記入の指導などであった。予防的支援は、53件でせん妄や認知症患者の事故抜去と転落予防や呼吸器の加温加湿器の空焚きなどであった。緊急支援は、20件で低血圧や呼吸状態悪化などの患者の状態変化に対してであった。 考察：支援内容は予防的支援が多く、これらの支援によって死亡率などの診療実績向上の関連が推察される。今回
新たに導入した⑥ UNITと⑦ UNITの2施設はいずれも特徴が⑤ UNITに類似しており、 Medium risk及び High
risk患者において、支援の開始により実患者死亡率/予測死亡率比の改善の見込みがある。しかし、モニター越しのコミュニケーションのみで完結する支援だけではなく、文化的に行われているような治療やケアなど、組織背©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

景が関わる課題に対しての支援を計画する上では、診療実績や支援記録の分析だけでは不十分であり、スタッフの配置や患者の特徴及びケアや治療の特徴などの情報収集が必要だと考えられる。今回は3ヶ月のデータのみで行われたことが本研究での限界である。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O27] 重症患者看護座長:溝江 亜紀子(東京医科歯科大学病院)
2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O27-01] レベル1ホットラインを使用した CHDF装着患者の体温維持管理○神殿 享子1、木田 直宏2、田中 寧々2、中瀬 有紀2、山本 伸枝2、呉 愛子2 （1. 奈良県総合医療センター、2. 関西医科大学総合医療センター）
14:15 〜

14:25

[O27-02] Emergency HCUへ入院する患者に対するリアリティオリエンテーションのせん妄予防の効果○松林 久美子1、菊池 健太郎1、高橋 龍二1、篠原 菜穂1、手島 芳江3、大久保 健一2 （1. 東海大学
医学部付属病院救命救急センター、2. 東海大学医学部付属病院、3. 東海大学医学部看護学科）
14:25 〜

14:35

[O27-03] 救命センター ICU看護師へ向けた肺エコー教育プログラムにおける習得状況の検討○井上 成美1、辻本 真由美1、伊藤 里香1、後藤 由利子1、今長谷 あかり1、松下 紗織1、岩間 朋子1、谷口 隼人2 （1. 横浜市立大学附属市民総合医療センター
医療センター
14:35 〜

EICU、2. 横浜市立大学附属市民総合

高度救命救急センター）
14:45[O27-04] 重症 COVID-19患者とその家族に対する ICU Diaryを使用した看護の取り組み○山内 美咲1、武知 颯1、矢野 寛明1、竹森 香織1、手島 由季2 （1. 愛媛大学医学部附属病院、2. 九州大学病院）
14:45 〜

14:55

[O27-05] 口腔ケアの標準化に伴う人工呼吸器関連肺炎低減への取り組み○藤原 麻友美1 （1. 医療法人徳洲会
14:55 〜

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15:05

八尾徳洲会総合病院）

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

14:15 〜 14:25 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第6会場)[O27-01] レベル1ホットラインを使用した CHDF装着患者の体温維持管理○神殿 享子1、木田 直宏2、田中 寧々2、中瀬 有紀2、山本 伸枝2、呉 愛子2 （1. 奈良県総合医療センター、2. 関西
医科大学総合医療センター）
キーワード：ホットライン、体温、CHDF
Ⅰ．はじめに人間の体温は、一般的に中枢温が37.2℃より低い場合は体温調節性末梢血管収縮やシバリングなどが起こるとされている。 持続緩徐式血液濾過透析（以後、 CHDFと略す）装着患者は、特に血液回路からの放熱で容易に体温が低下しやすく、膀胱温度36℃前半の体温で末梢冷感やシバリングが起こっている現状があった。 CHDF患者に対して、必要時レベル1ホットライン(以後、ホットライン)を使用し血液回路の加温を図り体温を維持しているが、明確な基準はなかった。そのため、効果的に体温維持管理できるようにする必要があると考えた。
Ⅱ．研究目的CHDFの体温維持管理において、看護師の看護介入が CHDF装着患者の体温変動にどのように影響するのか明らかにできる。
Ⅲ．研究方法1．対象
2021年7月1日～2022年6月末日までに、 GICUで入院時に CHDFを施行した患者74名中49名
2．研究種類・デザイン・方法
・既存の情報を用いた観察研究
・ CHDF導入後3日間の体温を、看護師がホットライン ON・ OFFをした各6回までのデータを抽出
3. 分析方法
・体温上下降速度の違い：分散分析
・鎮静剤・昇圧剤使用の有無での体温上下降速度の違い： T検定
Ⅳ．倫理的配慮
関西医科大学総合医療センター研究倫理審査委員会承認番号：2022203
Ⅴ．結果
CHDF装着患者に、ホットラインを使用することで体温は優位に上昇し、30分でも効果をみとめていた。ホットラインを OFFすると有意に体温は低下した。下降速度に関しては、60分後では、37.1-37.5℃で OFFすると、37.6-68.0℃で OFFするより優位に体温が低下し、差が大きいもので1℃近く低下していた。 昇圧剤を使用していると、35.1-35.5℃ ON群と36.1-36.5℃ ON群で体温が上昇しにくい結果となった。鎮静剤を使用していると、36.1-36.5℃・36.6-37.0℃ ON群で優位に体温が上昇しにくい結果となった。鎮静剤と体温下降の関係性は、鎮静剤を使用していると37.1-37.5℃ OFF群で有意に体温が低下していた。ホットラインを ON・ OFFした
体温と体温上下降速度に相関関係が認められ、昇圧剤・鎮静剤を使用している患者は使用していない患者に比べ体温が上がりづらい傾向があった。
Ⅵ．考察
永末の研究によると、37℃に加温していても34.0-35.0℃の血液が体内に流入する可能性があり、 CHDFでは低体温になるリスクが高い治療であることが示唆されている。しかし、ホットラインは41℃に CHDF回路自体を加温することで、有意に体温が上昇したことからも、体温上昇・維持に有用であったと考える。 偶発性低体温症ガイドライン2018によると、体外復温法では復温速度は 0.5～1 度/時間程度であり、体内復温法では復温速度は5～15度/時間程度ともっとも早いとされている。今回の研究では、ホットラインにおける体温上昇速度は約0.3～0.4℃/時であった。体内復温法にくらべ効果が薄かったのは、血液流量が透析や ECMOの時に比べ低流量で©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会あることが考えられる。しかし、体外復温法と同じ程度の効果があった。 今回、昇圧剤や鎮静剤を使用している患者はそうでない患者に比べ体温が上昇しにくい傾向があり、昇圧剤や鎮静剤を使用しているような病態の患者は、1時間で0.5℃以上低下していた結果からも、37.0℃で OFFするのはすぐに低体温になる危険性が示唆された。
Ⅶ．結語・ホットラインは30分という短時間でも体温上昇の効果があった・鎮静や昇圧剤を使用する集中治療が必要な患者は至適体温維持のため早めの介入が必要である

14:25 〜 14:35 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第6会場)[O27-02] Emergency HCUへ入院する患者に対するリアリティオリエン
テーションのせん妄予防の効果
1○松林 久美子 、菊池 健太郎1、高橋 龍二1、篠原 菜穂1、手島 芳江3、大久保 健一2 （1. 東海大学医学部付属病院
救命救急センター、2. 東海大学医学部付属病院、3. 東海大学医学部看護学科）
キーワード：せん妄予防、リアリティオリエンテーション
Ⅰ．研究目的
せん妄は治療の遅延、入院期間の延長や予後に関連し患者と病院運営において課題である。急性期のせん妄発症率は80％以上と言われ、当病棟もせん妄発症者は多く見られる。一般的にせん妄予防は見当識確認の促しが推奨されているが、当病棟では時計やカレンダーの常設はなく、せん予防ケアも体系化されていない。救急病棟では一般病棟より早くせん妄を発症することを示唆する研究もあり、緊急入院患者に対するせん妄予防ケアの検討を実施し、認知症ケアとして活用されている現実見当識訓練がせん妄予防にも活用できると考えた。そして当院
救命救急センター内の Emergency High Care Unit（以下 EHCU）にて、時計とカレンダーをベッドサイドへ設置
し、患者が見当識を確認できる環境提供と促しを行うリアリティオリエンテーション(以下、 ROとする)というケアを開始した。本研究の目的は、 ROがせん妄予防に効果があるのかを明らかにすることである。
Ⅱ．研究方法
1.研究デザイン：観察研究
2.対象：2022年4月20日から10月20日までに EHCUへ緊急入院した患者の内、入院時の CAM-ICU測定結果が陰性かつ GCSが E3点以上・ M6点に該当し、既往歴に認知症がない患者。
3.評価項目： CAM-ICU、 RO実施の有無 、年齢、性別、酸素投与の有無、疼痛、体温、呼吸数、脈拍数、血圧、入院時病棟、入院時間、部屋移動の有無、離床の有無
4.分析方法： RO実施前後のせん妄発症率をカイ2乗検定にて分析し、有意差を認めた項目に対し多重ロジス
ティック回帰分析を行なった。検定ソフトは SPSS ver.26を使用し有意水準0.05とした。
Ⅲ．倫理的配慮
本研究は、○○臨床研究審査会の承認を得た。収集したデータは患者個人が特定されないように記号化した。
Ⅳ．結果
対象者総数は318人、男性207人、女性111人。65歳以上が202人であり、入院疾患は脳血管疾患が一番多く、次いで心疾患であった。
1.せん妄発症率は、年齢、酸素投与の有無、呼吸数、体温、脈拍数、血圧、 RO実施の有無に有意差を認めた（表1）。
2.有意差を認めた項目をロジスティック回帰分析に投入し年齢、呼吸数、体温、脈拍数、 RO実施の有無の順にせん妄発症に影響している可能性を認めた。（表2）©一般社団法人 日本救急看護学会

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Ⅴ．考察
ROの実施は、せん妄予防に効果があることが示唆された。見当識確認は副作用がなく簡易に実施できるためROを実施することが望ましいと言える。年齢については、65歳以上の高齢者がせん妄発症に有意に関連を示した。高齢は、せん妄発症の準備因子の1つであり、本研究でも影響があったと考えられる。また、一般的にせん妄は重篤な疾患など促進因子をもつ場合に発症しやすいと考えられている。今回の体温と呼吸数、脈拍の異常がせん妄発症に関連性を認めたのは、異常値が見られた患者が重篤な状態や疾患であったことが推測され、発症の要因であると考えた。年齢や体温等は、せん妄発症の準備・促進因子に当たり看護師の介入に限界がある。しかしROは、環境因子に属し看護介入が可能な部分であるため、積極的にせん妄予防として実施していくことが望ましいと言える。
Ⅵ．結論
1.時計とカレンダーを用いた ROの実施は、せん妄予防に効果があると示唆された。
2.ROは、看護介入可能であるせん妄発症因子であり、実施していくことが望ましい。

14:35 〜 14:45 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第6会場)[O27-03] 救命センター ICU看護師へ向けた肺エコー教育プログラムにおける習得状況の検討○井上 成美1、辻本 真由美1、伊藤 里香1、後藤 由利子1、今長谷 あかり1、松下 紗織1、岩間 朋子1、谷口 隼人2（1. 横浜市立大学附属市民総合医療センター

EICU、2. 横浜市立大学附属市民総合医療センター

高度救命救急センター）
キーワード：超音波画像診断装置、肺エコー、救命ICU、教育プログラム、OSCE【目的】超音波診断装置（以下エコー）は、非侵襲的でリアルタイムの患者情報が得られ、近頃看護師によるエコーの活用が始まっている。しかし、 ICUでの看護エコーの活用はまだ発展途上と言える。 A病院救命センター
ICUでは肺エコーによるフィジカルアセスメントの向上を目指し、エコーの教育プログラムを作成・実施している。肺エコーの他に、エコーに触れる機会を増やす目的で、末梢血管、膀胱、消化管エコーについてもプログラムを実施している。全国的にも看護師による肺エコーの取り組みは少なく、 A病院においても肺エコーは難しいという声がきかれた。そこで、 OSCEの結果から肺エコーとその他の項目との習得度の違いを比較し、今後の教育プ
ログラムに活かすこととした【方法】プログラム実施後2～6か月後に OSCEを2回実施した。肺では「肺底部を描出」「 Curtain signを示すことができる」、末梢血管では「スイープ走査を行い血管走行を追えた」、膀胱では「横断像から90度プローブ
を回転させ、膀胱（縦断像）を指し示した」等の評価項目を設定し、評価を行った。その結果から「アドバイス
なしでできる」の評価が8割以上（ A評価）の人数を、肺エコーとその他の項目で比較する。また、 OSCEの1回目と2回目の結果について項目毎に同様に比較する。統計ソフト EZRを用いて、２群間の比率の差について
McNemar検定を行う。 当該施設の倫理審査委員会の承認および、対象者の同意を得て実施した。
【結果】2022年9月から教育プログラムを開始し、2022年11月～2023年4月に OSCEを2回実施した。プログラ
ム履修者は31名で退職等によりプログラム履修途中となった4名は除外し27名のデータを分析した。 OSCE1回目
で A評価となった人は肺エコーで1名（3.7％）であり、末梢血管12名（44.4％）、膀胱9名（33.3％）、消化管7名（25.9％）と比較し優位に少なかった。また、2回目の OSCEでは、肺エコー6名（22.2％）、末梢血管22名（81.5％）、膀胱16名（59.3％）、消化管12名（44.4％）であり、1回目と2回目の各項目の OCSE結果を比較すると、末梢血管と膀胱エコーでは2回目の方が優位に A評価の人数が増えているが、肺および消化管エコーでは増加はみられるものの、有意差はなかった。
【考察】肺エコーの OSCEによる評価が他の項目と比較し低い傾向がみられた。現在の教育プログラムにおいて想©一般社団法人 日本救急看護学会

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定した到達レベルは、看護師にとって難易度が高いことが推察された。末梢血管や膀胱のエコーは、血液や尿といった液体成分を映し出すため、わかりやすい。一方、肺エコーおよび消化管エコーはランドマークとなる臓器を描出し、解剖学的知識を用いながら映し出すことが必要であり、看護師にとって難易度が高い可能性が考えられる。1回目と2回目の OSCEの比較において、どの項目も2回目の方がＡ評価の割合が増加しているものの、末梢血管と膀胱エコーにおける増加が優位に多いことから、肺エコーと比較し末梢血管と膀胱エコーが看護師にとって習得しやすいプログラムであると考えられる。よって、教育プログラムの実施に際して、エコーに慣れる
初学者の段階では末梢血管や膀胱エコーから開始することが効率的である可能性が示唆された【結論】 OSCEで８割以上アドバイスなしで実施できる人の割合は、肺エコーと比較し、末梢血管エコー、膀胱エコーで優位に多かった。そのため肺エコー教育プログラムを実施する際には末梢血管や膀胱エコーを行いエコーに慣れ、その後解剖学的知識をつけ肺エコーを実施することが有効であると考えられる。

14:45 〜 14:55 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第6会場)[O27-04] 重症 COVID-19患者とその家族に対する ICU Diaryを使用した看護の取り組み1○山内 美咲 、武知 颯1、矢野 寛明1、竹森 香織1、手島 由季2 （1. 愛媛大学医学部附属病院、2. 九州大学病院）
キーワード：ICU Diary、COVID-19、PICS【目的】先行研究より、重症 COVID-19患者は長期間の人工呼吸器管理を含めた集中治療が必要であり、集中治
療後症候群（以下 PICS）の発症が多いとされている。Ａ病院では、 ICU退室後にせん妄を発症する患者や家族からの不安の訴えを多く経験した。 A病院の COVID-19重症患者は、 ICU在室期間が平均19.8日と長期化傾向であった。また、感染予防のため面会禁止であったため、患者・家族に対し ICU Diaryを使用した看護を行った。本研究では、 ICU Diaryを使用した看護が患者・家族の精神状態へどのように影響したかを明らかにする。
【方法】本研究は、所属病院の看護研究・倫理委員会の承認を受け実施した。 A病院 ICUに入院し、48時間以上の人工呼吸管理を行った重症 COVID-19患者に対して、 ICU Diaryを作成し、覚醒後に入院経過の振り返りを行った。家族に対しては、病状説明等で来院した際に ICU Diaryをすすめた。取り組みを分析するため、退院後6か月経過した患者・家族に対して研究者が電話で半構造化面接を行い、逐語録からコードを作成しカテゴリー化した。
【結果】対象者24名のうち、同意を得られた介入群の患者2名と家族4名、非介入群の患者2名と家族2名からデータを得た。介入群の患者2名より抽出された20のサブカテゴリーから、〈生活や娯楽に大きく影響する重症
COVID-19患者の後遺症〉〈入院中に体験した治療の辛さ〉〈 COVID-19感染症に罹患したという自覚〉〈入院生活に関する思い出〉〈退院後の健康な精神状態〉〈 ICU Diaryの効果〉の6つのカテゴリーが抽出された。非介入群の患者2名より抽出された5つのサブカテゴリーからは、〈失われた鎮静期間の記憶〉〈退院後の健康な精神状態〉〈集中治療を経て強くなった家族の絆〉の3つのカテゴリーが抽出された。介入群の家族4名より抽出された16のサブカテゴリーから、〈 COVID-19感染症に罹患したという自覚〉〈ふとしたきっかけで苦しんでいる患者を思い出す〉〈親の死の経験による、忘れられない悲しみ〉〈退院後の健康な精神状態〉〈 COVID-19感染症に対する恐怖感〉〈 ICU Diaryの効果〉の6つのカテゴリーが抽出された。非介入群の家族2名より抽出された4つのサブカテゴリーからは、〈 COVID-19感染症に対する恐怖感〉〈退院後の健康な精神状態〉の2つのカテゴ
リーが抽出された。
【考察】介入群の患者からは、「入院中にあった恐怖感がなくなった」「自分の死の夢を見なくなった」「 ICU
Diaryが現実を受け止めるためにとても役立った」との語りがあった。 ICU Diaryによる入院経過の振り返り
が、退院後の健康な精神状態の一助となっていたと考えられる。介入群の家族からは、「患者退院後も ICU
Diaryを読んでいる」「患者が透析をしている様子を ICU Diaryから想像できた」との語りがあった。面会禁止下において、 ICU Diaryは面会の代替手段としての役割を果たしていたのではないかと考える。また、介入群の患者・家族は非介入群の患者・家族と比較し、入院中から退院後までの経過について多くの語りがあり、理学療法©一般社団法人 日本救急看護学会

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士とのリハビリやベッドサイドの家族写真など、詳細な情景についても述べられていた。これらのことから、 ICU
Diaryは患者の曖昧な記憶を再構築する一助となっているのではないかと考える。本研究は、対象者が少なく抽出されたカテゴリーの信頼性が十分ではないため、今後も取り組みを続け、 PICS予防への看護ケアに活かす。

14:55 〜 15:05 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第6会場)[O27-05] 口腔ケアの標準化に伴う人工呼吸器関連肺炎低減への取り組み○藤原 麻友美1 （1. 医療法人徳洲会

八尾徳洲会総合病院）

キーワード：口腔ケアアセスメントツール、人工呼吸器関連肺炎、OAG【はじめに】
気管挿管を有する患者の口腔ケアは、口腔内機能の維持の他、人工呼吸器関連肺炎（ Ventilator AssociatedPneumonia：以下 VAP）の予防のために重要であるとされている。 A病院、高度治療室（ High Care Unit：以下HCU）において、口腔ケアの実施や評価について統一された方法はなく、患者の口腔内衛生環境について考察される機会は乏しかった。また、 VAPについても毎年数件発生しており、患者の口腔内衛生環境についての検討及び改善をする必要があると考えた。口腔ケアアセスメントツールの導入及び改善策の標準化により、 VAP発生率の低減に寄与することができたので、ここに報告する。
【目的】
口腔内アセスメントツールの導入による口腔内評価の定着化
VAP発生率の低下【方法】
2021年4月より口腔内の観察結果を共通認識できるよう、 Oral Assessment Guide（以下： OAG)を導入し、スコアリングを開始した。2022年3月より口腔内衛生環境の改善策として、 OAGによるスコアリング継続の他、対応策を標準化したフローチャートを作成。経口挿管・気管切開による気道確保をしている人工呼吸器使用患者を対象に、 VAPの発生率の推移を観察した。
倫理的配慮：データは、個人情報が特定されない方法で集計。また、本研究は所属病院の倫理委員会の承認を受けて実施した。
【結果】
OAGでのスコアリングを開始することによって、患者の口腔内の観察を行う習慣がつき、共通した言語で患者の口腔内衛生環境について評価することができた。しかし、観察とアセスメントツールを用いたスコアリングだけ
では、口腔内環境が改善していることを示す、合計点数の低減や VAPの減少には繋がらなかった。そこで、改善策として、 OAGの項目の声・嚥下・口唇・舌・唾液・粘膜・歯肉・歯の８項目のうち、声と嚥下を除く６項目に対し、ハイスコアであった場合の対応を標準化するフローチャートを作成した。
フローチャート導入後は、 OAGの平均点は1.2点の減少を示し、 VAP発生率は1000デバイスあたり2.5件から1件へ減少を認めた。患者の口腔内衛生環境の評価・改善策を標準化することで、 VAP発生率の低減に繋がった。
【考察】
口腔ケアアセスメントツールである OAGと、改善策を導くためのフローチャートを併用することで、 VAP発生率を減少させることができた。また、適切に評価を行えるようにフローチャートの運用方法を取り決めたことや、粘膜・歯肉・歯の項目でハイスコアであった場合には、口腔外科へコンサルトを行い歯科医・歯科衛生士の継続的な介入の協力が得られたことで、より専門的なケア介入を行うことができた。
しかし、 VAPの予防策は口腔ケアだけでなく、少なからず VAPの発生も認めているため、今後は VAPバンドルの導入などさらなる発生率の低下を目指す必要がある。

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一般演題 | 口演[O28] 家族看護3
座長:奥田 晃子(大同病院)
2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O28-01] 高度救命救急センター緊急入院の初療待機中における家族看護の実態調査○小原 優太1、佐々 智宏2 （1. 広島大学病院

高度救命救急センターICU、2. 広島大学病院

高度

救命救急センターECU）
14:15 〜

14:25

[O28-02] 救命センターにおいてせん妄を発症した患者家族の体験○辻本 真由美1 （1. 横浜市立大学附属市民総合医療センターEICU）
14:25 〜

14:35

[O28-03] 検視を受ける患者の家族ケアⅡ
ー認識と行動の相関関係についての考察－○杉浦 公有子1、石野 恵子、立澤 宏真 （1. 春日井市民病院）
14:35 〜

14:45

[O28-04] 救急外来における熱傷患者家族への看護の現状と課題○伊藤 美智子1、牧野 夏子2、佐藤 実李3、村中 沙織3 （1. 名古屋学芸大学看護学部、2. 札幌市立大学看護学部、3. 札幌医科大学附属病院）
14:45 〜

14:55

[O28-05] 外傷系ＩＣＵにおける遠隔リモート面会が患者の精神症状に与える影響○吉村 将規1、髙橋 誠一1、猿谷 倫史1 （1. 埼玉医科大学総合医療センター）
14:55 〜

©一般社団法人 日本救急看護学会

15:05

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14:15 〜 14:25 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第7会場)[O28-01] 高度救命救急センター緊急入院の初療待機中における家族看護の実態調査
1○小原 優太 、佐々 智宏2 （1. 広島大学病院

高度救命救急センターICU、2. 広島大学病院

高度救命救急セン

ターECU）
キーワード：家族看護、高度救命救急センター、初療待機中【目的】高度救命救急センターに患者が緊急入院後、家族は心理的危機状態に陥りやすい状態にある。また、初療中は患者の全身状態の安定に時間を要するため、家族が患者に面会できないまま長時間待機することになる現状がある。初療待機中から家族のニードを踏まえた上での看護実践の必要性を感じた。そこで緊急入院となった患者の家族に対して、初療待機中に提供している看護実践の実態を明らかにすることを目的とした。初療待機中の看護実践の実態を可視化することは、家族看護の質の向上に寄与する可能性がある。
【方法】 A病院高度救命救急センター ICU・ ECUの看護師82名を対象に無記名自記式質問紙による調査を行った。初療待機中に家族に対して行っている看護実践の質問項目は Molterの45のニードを基に作成し、質問項目への回答はリッカート尺度の5段階とした。対象者の属性や質問項目については単純集計を行った。調査方法は
アンケートを配布し、看護師控室に常設した回収ボックスに調査票を投函してもらい、回収を持って研究協力を得たものとした。また、無記名アンケートのため回収後の調査票の破棄及びデータ削除はできないこと、協力が得られない場合も何ら不利益を被ることはないことを明示した。なお本研究は、○○倫理審査委員会による承認を得て実施した。
【結果】看護師82名に対してアンケートを配布し、45名から回答を得た（有効回答率54.9％）。看護師経験年数
は平均8.04年、クリティカル領域経験年数は平均6年であった。看護実践として最も多いのは「家族が理解できる
言葉で説明すること（98％）」、次いで「患者に行われていることを説明すること（95％）」「質問に対して誠実に答えること（95%）」であった。実践している割合が低かった項目は「待機中に家族ができることを伝える
こと（37％）」「後に来院された家族にも状況を伝えること（40%）」であった。看護師が重要と考えている上
位3項目は「病状について説明してもらえるように医師と調整すること」「質問に対して誠実に答えること」「患者の状態の変化を伝えること」であった。上位項目のうち看護実践率が低かった項目は「患者の状態の変化を伝えること（50%）」であった。
【考察】 Rolland1)は危機的状況下で家族が果たす5つの課題を挙げている。このうち初療待機中の家族に対して看護師が提供できると考えられるものは、「以前の家族の同一性が失われたことに対して悲嘆のプロセスを踏む
こと」「短期間で危機状態を立て直すために家族員が協力すること」である。悲嘆のプロセスを踏むためにまず状況を正しく認識する必要がある。看護師は初療待機中に情報提供や病状説明の調整を多く行っていることが明らかになり、これらの看護実践は家族が課題を認識することに繋がっていると考えられる。また、家族は突然の発症・受傷という危機的状況に対して、協力し対処しなければならない。「後に来院された家族に対しても情報を伝えること」は実践率が低かった。家族が一つのシステムとして協力できるよう、家族の関係性や理解度を踏
まえて関わっていくことが必要であると考えられる。
初療待機中に患者の状態の変化を伝えることは、看護師が重要と認識しているが実践率が低い項目だった。初療と並行して状態の変化を伝えるマンパワーの問題や、病状説明は医師に依頼する必要があることが要因として考えられる。人員配置を行い看護師ができる範囲での情報提供や、他職種と協働することが必要である。
参考文献
1）鈴木和子,渡辺裕子：家族看護学第4版,p233-235,2017

14:25 〜 14:35 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第7会場)[O28-02] 救命センターにおいてせん妄を発症した患者家族の体験©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○辻本 真由美1 （1. 横浜市立大学附属市民総合医療センターEICU）
キーワード：せん妄、家族看護、体験、救命センター【目的】せん妄患者の家族や介護者は、せん妄患者自身やケアをする看護師以上にストレスを感じるとされ、せん妄患者の家族への看護介入も重要であると考えられる。そこで、救命救急センターにおいてせん妄を発症した患者家族の体験を明らかにし、求められる看護支援を検討することを目的とする。 【方法】 A病院救命救急セン
ターに入院中にせん妄と診断された患者の家族に、半構造化インタビューを行い、せん妄患者家族の体験や思いに関して質的記述的に分析を行う。分析の手順は、逐語録を作成し、せん妄患者家族の体験や思いを意味単位が分かる文章単位で抽出し、コード化を行う。意味内容が類似するコードを集めカテゴリー化を行う。 研究に際して、 A病院の大学倫理審査委員会の許可を受け、患者家族に文書による同意を得て実施した。 【結果】 2016年
４月～2020年１月に、5件の患者家族より同意を得てインタビューを実施した。うち１件は同意撤回の意向があり4件（6名）のインタビューデータを分析した。インタビュー対象者は、配偶者が3名、姉妹1名、子どもが２名であった。患者の平均年齢は63.3±14.1歳であり、男性5名で、全員が過活動型せん妄だった。患者の疾患は外傷
2名、消化管穿孔・腹膜炎2名であった。 分析の結果、せん妄患者の様子を捉えたカテゴリー7個、家族の思いに関するカテゴリー10個、家族の行動に関するカテゴリー５個が生成された。（表1）【考察】 せん妄患者の家族は、面会時に患者と接する中で、つじつまの合わなさや同じことを何度も聞いてくる、帰れる状況ではないのに帰りたがる、幻覚といった認知の障害、注意および意識の障害を捉えていた。また、機嫌や様子がポンと変化する症状の日内変動も捉えていた。家族は普段と違う患者の様子をつぶさに捉え、衝撃を受け近づくことさえ怖いと感じることもあった。また、もう戻らないのではないか、苦しいだろうと思い、せん妄症状が治療に関する意思決定に影響する可能性があることが明らかとなった。 家族がせん妄患者の支援者として役割を十分に発揮するには、家族自身のストレスが軽減し、家族のニードが満たされていることが必要だとされる。家族は、看護師が一生懸命せん妄症状に対応していることが助けになると感じており、まずは看護師がせん妄患者に対して丁寧に、患者の安楽に向けて対応することが求められる。そして家族に対しては、普段と異なる様子の患者に共に対応し、家族の戸惑いを受け止めること、せん妄に関する知識を提供し、一時的なものであることを保証すること、普段の患者について語る場を持つこと、時に家族が休息のために患者と離れることを承認すること、意思決定にせん妄症状が影響していないか意思決定の背景を掘り下げることが、せん妄患者家族の支援につながると考えられる。

14:35 〜 14:45 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第7会場)[O28-03] 検視を受ける患者の家族ケアⅡ
ー認識と行動の相関関係についての考察－
1○杉浦 公有子 、石野 恵子、立澤 宏真 （1. 春日井市民病院）
キーワード：検視【目的】救命救急センターの看護師が検視を受ける患者の家族に対し、家族をどのように認識し、行動しているのかを調査し、認識と行動の関係性を分析し考察することを目的とする。 【方法】 研究対象者は、救命救急セン
ターに勤務する看護師38名。検視を受ける患者の家族に対して、「信頼関係の構築」、「環境整備」、「検視官との連携」、「チーム医療」、「情緒支援」、「検視の説明時の同席」、「今後の流れについての説明」の7項目の中で、看護師の認識12項目、行動20項目に関する質問紙を配布した。回収箱を設置し、個人が特定されないよう無記名で回答してもらった。その結果を SPSS（ IBM

SPSS

Ver.27）を活用し、認識と行動に関する項目をクロス集計した。更に、重み付きカッパ係数にて認識と行動の一致度と有意確率（ p値＞0.05）を抽出した。
【倫理的配慮】 A病院の倫理審査委員会の承認を得た。
【結果】 ① 38名配布し、28名回収（回収率74％） 救急看護経験年数5年未満が9名（32％）、5～9年12名（43％）、10～19年5名（18％）、20年以上2名（7％） ②最も高い一致度となったのは、κ係数＝0.462（©一般社団法人 日本救急看護学会

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p＝0.003）の「家族内で話し合えて休息が取れる場が必要」という認識と「待機スペースを確保する」という行動であった。 p値に有意差が出た項目は、「家族も看護の対象と考える」という認識と「家族の体調を確認する」という行動（ p＝0.013)、「家族内で話合えて休息が取れる場が必要」という認識と「待機スペースを確保する」という行動(p=0.003)、「家族内で話合えて休息が取れる場が必要」という認識と「面会時の椅子の準備やベッド周囲の整備を行う」という行動(p=0.024)、「検視官の役割を理解している」という認識と「検視官と情報共有する」という行動(p=0.001)であった。 一方、κ係数が低く認識と行動に乖離があったのは、「情緒支援」の項目で「家族も患者同様に不安やショックを受けているため早期より悲嘆ケアが必要と考える」という認識と「家族の精神状態に応じた付き添い」κ係数＝0.043(p=0.684)、「家族の観察と声掛け」κ係
数＝0.006(p=0.952)という行動であった。
【考察】 「家族内で話し合えて、休息が取れる場が必要」という認識と「待機スペースを確保する」という行動の一致率が高かった理由としては、家族が不安や混乱している状況では家族内で話し合う場の必要性や長時間になることを考えた家族の疲労を心配するという看護師の認識が高く、家族の待機スペースとなる病室の確保は空室であれば容易に出来るためと考えられる。 情緒支援の認識と行動に乖離がある理由として、救命救急セン
ターであるため、家族より患者の治療を優先すること、混雑状況により家族への付き添いや声掛けが必要と考えていても行動できない場合があると考えられる。また、「自死や事故死の家族は、心理士からサポートされ、グリーフケアを行う必要がある」、「家族のケアを外来等で実施していく必要がある」という自由記載の意見があった。交通事故や自殺などの予期しない死別を経験した遺族は、死亡率や自殺念慮が高い傾向が報告されている¹）。このことから、帰宅後の家族の心のケアが必要と考える。
【今後の課題】 家族に対して、帰宅後も継続的に心のケアができる体制作りが必要と考える。
【引用文献】 １）立野淳子,山勢博彰,山勢善江：国内外おける遺族研究の動向と今後の課題.日本看護研究学会雑誌,34（１）,161-170,2011.

14:45 〜 14:55 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第7会場)[O28-04] 救急外来における熱傷患者家族への看護の現状と課題○伊藤 美智子1、牧野 夏子2、佐藤 実李3、村中 沙織3 （1. 名古屋学芸大学看護学部、2. 札幌市立大学看護学
部、3. 札幌医科大学附属病院）
キーワード：熱傷、救急外来、家族看護
目的：救急外来における熱傷患者家族への看護の現状と課題を明確化すること
方法：日本熱傷学会熱傷専門医認定研修施設に所属し、救急外来において熱傷の看護に携った経験のある、救急外来での経験が5年以上の看護師を対象として研究を行った。 Zoom を用いて、研究協力者の勤務時間外に希望の日時に合わせて個別に実施し、面接手順に沿って、今までに経験した救急外来における熱傷患者家族への看護の現状と課題について半構造的面接を行った。分析は、救急外来における熱傷患者家族への看護の現状と課題について表現している内容を抽出し、意味内容を損なわないように要約し、コードとした。コードの中で類似したものを統合し、順に抽象度を上げて、最終的なカテゴリを大カテゴリとした。倫理的配慮として、本研究は名古屋学芸大学倫理審査委員会の承認を受け(承認番号：588)、対象者が所属する施設の看護部門の長の許可を得た後に、研究の趣旨と意義などについて文書と口頭で説明し、同意を得て実施した。面接は、感染状況等に配慮しオンラインで行ったが、プライバシーを保つことのできる場所で実施し、面接で話したくない内容があれば話す必
要がないことを説明した。
結果：研究協力者は看護師10名であり、救急看護師経験年数は6-21年、看護師経験年数は8-21年の範囲であった。逐語録から得られたコードを現状と課題に大別してカテゴリ化した。現状では、195コードから、【多職種で長期の療養を見据えて連携する】、【家族が病状を理解できるように関わる】、【熱傷によって起きた身体的変化への衝撃を緩和するよう関わる】、【家族が現状を理解できるように説明する】、【患者・家族について必要な情報を収集する】、【家族の心情を考慮しながら必要な介入を判断し実践する】、【外来通院となった場
合に家族が処置をできるよう介入する】、【患児の親の心情を考慮しながら小児特有の対応をする】、【患者の©一般社団法人 日本救急看護学会

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看取りを行う家族へのグリーフケアをする】の9大カテゴリが生成された。課題では、【マンパワーが不足している】、【救急外来における家族に適した環境を整えられない】、【グリーフケアが難しい】、【医療者側の連
携・共有が不足している】、【家族と関われる時間やその密度が少ない】の5大カテゴリが生成された。
考察：本研究の結果から、救急外来の看護師は熱傷で来院する患者の家族に対して救急外来で通常行われている
対応と熱傷に特有の対応を提供し、家族が状況を受け入れられるよう支援していた。また、熱傷の重症度や受傷の状況によって家族看護は異なっており、患者が置かれた状況に合わせた家族対応を行い、場合によっては長期にわたる患者の療養生活を支えられるよう介入しているという家族看護の実際が明らかとなった。その一方で、人的・物理的環境の不足やそれによる看護の提供が困難な状況が明らかになった。救急外来という限られた時間と環境の中で提供できるケアを模索するとともに、環境の改善に取り組む必要がある。課題の解決のために備えることのできる準備などについても考慮する必要があると考えられる。

14:55 〜 15:05 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 15:05 第7会場)[O28-05] 外傷系ＩＣＵにおける遠隔リモート面会が患者の精神症状に与える影響○吉村 将規1、髙橋 誠一1、猿谷 倫史1 （1. 埼玉医科大学総合医療センター）
キーワード：リモート面会目的
多くの病院は COVID-19の感染対策の一環として、面会の中止や制限を実施している。また、集中治療室（以下、 ICU）において、携帯電話の使用は原則禁止されている。そのため、緊急入院により家族を含めた様々な人との繋がりから遮断され、不安や孤立感、恐怖などを抱くことはせん妄の要因となる。既存の研究では、 COVID19による面会制限や遠隔リモート面会(以下、リモート面会)での家族の意思決定などを検討しているが、患者に焦点を当てたものはない。そこで、本研究では外傷系 ICU入院患者のリモート面会が、患者の精神的な状態に与える影響の調査を目的とした。
方法
1． 期間

2021年11月1日〜2022年9月30日

2． 対象

A病院外傷系 ICUに入院した患者の中で、リモート面会を希望した20名とした。家族が希望しない場合や診療に支障をきたす場合は除外とした。
3． 手続きリモート面会は病棟の iPadの zoomアプリを使用し、1回30分以内とした。面会日時は対象者及び、家族と調整した。
4． 調査方法

診療録よりリモート面会前後の睡眠時間、 Intensive Care Delirium Screening Checklist（以下、 ICDSCとする）、不安感や睡眠、せん妄に使用した薬剤投与の状況を収集した。また、リモート面会後に研究者が対象者にヒアリングを実施した。
5． 分析方法

リモート面会前後における ICDSC得点と睡眠時間の中央値の比較にはウィルコクソンの符号順位

和検定を使用した。リモート面会前後の薬剤の使用については、カイ二乗検定を使用した。有意水準は p<0.05とした。
倫理的配慮：研究参加は自由意思であること、得られたデータは個人が特定されないように処理を行うことを研究説明書を用いて説明し、同意書を取得した。研究実施にあたっては所属施設の倫理審査委員会の承認を得た。
結果
リモート面会前後で ICDSC得点を比較した結果、14名が低下した(p<0.01)。睡眠時間の比較では、13名の睡眠時間が増加した(p<0.01)。薬剤使用については、有意差を認めなかった(p=0.33)。リモート面会直後にヒアリング
した結果、「家族と話せてよかった」17名、「再度希望したい」8名、「仕事などに関する連絡調整」10名「久しぶりに話せた」2名、「今日は眠れそう」、「頑張らなきゃね」、「直接話したかった」、「帰りたい」などの発言があった。
考察©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

本研究では、リモート面会前後に ICDSCが有意に低下した。集中治療学会のガイドラインによれば、環境調整によって患者のストレスを取り除き、非薬剤によるせん妄対策が重要であると報告している。 ICUでの面会は家族が来院することで行われる家族主体の面会であったが、リモート面会は患者の希望をもとに行われる患者主体で実施した。その結果、患者が家族と話したいというニーズを満たしたことで不安が軽減され、 ICDSC低下に繋がった。さらに薬剤の使用に関わらず、睡眠時間が増加した事実からも、リモート面会の有用性が示唆された。患者は緊急入院と面会禁止によって日常から孤立し、家庭や仕事の役割の遂行が困難となる。リモート面会
は患者が抱えている役割の引き継ぎの一助になり得る。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

一般演題 | 口演[O29] 地域連携
座長:小澤 美津子(聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院)
2023年11月25日(土) 14:05 〜 14:45 第9会場 (会議室110)
オンデマンドサイトはこちら[O29-01] 緊急入院となる高齢患者に対し ERから退院支援に向けた病棟連携体制の構
築 〜1年間の成果と今後の課題〜○大路 香捺1 （1. ベルランド総合病院ＥＲ）
14:05 〜

14:15

[O29-02] 帰宅支援スクリーニングシートの運用による成果と今後の課題○石田 桃子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院）
14:15 〜

14:25

[O29-03] 初療室と患者支援センターが協働で行う帰宅患者の社会的支援○江口 三恵1、有川 直美1 （1. 患者支援センター）
14:25 〜

14:35

[O29-04] 救急看護認定看護師による在宅での特定行為実践に関する報告－非侵襲的陽圧換気の設定変更から見えた課題－○吉田 強志1、沼崎 美津子1 （1. 一般財団法人脳神経疾患研究所 看護小規模多機能型居宅介護事業
所 在宅看護センター結の学校 南東北福島訪問看護ステーション結）14:35 〜

©一般社団法人 日本救急看護学会

14:45

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

14:05 〜 14:15 (2023年11月25日(土) 14:05 〜 14:45 第9会場)[O29-01] 緊急入院となる高齢患者に対し ERから退院支援に向けた病棟連
携体制の構築 〜1年間の成果と今後の課題〜
1○大路 香捺 （1. ベルランド総合病院ＥＲ）
キーワード：退院支援【はじめに】 当院は高度急性期病院として、地域の救急医療を担い、救急搬送件数も年々増加の一途を辿っている。入院患者の8割が高齢者を占め、単独世帯や付き添い家族の高齢化など、退院支援が必要となるケースが多い。この現状を踏まえ、 Emergency

Room（以下、 ER）から円滑な退院支援に繋げる方策を検討した。要介護認定を受けている緊急入院患者に対して、本来、病棟看護師が入院前の ADLや退院後の意向などが明記されている入院時連携シート（以下、連携シートと略す）を施設職員やケアマネージャーに郵送依頼をするが、 ERより連携シートの依頼を開始した。開始から１年が経過し、「今」取り組みの成果と今後の課題を検討したので報告する。 【目的】 ERより早期退院支援として依頼した連携シートが、入院後の退院支援にどのような影響があったかを評価し、今後の課題を明らかにする。 【方法】 退院支援委員会の病棟看護師40名と、退院支援の促進を担う（看護ラダーレベルⅡ相当）病棟看護師44名の計84名に対し、 Google Formsを用いて自記式調査を実施。 【倫理的配慮】本調査で得られたデータは、個人が特定されないように配慮した。また、「今」発表にあたっては、当院倫理審査委員会の承認と所属長の承認を得て実施した。 【結果】 アンケートの有効回答47名、回答率
55.9%、経験年数は平均7.36年であった。救急搬送患者で退院支援が必要なケースが多いと回答したのは93％、ERから退院調整が開始されていると病棟での退院調整が円滑に進むと回答したのが91％であった。 ERから連携
シートを依頼した場合、その後シートが届いていると回答したのは51％、入院時連携シート依頼済・未の項目は退院支援開始に有効であったかに対して、60％が有効と回答。また、自由記載では「 ERで連携シートを依頼していることを知らなかった」や「 ERで行った退院支援の内容がわかりにくい」という意見が聞かれた。 【考察】超高齢化社会に伴う救急搬送の増加により、入院病床も逼迫を余儀なくされている。また、 ERでの速やかな退院支援の介入が入院期間の短縮と病床稼働率の効率的な運用に繋がると述べられている。結果からも、 ERから退院支援を開始することが、早期の退院支援に繋がると病棟スタッフは考えていることが明らかとなった。そのため、 ERでの連携シート依頼は早期退院支援への第一歩であると考える。今回、退院支援委員会を中心に、連携
シートの運用について進めてきたが、委員会メンバー中心での認知に留まったため、退院支援の必要性を感じているにも関わらず、効果的に実践できなかったと考える。病棟で退院支援が必要な患者背景には、「自宅退院困難が予測される患者」に注視していることが分かった。特にこのような患者に対し、連携シートを早期に受け取ることで、1日でも早くケアマネージャーと繋がることができ、速やかな退院支援が開始できる。そして、緊急入院で混乱する患者や家族に対しては、退院後の生活を見据え、社会支援の利用を早期に促すこともできる。そのため、今後はさらにこれらの情報共有がスムーズに行えるよう、病棟との連携を図り、早期退院支援に繋げていく。 【結語】 今回、連携シートを用いてスムーズな退院支援に繋げる取り組みを開始した上で、その有効性について評価を行った。 ERからの連携シート依頼は、退院支援に重要であることが分かった。しかし、運用方法や周知における課題が示された。今後も患者家族が安心して退院を迎えられるよう、病棟連携を強化し、 ERから円滑な退院支援が開始できるよう尽力していく。

14:15 〜 14:25 (2023年11月25日(土) 14:05 〜 14:45 第9会場)[O29-02] 帰宅支援スクリーニングシートの運用による成果と今後の課題○石田 桃子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院）
キーワード：帰宅支援、地域介護連携シート、ソーシャルハイリスク【背景】 A病院の2022年度の救急外来受診患者は12,145人で、65歳以上の高齢者は6,668人（全体の54.9％）であった。65歳以上の高齢者のうち2,568人（65歳以上の38.5％）が、元の生活の場へ帰宅するという©一般社団法人 日本救急看護学会

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転帰をたどっている。高齢者が帰宅する際には、家族が家で看ることができない、独居であり自宅で生活できないという理由から帰宅を拒む患者も多い。また、一度帰宅した患者が再度救急搬送される事例も少なくない。これらのことから、高齢者をはじめとする患者が地域で支援を受けながら安心して生活できるよう、救急外来での支援を検討する必要がある。 【目的】帰宅支援スクリーニングシートの導入による、患者への帰宅支援に対するスタッフの意識変化や地域や院内の関連部署との連携強化に関する成果と今後の課題を明らかにする。 【方法】研究デザイン：内容分析・単純集計。研究対象： A病院救急外来看護師全員。研究期間：2022年4月
1日～2023年3月31日。研究方法：①帰宅支援スクリーニングシートの記入内容分析②救急外来看護師対象の帰宅支援意識調査アンケート結果から救急外来看護師の意識変容分析③地域介護連携シートの記入内容分析。 【倫理的配慮】本研究は、研究参加者に対して紙面と口頭で説明し同意を得て行った。また、研究を始めるにあたり、順天堂大学医学部附属静岡病院看護部倫理委員会の承認を得た。 【結果】①2022年4月より、救急外来受診
患者全員を対象に帰宅支援スクリーニングシートの運用を開始し、2023年3月までに6941件（全体の57%）が実施された。患者の家族構成や支援状況を記入する看護師が多く、帰宅支援スクリーニングシートで支援が必要な患者に対して、ケアマネジャーや地域包括支援センターへの連絡、院内 MSWに連携したケースもあった。②救急
外来看護師へのアンケート結果では、帰宅支援スクリーニングシートの導入後から、67％の救急外来看護師が介護保険の利用や家族情報を収集するようになり、看護記録の内容からも、意図的に情報収集するようになってい
ることがわかった。③ケアマネジャーや地域包括支援センターへの連絡は地域介護連携シートを活用し、前年度は0件であったが、研究期間には25件実施となり、来院状況やその時に感じた看護師の思いなどが記載され、早期情報共有できたと地域からの返信も見られた。 【考察】帰宅支援スクリーニングシートの導入し、評価する中で介入が必要な患者を把握することができた。そして、地域介護連携シートを活用して患者の情報をケアマネ
ジャーなど地域資源に対して早期に伝えることができ、支援の変更などに活かすことができたと考える。ケアマ
ネジャーの介入件数や、高齢患者の来院が多いことから地域介護連携シートをもっと活用して、地域とのつながりを強化する必要があると考える。また、救急外来受診患者全員へ帰宅支援スクリーニングシートを導入したことにより、介護保険の介入状況やキーパーソンや家族の支援状況、生活歴についてスタッフが意図的に聴取するようになった。スクリーニングシートに介入が必要な内容が網羅していることで、聞き逃しがなく、帰る前にそのまま帰宅して大丈夫か検討する材料をそろえることができたと考える。57％の実施率は、多忙により帰宅支援に時間がさけないことや、軽症な患者や若年で特に支援が必要ない患者に対して記入しなかったためと考える。今後は、65歳以上の高齢者、虐待の恐れがある患者、生活困窮者などソーシャルハイリスクの患者に焦点を絞り、スクリーニングを継続し、認定看護師として救急外来看護師の帰宅支援向上に向けて支援していく。

14:25 〜 14:35 (2023年11月25日(土) 14:05 〜 14:45 第9会場)[O29-03] 初療室と患者支援センターが協働で行う帰宅患者の社会的支援○江口 三恵1、有川 直美1 （1. 患者支援センター）
キーワード：時間外受診患者、社会的支援、多部門協働
目的
時間外に初療室受診される患者は背景にサポーター不足などの問題を抱えている場合がある。先行研究で、時間外受診患者の社会的支援の必要性は明らかになっているが、実際の介入例と報告は少ない。今回 MSW不在の時間
外に初療室受診後の帰宅患者へ社会的支援を行うための仕組みを作り患者支援センターと協働で実施した。
倫理的配慮
本研究は対象施設臨床研究倫理委員会の承認を得た。
方法
初療室看護師と退院支援員に取り組みの意義とフローシートの説明を行い介入の理解を得た。初療室看護師には社会的支援についての勉強会を実施した。2週間の試験実施期間を経てオリジナルの在宅支援スクリーニング
シートと介入フローシートを元に支援を開始した。時間外に初療室受診した65歳以上の帰宅患者に対して初療室
看護師が聞き取りを行い、スクリーニング項目が３つ以上該当する患者を支援対象患者とした。翌朝、退院支援©一般社団法人 日本救急看護学会

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員が初療室看護師に支援対象患者の有無と内容を情報共有した。支援対象患者がいる場合は退院支援員が電話にて聞き取りを行い、必要な社会的支援の利用につなげた。
結果
支援対象患者は２４件、在宅支援スクリーニング対象患者９０６件の2％であった。在宅支援スクリーニング該当項目の内訳は、独居６６％、介護者がいない４５％、ヘルスプロモーションに問題がある４１％、頻回受診３３％、介護者が負担を感じている２０％、介護保険未申請１６％、かかりつけ医がいない８％、その他４１％であった。支援対象患者の連携先はケースワーカー５件、地域包括支援センター４件、電話相談のみ４件、ケアマ
ネージャー２件、後見人１件であった。介入に至らなかった件数は８件で理由としては電話が繋がらない、介入
拒否、介入前に入院になったなどであった。
考察
初療室看護師が適切な患者抽出ができたのは在宅支援スクリーニングシートの活用と勉強会の効果と考える。また翌日に初療室看護師と情報共有した退院支援員が支援対象患者に聞き取りをすることで体調確認と具体的な支援の提案ができた。コロナ禍による受診患者減少や初療室の業務状況によりスクリーニング実施には限界がある
が、今後も介入を継続していくことで、受診をきっかけとした社会的弱者へのサポートにつながる。今後は支援につなげた先からフィードバックを受けて、支援の妥当性についても評価していく必要がある。

14:35 〜 14:45 (2023年11月25日(土) 14:05 〜 14:45 第9会場)[O29-04] 救急看護認定看護師による在宅での特定行為実践に関する報告－非侵襲的陽圧換気の設定変更から見えた課題－○吉田 強志1、沼崎 美津子1 （1. 一般財団法人脳神経疾患研究所 看護小規模多機能型居宅介護事業所 在宅看護セ
ンター結の学校 南東北福島訪問看護ステーション結）
キーワード：看護師特定行為、救急看護認定看護師、非侵襲的陽圧換気、人工呼吸器、在宅【目的】 「特定行為に係る看護師の研修制度」は2015年10月から施行され、2022年3月時点で4,832名が修了
し、特定行為の実践や報告がなされている。しかし、在宅における呼吸器（人工呼吸療法に係るもの）関連に関する報告は少ない。今回、在宅において救急看護認定看護師による、小児の非侵襲的陽圧換気の設定変更の特定行為を実践したためここに報告する。 【倫理的配慮】 本報告は施設内倫理委員会の承認を受けたのち、症例報告について、代諾者に対して文章により説明し同意を得た。 【方法】 対象は2094gで出生し、両大血管右室起始症
で肺動脈絞扼術受けた、出生後9か月の男児。陽圧換気からの離脱で陥没呼吸が出現する為、人工呼吸器を使用した「 Continuous Positive Airway Pressure：持続陽圧呼吸療法」（以下、 CPAP）が導入され、CPAP10cmH2Oの設定で自宅退院し訪問看護にて介入を行っていた。退院した出生後3か月の頃は陥没呼吸とSpO2変動が見られていたが、翌月には陥没呼吸が出現することもなくなり SpO2も90％台後半で経過し呼吸状態も安定していた。しかし、出生後7か月目頃より再度陥没呼吸と SpO2変動が頻回にみられるようになり、在宅での手順書に基づいた特定行為の実践を行うこととなった。 【結果】 退院前より、呼吸器管理に関して、特定行為研修を修了している看護師がいることを施設責任者から担当医に伝え、退院前カンファレンスから介入していた。訪問し、対象の状態を確認したのち、担当医師と手順書を交わし、特定行為として非侵襲的陽圧換気の設定変更を行った。手順書の範囲に従い CPAP10cmH2Oから児の状態を確認しながら徐々に CPAP15cmH2Oまで圧を上げた。観察は変更直後、当日夕方に電話確認、翌朝訪問による直接確認で行った。当日夜間帯に一度短時間の陥没呼吸出現と SpO2変動はあったが、変更前より時間は短く、 SpO2変動もすぐに落ち着いたとのことであった。変更前は入眠すると SpO2が87-91%になっていたが、変更後は93%以上を保持できており呼吸努力も軽減していた。児も抵抗するような様子はなく、母からも、変更前より「呼吸が楽そう」と発言が聞かれる状態であった。家族に対し、呼吸状態に対する観察のポイントや状態変化時の対応を説明し、どのようなタイミングで連絡が必要かを伝えた。また、いつでも電話相談や訪問して対応することが可能であることを話すと、母親には安堵の表情が見られていた。 【考察】 在宅において、非侵襲的陽圧換気の設定変更を行い、 SpO2値の上昇や呼吸努力の軽減などが図られたが、病院での実践と違い、継続的な観察が難しいという点があった。また、評価の©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

方法もフィジカルイグザミネーションとバイタルサイン・ SpO2値になるため、詳細なデータでの評価が出来ず、最適な設定かどうかの判断が難しいという点もあった。その為、家族からの適時の情報は重要で、それを医師と共有することが、対象の安全を確保するうえで欠かせない要素であると考える。特定行為の実践にあたって、これまでも大切にしてきた、家族・医師・訪問看護事業所等の切れ目のない連携は、非常に重要であると示唆される。 今回、人工呼吸器の設定を変更するという事だけではなく、家族に対して呼吸状態の観察のポイ
ントや急変時の対応、急変する前に早期に介入できるように連絡するタイミングを伝える等の指導を行った。それは救急看護認定看護師としてこれまで活動してきた経験も活かされた特定行為実践となったのではないかと考える。

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一般演題 | 口演[O30] チーム医療4
座長:和田 孝(岐阜・西濃医療センター西濃厚生病院)
2023年11月25日(土) 15:00 〜 15:50 第5会場 (会議室107)
オンデマンドサイトはこちら[O30-01] 人工呼吸器離脱プロトコルの作成と導入○亀山 恵美子1 （1. 大分県立病院救命救急センター）
15:00 〜

15:10

[O30-02] RST活動を通しての学び、これからの活動に大切な事○浅井 磨智代1、西北 浩敏1 （1. 洛和会音羽病院）
15:10 〜

15:20

[O30-03] 早期離床の阻害要因を明らかにする取り組み 患者要因に焦点を当てて○福島 佑太1、柴尾 嘉洋1、高木 聖子1 （1. 済生会熊本病院救命救急病棟）
15:20 〜

15:30

[O30-04] 集中治療室における家族満足度の向上を目指した取り組み—多職種参加型医療面談の体制構築—○南 和恵1、ヒューストン 裕子1、甲斐 留美子1 （1. 済生会熊本病院 集中治療室）
15:30 〜

15:40

[O30-05] 院内死亡例から読み解く Rapid Response Systemの活動効果○平川 あゆみ1、小濵 奈々1 （1. 今村総合病院）
15:40 〜

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15:50

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

15:00 〜 15:10 (2023年11月25日(土) 15:00 〜 15:50 第5会場)[O30-01] 人工呼吸器離脱プロトコルの作成と導入○亀山 恵美子1 （1. 大分県立病院救命救急センター）
キーワード：人工呼吸器離脱、SAT・SBT、プロトコル【目的】人工呼吸器管理の指針として、人工呼吸器の早期離脱のために ABCDEバンドルという概念があり、自発覚醒トライアル（以下 SAT）、自発呼吸トライアル（以下 SBT）の実施が推奨されている。 A病院の B病棟で昨
年1年間に人工呼吸器管理を要した患者は88名で、そのうち42名が抜管できている。人工呼吸器管理期間は平均5.5日間で、24時間以内の再挿管件数は2件であった。 B病棟では医師が SAT・ SBTを行って、抜管のタイミングを評価し、看護師は抜管の計画を伝えられるだけで、 SAT・ SBT評価中の患者の状態を共通した認識で観察・評価できていなかった。患者の状態をチームで把握し、適切な時期に安全に抜管するために共通の認識をもって取り組めるよう、 A病院での人工呼吸器離脱プロトコルを作成し、プロトコル使用による効果を検証する。
【方法】2022年6月から12月に B病棟で、人工呼吸器管理を要した抜管の見通しのある患者を対象とした。医師とともに、医学会・日本呼吸療法学会・日本クリティカルケア看護学会の3学会合同で作成した SAT・ SBTプロト
コルを参考に、人工呼吸器離脱プロトコル（以下プロトコル）を作成した。プロトコルの使用にあたり、安全開
始基準を医師と協議しプロトコルに従って人工呼吸器離脱を実施した。電子カルテから計画外抜管の有無や24時
間以内の再挿管発生の有無、検査データやバイタルサインなど患者の状態、覚醒状況等患者の経過を調査した。データは個人が特定されないように記号化し、電子媒体に保存し管理した。Ａ病院の倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】3学会合同で作成された SAT・ SBTプロトコルをもとに医師、看護師で協働し、 B病棟のプロトコルを作成した。一項目ごとに安全開始基準・成功基準を確認できるようにチェック方式で一枚にまとめた。また、導入
前にスタッフへ人工呼吸器早期離脱に向けて ABCDEバンドルが重要であること、 SAT・ SBTの取り組みの必要
性、 SAT・ SBT実施後の評価の看護記録について等の学習会を実施した。研究期間中に、プロトコルを実施できた患者は5名で、4.5日で抜管できた。 SAT・ SBT実施中の計画外抜管や24時間以内の再挿管は起こらなかった。38.1度の発熱や、昇圧剤を使用していることにより安全開始基準を満たしていないが、患者の状態を医師と協議して SBTを実施し、抜管に至った症例が2例あった。2例とも抜管後の状態は安定して経過した。 SAT・
SBT実施後の評価をプロトコルに沿って行い観察したことで、患者の状態を明確に看護記録に残すことができ、チームで把握することができた。
【考察】医師とともに協働してプロトコルを作成したことで、医師、看護師が共通した認識のもとで患者の状態を把握し、共通の視点をもって観察・評価が行えた。安全開始基準や成功基準を一項目ごとに示し、項目に沿った記録をすることで、患者の状態が把握しやすくなったと考える。安全基準を満たしていないが SBTを実施した2例は、ともに患者の全身状態や他の臨床症状の有無などから SBT実施可能な状態であること、実施しないことで人工呼吸器管理期間の不必要な延長につながる可能性があることを協議し SBT実施に至っている。標準的なプロトコルがあることで、事例ごとに基準をもとに患者をアセスメントし、安全に実施できるよう医師と協議を行うことにより、適切な時期に適切な状態で抜管に至ることができたと考える。

15:10 〜 15:20 (2023年11月25日(土) 15:00 〜 15:50 第5会場)[O30-02] RST活動を通しての学び、これからの活動に大切な事○浅井 磨智代1、西北 浩敏1 （1. 洛和会音羽病院）
キーワード：RST、呼吸サポートチーム、多職種連携
研究目的
O病院の RSTは令和４年度発足した。毎週火曜日に人工呼吸器使用の患者を中心に呼吸機能が低下しサポートが必要と予測される患者についても回診を行っている。メンバーは呼吸器科医師、理学療法士、臨床工学士、クリティカル看護、救急看護、訪問看護認定看護師、特定看護師、歯科衛生士の多職種で回診を行っている。各病棟©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会の管理者、担当看護師、必要に応じ主治医ともコミュニケーションを図り実施している。1年が経過し、様々な患者に対応し、それぞれに課題があり検討を重ねてきた。振り返りその課題に対しどのような内容の対応をしてきたのか情報を整理し、今後チームとして活動していく中での課題を明確にした。
方法① データ収集期間：令和４年 ４月〜令和5年３月② 研究対象： R S T回診を行った全患者③ データ収集方法：回診記録

電子カルテにより回診で関わった内容を収集④ データ分析方法：患者の方向性や内容をカテゴリー分類しデーター化
倫理的配慮 回診記録、電子カルテは、個人情報が漏れないようロックシステムにて管理しており、閲覧は、個室で行い情報流出がないように十分注意して行なった。データ収集は、匿名性の確保に十分に注意を払い、電子
データは研究終了後に削除した。論文中に個人名が特定されない内容を記入した。 本研究は所属長の承認を得て作成した。
結果
回診患者数：72名のべ回診患者総数189件のべ回診患者総数に対する％を測定した。
１、患者方向性による分類（％）

経過観察 77.8
緩和・看取り 9.5
在宅に向けて 7.4
転院・施設に向けて 5.3
２、主な回診内容分類（％）① NPPVマスク管理
NIPPVマスク 18.5
② 気管チューブ管理
気管挿管チューブ 3.7
気切チューブ 3.7③ 機器管理呼吸器トラブルチェック・対応 1.6
呼吸器チェックリスト指導 4.8
経皮 CO2センサー 3.2
呼吸器アラーム確認・対応 9
呼吸器モード調節 17.4
④ 呼吸器離脱の指導
SAT SBT指導 2.1⑤ 口腔ケア口腔チェック・ケア指導 38.6
⑥ 肺理学療法 リハビリ
体位指導・調節 34.5
カフアシスト導入・指導 5.2
考察
RST発足時は、人工呼吸器管理のトラブルや看護ケア指導が中心になると予測していた。しかし、トラブルは1.6％に留まった。口腔ケアは、肺炎予防として必須であり、38.6％の指導を実施し、口腔内の汚染、乾燥や損傷などに対するアドバイスを行った。又、実際の活動は患者の状態に応じ多岐に渡るという事が分かった。当院では呼吸機能サポートを必要と思われる症例もラウンドしている。重症肺炎など排痰困難事例が多く見られた。無気肺を発見し、患者の状態に合わせた体位ドレナージ指導も行った。又、11％の症例にカフアシストも取り入れた。神経難病や C O P Dなど咳嗽困難患者に使用されている機械であり、看護師指導だけでなく担当理学療法士へも指導も行い、協働してケアする必要性も伝えた。加温、加湿、ドレナージ、咳嗽強化、適切な吸引の組み合わせが大切であると改めてチームでも実感し学びと指導につながった。症例の中では、それによって呼吸状態が改©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

善し退院まで至ったケースも見られた。
１年間の関わりを通して課題が見えてきた。多職種連携のチームであり、それぞれの専門性を活かし、毎
週、ベッドサイドで相談に乗りアドバイスを行うことでより患者中心に考えた医療に繋がる。病棟スタッフがより高度な実践能力を身に付け継続していけるかが大切であり、日々関わっているスタッフを尊重し応援していく姿勢が最も大切である。又、各メンバーが持つ専門的な知識を活かし、チームとして学び得た事を R S Tより積極的に発信していく必要がある。

15:20 〜 15:30 (2023年11月25日(土) 15:00 〜 15:50 第5会場)[O30-03] 早期離床の阻害要因を明らかにする取り組み 患者要因に焦点を当てて
1○福島 佑太 、柴尾 嘉洋1、高木 聖子1 （1. 済生会熊本病院救命救急病棟）
キーワード：早期離床、疼痛管理、離床計画【はじめに】 A病院、救命救急病棟（以下 EW）は緊急入院患者が約9割を占める。緊急入院数は平均110名/月、平均病床数は約20床で病床回転率は7回/月を超えている状況である。さらにコロナ禍でも救急・重症患者受け入れの維持、 ICU病床確保のため以前より重症患者の受け入れを行い、重症度、医療・看護必要度も上昇している。診療報酬改定に伴い EWにおいても早期離床リハビリテーション加算の算定が可能となるも、2021年度の早期離床リハビリテーション加算算定率は約50％前後であった。多忙な状況もあり看護師主動となりリハビリ介入ができていない現状にある。そこで今回、早期離床の阻害因子の患者要因を明らかにし、今後看護師主導による早期離床が行える体制構築のため本研究に取り組んだ。
【目的】早期離床の阻害因子（患者要因）を明らかにする。
【方法】2022年4～6月に EWに入院した患者195名を研究対象とした（ ADL全介助状態の患者を除く）。対象患者の電子カルテからバイタルサインや認知症の有無、せん妄発症状況、安全帯使用の有無など先行研究を参考に
離床に影響を及ぼす可能性がある因子の抽出を行った。24時間以内に離床できた患者を『離床群』、24時間以降に離床した患者を『非離床群』の2群に分けて、その要因となる因子について統計解析を行った。
【倫理的配慮】院内看護研究倫理審査会の承認を得た。
【結果】『離床群』、『非離床群』の2群間において統計解析を行った結果、「不整脈、昇圧剤、点滴、尿道留置
カテーテル、ドレーン類、嘔気嘔吐、めまい、倦怠感、動悸、浮腫」において、24時間以内の離床への統計学的有意差は認めなかった。単変量解析の結果「麻痺あり、意識障害あり、疼痛あり、酸素投与あり、 NPPV/NHFあり、認知症あり、抑制あり」の7因子が離床の阻害因子として有意差を認めた。ロジスティック回帰分析の結果、離床に影響を及ぼす因子として「麻痺、意識障害、酸素投与、疼痛」4因子が抽出され、離床に影響を及ぼす
オッズ比が最も高い因子として、疼痛（ P=0.001,オッズ比6.62）が1番の阻害因子であった。
【考察】先行研究では疼痛が離床の阻害因子であることが報告されている。そのため当病棟では、 NRSを用いて疼痛管理を行っている。しかし、離床時に痛みを訴え離床を中止している症例もある。そのため離床動作を行い疼痛がある場合には鎮痛薬を使用し、その後リハビリを行うことで疼痛が原因での離床中止は減少すると考える。また意識障害や麻痺が強い患者の離床には、複数の人員が必要となる。離床に人員が必要な患者においては、毎朝離床計画を立案し指定した時間にマンパワーを集約させ、離床を行う必要がある。せん妄は離床阻害因
子となっていなかった。その理由としては、せん妄予防・改善には離床が効果的であることをスタッフが理解しているためと考える。しかし、認知症や身体抑制が必要な患者の離床が阻害されている要因としては、ケアへの拒否やライン類の自己抜去、転倒等を恐れ、離床が控えられると考察する。
【まとめ】離床前の疼痛管理においては、離床前に離床動作を行い事前に介入することで、疼痛による離床中止を予防出来る。離床に人員を要する患者に対しては、離床計画を行い、マンパワーを集約させることで早期離床に繋げる。ケアへの拒否やライン類の自己抜去、転倒等を恐れ、離床が控えられる。そのため、ライン類の抜
去、転倒リスクが高い患者の離床においては、ベッドコントロールを行い、患者を集約させ見守りができる環境を作る必要がある。

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15:30 〜 15:40 (2023年11月25日(土) 15:00 〜 15:50 第5会場)[O30-04] 集中治療室における家族満足度の向上を目指した取り組み—多職種参加型医療面談の体制構築—○南 和恵1、ヒューストン 裕子1、甲斐 留美子1 （1. 済生会熊本病院 集中治療室）
キーワード：多職種協働、オンライン面会、家族看護【目的】
A病院は3次救命センターとして重症 COVID–19感染症患者を受け入れ、同時に感染拡大防止に努めてきた。このような中で患者家族は対面での面会が制限され、看護師はオンライン面会にて患者家族を繋ぎ思いに寄り添う
看護を継続してきた。しかし、オンライン面会では家族が患者状態を十分にイメージできない状況があり家族の心理的負担の増大が懸念された。そこで今回、オンライン面会の充実を図り患者家族の満足度を高められるよう面会の現状から課題を抽出し多職種参加型医療面談の体制を構築したため、ここに報告する。
【方法】
１．現状分析
１）期間：2022年1月∼2022年12月
対象：集中治療室に入室しオンライン面会を実施した患者
２）調査方法（１）後方視的カルテ調査（２） 調査項目
①面会件数

②時間帯

③職種別参加状況④患者・家族の反応や言動

２．多職種参加型医療面談の体制構築
１）オンライン面会対応と多職種参加型医療面談の手順書作成
２）スタッフへの周知
３．評価
１）患者・家族の反応や言動とスタッフの反応【倫理的配慮】本研究にて得られたデータは個人が特定できないように配慮し、Ａ病院看護部倫理審査会の承認を得た【結果】
オンライン面会の実施は293件で、7時～23時の時間帯に実施していた。面会に参加した職種は看護師のみであった。面会をした家族の多くが入院中の患者の食事摂取状況やリハビリの進捗に関する質問をしており「心配なので毎日連絡がほしい」などの要望も確認された。この結果から家族の心理的負担の軽減を目的にオンライン
面会時は患者の顔だけでなく療養環境も写すなど家族が患者状態をイメージできるよう看護師向けの手順書を作成した。同時に医師や理学療法士など多職種参加型の医療面談体制を整えスタッフに周知した。体制構築後、家族のニーズに合わせて医師や理学療法士・管理栄養士が参加していた。画面越しに患者がリハビリに励む姿を見た家族は「会えずに不安だったが、面会で体調や様子が分かったので安心した」などの反応がみられた。また看護師は終末期患者の看取りの際に遠方の家族が患者の最期に立ち会えるようオンラインで繋ぎ家族のニーズに柔軟に対応する行動変容がみられた。その家族からは「間に合わないと分かっていたけど声をかけられて１人で逝
かせなくてよかった」との声が聞かれた。
【考察】
293件のオンライン面会を実施したが、家族は患者に触れることもできず医療スタッフとの対話時間も限られることから家族の満足度低下や医療スタッフとの信頼関係構築への影響が懸念された。これまで行ってきた対面での面会と同様に患者家族のニーズを把握し家族の精神的負担の軽減を図るためには「オンライン面会の充実」が重要であり、看護師だけでなく多職種で連携した介入が必要であると考える。今回、多職種参加型医療面談の体制を構築したことは家族のニーズを満たすだけでなく、多職種の専門性の発揮に繋がり家族と医療スタッフ双方©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会の満足度向上に有効であったのではないかと思われる。また看護師は面会が困難な家族に寄り添った看護を再考するなどの行動変容がみられ、面会時の看護師の役割を再認識する契機となったのではないかと考える。この取り組みは体制構築後に COVID-19感染症の５類移行にて面会制限が緩和されたため十分な評価が行えていない。今後は家族アンケートや医療スタッフを対象とした意識調査などにて評価を行うとともに多職種で家族満足度の向上を目指し取り組んでいきたい。
【結語】
多職種参加型医療面談を通して、家族のニーズに寄り添った看護を提供できるよう継続して取り組んでいきたい

15:40 〜 15:50 (2023年11月25日(土) 15:00 〜 15:50 第5会場)[O30-05] 院内死亡例から読み解く Rapid Response Systemの活動効果○平川 あゆみ1、小濵 奈々1 （1. 今村総合病院）
キーワード：院内迅速対応システム、防ぎ得た院内死亡【はじめに】当院では、2021年5月より Rapid Response System(以下、 RRS)としての活動を、クリティカルケ
ア領域の認定看護師が、急変予知、急変回避、急変対応を3本柱に掲げ、救急総合内科外来の医師とともに活動を開始した。 RRSの活動評価として、① RRSコール件数の増加② RRSラウンドでの急変回避件数の増加③院内救急
コール要請件数の減少にて評価できるが、更なる RRSの活動効果を図るために、防ぎ得た院内死亡の減少にて活動評価ができるのではないかと考えた。院内死亡例を検討し、これまでの RRS活動の評価と今後の課題を報告する。【方法】期間：2018年4月～2023年3月 ①院内死亡件数の推移 ②院内死亡内容 ③防ぎ得た院内死亡例の推移 （全死亡例のうち、末期がん患者、老衰、死亡が推測できる DNAR患者、医療事故による死亡症例を除外） ④
RRS要請件数の推移、要請内容 ⑤ RRSラウンド件数、介入内容 ⑥院内救急コール要請件数の推移、急変内容【倫理的配慮】院内倫理審査委員会にて承認を得て実施した。【結果】1000入院患者に対する件数で算出。①院内死
亡件数は、活動を開始した2021年度は、29.3件と減少。2022年度は、34.3件と増加。 ②院内死亡内容として
は、感染症や血液疾患、癌ターミナルが多く、原疾患の悪化のため、 DNAR取得による死亡患者が大半を占めた。防ぎようのない不整脈や窒息などの突然死の件数は、2021年度は、0.9件であったが、2022年度は、2.97件へ増加。 ③防ぎ得た院内死亡例は、2020年度は、1.3件、2021年度は、2.6件、2022年度は、2.7件と増加。 ④
RRS活動効果指標として、1000入院患者当たり10件を目標として活動を行った。 RRSコールの件数推移
は、2021年度は、5.17件、2022年度は、9.35件と増加。要請内容は、酸素化低下、看護師の懸念が多かった。
⑤ RRSラウンド件数は、2021年度は、74.9件、2022年度は、60.3件へ減少していたが、危機回避に繋がった件
数は、2021年度は、4.13件、2022年度は、5.19件へ増加しており、敗血症を疑い全身管理目的で ICU入室をした事例や呼吸不全に対し、人工呼吸器管理を開始するなど、状態悪化前に介入できたことで、危機回避に繋がった症例も増加していた。 ⑥院内救急コール要請件数は、活動開始前後で明らかな変化は認めなかった。しかし、非心停止を除いた発生件数は、 RRS活動開始前の2020年度は、2.5件であったが、2021年度
は、1.9件、2022年度は、2.07件と減少していた。【考察・結論】院内死亡例を、定義を設け死亡例ごとに防ぎ得た死亡ではなかったか振り返りを行ったが、分析を行う者の経験値や感性が異なるため、データの客観性に欠けていた可能性があると考える。2022年度は、防ぎ得た院内死亡例や院内救急コールの要請件数が増加する結果となった。しかし、 RRS要請件数や RRSラウンドでの急変回避症例は増加しており、防ぎ得た院内死亡を見逃すことなく介入できるシステムの更なる構築が必要であると考える。今回の研究は、院内死亡例から振り返って防ぎ得た院内死亡をデータ分析したが、明確な活動の評価指標とはならなかった。実際に介入したことで死亡を回避できた症例のカウントを行い RRSの活動効果を見出す必要があると考え、今後の課題とする。

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一般演題 | 口演[O31] 救急外来看護6
座長:大村 正行(薬師寺慈恵病院)
2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第6会場 (会議室108)
オンデマンドサイトはこちら[O31-01] 救急外来を受診した緊急入院患者に対する社会的側面の把握に向けた取り組
み○髙田 大樹1、松本 みゆき1 （1. 兵庫県立加古川医療センター）
15:15 〜

15:25

[O31-02] 救急外来待ち時間に対する患者ニーズと課題○廣井 瞳1、土本 薫1 （1. 公立陶生病院）
15:25 〜

15:35

[O31-03] A病院のハリーコール症例における救急外来看護師の役割と不安の内容○高尾 美香1、吉岡 容子1、草場 裕1 （1. 佐賀大学医学部附属病院高度救命救急センター）
15:35 〜

15:45

[O31-04] 外国人患者とのかかわりから救急外来看護における「やさしい日本語」の活用の必要性を実感した看護師の経験○沼野井 翔太1、上村 由似1 （1. 北里大学病院看護部）
15:45 〜

15:55

[O31-05] 看護師が認識する外国人患者への救急看護の実践○田中 陽子1,2 （1. 福岡国際医療福祉大学
保健医療学専攻
15:55 〜

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医療福祉学研究科

16:05

看護学部

博士課程）

看護学科、2. 国際医療福祉大学

大学院

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15:15 〜 15:25 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第6会場)[O31-01] 救急外来を受診した緊急入院患者に対する社会的側面の把握に向けた取り組み1○髙田 大樹 、松本 みゆき1 （1. 兵庫県立加古川医療センター）
キーワード：家族・社会背景、救急外来、緊急入院患者、看護記録【はじめに】
A病院救命救急センター初療室では、これまで生命の危機的状況にある三次救急患者の家族を主な対象とし、家族の問題解決に向けた家族看護を実践してきた。しかし初療室には一般病棟への入院もしくは受診後帰宅する患者も数多く来院する。地域完結型医療への転換が求められる現在、緊急入院の窓口である初療室受診時から患者の社会的側面に関連した情報（以下、社会背景情報）を収集し、入院中の生活援助および退院支援、外来受診時の継続看護に繋ぐことは、救急看護師の重要な役割と考える。今回は緊急入院患者を対象に、来院前の社会背景
情報を意図的に収集し、電子カルテに記載する（以下、記録する）取り組みを行った。
【目的】
緊急入院患者の社会背景情報を意図的に収集し記録する取り組みを行うことで、初療室看護師の社会的側面に関する意識の向上を図る。
【方法・取り組みの内容】①緊急入院患者の社会背景情報を収集し記録する目的を初療室看護師へ伝達した。②来院前の生活背景や家族情報を把握するのに必要と考える情報内容を検討した。③検討した情報内容を記録するにあたり、記載項目をテンプレート化し、記載方法を整備した。④緊急入院患者を対象として、電子カルテより記録の記載率を調査した（調査期間:2022年11～12月）。本取り組み前後における記載率の比較を目的とし、2022年4月の同対象に対する同内容の記載率を調査した。また、初療室を受診した全患者数と記録の記載率との相関を分析した。取り組み
前後の比較は Pearsonのχ2検定を、相関分析は Pearsonの積率相関係数を用いて行った。いずれも統計解析ソフ
トは EZR Ver.1.55を使用した。⑤初療室看護師に社会背景情報の記録に関するアンケート調査を行った。
【倫理的配慮】A病院倫理委員会の承認を得た。
【結果】
緊急入院患者に対する社会背景情報の記載率は、取り組み前12.5%（15/120名）、取り組み後
49.3%（105/213名）であった。取り組み前後の記録記載の有無についてχ2検定を行った結果、取り組み後で記載数は有意に増加していた（ p<.01）。また、初療室を受診した全患者数と記録の記載率について相関分析を行った結果、有意な相関はみられなかった（ r=-.03, p=.826）。アンケート調査の回収率は90.5%（19/21名)であり、うち全看護師より社会背景情報の記録を行ったことがあると回答を得た。記載率が増加した要因として、①社会背景情報を記録することの必要性を認識したから:31.6%(6/19名)、②記録がしやすくなったか
ら:68.4%(13/19名)と回答を得た。自由記載では、「社会的側面に関する意識の変化」、「記録の記載項目および記載方法の整備の効果」、「収集した社会背景情報の活用への期待」に関する記載があった。
【考察と今後の課題】
本取り組みにより、緊急入院患者の社会的側面に関する初療室看護師の意識が向上し、社会背景情報の記載率の増加につながった。また、記録の記載項目および記載方法を整備することにより、初療室を受診する患者数が多く多忙な状況であっても、社会的側面の把握に必要な情報収集を行い、記録することが可能となったと考えられる。初療室看護師による社会背景情報の収集と記録は定着に向かっているため、今後は情報収集した内容の活用に向け、入院病棟や地域医療連携部、一般外来との連携強化に向けた取り組みを検討する必要があると考える。

15:25 〜 15:35 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第6会場)©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[O31-02] 救急外来待ち時間に対する患者ニーズと課題○廣井 瞳1、土本 薫1 （1. 公立陶生病院）
キーワード：救命救急センター、待ち時間、アンケート【目的】 A病院救命救急センター（以下 ER）は、3次救急で1日平均75名、救急車22台の患者が受診する。
COVID-19により待ち時間は長くなり、2時間以上は1.5倍の6割を占めている。待ち時間短縮の対策は有効な結果が見られず、患者・家族からは待ち時間に対する不満の声や質問がある。そこで、患者・家族が不満と感じる待ち時間の目安や、診療開始までに求めているニーズを明らかにし、今後の課題を検討する。 【倫理的配慮】 A病院看護倫理審査委員会の承認を得た。 【方法】〈対象〉 A病院 ERを受診した患者500人〈期間〉 R4年9月～
R5年1月〈データ収集方法〉受付から診療までの待ち時間、受付から診療までの待ち時間の感じ方、待ち時間に対する要望（選択形式と自由記入式）のアンケートを実施、アンケート結果より対策立案〈対策〉① ERの概要②
ER受診の流れ③待ち時間の背景④トリアージについて⑤患者からの質問に対しての回答を待合へ掲示〈分析〉対策前後で比較、χ2検定 【結果】アンケート配布数500枚、回収率81.2％。 〔診療の流れについて〕「説明を受けた」前65.3％後77.4％（ p値0.11）、「待ち時間の目安となった」前80.3％後81.9％(p値0.92)、「待つことに対する不安の軽減に繋がった」前87.5％後86.4％（ p値0.32）、〔待ち時間に対する要望〕「待ち時間の目安を知りたい」前46.3％、後40.7％、「看護師が変わりないか見に来て欲しい」前6.6％、後7.0％、「掲示物を充実させて欲しい」前0.9％、後3.5％。自由意見「受付番号がでると待ち時間の目安となる」「時間の目安が知れると食事に行ったり出来る」等 【考察】待ち時間が2時間を越えると、54.4％と半数以上の人が長く感じるた
め、2時間を目安に待ち時間に関する対策が必要である。今まで実施していた「診療の流れの説明」は8割を超えて待ち時間の目安となっている。また、採血の結果待ちや医師を待つことに対する不安の軽減も8割を超え、効果があったと考える。〔待ち時間に対する要望〕として「待ち時間の目安が知りたい」は46.3％であることから、いままで観察室に待機している患者にしか行っていなかった「診療の流れの説明」を Walkin患者にも実施することにより、2時間以上の待ち時間を「短い～普通」と感じる人の割合が増えると考えた。以上より対策を「
ER受診の流れ」「待ち時間の背景」などを視覚的に捉えられるようポスターにして待合に掲示した。しかし、対策後のアンケート結果では、有意差は無く効果はなかった。ポスターは一般的な「時間がかかる理由」に焦点をあてた内容だったため、待ち時間の目安は分かっても、「あと何分」「あと何番目」といった具体的な時間の目
安にはなっていなかった。患者は「自分があとどれくらいか」が分かるような、個別性のある説明を求めているためだと考える。 A病院ではシステム上、番号での呼び出しや現在診察中の番号を表示していない。「○○番の方まで診察中」と掲示するなど、継続可能な取り組みを行っていく必要がある。 【結論】①患者は待ち時間が2時間を超えると長く感じる②患者・家族のニーズとして自分の待ち時間の目安を知りたいということが40％以上を占める③「診療の流れの説明」は待ち時間の目安を知ることや、待つことに対する不安の軽減につながる④個別に待ち時間を伝える手段を講じる事が今後の課題である 【参考資料】1）星まき子、栗城裕美、黒石翔路「救急外来受診患者に付き添う家族の待ち時間実態調査」、竹田綜合病院医学雑誌、2020

15:35 〜 15:45 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第6会場)[O31-03] A病院のハリーコール症例における救急外来看護師の役割と不安の内容○高尾 美香1、吉岡 容子1、草場 裕1 （1. 佐賀大学医学部附属病院高度救命救急センター）
キーワード：院内急変対応、救急外来看護師の役割＜目的＞
院内急変時対応システム（以下ハリーコール）における救急外来看護師の役割の実際を明らかにし、ハリーコールの現状と今後の課題を明確にする。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会＜方法＞
救急外来業務を行っている看護師のうち、認定・専門看護師、管理職を除く、看護師24名を対象とし、ハリーコール症例に関する質問紙を作成し、自記式質問紙調査を実施した。
＜倫理的配慮＞
調査対象者へ研究の趣旨や方法について口頭および文書で説明し、研究協力への同意を得た。なお本研究は、研究者が所属する機関の倫理委員会の承認（承認番号2023-002）を得たのち実施した。
＜結果＞
A病院救命センターの救急外来勤務看護師24名のうち19名から回答を得た（回収率79.1％）。看護師経験年数
は平均9.3±4.1年、救命センター経験年数は平均7.3±4.2年、救急外来経験年数は5.1±4.6年、ハリーコール症例の経験のある者は13名（68.4％）であった。
ハリーコール症例の内容は、 CPAが11名（84.6％）で一番多かった。ハリーコール症例における役割の内容
は、「看護師リーダーとしての指示だし・采配」が8名（61.5％）、「記録」については5名（38.4％）、「処置介助」については10名（76.9％）、「連絡調整」、「周囲の環境調整」はそれぞれ8名（61.5％）であった。
ハリーコール症例を経験した者の中で、困ったこと・不安があると答えた者は7名（53.8％）であり、その内4名（57.1％）は救急外来看護師としての経験が2年目以下であった。
困った事・不安の内容は、「スタッフが多く集まり現場が混乱している」や、「自分の役割が不明確」である
こと、「病棟看護師との連携が難しい」、「看護師リーダーとしての指示だしや采配の難しさ」などであった。
＜考察＞
今回の調査では、ハリーコール症例における救急外来看護師の役割として「看護師リーダーとしての指示だ
し・采配」、「記録」、「処置介助」、「連絡調整」、「周囲の環境調整」を行っていることが分かった。先行研究においても、救急外来看護師の役割として同様の内容が挙げられており、 A病院でもハリーコール症例における役割を実践できていると考える。
ハリーコール症例において、不安・困った事があると答えた者の半数以上は救急外来の経験年数が2年目以下であった。Ａ病院では救急病棟での経験が3・4年目で救急外来業務を開始する。救急看護クリニカルラダーにおいて、その時期は、救急外来看護師の役割を理解し業務を遂行できることを目標としている。看護師リーダーとしての指示だし・調整などは、その先のリーダーレベルで期待される役割であることから、救急外来看護師の経験が2年目以下の者はまだ成長途上にあることが推察される。また、ハリーコールの現場では、通常の救急外来の場とは違い、多くの人が集まり現場が混乱していることも少なくなく、自身の役割を明確にしにくいことや、病棟看護師との連携をとることが難しいことが考えられる。そのため通常と違う環境での看護師リーダーとしての指示だし・調整・連携などを十分に果たすことが難しく、不安を感じている可能性がある。
今後は、日頃の業務の中で、多職種と積極的に関わり、コミュニケーション能力を高めていくことや、周囲の状況に関心を払い、把握するように意識し、状況把握能力を培っていく必要があると考える。

15:45 〜 15:55 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第6会場)[O31-04] 外国人患者とのかかわりから救急外来看護における「やさしい日本語」の活用の必要性を実感した看護師の経験
1○沼野井 翔太 、上村 由似1 （1. 北里大学病院看護部）
キーワード：救急外来、やさしい日本語、外国人患者【はじめに】2023年5月、 WHOは COVID-19緊急事態宣言の終了を宣言し、今後は来日外国人の増加とともに外国人患者の増加が予測される。先行研究によれば、「外国人患者とのコミュニケーションにおいて看護師は言葉に起因した困難に直面する」（假屋ら,2019）とされている。一方で、外国人患者は言語、文化の違いからの不安よりも身体的苦痛への対応ニーズが際立っていると報告されている（別府ら,2020）。このことから、看護師が患者の苦痛自体への介入に遅延する可能性がある。言葉に起因した困難に対応するには、不慣れな英語で話すよ
りも、単語や短い文節に区切り、曖昧な表現を避けた日本語を用いるなどしてわかりやすく日本語を伝える「や©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

さしい日本語」を用いたコミュニケーション（武田ら,2020、新居,2020）が推奨されているが、救急外来で実践された報告は見られない。今回、救急外来を受診された外国人患者・家族へ「やさしい日本語」を用いて看護実践をした症例を報告する。 【目的】多様な患者・家族の想いに寄り添った対応への一助となることを期待する。
【方法】外国籍の10代男性。歩行中に自動車と接触する事故に遭い、足の疼痛が続いた為、 A病院救急外来へ母と来院。患者は日本語がほぼ話せず、母は簡単な日本語は理解ができた。また、担当した看護師は英語が堪能ではなかった。 【倫理的配慮】患者家族の個人情報が特定されないよう配慮した。 【看護実践】看護師は患者を椅子まで案内し、自身がかがんで見せ「どうぞ」と声をかけることで椅子に腰かけるよう促した。それから、患者の訴えや現病歴の聞き取りを行った来院した患者、母親はともに日本語が堪能でない様子だったため、看護師は単語や短い文節に区切った簡単な日本語を用いる「やさしい日本語」の考え方を少し知っていたので、意図的に翻訳機器を用いず、「やさしい日本語」と英単語、筆談、ジェスチャーを交えながら会話をした。患者へ痛みの程度を「いたい？」問うと、横に首を振りながら「 Strong」と答え、また母は「痛み、治らないみたい。どうしたらいい。」と話した。患者の繰り返す痛みの訴えと、母の発言からニーズは、持続する疼痛による不安と疼痛の緩和であることを確認した。このやりとりだけでも患者の状況は十分に理解ができた。医師から患者、母に問診をして直ちに検査を行い、診断は打撲であった。鎮痛剤の処方と松葉杖の貸与を行い、1か月後に再診予定となった。診察結果に患者も母も納得した様子であった。 【考察】看護師は言語の壁に戸惑わず「やさしい日本語」を用いたことで、患者の一番のニーズは身体的苦痛であったことをいち早く覚知することができたと考えられる。また、翻訳機器を用いずに単語や短い文節に区切り、曖昧な表現を避けた日本語を用い患者の問診を行う
ことで、的確な情報収集ができ、スムーズな診療に繋がったと考えられる。今回用いた「やさしい日本語」は外国人のみならず、子どもや高齢者など様々な場面で有効なツールとされているが、医療者にあまり知られておらず、医療者教育への導入が急がれるとしている（武田ら,2020）。救急外来では緊急度の高い病態をもつ患者の来院がある。救急外来で働く看護師には、時として「やさしい日本語」を効果的に使い、患者の一番のニーズをいち早くくみ取り、速やかに診療に繋げられることのできる対応力が求められる。今回の経験から、その為の人材育成、環境整備が今後の課題であると考える。

15:55 〜 16:05 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第6会場)[O31-05] 看護師が認識する外国人患者への救急看護の実践○田中 陽子1,2 （1. 福岡国際医療福祉大学
医療福祉学研究科

看護学部

看護学科、2. 国際医療福祉大学

大学院

保健医療学専攻

博士課程）

キーワード：外国人患者、外国人、救急看護、コミュニケーション、看護教育
研究の背景と目的
わが国の訪日外国人は2019年過去最高の3,188万人を超え1）、在留外国人は2020年、288万人で、増加傾向である2）。看護師への調査では、外国人の看護にストレスや不安を感じるのは約6割、外国人対応能力を上げたいと思うのは約8割であり、看護教育における外国人患者の対応能力向上の必要性が示唆された3)。外国人患者への救急看護の実践を明らかにした研究は少なく4）充分ではない。本研究の目的は、外国人患者への救急看護実践の教育の示唆を得るために、看護師が認識する外国人患者への救急看護の実践を記述することである。
方法
研究デザインは質的記述的研究である。救急医療機関で勤務する救急看護師を対象に、看護師が認識する外国人患者への救急看護の実践について半構造化面接を行った。分析の方法は内容分析で、データの分析は継続的比
較分析を用いた。
倫理上の配慮
本研究は、2022年3月23日、国際医療福祉大学倫理審査委員会の承認を得た（承認番号21-Ifh-074）。
結果
研究協力者は10名。救急看護経験年数4～32年、外国人患者経験人数1～50名未満または数えられない、であった。分析の結果、看護師が認識する外国人患者への救急看護の実践において、【意思伝達に関する実©一般社団法人 日本救急看護学会

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践】、【救急看護師としての実践】、【人種、文化、制度の違いに関する実践】の3カテゴリが抽出された。受入
れ、情報収集・アセスメント、診療の補助、看護ケアにおいて、意思伝達の問題が共通していた。情報収集・アセスメントにおいては、〔意思伝達困難により緊急性、重症度の判断ができない〕ことがサブカテゴリとして抽出された。
外国人患者への救急看護実践において、一時滞在者と長期滞在者ともに意思伝達の問題があった。一時滞在者
では、英語は医師を介して意思伝達し、一方で看護実践の良かったこととして、英語が通じたことでやりがいを感じていた。負担だったことは“言葉の壁”として語られた。長期滞在者では、外国人患者は難しい医療用語を理解していないが、日本語が理解できるので患者家族へ関わりをもて、良かったこととして語られた。
一時滞在者への看護実践では、“言葉の壁”があること、短期間の滞在であるため患者と関係性が構築しにくいことから、看護師は関わりの難しさを認識していた。長期滞在者の看護実践では、日本語で日常会話ができる患者と、長期間の滞在で関係性が維持しやすいことから、看護師は関わりをもとうとしていた。
考察“言葉の壁”の現状を変えるため、情報収集に必要な英語力強化が必要である。救急看護師は、日本語に理解がある長期滞在者の外国人患者でも、説明を本当に理解しているのか、不安や戸惑いをもちながら意思伝達していた。長期滞在者において日常会話がある程度できても、医療用語の理解は困難を伴うことが多く、医療においては“言葉の壁”は存在しており、看護師は説明内容の理解に不安を抱き、困難を感じている。英語以外の言語での医療用語を用いた説明は医療通訳を通したり、「やさしい日本語」を用いる必要がある。緊急性や重症度の判断に必要な英語力の習得、特に救急場面での情報収集で用いる言葉や、医療における専門用語、いわゆるテクニカル
タームの習得が必要である。
結語
看護師が認識する外国人患者への救急看護の実践において、【意思伝達に関する実践】【救急看護師としての実践】【人種、文化、制度の違いに関する実践】の3カテゴリが抽出された。意思伝達の問題では、情報収集・アセスメントで〔意思伝達困難により緊急性、重症度の判断ができない〕ことがサブカテゴリとして抽出された。

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一般演題 | 口演[O32] 看護教育6
座長:杉本 環(日本看護協会看護研修学校)
2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第7会場 (会議室101)
オンデマンドサイトはこちら[O32-01] 当センターにおけるグラウンドナース育成システムの構築と検証～グラウンドナース認定に向けて～○村上 友紀1、伊藤 友弥1、伊藤 友理枝1、杉原 功恵1、杉本 尚味1 （1. あいち小児保健医療総合センター）
15:15 〜

15:25

[O32-02] 救急外来に配属された卒後2年目看護師の支援環境に関する実態調査○伊藤 美和1、山﨑優介1、沖田 ゆり子1、岩佐 有美1 （1. 広島市立北部医療センター安佐市民病院）
15:25 〜

15:35

[O32-03] A病院 ICLSコース受講者の傾向と今後の課題○中山 龍彦1、本田 智治2、吉本 佳祐3、江川 徹3、渡邊 毅4、高山 隼人4 （1. 長崎大学病院
ミュレーションセンター、2. 長崎大学病院部、4. 長崎大学病院
15:35 〜

高度救命救急センター、3. 長崎大学病院

地域医療支援センター）

15:45[O32-04] 急変対応コース2年間の評価と今後の課題○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）
15:45 〜

15:55

[O32-05] 成人一般病棟に所属する看護師の患者急変時の初動へ影響する要因○七田 理恵子1 （1. 社会医療法人 雪の聖母会 聖マリア病院）
15:55 〜

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16:05

シ

集中治療

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15:15 〜 15:25 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第7会場)[O32-01] 当センターにおけるグラウンドナース育成システムの構築と検証～グラウンドナース認定に向けて～1○村上 友紀 、伊藤 友弥1、伊藤 友理枝1、杉原 功恵1、杉本 尚味1 （1. あいち小児保健医療総合センター）
キーワード：グラウンドナース、施設間搬送、育成
Ⅰ.はじめにあいち小児保健医療総合センター（以下、「当センタ－」）は、小児救命救急センターとして指定を受けた重症患者集約拠点である。当センターの搬送チームは重症小児の施設間搬送を実施し、件数は年々増加している。重症小児搬送は搬送中も全身管理を行う必要があり容易ではない。携わる看護師（以下、「グラウンドナース」）には、救急対応の知識や技術はもとより、限られた環境の中でチームダイナミクスを発揮し、柔軟・迅速に対応できる能力が求められる。今回、新たな育成プログラムを作成・実践したため、その内容と成果、今後の課題を報告する。
Ⅱ.目的
新たなグラウンドナース育成プログラムの成果と課題を明確にし、今後の教育に繋げること。
Ⅲ.倫理的配慮発表に関して個人が特定されないように十分な倫理的配慮を行った。また、対象者の同意と所属長の承認を取
得した。
Ⅳ.方法
対象者：グラウンドナースレベル A未認定者の救急外来看護師7名
育成プログラムの構成：
1. 患者の重症度に応じ搬送は、レベル A「予定搬送」、レベル B「緊急搬送：バイタルが安定」レベル C「緊急搬送：バイタルが不安定」の三段階とし、未認定者はレベル Aの搬送で自立することを目指して育成を開始した。
2. 搬送で必要な知識や技術を全78項目に分類した「搬送導入チェックリスト（図表参照）」を作成し、 OFFJTを行った。チェックリスト達成度は「できない・未実施」、「助言があればできる（以下、「助言」）」、「自立してできる（以下、「自立」）」の３段階で自己評価を行った。各項目で78のうち達成できた割合を算出し、全員の割合の中央値を項目ごとに集計した。
Ⅴ.結果
対象者7名中、6名をグラウンドナースへ認定した。
1．搬送をレベル別にし、段階的に教育を進めることができたが、勤務により携わるスタッフに偏りが発生し、レベル認定に時間を要した対象者もいた。
2．搬送導入チェックリストでは、78 の全項目が「助言」となるのが必須で、「自立」が80%以上（63項目以上）となることをレベル A認定への目標とした。グラウンドナースの認定は総合的判断とした。初療対応技術
は、「助言」は7名全員が全ての項目を達成し、「自立」は93.7%（達成項目の割合の中央値。以下、同）であった。また、搬送に必要な知識・技術を搬送前・中・後に評価した。「助言」については、搬送前・中・後全てで全項目全員が達成した。「自立」については搬送前90.9%、搬送中53%、搬送後は95%であった。
Ⅵ.考察
結果から、「搬送導入チェックリスト」の未達成項目は搬送中に多かった。搬送前・後は、準備や片付けなど
院内で実施できる項目が多い一方で、搬送中は患者対応や医療機器操作など院外で実践する項目が多いこと
や、対象者の実践経験が浅く現場で必要な技術・知識が未習得であったことも原因と考えられた。加えて、搬送
中は、人員・資源・環境が異なり標準化できる部分が限られ、 OFFJTの限界と、 OJTの重要性が示唆された。限
られた経験の中で、 OJTの教育効果を高める取り組みとしては、デブリーフィングを実施している。 実際の対象者の声としては、部署を離れ看護師1名で活動することの不安の訴えが多かった。しかし、育成を段階的に進めたことで、「安心し取り組める」という意見もあり、導入プログラムとしては有用であったと考える。
【おわりに】
今後も搬送後にデブリーフィングを行い各自の搬送における課題を明らかにしていく。またシミュレーションなど、実践に近い OFFJTを行う教育体制を構築していくことが必要である。

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15:25 〜 15:35 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第7会場)[O32-02] 救急外来に配属された卒後2年目看護師の支援環境に関する実態調査1○伊藤 美和 、山﨑優介1、沖田 ゆり子1、岩佐 有美1 （1. 広島市立北部医療センター安佐市民病院）

キーワード：救急外来、2年目看護師、支援環境【目的】2010年より新人看護師研修が義務化され、新人看護師の支援環境は整備されてきている。 A病院においても、新人看護師の支援体制は整備されており、新人看護職員研修ガイドラインを基本としたプリセプ
ターシップを導入している。さらに、救急外来では、救急看護に必要な救急対応処置や疾患を評価項目としたチェックリストを用いて支援している。しかし、卒後2年目の支援体制は十分ではなく、看護チームが各々で検討し支援している状況である。卒後２年目の支援環境は十分でないことが全国的にも報告されているが、今までに救急外来の支援体制については明らかにされていない。本研究の目的は、救急外来に配属された卒後2年目の支援
環境に関する実態を明らかにし、卒後2年目看護師の支援体制について検討することである。
【方法】質的研究デザインを用いた。対象者は、卒後（既卒は除く）、救急外来に配属となり、現在勤務している2、3、4年目の看護師とした。なお、卒後2年目の支援環境について想起できない者は除外した。調査は、無記名自記式の質問紙によるｗｅ b調査とした。項目は、支援環境で良かったこと、困ったこと、どのような支援があると良かったか、その他卒後２年目で感じたことの４項目で構成し、回答はすべて自由記載とした。分析は、対象者の回答を研究者らで繰り返し読み、支援環境に関連している文脈を抽出し、良かった支援環境、困った支援
環境、望む支援環境に分けた。次に意味内容を変えないように端的に表現し直してコードを作成した。コードを内容の同類性に従いサブカテゴリとし、さらにカテゴリに分類した。なお、複数の研究者間で繰り返し討議を行うことで、真実性の確保に努めた。
【倫理的配慮】本研究は所属機関の倫理委員会の承認を得て行い、該当する全ての対象者に対して、目的、方法、参加・協力の自由意志、プライバシーの保護、結果の公表等について口頭と書面で説明し、同意書に署名を得た。
【結果】対象者は10名で、アンケート回収率は100％であった。対象者の卒後経験年数は2年目2名、3年目
4名、4年目4名であった。分析の結果、良かった支援環境では〈相談できる人の存在〉、〈注視からの解放〉、〈周囲からの承認〉、〈チーム内のサポート〉、〈話しやすい環境〉、〈知識を深める機会〉の6カテゴリが抽出された。困った支援環境では、〈相談しにくい環境〉、〈相談役の不在〉、〈先輩からの意見・指導内容の齟齬〉、〈急に自立を求められる環境〉、〈先輩の言動や評価への恐れ〉、〈自己の能力と先輩からの要求の差異〉、〈重症患者を一人で見ることへの不安〉、〈新人時代からの急な教育体制の喪失〉の8カテゴリが抽出された。望む支援環境では、〈相談できる人の存在〉、〈学習への支援〉、〈定期的な語り合いの場〉、〈精神的サポート〉の4カテゴリが抽出された。
【考察】得られた結果を統合し考察をした。卒後２年目看護師の支援環境の実態として、注視からの解放はやり
たい看護ができる喜びとなっていた。一方で、卒後１年目の教育体制の喪失は、重症患者を一人でみることへの不安となり、自己の能力と先輩からの要求の差異など２年目になった途端に自立を求められる支援環境であった。得られた実態より、卒後2年目看護師の支援体制において、継続された学習支援と精神的支援の検討が必要である。卒後１年目看護師は基礎的な知識や看護技術に加え、症状や救急処置など習得すべきことが多い。卒後２年目への継続教育として、共通したチーム支援型の体制整備が課題となる。

15:35 〜 15:45 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第7会場)©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会[O32-03] A病院 ICLSコース受講者の傾向と今後の課題○中山 龍彦1、本田 智治2、吉本 佳祐3、江川 徹3、渡邊 毅4、高山 隼人4 （1. 長崎大学病院
ンター、2. 長崎大学病院

高度救命救急センター、3. 長崎大学病院

シミュレーションセ

集中治療部、4. 長崎大学病院

地域医療支援センター）
キーワード：ICLS、学習ニード【目的】
A病院で開催する看護師対象の Immediate Cardiac Life Support（ ICLS）コースの受講者や、院内救急コールの発生部署と件数について分析することで、 ICLSコース受講者の傾向と ICLSコースのさらなる普及のための今後の課題を明らかにする。
【方法】
2017年12月から2022年12月までに開催した計16回の ICLSコースの日程、受講者の所属部署・看護師経験年
数・院内救急コール発生部署と件数を集計し、それぞれのデータ分析を行った。 分析では、記述統計と相関分
析、ｔ検定を用いた。なお有意水準はすべて5％として解析ソフトに IBMSPSSStatistics24を使用した。
【倫理的配慮】本研究は、 A病院臨床研究倫理委員会での承認を得た（承認番号：23051530）。
【結果】
2017年12月～2022年12月までの ICLSコース受講者数は124人であり、平日の開催は11回で受講者80人、土日祝日開催は5回で受講者44人であった。開催日程の違いによる看護師経験年数の比較では、平日開催は4.4±
3.3年で、土日祝日開催は6.4±5.9年であり、有意差を認めた（ p＜0.05）。 ICLSコースの受講者は平均7.5名であった。開催時間は、平日・土日祝日問わず、9時から17時までの計8時間（休憩時間を含む）である。受講者の所属部署は、一般病棟73人(58.9%)、特殊科病棟（救急病棟、手術室、 SCU、 ICU）48人(38.7%)、外来2名(1.6%)であった。受講者の看護師経験年数は、2-5年目89人(74%)、6-10年目23人(19%)、11年目以上9人(7%)であった。院内救急コール発生件数は5年間で計244件、発生件数の多い部署は外来22件、循環器内科病棟
18件、消化器外科内科病棟15件であった。院内救急コール発生件数と部署別 ICLSコース受講者割合の相関係数は－0.08であった。
【考察】
A病院 ICLSコースでは2-5年目の受講者が多いことがわかった。 A病院看護部の看護実践能力到達度評価表には「救命救急処置技術」の項目があり、3年目までの習得が目安とされている。しかし A病院看護部の新人・継続教
育では「救命救急処置技術」に対する研修などの機会は設定されていない。そのため、 A病院 ICLSコースは院内看護師の「救命救急処置技術」に対する貴重な学習の場であるといえる。そして他施設の先行研究では、1-5年目の看護師において「急変時の対応方法」の学習ニードが高い調査結果が得られていた。このことから A病院
ICLSコースは院内2-5年目看護師の受講数が多く、院内2-5年目看護師の学習ニードに一致していることが考えられる。 開催日程により受講者の平均看護師経験年数に有意な差を認め、土日祝日開催時には看護師経験年数が高いことがわかった。このことから、土日祝日での開催を増やすことで、看護師経験年数が長い看護師の受講が増える可能性が示唆された。
まずは、 ICLSコースを受講希望する看護師の受講動機やこれまでの急変対応の経験、その他の心肺蘇生コースなどの受講経験などを把握し、どのような学習ニードがあり受講を希望しているのか分析していくことが課題である。今後は、受講が少ない部署の看護師へ ICLSコースを周知し参加を促すことで、救命救急処置技術向上を図っていきたい。

15:45 〜 15:55 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第7会場)[O32-04] 急変対応コース2年間の評価と今後の課題©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○宮田 佳之1 （1. 長崎大学病院）
キーワード：教育評価、DASH【はじめに】 A病院看護部では、看護部キャリアパスに沿って継続教育ラダー別研修を実施している。その中の一つとして、看護の専門職として最善の看護を常に提供するために必要な「根拠に基づく看護を実践する能力」を培うことを目的として急変対応コースが企画運営されている。 今回急変対応コース2年間の評価と今後の課題が明確となったため、結果とともに報告する。 【方法】 2021年度以降に急変対応コースを受講した7名を対象とし、毎回のコース前後で Debriefing Assessment for Simulation in Healthcare（以下 DASH）を自己・他者評
価し比較検討した。 【倫理的配慮】 得られたデータは個人が特定できないように配慮し、本研究以外には使用しないこととした。また修了生に研究の説明を口頭で行い同意を得た。発表に際して所属長の承諾を得た。 【結果】 2021年度は4名、2022年度は3名が受講した。 DASHスコアにおいては、2021年度は4名の受講者中3名のデブリーフィングに関する自己評価が低下した。2022年度は受講者全員の他者評価が上昇した。自己評価に関しても上昇を認めた。 【考察】 2021年度は受講者によるデブリーフィングの機会が2回しかなく、コース設計者によるフィードバック機会も少なかったことで、自己・他者評価ともに上昇しなかった原因が考えられる。その反省から2022年度では受講生によるデブリーフィングの実施回数を増やし、コース設計者やコース修了生からのフィードバックを行ったことで、自己・他者評価の上昇に影響した可能性がある。 今後はデブリーフィング能力の維持・向上を図るとともに、コース修了生による部署内における OJT、 Off-JTの支援と評価を行っていく。

15:55 〜 16:05 (2023年11月25日(土) 15:15 〜 16:05 第7会場)[O32-05] 成人一般病棟に所属する看護師の患者急変時の初動へ影響する要因1○七田 理恵子 （1. 社会医療法人 雪の聖母会 聖マリア病院）
キーワード：患者急変、初動、影響要因、一般病棟＜目的＞
成人一般病棟看護師の患者急変時初動に影響する要因を明らかにすることである。
＜方法＞
独自に作成した急変初動に関する質問紙を用いた調査である。
調査期間は、2020年4月～2023年3月までの3年間である。
調査対象は、 AEDを使用した患者急変症例の初動に係った成人一般病棟（急性期一般入院基本料の施設基準を満たす病棟）所属の看護師54名とした。
質問紙調査は、二段階構成とした。
第一段階では、対象者の急変初動において「自分の判断に基づいて起こした行動」のみを選出し、第二段階ではその行動の「きっかけ」となったものを順位回答法で主観的直観的に回答を求めた。
順位回答に際し「行動のきっかけ」に影響するものの度合いを明らかにするため、質問紙に7項目（「過去の急変対応経験」「急変対応について他者と話したこと」「急変対応に関する院内研修」「急変対応に関する院外研修」「医師または看護職による助言」「書籍やテキスト、専門雑誌からの知識」「その他」）を提示のうえ出題した。
得られた回答は項目ごとに点数換算し、その得点を単純集計した。
順位づけされた各項目の具体的な内容は聴き取りによって明らかにし、聴き取った情報は録音・遂語化しカテゴ
リー分類を行った。
本調査は、所属する聖マリア研究センター倫理審査委員会の承認を得た。
＜結果＞
45名の回答が得られた（有効回答率83.3％）。
対象者の背景は「 ERまたは ICUでの看護経験」は27％が経験あり、73％が経験なしであった。

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急変初動のきっかけとなった7項目中、最高得点は「過去の急変対応経験」104点であり、第2位「急変対応に関する院内研修」59点、第3位「急変対応について他者と話したこと」35点、第4位「医師または看護職による助言」31点、第5位「急変対応に関する院外研修」9点、第6位は「書籍やテキスト、専門雑誌から得た知識」と「その他」で各6点の同位であった。
急変初動のきっかけ第2位「急変対応に関する院内研修」の内訳は「急変徴候への気づき」と「急変患者の病態推論」に重点化した動画教材を用いたディスカッション中心の参加型研修会（毎年全看護職対象）が40％、次いで「認定看護師・専門看護師によるオリジナル勉強会」が22％であった。
第3位「急変対応について他者と話したこと」と第4位「医師または看護職による助言」では、いずれも自他の急変対応経験を基に話し合った内容が印象に残っていた。
第5位「急変対応に関する院外研修」は BLSや ACLS、 第6位「その他」では「急変対応につき他者へ教えた経験」などであった。
＜考察＞
患者急変時、看護師の多くは過去の経験から全体像の類似性やパターンを直観的に捉える「パターン認識」を使用したと考えられる。
またディスカッション中心の研修や過去の急変対応につき他者と話すこと、それを教えることは、日常の経験や行動を意識化させ習得した知識と関連づけされ知識の定着化に繋がっていると考えた。そのため「行動の意識化」で、新たに習得または刷新された知識や技術は、後の患者急変時に応用可能な実践知となる可能性がある。
更に看護管理者が自部署の問題解決のため、人財リソースを起用し意図的に企画した勉強会は、背景ごと問題を共有でき、かつ専門的視点を以て振り返ることができるため、看護師の記憶に残りやすいのではないかと考えた。
＜結論＞
過去の経験や行動の意識化および看護管理者の意図的な介入は、看護師の患者急変時初動に影響している可能性がある。

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一般演題 | ポスター

[P1] 救急外来看護・重症患者看護
座長:須田 貴之(大阪赤十字病)
2023年11月24日(金) 10:50 〜 11:30 第10会場 (コンベンションホール１)[P1-01] 救急外来における脳梗塞発症早期患者への経口与薬に対する看護師の不安－嚥
下プロトコル導入を目指してー○山口 美紀1 （1. 社会医療法人
10:50 〜

三栄会

ツカザキ病院）

11:00[P1-02] A病院救命救急センターにおけるベッドコントロールの現状と課
題～リーダー看護師の思考や心理について～
喜屋武 豊1、吉田 亨弘1、○高江洲 麻衣子1、長井 麻衣1 （1. 沖縄県立中部病院救命救急センター）
11:00 〜

11:10

[P1-03] 熱傷患者に対する看護師の退院支援に関する実態○石井 優子1、村中 沙織1、牧野 夏子2、奥山 亜由子1 （1. 札幌医科大学附属病院、2. 札幌市立大学看
護学部）
11:10 〜

11:20

[P1-04] クリティカルケア領域における痛みの行動評価型ツールを用いた国内外の研究の動向と課題○木田 真胤1,2、赤瀬 智子1 （1. 横浜市立大学大学院医学研究科看護生命科学分野、2. 独立行政法人
国立病院機構東京医療センター）
11:20 〜

11:30

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10:50 〜 11:00 (2023年11月24日(金) 10:50 〜 11:30 第10会場)[P1-01] 救急外来における脳梗塞発症早期患者への経口与薬に対する看護師の不安－嚥下プロトコル導入を目指してー1○山口 美紀 （1. 社会医療法人

三栄会

ツカザキ病院）

キーワード：脳梗塞急性期患者、嚥下プロトコル、不安軽減【目的】 A病院は、 A地域における急性期を担う基幹病院であり、年間762人(2022年度）の脳卒中患者を受けている。脳卒中患者の79％（501人）は脳梗塞で緊急搬送されている。 A病院では脳梗塞と診断された患者は、早期に抗血小板薬や抗凝固薬を、医師の指示のもと救急外来看護師(以下看護師)が経口与薬している。しかし、脳梗
塞患者のうち急性期の約30％が嚥下機能に障害が認められ、経口与薬の際には十分なアセスメントと看護技術が求められる。 A病院の救急外来には、統一した嚥下評価を行う方法が決められておらず、看護師の経験知によって経口与薬方法にも違いがあり、与薬の技術に対して不安を訴える看護師も多かった。そこで、 A病院の Stroke
Care Unit(以下 SCU)で既に使用している嚥下プロトコルを活用し、救急搬送された脳梗塞患者に対して初期嚥下
機能評価を導入し、看護師へ技術を統一するための教育的な関わりを行った。今回、この取り組みによって脳梗塞患者への経口与薬に対する看護師の不安軽減について検討した結果を報告する。
【方法】 研究期間：2021年4月～2023年3月 調査対象：研究に同意を得た救急外来看護師24名、 データ取集方
法： SCU経験者と言語療法士による勉強会を開催し、その後嚥下プロトコルに沿って経口与薬を患者に対して3回実施した。嚥下プロトコル導入と患者実施前後、３か月後に不安に関する自作のアンケート用紙を対象者に記入してもらい回収した。 分析方法：アンケートを記述統計し、10段階のリッカート尺度で評価し比較した。自由回答においてはテキストマイニングで解析した。
【倫理的配慮】 得られたデータの取り扱いは個人が特定されないように配慮し、 A病院院内倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】 アンケート回収率は、導入前100％、導入後87.5％、３か月後93.7％であった。嚥下プロトコル導入前の不安の内訳は【誤嚥による合併症に対する不安】74%、【知識不足に対する不安】25.9%であり、「不安」「嚥下」「むせる」「怖い」という意見が多くみられた。嚥下プロトコル導入前では全員の看護師が脳梗塞患者の経口与薬に不安があると回答した。勉強会や嚥下プロトコルの患者実施後では62.5％不安が軽減したと回答し、テキストマイニングにおいて「できる」「自信」「理解」といった単語が増え、「不安」が減った。また、経験年数1～5年は勉強会や患者実施後には不安が88.8％減少したと回答した。3か月後では46.6％不安が減
少したと回答したが、20％（3/15名）は不安が増加したと回答した。増加した３名は全員、患者実施経験が0回であった。
【考察】 嚥下プロトコルを使用した初期嚥下機能評価の導入と、勉強会や患者に実施したことが具体的対応策となり、得た知識を基に患者への実施に結び付けることができ、不安の軽減に繋がったと考えられる。特に、実践経験年数が少ない看護師にとっては、その効果が著明であったことから、看護実践自体の経験が少なく、正しい知識を得た事による効果があり、経験年数が少ない看護師への指導には、勉強会と実施を組み合わせることが効果的であったと推測される。また、実施回数が少ない者は不安の軽減ができていなかったことから勉強会と実施経験を重ねることが不安の軽減には必要であると言える。さらに、エビングハウス忘却曲線からも知識定着のため今後も早期の復習と定期的な勉強会を継続していく必要があり、経験回数が少なかった看護師に対し、経験者見守りの下、患者実践を行っていく必要がある。

11:00 〜 11:10 (2023年11月24日(金) 10:50 〜 11:30 第10会場)[P1-02] A病院救命救急センターにおけるベッドコントロールの現状と課
題～リーダー看護師の思考や心理について～©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

喜屋武 豊1、吉田 亨弘1、○高江洲 麻衣子1、長井 麻衣1 （1. 沖縄県立中部病院救命救急センター）
キーワード：安静臥床、病床管理、リーダー看護師の思考・心理【研究目的】当院の救命救急センターは ER型の機能をもち、2次医療圏において救急医療の中核を担っている。昨年度はコロナ禍において救急搬送件数が約7600件、受診患者は約24000件を受け入れた。しかしベッド数
は初療室5床、入院観察室12床と限られている事から、限られたベッドを効率よく使用することが求められた。
そのような中、ベッドを使用し安静臥床を選択する判断は、トリアージ看護師とリーダー看護師（以下リーダー）が行い、ベッドコントロールに関してはリーダーに一任されている。重症患者の処置や治療、経過観察を行うと同時に次に受け入れる患者のベッド確保を検討する事から、リーダーにかかる責任や迷い、焦りなどの精神的負担は大きいと言える。このような環境では患者の状態観察不足、急変対応の遅れ等に繋がることが懸念される。 ベッドコントロールを行うリーダーの思考や心理を明らかにすることで、ベッド管理に対する問題点を明確にし、今後の方向性を明らかにする。【研究の対象と方法】研究対象：救急看護師36名

医師11名。研究

方法：対象者47名に対し、独自に作成したアンケート及びインタビュー調査を実施。研究分析：アンケート項目
を単純集計した。また、インタビューで得た回答を質的帰納的に分析した。【倫理的配慮】院内看護研究倫理委
員会による倫理審査を受け承認を得た。【結果】アンケートより、診察する前にベッドへの安静臥床を選択している理由の上位2項目はバイタルサイン・フィジカルアセスメントであった。ベッド確保が困難な状況を経験したかという問いに対してリーダーは95％が「はい」と回答した。インタビューではベッドを使用し安静臥床を選択している主な理由として「生命に直結するため」バイタルサイン・フィジカルアセスメントを選択した等と聞かれた。ベッド確保が困難な状況には「安静が必要であるが、空きベッドがないため待ってもらうしかな
かった」等が聞かれた。また「空床が2床や初療室が埋まると焦る」「患者の管理ができなくなる」等の声が聞かれ、「ベッドが必要な患者なのか、ベッドから降りて待つ事が可能な患者ではないか考える」「満床の時に、次の重症患者や救急搬送患者が来院した時のためにベッドを確保しなければと考える」等の声が聞かれた。【考察】ベッドを使用した安静臥床を選択する基準としては、看護師・医師共にバイタルサイン・フィジカルアセス
メントの2項目であり、生命に直結すると認識し一致していることから、患者の状態に応じたベッド使用を重要視していることがわかった。しかし95%のリーダーはベッド確保が困難な状況を経験しており、上記2項目を認識しながらもベッド上安静臥床の選択を迷っている。また、空床が少ない状況では心理・思考面からベッドの確保やベッドのコントロールへと意識が集中してしまい、焦りから冷静に判断できなくなり、患者の安全が守れない環
境へと繋がる事が考えられた。これまで安静臥床に関する判断基準がないことから、状態が安定した患者へ離床を促す事を積極的に行ってこなかった。その為、対応策として各々が患者をアセスメントし、緊急度・重症度の安定している患者の離床を促すことで、積極的にベッドの確保をしていく事が課題である。 【まとめ】ベッドを使用した安静臥床を選択する思考としてバイタルサイン・フィジカルを重要視している一方、病床が逼迫するとリーダーはベッドコントロールへと意識が集中する傾向がある。ベッドを使用し安静臥床を選択することを意識することも重要であるが、空床を確保する方法やベッドの適正利用を検討することも重要である。

11:10 〜 11:20 (2023年11月24日(金) 10:50 〜 11:30 第10会場)[P1-03] 熱傷患者に対する看護師の退院支援に関する実態○石井 優子1、村中 沙織1、牧野 夏子2、奥山 亜由子1 （1. 札幌医科大学附属病院、2. 札幌市立大学看護学部）
キーワード：熱傷、退院支援【目的】熱傷の入院治療は、急性期から回復期に至るまで限られた専門施設で行われる。早期退院調整が推進されるなか、熱傷の退院支援は創管理や生活支援、合併症予防や機能変化の適応、ボディイメージ変化への精神支
援等独自性が強く、基礎的資料が乏しいのが現状である。そこで本研究では、日本熱傷学会熱傷専門医認定研修
施設の病棟看護師を対象に、熱傷患者に対する退院支援の実態について調査し明らかにした。 【方法】2023年
1月～4月に日本熱傷学会熱傷専門医認定研修施設104施設に勤務する病棟看護師520名を対象に、基本属性、退院支援の内容・方法・困難について先行文献等を基に独自に作成した Web調査を行った。分析は記述統計とし、自©一般社団法人 日本救急看護学会

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由記述は質的記述的分析を行った。倫理的配慮として、対象施設および対象者に文書で研究の趣旨・目的、個人情報の保護、匿名化の遵守、データ保管・廃棄方法等について説明し、 Web調査の同意欄へのチェックにより同意を確認した。本研究は札幌医科大学附属病院看護部看護研究倫理審査委員会の承認を得た。 【結果】99名の看護師より回答を得た（回収率19.0％）。年齢は34.72±8.43歳、看護師経験は12.16±7.64年、熱傷患者看護経験
は6.09±3.74年であった。支援内容は、「創部の処置」87.9％が最も多く、次いで「薬の使用方法」86.9％、「創部の管理」72.7％、「日常生活動作」72.7％、「生活支援者への創部管理指導」69.7％であった。実施方法は、「口答での説明」が72.7％で最も多く、 説明内容に関して「共通の内容で実施している」との回答は2.0％だった。困難と感じる支援内容は、「整容面のケア」65.7％、「社会復帰の相談」47.5％、「経済面の支援」45.5％、「社会資源の活用や調整」42.4％などであった。困難の自由記載は20名(20.2%) の回答があり、【指導内容の個別性の高さ】、【ボディイメージの変化に関する支援】などの6つのカテ
ゴリーに分類された。 【考察】退院支援の内容は、主に創傷の自己管理などの身体管理指導や退院後の日常生活
および生活支援者との調整に関して実施されていた。熱傷患者は熱傷部位や深度によって残存障害の程度は様々であり、長期的な生活支援を必要とする場合もある。その際には社会的支援も必要となるが、社会資源の活用や経済面などの支援は他と比べると実施率は低く、これらの実施に困難を感じていた。また、熱傷患者の特徴として、受傷によるボディイメージの変化があり患者の精神的苦痛や障害受容に長期的に影響する可能性か
ら、整容面のケアが非常に重要となる。ボディイメージは個人の感覚や認知だけでなく周囲の環境により流動的に変化する側面もあり、その支援の困難さが示されていた。熱傷診療ガイドラインは示されているものの、熱傷は個別性が高く、長期的管理や後遺症への対応を示す文献等も少ない背景から、知識や経験によって支援に差が生じやすいと考える。加えて、急性期治療を終え社会生活適応期に生じる問題に対して病棟看護師は介入機会が少ないことも推察され、社会生活適応期に生じる問題への支援の充実、必要資源との連携が課題と考える。

11:20 〜 11:30 (2023年11月24日(金) 10:50 〜 11:30 第10会場)[P1-04] クリティカルケア領域における痛みの行動評価型ツールを用いた
国内外の研究の動向と課題○木田 真胤1,2、赤瀬 智子1 （1. 横浜市立大学大学院医学研究科看護生命科学分野、2. 独立行政法人国立病院機構
東京医療センター）
キーワード：疼痛、行動評価型ツール、クリティカルケア、文献検討
目的 クリティカルケア領域においては、自己申告できない患者に対する痛みの行動評価型ツールである
Behavioral Pain Scale （ BPS）と Critical care Pain Observation Tool（ CPOT）がガイドラインで推奨され、使用されている。これらのツールは、開発や翻訳、心理測定特性の検証にとどまらず、臨床や研究で活用しエビデンスの集積に役立てることが重要である。よって本研究は、クリティカルケア領域における BPSとCPOTを活用した国内外の研究の動向と課題を明らかにすることを目的とした。 方法 抽出方法：医中誌 Web、
PubMedを用いて、“ critical care pain observation tool” “ CPOT” “ Behavioral Pain Scale” “ BPS”をキーワードとして検索した。 選定基準：①内容：クリティカルケア領域において BPS・ CPOTを用いた文献、②
種類：研究論文、③言語：日本語、英語、④期間：指定なし 除外基準：①重複文献、②アブストラクトがな
い、③レビュー、④症例報告、⑤ BPS・ CPOTの開発・翻訳・心理測定特性検証を目的とした研究 選定方法：抽出された文献を、選定・除外基準と照合し、タイトル・アブストラクト・アーティクルレビューを行い、対象文献を選定した。 分析方法：研究目的、研究デザイン、対象国、 BPS・ CPOTの研究における活用方法により分類
し、データを整理した。 倫理的配慮：文献の引用において、著作権に配慮した。 結果 対象文献は、128件（国内
20件、国外108件）であった。量的研究が123件（国内19件、国外104件）、 Mixed Methodsが4件（全て国外）、分類不能が1件であった。研究デザイン別では、観察研究が92件（国内20件、国外72件）、介入研究が36件（全て国外）であった。国別では、日本が20件、アメリカが15件、フランスが12件、外24か国であった。
BPS・ CPOTの活用方法（ツールが研究でどのように活用されているか）別では、【（ツールの使用割合等を示す）実態調査の調査項目】として使用している文献が8件、【ツールまたはツールを含む鎮痛管理やプロトコルの©一般社団法人 日本救急看護学会

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導入】に関する文献が30件、【研究のアウトカム指標】として活用している文献が89件（全て国外）であった。さらに、【研究のアウトカム指標】として活用している文献では、【疼痛管理に関する研究の主要アウ
トカムとしての使用】のみならず、【疼痛管理以外の研究（せん妄・不穏への介入効果の検証等）の副次的アウ
トカム】としても使用されていた。 考察 国内外のクリティカルケア領域における BPSと CPOTを用いた研究
は、研究デザイン別では、エビデンスレベルの高い RCTを含む介入研究が約3割を占め、また活用方法別では、BPSや CPOTは多くの研究のアウトカムに使用されていた。よって、 BPSと CPOTは開発からの時間経過と共に、臨床・研究の場において定着されつつあると考えられる。しかし、介入研究やツールをアウトカム指標とした研究はすべて国外文献であり、国内文献は見当たらなかった。クリティカルケア領域では、倫理的側面から集中治療を要する患者を対象とした介入研究は困難と想定される。しかし、臨床のみならず研究においてもツールを活用していくことは、研究成果の円滑な臨床応用のために重要である。よって、国内のクリティカルケア領域
でのツールを用いた研究においては、バイアスを可能な限り排除し緻密に設計した観察研究や、医師を含む多職種との介入研究など、エビデンスレベルの高い研究成果の集積が今後の課題である。

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一般演題 | ポスター

[P2] プレホスピタルケア・トリアージ
座長:加藤 茜(信州大学)
2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第10会場 (コンベンションホール１)[P2-01] ドクターカー運用開始に向けたプレホスピタルケア未経験看護師への育成過程○中下 真由美1、原 芙美子1、新井 美乃里1、白尾 裕子1、大島 志保1、櫻井 淳子1 （1. さいたま市立病院

救命救急センター）

14:10 〜

14:20

[P2-02] 独自に作成したプライマリーサーベイ評価ツールを使用した救急部門での重症度・緊急度判定における効果○富永 優輝1、細田 彩花1 （1. 洛和会丸太町病院
14:20 〜

救急・HCU）

14:30[P2-03] A病院夜間救急外来における電話トリアージ経験2年未満の看護師が困難に抱く状況○西本 朋美1、山田 美由紀1 （1. 公立長生病院）
14:30 〜

14:40

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14:10 〜 14:20 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第10会場)[P2-01] ドクターカー運用開始に向けたプレホスピタルケア未経験看護師への育成過程○中下 真由美1、原 芙美子1、新井 美乃里1、白尾 裕子1、大島 志保1、櫻井 淳子1 （1. さいたま市立病院

救命救急センター）
キーワード：プレホスピタル、ドクターカー、ドクターカーナース、教育【背景】 A病院救命救急センターは、2020年12月に B市内で３カ所目の救命救急センターとして開設した。救命
救急センター始動後、1年半後にはドクターカー運用開始が決定されておりドクターカー看護師を育成することが急務であった。 ドクターカー看護師の同乗基準は施設によって異なり、研修プログラムも統一されていない。当院における初発のドクターカー看護師は、プレホスピタル関連の研修を受講している看護師６名を選抜した。看
護師経験年数の平均は20年、救急看護経験年数の平均は12年であり、プレホスピタルケアは全員が未経験であった。そこで、運用開始までにドクターカー看護師が必要な知識や技術を身につけ、プレホスピタルケアに必要な看護活動ができることを目標とした研修プログラムを構築し実施した。
【目的】 プレホスピタルケア未経験の看護師へ実施したドクターカー運用開始に向けた研修の成果と課題を明らかにする。
倫理的配慮：当院の倫理委員会の承認を得た。
【方法】 2021年４月～2022年６月に①ファーストレスポンダー研修②救急車同乗研修③他医療機関でのドクターカー同乗研修④プレホスピタルケアに必要なスキルチェック⑤救急科医師と学習会⑥救急車両を用いたシ
ミュレーションの６つの研修を実施した。そしてドクターカー運用開始直前に３病院と消防局との合同シ
ミュレーションを実施した。研修修了後、ドクターカー看護師６名に各研修について「知識の向上・スキル
アップとなったか」を選択式・自由記載によるアンケート調査を実施した。
【結果】６つの研修において６人が 知識の向上・スキルアップになったと回答があった。①では「実際の症例を知ることでイメージができた」等、ドクターカー看護師の役割を知ることができた。②では「現場の安全確認と装備の必要性が理解できた」「チームとして円滑に活動する重要性がわかった」等、救急車内での活動を可視化できた。③では「ドッキング後の救急車内活動が具体的に分かった」「クルー全員のコミュニケーションの重要性が理解できた」等、一連の流れと同乗するクルーの役割を具体化できた。④⑤では「救急車内での処置介助や家族対応を行うことで活動の実際をイメージできた」⑥では「狭い救急車内での処置介助は難しい」と回答があった。運用開始直前に行われた３病院合同シミュレーションでは、本稼働と同様に一連の活動を実施した。当院のドクターカー看護師からは、「不安や緊張も大きいが、シミュレーションを繰り返し実施したことで自信が持てた」と回答があった。
【考察】 中西らは「実際の環境下に近い状態がイメージできるようなシミュレーションが有効である」と述べている。①から⑥の研修においては、プレホスピタルでの基礎的な技術、座学を行い、救急車内活動を体感後に、様々なシミュレーションを段階的に上げて繰り返し行うことで、ドクターカー看護師や同乗するクルーの活動が徐々に具体化できるようになったのではないかと考える。そして、救急車内での活動を理解したうえで、他医療機関のドクターカー同乗を実施し、一連の活動を体験したことでプレホスピタルケアの経験がない看護師にとっての経験知となり、実際の活動のイメージへと繋げることができたと考える。また、地域の消防局や医療機関へ協力を依頼し合同研修を行い、実際の現場活動に近い緊張感や連帯感を体験することができ、今後の協働した活動に繋げられたと考える。これまでの育成過程を振り返り、目的に対して安全に段階的に目標を達成できたといえる。今後は、これらの研修をドクターカー看護師育成の教育プログラムとして再構築し活用していく。

14:20 〜 14:30 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第10会場)[P2-02] 独自に作成したプライマリーサーベイ評価ツールを使用した救急部門での重症度・緊急度判定における効果©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○富永 優輝1、細田 彩花1 （1. 洛和会丸太町病院

救急・HCU）

キーワード：プライマリーサーベイ、重症度・緊急度判定【目的】
Ａ病院救急部門では、統一した患者評価が行えるよう、Ａ（気道）、Ｂ（呼吸）、Ｃ（循環）、Ｄ（中枢神経）、Ｅ（全身観察と体温管理）の項目をもとに、独自にプライマリーサーベイ評価ツール(以下、本評価ツールとする)を作成、使用している。今回、本評価ツールの救急部門での重症度・緊急度判定における効果を明らかにすることを目的に研究を行った。
【方法】
2022年4月1日～5月19日に救急外来を受診した救急搬送およびウォークイン患者、計154症例について、本評
価ツールを用いて患者評価を行った。それをもとに、看護師の評価と医師の診察評価の比較および治療・ケア内
容から、本評価ツールに沿って適切に患者評価が実施できているかを分析した。
【倫理的配慮】本研究に際しては、所属施設の研究倫理審査委員会で承認を受けて行った。
【結果】
本評価ツールを用いて評価を行った看護師は20名で、平均看護師経験年数は13.3年±8.99年、平均救急年数は3.7±4.32年であった。 分析の結果、本評価ツールを使用した看護師の評価と医師の診察評価では、140症例（91％）で差異がなかったが、14症例（9％）で差異が認められた。評価に差異があった14症例のうち2症例
は、意識レベル低下による“発語なし”をＡ項目の異常と評価し、Ｄ項目の異常と評価していなかった。また、4症例は、Ｂ及びＣ項目で評価に差異があり、うち、2症例は看護師が評価した時点では、頻呼吸や頻脈があったが、医師の診療時には、正常値になっていた。一方、2症例では、看護師が評価した時点で正常値であったが、医師の診察時には頻呼吸や頻脈を認め、患者の状態変化があった。１症例は、看護師は呂律困難としてＤ項目で評価したが、医師は“構音障害なし”と判断していた。4症例で、Ｅ項目において看護師は評価しておらず、また、3症例については、看護師の評価はあったが医師の記載がなかった。 本評価ツールで異常所見を認めたのは154症例中37症例で、26症例で看護師がモニタリング等の頻回な状態観察、12誘導心電図検査、吸引・酸素投与といった介入を行っていた。11症例は軽症の外傷及び整形疾患であったため、医師の初期診療まで看護師は安静の保持と患者の症状変化に対する観察を行っていた。一方で、本評価ツールでの評価では「異常」とならなかったが、胸部不快感の訴えから12誘導心電図検査を行い、急性冠症候群と診断され、緊急経皮的血管形成術を施行した症例があった。
【考察】
分析の結果、154症例のうち140症例（91%）は医師と差異なく評価ができ、本評価ツールは、重症度・緊急度の判定に効果があることが示唆された。これは、本評価ツールを用いて評価を行った看護師の平均看護師経験年
数が13.3±8.99年と、経験豊富な看護師が多く在籍していたことにも関係すると考えられる。一方、差異があった症例では、看護師が評価した時点と医師が診察した時点で時間差があり、その間に患者の状態の変化があったもの、観察能力不足から差異が認められたものがあり、今後は、患者の状態観察能力を磨くとともに継続的な観察を行い、状態変化に注意していく必要性があることが示唆された。また、本評価ツールのＣ項目に「主訴」の項目がなく、患者の主訴からの状態評価が脱落する可能性があることがわかった。Ｃ項目に胸痛を含む虚血性心疾患を疑う症状の項目を新たに追加する必要があると考える。

14:30 〜 14:40 (2023年11月24日(金) 14:10 〜 14:50 第10会場)[P2-03] A病院夜間救急外来における電話トリアージ経験2年未満の看護師が困難に抱く状況1○西本 朋美 、山田 美由紀1 （1. 公立長生病院）
キーワード：電話トリアージ©一般社団法人 日本救急看護学会

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目的： A病院では夜間救急電話トリアージを当直管理看護師が行っている。現在管理看護師は、病棟5名・手術室
2名・外来2名の構成となっており全体の3/4は外来・救急での経験年数が少ない。そのため、当直管理看護師は慣れていない電話トリアージを行っている現状である。今回、 A病院夜間救急外来における電話トリアージ経験2年未満の看護師がどのような状況に困難を抱いているのかを明らかにする。 方法：①2023.3月～4月電話トリ
アージ経験2年未満5名を対象に半構造化面接を実施 ②面接で得たデーターをもとに、逐語録を作成し、電話トリ
アージ看護師が困難を抱く状況の部分を抽出し、コード化・サブカテゴリ化・カテゴリ化した。また、看護における質的研究法に熟知した研究者1名に複数回にわたりスーパービジョンを受けた。 倫理的配慮： A病院倫理委員会の承認を得た。 結果：電話トリアージの看護師が困難を抱く状況として、9つのカテゴリが抽出した。【患者説明】〈家での対処法を提案〉等3つのサブカテゴリで構成された。【緊急度・重症度判断】〈体動可能は判断しにくい〉等4つのサブカテゴリで構成された。【問診】〈自分の経験から問診をしている〉等4つのサブカテゴリで構成された。【家族の理解度】〈家族が患者の状態を把握していない〉等2つのサブカテゴリで構成された。【医師との板挟み】〈患者の思いと医師の思いを汲み取る〉等3つのサブカテゴリで構成された。【受診判断】〈緊急ではない患者に対して断る〉のサブカテゴリで構成された。【病院評判】〈対応後相手の気持ちが気になる〉等
2つのサブカテゴリで構成された。【聴覚のみの情報】〈表情や状態がみえない〉のサブカテゴリで構成された。【オーバートリアージ】〈経験のない領域への不安〉等3つのサブカテゴリで構成された。 考察：①電話トリ
アージにおいては、患者、家族、医師とのコミュニケーションが必要となる。しかし、電話トリアージにおいては、顔が見えない、問診として聴取ができない、口頭指示が伝わらないことから、【患者説明】【問診】【家族の理解度】【医師との板挟み】【聴覚のみの情報】の5つのコミュニケーションにおける困難な状況が抽出されたと考えられる。電話トリアージでは、納得・安心するコミュニケーションスキルが必要になると考えられた。 ②
電話トリアージでは、アセスメント能力や専門的知識とスキルが求められている。しかし、 A病院では救急や外来の経験年数が少なく電話トリアージに対する教育・訓練がないままで実践を行っている。そのため、専門的知識不足によりトリアージに対して困難な状況として捉えていたことから、【緊急度・重症度判断】【受診判断】【オーバートリアージ】が抽出されたと考えられる。マニュアルは傷病の重症度・緊急度を一定の方法に基づいて判断し、標準化されたアドバイスやケアの提供を可能にすると報告されている。今後、 A病院もマニュアルを導入することで主観的観点に左右されずにトリアージすることに繋がると考えられる。 ③電話トリアージ
は、トリアージの結果次第で病院の評判を落とすことに繋がる可能性があり、病院代表としての責務があり重圧感があることから【病院評判】が抽出されたと考えられる。正確な電話トリアージをしていくためには、電話ト
リアージ困難症例等について、定期的にカンファレンスを行い情報共有、また勉強会等を開催し学習していくことが必要であると考えられる。

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一般演題 | ポスター

[P3] 看護教育
座長:瀧澤 紘輝(神戸市立西神戸医療センター)
2023年11月24日(金) 15:05 〜 15:55 第10会場 (コンベンションホール１)[P3-01] 急変対応チームによる院内呼吸数測定向上への取り組み○杉 美紀1 （1. 京都府立医科大学附属病院）
15:05 〜

15:15

[P3-02] 当院におけるドクターカーナースの教育に関する課題○吉野 暁子1、大谷 義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療センター
ンター

看護部、2. 埼玉医科大学国際医療セ

救命救急科）

15:15 〜

15:25

[P3-03] 救急外来における新人チェックリスト改訂版の運用○山﨑 優介1、伊藤 美和1、岩佐 有美1 （1. 広島市立北部医療センター安佐市民病院）
15:25 〜

15:35

[P3-04] A病院の小児科病棟における急変対応研修の現状と問題点○石井 美保子1 （1. 長崎みなとメディカルセンター）
15:35 〜

15:45

[P3-05] A病院災害教育での視聴覚教材を活用した PAT法の学習効果分析○田中 淳也1 （1. 群馬県済生会前橋病院）
15:45 〜

15:55

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15:05 〜 15:15 (2023年11月24日(金) 15:05 〜 15:55 第10会場)[P3-01] 急変対応チームによる院内呼吸数測定向上への取り組み○杉 美紀1 （1. 京都府立医科大学附属病院）
キーワード：呼吸数、院内急変ラウンド、NEW2
Ⅰ.目的
A病院では、集中治療部、疼痛・緩和ケア科医師とクリティカルケア認定看護師が急変対応チームを組んで、早期警告スコア（以下 NEWS2）をつけ、重症化や急変リスクのある患者を中心に週に一度ラウンドしており、 ICU入室の検討や看護ケアの相談に応じて、医療看護の質向上に努めている。
この際に重要な情報源となっている NEWS2は電子カルテに入力された血圧や脈拍などのバイタルサインをもとに点数化されるが、入力されていない項目は0点となるため、未入力の項目がある場合には、重症化や急変リスク患
者を取りこぼしてしまうことになる。昨年度の入力状況をみると、明らかに呼吸数の入力されていない事例が多かった。このため入力率を上げることにより、正確にリスク判定できるような取り組みが必要と考え介入したので報告する。
Ⅱ.方法
対象者：急変対応チームでラウンドしている病棟の看護師
期間：2022年11月から2023年3月
呼吸数は状態変化の際に最も初期に変化するため重要な項目だが、そのことを知らないという知識的なこと、また胸郭の動きが捉えにくく呼吸数測定に自信がないという手技上の問題で呼吸数測定ができていないのではないかと考え、次の点に取り組んだ。
知識面では呼吸数が重要であるということを医療安全レターの発行やラウンド記録で強調し、部署ごとの呼吸数
測定割合の増減を示した配布物を月1回配布した。
また手技面ではラウンド時に看護ケアについて相談できることをアナウンスし、ラウンド時にはケアをしている
看護師に相談したいことがないか直接声掛けをした。また急変対応チームの認知度や、チーム活動が臨床現場のニーズに応えることができているのかを把握するために、ラウンドしている部署の看護師を対象にアンケート調査を行った。研究同意はアンケート回答をもって同意とした。
Ⅲ.倫理的配慮
A大学の倫理委員会の承認を得て実施した。
Ⅳ.結果
呼吸数測定率は緩やかではあるが、 NEWS2におけるどの重症度のリスク患者においても上昇をしており、院内全体で30％から40％へと上昇し効果が確認できた。
アンケート調査から急変対応チームのラウンドについては100％、ラウンドの際に看護ケアの相談ができることについては95％が理解していた。さらに NEWS2については85％は認知していたが、実際に電子カルテから
NEWS2を確認する方法を理解しているのは30％以下である現状が分かった。
看護ケアの相談件数は月10件程度で、相談内容としては手技の問題が多く、呼吸数の測定を難しいと感じている
看護職が多い実態がアンケート調査から明らかになった。
Ⅴ.考察
今回の取り組みで、緩やかではあるが呼吸数の入力率は上昇しており、院内の呼吸数測定の向上に貢献できたと考える。こうした取り組みを継続し実施していくことでさらに入力率の向上が期待できる。特に軽度リスク患者
は依然入力率が50％未満と低く、呼吸数が正確に入力されることで NEWS2の点数が高くなり、中等度・重度リスク患者となる可能性がある。このため軽度リスク患者への入力を強化していく必要がある。
またアンケート結果から、ラウンドで受けるケア相談件数と比べて看護ケアで悩んでいる看護師は多く、ラウン
ド前に相談を依頼できるような相談環境の整備を今後していくことが必要である。
ラウンドは週に一回しかできず、その日以外は病棟側から急変対応チームに相談することになる。このため各部署の看護師が自部署の患者の急変や重症化リスクに対し関心を高める必要がある。 NEWS2の存在だけではなく、
NEWS2の確認方法を周知していき安全な医療提供に努めていきたい。

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15:15 〜 15:25 (2023年11月24日(金) 15:05 〜 15:55 第10会場)[P3-02] 当院におけるドクターカーナースの教育に関する課題○吉野 暁子1、大谷 義孝2 （1. 埼玉医科大学国際医療センター

看護部、2. 埼玉医科大学国際医療センター

救

命救急科）
キーワード：ドクターカーナース、教育プログラム、課題
はじめに ドクターカーとは、「救急医療対策事業実施要網（昭和52年7月6日付

医発第92 号）：救急現場医療確保事業」により、患者監視装置 等の医療機器を搭載し、医師、看護師等が同乗し、搬送途上へ出動する救急車であると定義される。当院では、2020年より病院前救護体制として医師を含む医療チームが現場に駆けつけるラピッドカー運用を開始した。当院の内規により同乗する看護師（以後ドクターカーナースとする）の要件を設けているが、年々、看護職員の若年化が進んでおり、必要要件を満たす看護師が少なくなってきている。今回、これまでの教育内容を振り返り、当院のドクターカーナースのプログラムの現状を知り、若年層を中心とした当院のドクターカーナースに必要な教育プログラムに関する課題を明らかにしたいと考えた。本研究で明らかになった課題を活用することで新規ドクターカーナース教育プログラムの一助とする。 目的 当部署の2020年、2021年に実施したドクターカーナースの教育プログラムを振り返り今後の教育プログラムに関する課題を明らかにする。 方法 当部署の2020年、2021年に実施したドクターカーナースの教育プログラムと先行研究から抽出された内容について比較検討し、新規ドクターカーナース教育プログラムの一助とする。 倫理的配慮 本研
究は、倫理審査委員会の承認を得た。（20230411-04） 結果 要件：施設ごとのラダーや経験年数、標準化コース（外傷・蘇生）の受講歴、など大きな差異はなかった。教育内容：トリアージ、緊急度と優先度、安全管理、惨事ストレスに関するマネジメント、シミュレーションなどは当院のプログラムに盛り込まれていたが、情報収集、多職種連携、資機材管理、事後検証、家族対応などは、確認できなかった。人材育成：計画的な人材育成計画はなかった。 考察 先行文献との比較から明らかとなった、不足たる内容は、今後のプログラムの修正を図ることにより、ドクターカーナースの役割期待に近づけることができると考える。ただし、部署の構成員は、年々若年化し「リーダー業務」を担う看護師が不足しているため、新規ドクターカーナースに必要な「業務リーダー」に求められる役割やノンテクニカルスキルを教育に加えるという課題も明らかになった。 結論 これまでの教育プログラムには情報収集、多職種連携、資機材管理、事後検証、家族対応などは、確認できなかった。「業務リーダー」に求められる役割やノンテクニカルスキルを具体化し教育に加えることが急務である。

15:25 〜 15:35 (2023年11月24日(金) 15:05 〜 15:55 第10会場)[P3-03] 救急外来における新人チェックリスト改訂版の運用○山﨑 優介1、伊藤 美和1、岩佐 有美1 （1. 広島市立北部医療センター安佐市民病院）
キーワード：新人教育、チェックリスト【目的】救急外来には様々な症状や疾患の患者が訪れ、多種多様な処置が行われている。さらに、小児から高齢者と幅広い発達段階の患者が訪れることから、救急外来に勤務する看護師には多くの知識や技術が求められる。
A病院においては卒後1年目から救急外来への配属を行っており、新人教育については院内共通の教育計画に加え、救急外来独自の教育計画を立てて育成をしている。育成の際には救急外来新人チェックリストを用いて指導・支援にあたっているが、今までのチェックリストは評価がしづらいというスタッフからの声があり、2023年
度よりチェックリスト改訂版の運用を開始した。本報告では、改訂版チェックリストの具体的内容、そして運用後の評価について報告する。
【方法】新人チェックリスト改訂版運用開始3ヶ月後に、新人指導担当者とプリセプター、新人看護師に口頭で評©一般社団法人 日本救急看護学会

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価を得た。また、所属長の承認を得て行った。
旧新人チェックリストの概要と課題： 2017年に運用開始となり、物品チェックや環境整備などの救急外来に必要な業務内容と、疾患や処置の知識や技術の項目で構成され、「1:知識として分かる」〜「4:できる（一人でできる）」の4段階評価であった。しかし、「急性心筋梗塞」や「胸腔ドレナージ」など大まかな内容が多く、評価がしづらかった。また、主訴ではなく疾患の知識を問うものがほとんどであり、さらには primary surveyなど重要な項目が抜けていた。
新人チェックリスト改訂版の概要：2022年度より部署主任看護師2名で修正を開始した。改訂のプロセスとしては、まずスタッフからの意見をもとに主任看護師2名でチェックリストの問題点を抽出し仮修正を行った。そして、修正した内容を救急科の医師と話し合い、新人看護師に求める知識・技術内容を最低限の項目とした。改訂版チェックリストの大項目は、「管理」「救急対応｜基本項目」「救急対応｜ ACLS」「症状別対応」「疾患別」の5項目とした。それぞれの項目については、「〜がいえる」といった知識の評価や、「〜ができる、使える」といった技術の評価とし、「1:助言をしてもできない」「2:助言があればできるが不十分」「3:助言をすればできる」「4:助言なしにできる」の4段階で評価することで、自己及び他者評価がしやすい内容とした。小項目は「除細動の必要な波形がいえる」など、できる限り具体的な内容で行動レベルまで落とし込んだことで、新人、指導者ともに何が求められているか明確になるように工夫した。完成したものを新人指導担当者及びプリセ
プターと共有し2023年4月より運用を開始した。
【結果】新人チェックリスト改訂版運用3ヶ月後の新人指導担当者、プリセプターの意見としては、評価がしやす
い、具体的な内容で評価者自身も勉強になる、1年間で達成しやすいなどの意見が挙がった。また、新人看護師からは、具体的な内容であり学習がしやすい、何を求められているか分かり易いなどの意見が挙がった。
【考察】今までのチェックリストでは評価項目の表現が抽象的であったことから、自己及び他者の評価が異なり、各項目を達成することが難しかった。しかし、改訂版チェックリストでは、評価項目を細分化かつ行動レベ
ルまで落とし込んだことで、自他共に適切な評価が行える可能性がある。そのことで、新人看護師が目標を達成
する喜びを味わい、自己効力感を高めることに期待できる。チェックリストは運用開始したばかりであり使用開始後の評価ができていないため、今後は運用しながら課題抽出、そして修正を重ねることで完成を目指す必要がある。

15:35 〜 15:45 (2023年11月24日(金) 15:05 〜 15:55 第10会場)[P3-04] A病院の小児科病棟における急変対応研修の現状と問題点○石井 美保子1 （1. 長崎みなとメディカルセンター）
キーワード：小児、急変対応、シミュレーション教育【目的】
A病院では、成人の一次救命処置に関しては、全職員対象で実施している。しかし、小児科に関しては、科の特徴があり、部署内に一任していた。 A病院の小児患者の救急外来受診は、かかりつけ医による紹介が約半数を占めている。痙攣等の急性症状も受け入れるが、重症の患児の受入れは殆どなく、スタッフの意識も急変に対する意識は低い状況だった。 2020年重症インフルエンザ罹患患児の死亡事例を受けて、３年間研修を行い、現状報告と今後の課題を明らかにした。
【方法】2020年～2022年の間に小児病棟に勤務している師長が推薦した看護師に対して、救命の連鎖から日常の注意点を含む一次救命処置、薬剤投与、除細動、気管挿管までの講義後、２時間シミュレーションを実施した。課題を渡し、解答してもらい、後日、アンケートと共に回収。アンケート、課題解答の結果を検討した。
【倫理的配慮】当院の倫理審査委員会の承認を得た。
【結果及び考察】ガニエの学習成果の５分類では、言語情報において、一次救命処置から二次救命処置の講義
で、小児の特性を通して胸骨圧迫の方法の違いや体重別薬剤投与量、調整、除細動の量、気管挿管チューブのサ
イズの選択等について講義を行った。知的技能、運動技能において、小児・乳児の心停止事例のシ
ミュレーションを実施した。認知的方略として、シミュレーション後に課題を提示し、回答してもらった。態度©一般社団法人 日本救急看護学会

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では、研修後の病棟師長の意見を聞いた。 アンケートから「小児の胸骨圧迫方法など実践する機会が無かったのでとても勉強になった。」「乳児の二人法は（胸骨圧迫と人工呼吸の比率）15対2になることが学べた。」「成人は、30対2、小児は15対2など大切なことを忘れてしまっていた。」とあるように１年に1回の研修では、実技、知識とも質を担保することは難しく、実践においては、動画等 e-ラーニングを用いて、事前学習や自己学習
へつなげ、病棟内での継続的な研修ができる方法を考える必要がある。病棟で実践に結びつけるために、チーム
ダイナミクスに代表されるように医師と連携をとり、シミュレーションを実践することで、チーム作りしていく事。知識の確認では、課題内容を検討し、基礎的な知識を再確認する事、モニター心電図から読み取れる患児の心停止の予測と緊急性が判断できるように、問題を改訂する必要があることが挙げられた。

15:45 〜 15:55 (2023年11月24日(金) 15:05 〜 15:55 第10会場)[P3-05] A病院災害教育での視聴覚教材を活用した PAT法の学習効果分析○田中 淳也1 （1. 群馬県済生会前橋病院）
キーワード：視聴覚教材、PAT法、災害医療【はじめに】
2011年に発生した東日本大震災を機転に、病院は地震のみならず、あらゆる災害に対応できる組織の構築が求められることとなった。 A病院は、1997年3月に地域災害拠点病院の認定を受けている。 A病院では、2013年より災害医療に特化した知識と技術を持つ看護師の育成研修を開始した。外部から講師を招いて行っていたが、2017年より A病院スタッフが外部講師から研修を引き継ぐ形で運営を開始した。受講者の興味を引き、災害医療に対する技術と知識を習得するための動機づけが重要であると考え、一連の Physiological and Anatomical
Triage法（以下 PAT法）を撮影した視聴覚教材を作成し、受講前に視聴できる環境を整えた。2023年で研修開始
から10年の節目を迎える。研修を終了した看護師はのべ194名となった。10年の歩みの中で、 PAT法の指導について、視聴覚教材の変更に伴う変化やその効果について分析したので報告する。
【目的】
災害医療に特化した看護師育成研修での PAT法指導における視聴覚教材の有効性を評価する。
【方法】
2017年10月から2023年2月までの PAT法指導について、視聴覚教材や研修時間の変更点を振り返り、変更に至った経緯を調査した。
【倫理的配慮】この研究に関して、関係各所属長の承認を得た。また個人が特定されないよう配慮し、必要なデータの管理に配
慮した。
【結果】
2013年から2016年までは、災害医療の知識と技術、共通概念や言語を熟知している外部講師を招き研修を行っていたが、2016年より、 A病院スタッフが講師を引き継ぎ、研修開催に向け準備を開始。2017年より A病院
DMAT医師を中心としたスタッフによる研修運営を開始した。研修では PAT法の生理学的評価と解剖学的評価、PAT法全体を通した実技を行う。災害医療に興味を持ってもらうための動機づけとして、2017年より PAT法の視聴覚教材を作成し、受講者には事前視聴を促して研修に臨んでもらった。2020年に前年度まで指導方法に微妙な差があると指摘を受け指導要綱の改定を実施し、2021年に新たな視聴覚教材を作成した。2021年研修終了後のス
タッフ反省会の中で、 PAT法指導での生理学的評価と解剖学的評価のタイムスケジュールに余裕があったと報告があり、 PAT法の指導時間の改定を行った。2022年、 PAT法を実施する看護師の目の横にカメラを設置し、看護師目線の動画を追加した。2022年の研修時間は、生理学的評価と解剖学的評価が短縮でき、 PAT法全体を通した実技に多くの時間を確保することができた。
【考察】
災害医療に興味を持ってもらう動機づけを目的に視聴覚教材の事前視聴を取り入れた。2017年の初回作成した視聴覚教材と2021年以降、新たに作成した視聴覚教材を活用したものとで研修時間を比較すると、生理学的評価と©一般社団法人 日本救急看護学会

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解剖学的評価の時間短縮と重視している PAT法全体を通した実技に多くの時間を費やすことができ、充実した実
技研修を行うことができた。生理学的評価と解剖学的評価の時間短縮できた要因として、視聴覚教材を事前に視聴したことで実技研修の導入がスムーズにでき、指導要綱に沿った研修が円滑に行えたのではないかと推察される。新しく作成した視聴覚教材では、教育者が伝えたい事を PAT法実施看護師視点の映像で強調できたこと
で、実技でのイメージ化の強化が行えたものと考える。これらのことから、 PAT法において事前学習での視聴覚教材活用の有用性を示すことができた。今後、研修終了者に学んだ知識の復習を目的とした視聴覚教材の活用を目指し、課題として取り組んでいく。

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一般演題 | ポスター

[P4] 救急外来看護座長:峯田 雅寛(山形県立中央病院)
2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第10会場 (コンベンションホール１)[P4-01] 救急画像転送システムからの画像転送時に看護師が入手している情報と活用の現状○越道 香織1、清田 友貴2 （1. 県立三次看護専門学校、2. 広島ハートセンター広島心臓血管病院）
16:10 〜

16:20

[P4-02] 失神により救急搬送された患者の原因を早期に認識する重要性○宮本 菜月1 （1. 千鳥橋病院救急センター）
16:20 〜

16:30

[P4-03] 救急搬送された高齢者に対する帰宅時支援フローチャート導入の効果○澁谷 裕子1、土本 薫1 （1. 公立陶生病院救命救急センター）
16:30 〜

16:40

[P4-04] A病院救急外来において帰宅となる高齢者を地域に「つなぐ」療養支援の実際と課題○今西 佳代1 （1. 岐阜市民病院）
16:40 〜

16:50

[P4-05] 非入院帰宅患者の帰宅支援にかかわるシステムの構想と課題
須田 知之1、○前田 千賀子1 （1. 多治見市民病院）
16:50 〜

17:00

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16:10 〜 16:20 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第10会場)[P4-01] 救急画像転送システムからの画像転送時に看護師が入手している情報と活用の現状
1○越道 香織 、清田 友貴2 （1. 県立三次看護専門学校、2. 広島ハートセンター広島心臓血管病院）
キーワード：救急画像転送システム、情報、アセスメント【目的】 A市では、 A市消防局所有の全救急車55台から救急患者の容態やバイタルサイン情報が画像情報として転送できるシステムを有している。 B病院でも救急画像転送システムに参加し、救急患者受け入れ時は転送された画像を確認し対応している。 B病院は循環器病院であり、看護師は配属に関わらず救急外来対応を行っており、転送された画像の何を情報として入手しているかは個々の裁量に任されている現状がある。そこで、画像転送時に看護師は何を情報として入手し活用しているのか明らかにし、 B病院での救急看護の質の向上につなげることを目的に調査を実施した。 【方法】 B病院病棟看護師で救急対応を行っている看護師18名を対象に、独自に作成したアンケート調査を実施した。看護師経験年数、 B病院経験年数、救急外来経験の有無、 ICU・ CCU・ HCU経験の有無を確認した。画像転送時の画像確認の有無を確認し、何を情報として入手しているか自由記載で確認した。また、画像で入手した情報から患者の状態予測の有無、緊急度の判断の有無、救急受け入れの準備時の情報の活用の有無について確認した。加えて画像から情報を得るときに注意していることを自由に記載してもらった。調査から得た結果は記述統計で分析した。なお、本研究は B病院倫理審査委員会の承認を得て実施した。アンケートは無記名で実施し自由意思での回答を担保した。 【結果】17名の看護師より回答を得た(回収率94.4%)。看護師経験年数は平均9.9±5.2年、 B病院経験年数は平均3.4±2.7年だった。救急外来経験のある看護師は5名(29.4%)、 ICU･ CCU･ HCUの経験のある看護師は6名(35.3%)だった。すべての看護師が救急搬送時に画像確認は行っていた。画像転送時に情報として入手している項目は、心拍数17名(100%)、血圧16名(94.1%)、経皮的酸素飽和度15名(88.2%)、モニター波形14名(82.4%)、12誘導心電図の ST変化12名(70.6%)、患者の表情12名(70.6%)だった。また、入手が少ない情報は、 AEDなど患者に装着されている医療機器2名(11.8%)、呼吸回数2名(11.8%)、意識レベル4名(23.5%)、呼吸様式5名(29.4%)、酸素投与の有無7名(41.2%)だった。救急外来の経験のある看護師や、 ICU･ CCU･ HCUの経験のある看護師でも、看護師の入手が少ない情報のすべての項目を入
手してはいなかった。患者状態の予測、緊急度の判断、入手した情報の準備への活用は対象の看護師全員が実施していた。注意している点では、主訴から関連のある情報を特に注意してみている、患者の主訴と画像から得られる情報から、救急搬送されたときに何を優先すべきかアセスメントするようにしているなどの意見があった。
【考察】看護師全員が画像転送時に画像を確認し、患者状態の予測や緊急度の判断、情報の準備への活用を行っていることは、情報を救急搬送時の看護に活用しようとする意識の表れである。モニター波形や12誘導心電図の ST変化を情報として入手していることは、 B病院が循環器病院である特性を反映している。主訴と画像から
ACSや心不全の急性増悪等を疑い、早期に治療が施行できるよう救急搬送前から患者の状態を看護師が注意している結果といえる。呼吸回数や呼吸様式、酸素投与の有無の情報を入手する看護師が少ないことは、急変時に呼吸に異常が現れやすいという認識が低いと考える。救急看護の質向上のためには、呼吸に関する情報の重要性を教育する必要がある。

16:20 〜 16:30 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第10会場)[P4-02] 失神により救急搬送された患者の原因を早期に認識する重要性○宮本 菜月1 （1. 千鳥橋病院救急センター）
キーワード：失神、洞不全症候群、炭酸リチウム
1、 目的
救急外来受診患者のうち3％が失神を主訴に受診するとされており、原因は神経調節性失神が66％、心血管性失神16％、起立性失神10％であり、初診時に確定診断されるものは50％に留まっているとされている。中でも心原©一般社団法人 日本救急看護学会

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性失神は見逃すと1年後の死亡率は18〜33％と高いため、心原性失神を中心に原因検索を行う必要がある。今回、炭酸リチウム中毒により洞不全症候群をきたした１例を経験し、顕在化している生理学的兆候の異常の悪化
予防や、潜在的な生理学的兆候の変化の可能性を認識し、原因検索をしていくことの重要性を再認識することができたため、ここに報告する。
2、事例
40代女性 A氏。１ヶ月前から時折浮遊感を自覚していた。2日前から浮遊感の増強と眼前暗黒感、一過性の意識消失を自覚したため救急要請された。
救急搬送後の経過：意識レベルクリア、心拍数：60台正常洞調律、5分毎に突然の３〜4秒の洞停止あり。
血圧：122/59mmHg、呼吸：12回/分、 SPO2：99％、体温：37.3度。
トリアージレベル：準緊急
12誘導心電図：正常洞調律、心エコー：左室壁運動低下なし、 EF70%
採血:WBC6550/μ l、 CRP0.06mg/dl、 BUN11.2mg/dl 、 Cre0.91mg/dl、 Na 141mEq/l、 K4.0mEq/l
来院時のトリアージレベルは準緊急としたが、モニター心電図にて洞停止を認めていたため、経皮ペーシングの準備をし、循環不全に対してすぐに対応できるように準備をした。来院後、失神を認めていないが、浮遊感や眼前暗黒感などの自覚症状を認めたため、経皮ペーシングで循環補助を行い、経静脈ペーシング挿入となった。
既往歴：双極性障害（1週間毎に受診し、処方されている）
3、倫理的配慮
B病院の倫理委員会の承認を受け、症例は個人が特定されないよう配慮した。
4、考察
失神は速やかな発症、一過性で、速やか且つ自然に意識が回復する特徴があり、身体所見と問診から判別する必要がある。失神をきたす病態は多種あり、緊急度の高い心血管性失神の中でも、発生機序から可能性の高い不整脈を鑑別していく必要がある。 A氏は来院時の心電図にて、5分毎に3〜4秒の洞停止を認めていた。洞不全症候群の原因として、多くは加齢に伴うものが多いが、虚血性心疾患、薬剤の副作用なども挙げられる。 A氏は胸痛の訴えがないこと、心電図では虚血が示唆される所見がないこと、リスクファクターがないことなどから、今回の洞不全症候群は虚血性心疾患による可能性は低くなると考えた。来院時に失神を認めていないが、洞停止を繰り返していることにより、心拍出量の低下をきたし循環不全に陥る可能性も考慮し、生理学的兆候の安定化を図りながら、原因検索を行っていく必要がある。また、 A氏からの問診で双極性障害を患っており、抗精神病薬に加えて、炭酸リチウムを服用中であることが分かった。リチウム中毒の特徴として、①1年以上の長期投与例に多い、②中高年齢層の女性に多いなどが挙げられ、 A氏に該当することが分かる。服用中である炭酸リチウムは血中濃度の治療域と中毒域が隣接している薬剤であり、感染症や脱水等で血中濃度が上がりやすいとされており、炭酸リチウムによる薬剤性の洞不全症候群をきたしていることが考えられた。しかし、採血にて血中濃度が上昇しやすいとされる所見は認めず、また A氏の受診頻度から過剰摂取は考えにくいが、炭酸リチウムの特徴を理解しておく必要がある。今回のように顕在化している徐脈に対処するだけでなく、常に潜在的な生理学的兆候の変化の可能性を考えながら、チームで情報共有を行う必要がある。

16:30 〜 16:40 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第10会場)[P4-03] 救急搬送された高齢者に対する帰宅時支援フローチャート導入の効果1○澁谷 裕子 、土本 薫1 （1. 公立陶生病院救命救急センター）
キーワード：救命救急センター、救急外来、再受診、看護師、支援【はじめに】近年我が国では救急搬送患者の6割を高齢者が占め、 A病院3次救命救急センター（以下 A病院
ER）では令和3年度救急搬送された高齢者は全体の3割ながら75歳以上が8割を占めていた。しかし中等症患者も増加する中、4割が帰宅しており、症状悪化に気づかず受診が遅れ重症化することが懸念された。これまでフローチャートや退院支援スクリーニングシートを活用し迅速な帰宅調整や不安が軽減したとの報告はあるが患者©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会の動向は明らかにされていない。【目的】帰宅後も継続して適切な医療・看護を受けられる帰宅時支援フローチャート（以下フロー）と療養の手引き（以下手引き）を作成し導入後の効果を明らかにする。【対象】75歳以上の救急搬送後の帰宅患者20名（除外：施設入所者・ COVID19陽性者）、 ER看護師22名 【期間】令和5年3月1日～令和5年4月30日 【方法】フロー（帰宅に対する不安・病状の理解度・日常生活の様子から
必要に応じて不安の傾聴・病状補足・生活指導・地域連携・入院の再調整・治療費の相談を行うもの）と手引き（自宅で個別の症状が確認できるもの）を作成し導入。 帰宅支援後7日以内に手引きの参考度を電話調査。フローにより適切な支援が行えたか診療録で後ろ向き調査。フローと手引きの導入前後で次回受診状況を比較。看護師には導入前後で支援の必要性とフローの利便性を調査。クロス集計・χ2乗検定で分析。【倫理的配慮】 A病院看護倫理審査委員会の承認を得て実施 【結果】回収率100％
84.2（±6.3）①患者平均年齢：導入前83.9（±4.6）・導入後②手引きの参考度（ n=20）：参考になった8名（症状が該当・相談できた等）参考にならな

かった12名（見ていない・覚えがない等）③フローに沿った支援実施状況：できた20件（不安の傾聴10・病状

補足3・生活指導3・地域連携1・手引きの説明のみ8）支援不足3件（一般外来で支援補足：地域連携3・病状補足
2・生活指導1）④次回受診状況（ n=40）：導入前16名・導入後18名

p=0.376

未受診理由：自己判断⑤

フローの必要性と利便性（ n=22）必要である：導入前21名（困っている・不安がある等）・導入後22名（意識できる・同じ判断ができる等）必要でない：導入前1名・導入後0名

p=0.312、利便性（無回答7名）手順：わかりやすい11名・わかりにくい4名、項目：わかりやすい10名・わかりにくい5名 【考察】手引きは個別に症状が記載され参考になった半面、症状がない人には参考にならず症状の有無に限らず活用してもらえる工夫が必要である。支援はフローに沿って行えたが、中には次回受診時に支援の補足があり看護師によるアセスメント能力が影響したと考えられた。高齢者は体の変化を年齢によるものと捉えやすく、大麻は「認知症医療や介護サービスを受けていない患者は周囲から日常生活上の問題に気づかれにくい」と述べている。このことから短時間の関わりだからこそ背景を加味して支援できるフローを再検討する必要があることが示唆された。次回受診は導入前後
で受診者数に有意な差はなかったが、 A病院 ERには帰宅後翌日再診予約システムがある。重症化予防には全員が受診の必要性を理解できるよう工夫が必要であった。フローの必要性は導入前後で有意差はみられなかった
が、導入後は看護師全員が必要と認識していることがわかった。そして利便性も同じ視点で必要か判断するために必要とする意見があり統一した支援を行うためには意義あることが示唆された。 【結論】フローと手引きの導入による明らかな効果はみられなかったが統一した支援を行うためには意義がある。

16:40 〜 16:50 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第10会場)[P4-04] A病院救急外来において帰宅となる高齢者を地域に「つなぐ」療養支援の実際と課題
1○今西 佳代 （1. 岐阜市民病院）
キーワード：救急外来看護、地域連携【はじめに】 A病院救急外来では、高齢者が生活の支援が不十分で何度も救急搬送される事例があり、在宅療養に不安を感じていることが分かっても積極的に関わることができていない現状があった。これらの事例よりアセス
メント不足や介入方法が分らず困難性を感じていることが考えられた。これより、高齢者の療養生活を困難にしている要因をアセスメントし在宅療養や在宅医療につなげる役割があると考え、地域に「つなぐ」窓口として医療相談室等と連携して療養支援を実践した結果と課題を報告する。【方法】 2021年8月から2022年8月に救急外来を受診または救急搬送後に、療養支援が必要と判断し研究の同意の得られた症例を対象とした。受診後「在宅支援についての情報」のアセスメントツールから、療養生活が継続困難と判断した高齢者を医療相談室に介入依頼する。その後、地域包括支援センター（以後「包括」と記載）につないだ事例の聞き取り調査を行い高齢者の経過を分析する。また、 A救急外来看護師22名を対象に、高齢者の医療相談室への介入についてアンケート調査を実施した。包括への聞き取り調査は、文書にて承諾を得て実施した。【倫理的配慮】 A病院倫理審査委員会の承認のもと研究を実施した。【結果】受診した高齢者のうち療養支援が必要と判断した件数は9例で、医療相談室等
が介入は5例。そのうち包括や在宅医療につなぐことができた事例は４例であった。また9例のうち４例は、時間©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会外であったためタイムリーな介入には至らなかったが、家族が包括に直接相談し介護サービスの開始や見直しがされた。アンケートからは帰宅可能となる高齢者が療養生活を送るうえで必要だと思う支援について、訪問看
護・介護サービス等サービスや見通しを明らかにするが68％、生活の見守りや支援・相談ができる環境の必要が36％の回答が得られた。【考察】救急外来看護師は、病院内の介入のみでなく地域への介入や情報提供によるつなぐ行動があることで、個々に合った安定した療養生活が送ることができると考えていた。これにより、救急外来は点でしかないように見えるが、線でつないでいくことでその人の生活支援につなぐことができると考える。高齢者の受診を救急で完結するのではなく、患者の背景を知り、生活者としての視点を理解することで、救急外来看護師は地域の社会資源につなぐ役割を担うことになると認識していた。在宅医療を希望した終末期の事例に対して、高齢者や家族の意向をくみ取り最初の調整役を担ったことで、在宅医療につなぐことができ、高齢者や家族が希望通りに療養できた事実が分かった。救急受診した高齢者を地域の社会資源につなぐことにより、多職種が連携し高齢者と家族への支援につながっており、救急外来看護師が地域包括ケアシステムが稼働する一端を担っている現状が明らかになった。また、医療相談室等に介入することは地域とその人をつなぐきっかけになり、患者の生活基盤について再考する手がかりとなっている。これより、高齢者の療養生活の安定につながることができれば、支援が強化され将来的には緊急性の低い救急受診を低減することが期待できると考えられる。今回、地域につなぐ療養支援は有効性が示された。また、時間外の4例は医療相談室等につなぐことができず、今後は時間外の事例においても切れ目のない支援につなげることが課題となった。【結論】 早期に救急外来
から地域につなぐことで高齢者の生活基盤について再考する手がかりとなる。また救急外来から始まる地域包括ケアシステムが稼働する一助になっていることが示唆された。

16:50 〜 17:00 (2023年11月24日(金) 16:10 〜 17:00 第10会場)[P4-05] 非入院帰宅患者の帰宅支援にかかわるシステムの構想と課題
須田 知之1、○前田 千賀子1 （1. 多治見市民病院）
キーワード：非入院帰宅患者、帰宅支援調整目的
地域包括医療体制が拡充される環境下において、日々の救急医療の提供と並行して救急看護師による非入院帰宅患者へ迅速な帰宅支援に関する介入ができるシステム構築が必要である。今回、介入が必要な患者を見つけ出す手段として既に入院患者に対して活用されている“退院調整スクリーニングシート”を基に“帰宅支援調整アセスメ
ントシート”を作成して活用をした結果を考察する。
倫理的配慮システムを導入した結果を後ろ向きに調査を行い、集計や発表を行うにあたって個人が特定されないように情報の数値化を行った。
方法
下記期間中に救急車搬送された患者を対象に帰宅支援調整アセスメントシートを運用し、蓄積保存したデータを後向きに調査した。
期間：令和4年１月１日から同年３月31日まで
結果
帰宅支援調整アセスメントシートにおいてスクリーニングする項目としては帰宅困難につながるであろう状況を“年齢や世帯に関するもの”“疾病や障害に関するもの”“そのた”３つのカテゴリーに分けた。支援が必要ない場合は要支援レベル３、支援が必要な場合は要支援レベル２または１に該当する。救急外来において担当者とリーダーがスクリーニングを実施した結果、要支援レベル２以上であることが確認された時点で地域連携課と情報共有が始める。地域連携課が地域の医療や福祉・行政と情報共有をする際にはスクリーニング票よりも詳細な情報(家族環境や居住環境など)が必要となる。そのための情報収集を行う手段として)アセスメントシートの導入を行った。 期間中に救急搬送された515名中、入院対応患者は230名(44.7％)で非入院帰宅患者は285名(55.3％)であった。アセスメントシート作成はその内の72件に留まったが、65件の要支援レベルの患者に対して©一般社団法人 日本救急看護学会

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生活支援者への情報提供や生活支援の導入に繋げることができた。支援を必要とした件数は60件で、年齢別では60歳未満が１件、60歳代が４件、70歳代が16件、80歳代が30件、90歳以上が９件であった。支援が必要であった理由は独居世帯が38件、70歳以上の高齢者のみ世帯が11件、介護力や介護負担を予測したものが７件であった。疾患による歩行や食事など ADL低下を予測するものが26件あった。中でも介護保険サービスの未申請であり申請の手続きまで繋げたものは11件であった。
考察
非入院帰宅患者に対する帰宅支援において重要なことは患者を住み慣れた地域生活が送れるように社会資源の活用を含めた行政サービスに繋げることにある。この点において救急看護師のみで解決することは困難であり、病院内においては病院 MSWや退院調整看護師、病院外では地域包括支援センターやケアマネージャー、行政担当部
署との情報の提供と共有によって成立する。アセスメントシートの活用は受入れ時点から患者が帰宅可能な生活状況にあるかをアセスメントし、介入が必要だと判断した時点で病院 MSWや退院調整看護師と帰宅支援に必要な情報を共有することに繋げることができた。このことは治療を終える段階までに非入院帰宅患者への帰宅支援が可能になり、問題解決までの時間短縮になっていると考える。更にこれらの情報をデータベースとして保存しておくことで同患者が再度来院した際の生活支援者への情報提供や社会資源活用に向けた介入が容易になる利点がある。今後は救急看護師に対して日頃の業務の中で帰宅支援の重要性の啓蒙を行い、可能な限り多くの患者に対して救急看護師が関わりをもてる体制を整えていく必要がある。

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一般演題 | ポスター

[P5] チーム医療
座長:酒井 由夏(近森病院)
2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第10会場 (コンベンションホール１)[P5-01] A病院救急外来看護師が考えるタスクシフト／シェアとは～院内救命士との協働～○中村 里絵1、藤田 洋子1、川口 沙季1 （1. 徳島赤十字病院
09:00 〜

救急外来）

09:10

[P5-02] A病院救急外来での看護師から救命士へタスクシフト・シェアに対する思い〜アンケート調査の結果から〜○糸数 卓弘1 （1. 医療法人徳洲会
09:10 〜

南部徳洲会病院）

09:20[P5-03] 救急搬送された多発外傷患者の特定行為実施に関するタスクシフトの一例○松尾 直樹1 （1. 独立行政法人国立病院機構東広島医療センター）
09:20 〜

09:30

[P5-04] 院内迅速対応チームによる病棟ラウンドの成果○新名 朋美1 （1. 大阪赤十字病院）
09:30 〜

09:40

[P5-05] 膀胱留置カテーテルの管理に関する再受診を繰り返す患者に対する多職種連携における救急看護の関わり○飯島 雄希1 （1. 医療法人社団筑波記念会筑波記念病院）
09:40 〜

09:50

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09:00 〜 09:10 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第10会場)[P5-01] A病院救急外来看護師が考えるタスクシフト／シェアとは～院内救命士との協働～
1○中村 里絵 、藤田 洋子1、川口 沙季1 （1. 徳島赤十字病院

救急外来）

キーワード：救急外来、看護師、院内救命士、タスクシフト、タスクシェア【はじめに】近年，医療機関で雇用される救急救命士（以下，院内救命士）が増加している． A病院においても2022年4月1日から院内救命士1名が救急外来へ配属となった．しかし，院内救命士の業務内容を看護師が認知していないまま日々の業務に当たっている．本研究を通じて，救急外来で勤務する看護師が院内救命士とタスクシェアできる業務を明らかにし，タスクシフト／シェアを実現することで，今まで以上に質の高い看護の提供や家族へのケアに専念できると考え，本研究に取り組むこととした．
【目的】救急外来看護師が院内救命士とタスクシフト／シェアできる業務を明らかにする．
【方法】｢院内救命士による救急救命処置の範囲｣を配布し，独自に作成したアンケート調査を実施した．アン
ケート結果を単純集計し，自由記載については類似した内容をまとめて分類した．
【倫理的配慮】 A病院倫理委員会の承認を得て実施した．
【結果】救急外来看護師が院内救命士とタスクシェアできると思う業務は CPA・重症対応が最も多かった．自由
記載では院内救命士へ期待することや，タスクシェアに関する意見があった．
【考察】救急外来看護師は，院内救命士に対し，救急救命士の本質を活かしたタスクシフト／シェアを期待していると考える．
【結論】1．救急外来看護師が院内救命士とタスクシェアできると考える業務は，「休日や夜勤帯で，胸骨圧迫・補助換気・気管挿管の介助などが必要な CPA・重症患者の対応」であった．2．患者に直接関わる処置だけではなく，看護師だけでは行き届かなかった救急関連業務を院内救命士とタスクシェアしたいと考えていることがわかった．

09:10 〜 09:20 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第10会場)[P5-02] A病院救急外来での看護師から救命士へタスクシフト・シェアに対する思い
1〜アンケート調査の結果から〜○糸数 卓弘 （1. 医療法人徳洲会

南部徳洲会病院）キーワード：救急外来、救急救命士、タスクシフト【はじめに】
近年、日本では新型コロナウイルス感染症蔓延により、人材不足など医療体制に大きな変化をもたらしている。そのような中、2021年10月に救急救命士法の一部が改正され、救急救命士（以下、救命士）が病院内でも活動できるようになった。
A病院でも、看護師の人員不足は深刻な問題であった。そこで、2022年より救急外来に救命士を採用し、2023年6月現在、6名在籍しチーム医療の一員として夜勤業務も行なっている。 A病院では、救命士の活動基準を定め、看護業務の一部をタスクシフト・シェアしている。しかし、看護師と救命士は教育課程や業務規定が違うため、タスクシフト・シェアは看護師、救命士それぞれにジレンマがあるのではないかと感じていた。そこで、今回、 A病院でのタスクシフト・シェアによるジレンマを明らかにしたいと考えた。
【目的】
A病院救急外来の看護師と救命士のタスクシフト・シェアに対するジレンマを明らかにし、今後の課題を明らか
にする。
【方法】
救急外来の看護師10名、救急救命士6名を対象に個人が特定されないよう配慮しアンケート調査を実施した。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会【倫理的配慮】本研究は、 A病院看護部の承認を得ている。
【結果】
看護師は5名から回答が得られた。質問①『救急外来で救命士が働くことに対しどのように感じていますか』では、「負担が軽くなった」が3名、「負担が増えた」が2名。質問②『救命士が、現在行なっている業務以外に、看護業務のタスクシフト・シェアを行いたい業務はありますか』では、「現状のままで良い」「特になし」が各1名、「無回答」が3名。質問③『救急外来で看護業務を救命士にタスクシフト・シェアを行うためにはどのような教育が必要だと思いますか』では、「病棟看護師と同じラダー教育」「特になし」が各1名、「無回答」が3名であった。
救命士は6名から回答が得られた。質問①『病院に就職する前、救急外来ではどのような業務を行うと考えていましたか』では、「ドクターカー運用」「患者搬送」「看護師の補助」「患者搬送から入院までの救命士法に基づいた処置」「患者の急変対応」「（ A病院の）病院実習で業務内容を知っていた」。質問②『救命士として現在の業務内容をどのように感じていますか』では、「ドクターカー業務を行いたい」「患者搬送業務を行いたい」「救急外来業務にやりがいを感じている」「薬剤に対する知識を増やしたい」「看護師と同じような業務だが看護師より給料が低い」「入院案内業務への違和感」。質問③『救命士養成機関で学んだ教育を救急外来で活かせている、もしくは活かせると思う業務はありますか』では、「救急隊からの情報収集」「外傷患者の対応」「心肺停止患者の対応」「 BLS教育」。質問④『救命士が救急外来で業務するために、救命士養成機関で学んできた教育以外で学びたい教育はありますか』では、「患者のアセスメント方法」「患者家族の対応方
法」「基本的な看護技術」「薬理学」「プリセプター制度の導入」であった。
【考察】
看護師2名はタスクシフト・シェアで負担が増加したと回答していたことは、救命士への教育、救命士が対応できない業務への対応が負担に感じている可能性がある。また質問②の「現状のままで良い」1名と質問②③で「特になし」「無回答」が多いことは、救命士の活動制約にジレンマを感じている可能性が考えられる。
救命士は、臨床でやりがいを感じていることもあるが、能力を活かせていないことや、獲得したい知識や技術にジレンマを感じている可能性が考えられる。
今後、救急外来でのタスクシフト・シェアの課題として、教育体制の構築、業務規定内容の検討が必要であると考える。

09:20 〜 09:30 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第10会場)[P5-03] 救急搬送された多発外傷患者の特定行為実施に関するタスクシフトの一例
1○松尾 直樹 （1. 独立行政法人国立病院機構東広島医療センター）
キーワード：看護師特定行為、多発外傷、タスクシフト
Ⅰ．目的 救急医療において、多職種が連携し、それぞれが専門性を活かし患者に対応することは必要不可欠である。その中で、特定行為研修を修了した看護師における特定行為実践は医師との協同、タスクシフト/シェアとして重要であるといえる。 今回、夜間、多発外傷で救急搬送された患者において、看護師特定行為の橈骨動脈ラインの確保を施行することによりタスクシフトできた症例について振り返る。 Ⅱ．倫理的配慮 Ａ病院の倫理委員会の承認を受け、症例は個人が特定されないよう配慮した。 Ⅲ．事例 80歳代女性。夜間、歩行している際に車にはねられ救急搬送された。 【救急搬送後の経過】
拍：104回/分、 SPO2：99％（ O2

意識：１桁/JCS、呼吸：38回/分、血圧：136/65mmhg、脈10l投与下）体温：35.8度。 外科の当直医２名（ A、 B）看護師２名（

C、 D）で対応。右前頭部陥没し出血、多数の擦過傷と挫滅創、左上肢の挫創、右足首の動揺あり。細胞外液で末梢点滴確保し、画像検査へ搬送した。 CT後より特定行為研修を修了した看護師が当患者に対応した。 【臨床経過】 CT：外傷性 SAH、右硬膜下血腫、椎体骨折、多発肋骨骨折、右副腎出血、右腓骨骨折 CT後より、徐々に血圧低下があり、2本目の末梢点滴確保し全開投与するも自動血圧計では測定できず、撓骨動脈の触知は弱©一般社団法人 日本救急看護学会

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かった。意識状態は変化なし。頭部、挫滅創からの持続出血あり。呼吸数の増加、末梢冷感あり、脈拍上昇あり。 静脈血液ガス（搬送時） PH:7.386、 PCO2
Hb

13.7、 Lac

48.5、 PO2

43.1、 HCO3

28.4、 BE

3.1、 AG

3.2、2.6。 【患者アセスメントと特定行為実践】 輸液管理を実施しているが、血圧測定が困難な状

態、呼吸数、脈拍数の増大、末梢冷感から、多発骨折、持続出血により出血性ショック、アシドーシスの進行を疑った。血液ガス再検とともに、厚生労働省の特定行為の手順書、「橈骨動脈ラインの確保」の対象患者であり、その必要性を含めて医師に提案した。 医師 Aは、整形外科医、救急医、脳外科医に電話で診察依頼している状態であり、医師 Bは頭部の圧迫止血および縫合、看護師 Cは縫合介助、 Dは輸液管理および患者への声掛けや記録などをしていた。そのため、右撓骨動脈触知を確認し、 B医師の直接指示の元、橈骨動脈ラインの確保を実施し、その後、医師到着まで血圧値の共有による輸液、輸血管理を実施した。また、血液ガス分析における管理も実践した。 Ⅳ．考察

本事例は、多発外傷による出血による血圧低下があり、血圧測定が難しい状態であったが、医師、看護師ともにそれぞれの役割を実践している状態であった。その中で、特定行為研修を修了した看護師が、状態に応じて患者をアセスメントし撓骨動脈ラインの確保をタイムリーに実践したことは、採血、輸液、輸血管理など効率的な医師との情報共有の指標となり、患者への最善の医療につながることができたと考える。また、救急看護認定看護師として場の調整をし状況判断をするノンテクニカルスキルも実施できたと考える。江村は特定行為について「救急外来では手順書ではなく、具体的指示により、診療の補助を迅速に、かつ的確に行っていくことが現実的と言える」と述べている。本事例でも、医師による直接指示により、特定行為を実践したが、穿刺が技術面で十分に可能であるかを見極めることは大事であると言える。技術面での不足は、動脈
ライン確保困難などその後の治療に影響することもあり、患者の安全・安楽を意識した知識や技術といったテク
ニカルスキルの習得は今後も継続していく課題であると考える。

09:30 〜 09:40 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第10会場)[P5-04] 院内迅速対応チームによる病棟ラウンドの成果○新名 朋美1 （1. 大阪赤十字病院）
キーワード：RRS、チーム医療、病棟ラウンド【背景】院内急変に対する体制には、院内迅速対応システム(以下、 RRS)と院内心停止対応（以下、99番）がある。 A施設の院内迅速対応チーム（以下、 RRT）は看護師主導型の対応チームであり、 RRT担当看護師らが病棟をラウンドし診療サポートをしている。しかし、平日夜間の99番要請が多く、これらの症例には昼間に RRSの起動基準に該当していたが RRT要請がなかった事例が含まれた。【目的】 RRT担当看護師が急変リスクのある患者
を中心に病棟をラウンドし、病棟看護師に教育的介入を行うことで夜間の99番要請数を低減させる。【方法】各病棟の急変リスクの高い患者情報を得る方法として、医療情報課、薬剤部、呼吸ケアチーム、創傷ケア
チーム、認知症ケアチームに協力を仰ぎ、重症患者の情報提供を依頼した。まず、医療情報課には毎日定時に血液検査データからカリウム5.5 mEq/l以上2.5 mEq/l以下、ナトリウム145m Eq/l以上120 mEq/l以下、 CRP 25
mg /dl以上、 Hb 7 g /dl以下にある患者データの一覧表を作成してもらい、電子カルテ上で該当患者を把握できるようにした。そして、薬剤部にはノルアドレナリンとトリバプタンリン酸エステルナトリウムの払い出し患者、呼吸ケアチームには ICUの退室患者で特に気になる患者、創傷ケアチームには術後離床停滞している患者や重症下肢虚血で治療の方向性が決定していない患者、認知症ケアチームには不穏が改善しない患者などの情報をRRTと共有するよう依頼し、 RRT担当看護師がラウンド前に患者を把握できるように調整をした。そして、これらの患者情報をもとに RRT担当看護師は病棟をラウンドし、患者の状態確認や急変リスクを踏まえた対応について病棟看護師と検討するなど教育的に関わった。 2022年4月から2023年3月の期間、新規入院患者数、 RRT要請
件数、99番要請件数から、1000患者対99番要請件数、1000患者対 RRT要請件数を算出。平日夜間の99番要請
数、事前指示の有無、患者救命率等を前年度の同時期のデータと比較した。統計ソフトは BellCurve for Excel(version 3.21)を使用し、解析にはχ2検定を用いた。有意水準はｐ＜0.05を採用した。 【倫理的配慮】本内容は施設内の看護研究倫理審査委員会の承認を得た。 【結果】新規入院患者は21年度20654人、22年度21119人であった。 RRT要請件数は21年度180件、22年度407件。１000患者対 RRT要請件は21年度8.7件から22年度©一般社団法人 日本救急看護学会

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19.2件に増加した。99番要請件数は21年度53件、22年度29件であり、1000患者対99要請件数でみると21年度
は2.6件に対し、23年度1.4件に低下した。また、平日夜間の99番要請状況は、21年度32件（71.9%）から22年
度12件（41.4%）に有意な低下がみられた(p<0.001)。尚、99番要請者の事前指示は、 DNAR作成患者は21年度4件であったが22年度1件に留まった。99番要請における患者救命率は21年度は47.2%であったが、22年度は35.4 ％に低下した。 【考察】急変リスクの高い患者について RRT看護師が病棟看護師に積極的に関わることで、RRTへ相談する垣根が下がり、 RRTの要請件数の増加に繋がった。本取り組みにおいて、平日夜間の99番要請件数は低減しており、 RRT担当看護師の病棟ラウンドが心肺停止の発生予防に貢献したことが示唆された。

09:40 〜 09:50 (2023年11月25日(土) 09:00 〜 09:50 第10会場)[P5-05] 膀胱留置カテーテルの管理に関する再受診を繰り返す患者に対する多職種連携における救急看護の関わり
1○飯島 雄希 （1. 医療法人社団筑波記念会筑波記念病院）
キーワード：多職種連携、再受診、情報共有、救急看護目的

膀胱留置カテーテルの閉塞を主訴に救急外来受診を繰り返す90代男性患者 A氏（以下 A氏）に対する初療と多職種連携から患者、家族への包括的ケアを振り返る。在宅での社会資源の活用に至る過程において、 A氏は泌尿器科外来を受診後、介護保険による社会資源の活用が開始される。 A氏は訪問看護が導入され、膀胱留置カ
テーテル管理を含む患者 QOL維持と病院受診回数の低減に繋がる事で家族負担を軽減する一助となった。方法
A氏は膀胱留置カテーテルの閉塞を繰り返し、溢流性尿失禁を伴う下腹部膨満を主訴に週に半数を超える再受診を繰り返していた。 A氏は妻と2人暮らしであり、受診の際は長女の送迎が必要であった。繰り返す受診に長女は疲
労が蓄積されている情報があった。初回受診後の帰宅時に、生活指導では A氏とともに妻と長女に対して、膀胱留
置カテーテルの管理について説明を行った。その中に、カテーテルの閉塞を起こさないようテープの位置と清潔操作を用いた排尿方法を伝えた。再受診の理由は、カテーテルの閉塞であり、その度にカテーテルの入れ替えや閉塞の解除を行っていた。さらに、 A氏の几帳面な性格や身嗜みに添えるよう配慮し、テープ固定する位置調
整・レッグバックの提案を行なっていた。受診に来られる際は、妻から長女へ連絡があり、長女の運転によって受診となる。長女は日中に仕事がある為、早朝の時間帯に受診となり、繰り返す受診には疲労が蓄積していた。その為、救急看護では、 A氏のカテーテルの閉塞を繰り返さない事を目標とした。カテーテルの位置調整のほ
かに、生活に寄り添う為、社会資源の活用が必要と考えた。またそれにより、家族役割負担の軽減に繋がると考えた。事象を院内社会福祉士に相談し、カテーテル管理を含めた内容をケアマネージャー（以下 CM）と、泌尿器
科主治医（以下主治医）へ情報共有行った。 A氏は介護申請は行っていたが、社会資源の活用は世間に対する体裁や見栄を気にされており、活用は無い状況にあった。 A氏の性格や生活背景を考慮し、主治医と CMから説明を加える事を提案し、受診の際に、主治医からの説明から社会資源活用を本人も了承された。倫理的配慮
A病院倫理委員会の承認を得て実施し、得られた情報は個人が特定されないよう配慮した。結果所属する

A氏に対し、主治医と CMより説明を受けた後、在宅看護の活用が開始された。その後、 A氏自ら管理する中で、カテーテルの閉塞を起こさず経過する事ができていた。受診に付き添う妻含めて長女からは、疲労のほかに不安も解消されたと反応を得る事ができた。考察

救急外来における初療対応では患者の苦痛を取り除く他に、生活・社会背景の情報スクリーニングを行う。さらに救急外来看護師は、定期受診までの療養に対する患者家族の生活を予測して指導・教育を行っている。社会資源を活用して、帰宅後を見据えた患者および介護力等の社会的背景を踏まえたア
セスメントを有し、その生活を支援する一助は何が必要であるか考察した。事象の背景にある本人の性格や生活を見出し、本人の価値・信念に寄り添う事が重要である。さらに多職種間で情報を共有する事で、 A氏と家族の生
活に安寧に繋がる看護となる。救急外来の受診を繰り返す患者を、主訴のみの解決で完結せずに、生活者として捉えることで、患者と家族に見合う生活の QOL維持向上に繋がる症例を振り返る事ができた。今後も救急看護において、情報収集を基盤に多職種間での情報共有を行い、連携する事でさらなる患者の生活の質を高める一助を担う看護展開を行う。

©一般社団法人 日本救急看護学会

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一般演題 | ポスター

[P6] エンドオブライフケア・家族看護
座長:相楽 章江(山口大学医学部附属病院)
2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第10会場 (コンベンションホール１)[P6-01] A病院における緩和ケア患者の救急外来受診の現状と課題 ～緩和ケアチームと救急外来の協力した取り組み～○與賀田 洋1 （1. 医療法人
10:00 〜

伴帥会

愛野記念病院）

10:10[P6-02] 救急搬送後心停止下臓器提供を希望された患者家族の看護○研井 礼子1、中里 さかえ1 （1. 福岡赤十字病院）
10:10 〜

10:20

[P6-03] 救急外来におけるエンゼルケアに関する看護研究の動向○中田 絢菜1、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
10:20 〜

10:30

[P6-04] 救急領域において患者の死別を経験した家族に関わった看護師の思いに関する文献検討○上西 涼元1、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
10:30 〜

10:40

[P6-05] 救急看護認定看護師が介入する重症患者初期支援の実践報告○林 美恵子1 （1. 聖隷浜松病院）
10:40 〜

10:50

©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:00 〜 10:10 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第10会場)[P6-01] A病院における緩和ケア患者の救急外来受診の現状と課題 ～緩和ケアチームと救急外来の協力した取り組み～1○與賀田 洋 （1. 医療法人

伴帥会

愛野記念病院）

キーワード：緩和ケア患者、意思決定支援
はじめに
A病院では、緩和ケア専門医を中心に緩和ケアチームを組織し、入院での緩和ケアの提供、緩和ケア外来や訪問看護を通じて在宅での緩和ケアの提供を行っている。在宅での緩和ケア患者は、急な症状発症や病状の変化などで休日や夜間に救急外来を受診することもある。
目的
緩和ケア患者の救急外来受診の調査を行い、現状と課題を明らかにする。
倫理的配慮
本人の同意・所属長の了承を得た
結果
在宅で緩和ケア患者の救急外来受診は、年間約30件、受診の時間帯や曜日により、救急外来受診時の診察医師が緩和ケア医師の場合と救急外来当直医など、緩和ケアに携わっていない医師の場合があった。 緩和ケアチームと救急部門の連携として、緩和ケアの患者で DNARや ACPがある場合は、電子カルテですぐに確認できるようになっている。また在宅の緩和ケア患者で状態が悪い場合などは、緩和ケアチームより事前に救急担当者に救急外来受診の可能性があることが伝えられ、緩和ケア専門医より救急外来受診時の具体的な検査や入院の指示が明示されている。 在宅で急性症状発症や症状の急性増悪があった場合は、訪問看護師より連絡が入り、患者の状態や受診方法などの情報の共有が行われている。
対応困難事例
72歳

女性

特定疾患により緩和ケア外来通院中 DNARの表明や ACPは行われていない 2日前からの倦怠感を主訴に休日救急外来受診、 COVID-19抗原検査にて陽性。 入院適応と判断されるが、 COVID病床満床のため、近隣の二次病院へ入院受け入れを依頼した。 紹介先病院では COVID陽性患者に気管挿管や人工呼吸器での治療は出来ないことを本人・家族へ伝え了解を得たら受け入れ可能との返事をもらった。 本人・家族にその旨を伝え、近隣病院へ紹介、入院することになった。 紹介病院へ入院後、家族から延命治療・人工呼吸器での治療の希望を言われて困っていると紹介先の病院から連絡があった。当直医と緩和ケア担当医で協議し、翌日当院へ転院となった。
考察
患者・家族が治療に対する意思決定を行う際は、緩和ケア患者に限らず、十分な説明を受け、状況を理解することは不可欠である。 「救急・集中ケアにおける終末期看護プラクティスガイド」では意思決定に向けた患者・家族の支援として、患者・家族と対話しやすい環境の調整、患者・家族の状況理解を促す支援が述べられている。その中で「患者・家族が落ち着き、安心して話ができると感じられる環境や雰囲気づくりを行うとともに、現状について適切に理解できるようなインフォームドコンセントが行えるよう、関係者間で説明の対象や内容、具体的方法等について事前に話し合っておくことが望ましい」と述べられている。今回、コロナ禍という特殊な状況で、落ち着いて話が聞けるような環境を整えることは困難であった。また対応した医師・看護師も普段から緩和ケア患者と関りがあるわけでなく、事前に話をしておくことは難しい状況であった。これらの要因により、患者・家族が十分に理解しないまま紹介先病院へ入院となり、そこで意識決定の混乱が生じたと思われる。
まとめ
A病院における緩和ケア患者の救急外来受診について調査、対応困難事例の振り返りを行った。休日・夜間の救急外来受診では、緩和ケアチームと違うメンバー対応することがほとんどで、治療・ケアに対して十分な理解を得ることが難しい場面も少なくない。緩和ケアチームからの事前情報を活用しながら、当直医、救急外来担当看護師などが協力して、出来るだけ患者・家族の理解が得られるように働きかけることが重要である。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会

10:10 〜 10:20 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第10会場)[P6-02] 救急搬送後心停止下臓器提供を希望された患者家族の看護○研井 礼子1、中里 さかえ1 （1. 福岡赤十字病院）
キーワード：心停止下臓器提供、家族看護研究目的 救急の場面では、突然の発症や受傷により搬送される患者が多く、重症度緊急度も様々である。生命の危機状態におかれている患者やその家族においては、時間的余裕がない中で、救急医療チームは搬入時から患者家族へ寄り添い、患者にとって最善の治療ケアを提供する必要がある。また支援を行う中で結果的に臓器提供を行う患者と家族がいた場合、ドナー家族に対する支援として患者家族のニーズを捉え意思決定支援や悲嘆ケアを行う必要がある。 A病院は、511床を有する2次救急施設、施設類型5類型施設である。今回心肺停止（以下CPA）で救命目的にて救急搬送され、臓器提供の意志表示があった患者家族へ救急外来スタッフと共に院内臓器移植コーディネーター(以下 CO)として関わった。その看護を振り返り看護師の役割ついて報告する。
倫理的配慮 個人が特定されないように配慮し、対象者へ本研究と目的を口頭で説明し同意を得た。
研究方法 心停止下臓器提供意思表示のあった患者家族へ、 COとして関わったことを脳死患者家族の心理的対処
プロセスモデルを参考に各段階について家族の反応と看護実践の分析を行った。 患者紹介：60代男性、心疾患でA病院通院中。家族構成：同居の妻と1男1女、 来院家族は妻、長女、妹夫婦
結果・考察 ①驚愕期：家族が自宅にて縊頚による CPAの状態で発見。心肺蘇生法を行いながら救急搬送。救急搬
送後、救急外来チーム（医師、看護師、重症患者対応メディエーター）は救急隊からの情報収集と共に、心肺蘇生法継続と家族対応を開始。 ②驚愕期～混乱期：救急搬送後心肺蘇生効果なく死亡確認。「目を覚ましてよ！何で起きないの！起きて！」 怒りや悲しみの混じった発言を認めた。重症患者対応メディエーターが傾聴に努めた。 患者は2019年より ACP介入をされており、その中で臓器提供の意思を妻と共有していた。傾聴する中で妻より、死亡確認後臓器提供意思表示あり。死亡確認後救急外来チームから COへ連絡があり介入開始した。 ③混
乱期～現実検討期： 「怖がりで・・・いつまでたっても（手術の）決断ができなくて。なのに、なんでこんなバカなことをしたのか・・・」、「あげれるものは全てあげたい。でも薬を一杯使っているから無理かもねって話してたんです」亡くなったことに対する混乱は認めたが、生前の氏との会話を思い出し臓器提供に対する具体的な発言も認めた。 COとして、傾聴に努めながら、臓器提供に向けた対応を開始した。 ④現実検討期～受容器：「お姉さんいいよね、○○さんの意思を大事にしたい」妻は悲嘆にくれる中、他の家族にも気遣いながら検視にも立ち会い臓器提供に向けた家族全員の意思確認を行った。妻の体調に配慮し適宜休息を促しながら看護を行った。「本人が望んでいたことなのでお願いします。誰かの目になってどこかで生きていると思うと私たちもね。よろしくお願いします」最終的に家族全員の同意のもと患者の希望された臓器提供（角膜）となった。
おわりに 今回、心停止下臓器提供意思表示のあった患者家族へ、 COとして関わり、実践した看護を脳死患者家
族の心理的対処プロセスモデル、脳死患者家族の心理的過程を参考に看護実践、分析した。心停止下臓器提供は、短時間での対応となり各段階は交わり不明瞭なところもあった。すべての家族が4つのプロセスを参考に辿る
わけではないが、心理的対処プロセスモデルを理解し、その時々で示す反応に対してアセスメントを行い、チームで共有しながら対応することが大切である。

10:20 〜 10:30 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第10会場)[P6-03] 救急外来におけるエンゼルケアに関する看護研究の動向○中田 絢菜1、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
キーワード：エンゼルケア、救急外来、死後の処置【研究目的】
救急外来で亡くなる患者のほとんどが突然死である。予期せぬ死を経験した家族は、突然大切な人を失うという危機的状況に置かれ、パニック状態に陥ることから、適切な悲嘆経過をたどることが困難である。また、救急外来で患者の予期せぬ死を経験した家族が死別後複雑性悲嘆を生じる割合は、4割を超えている。死後の処置を看©一般社団法人 日本救急看護学会

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護師と患者家族で行うことは、患者の死を現実のものとして受けとめる時間として有効であり、近年、救急の場
面においても、エンゼルケアは家族へのグリーフケアにつながると言われ注目されている。エンゼルケアは看護師が患者にできる最期のケアであり、残された家族にとっても、患者と最期に関わることができる貴重な時間であることから、エンゼルケアを効果的に実施することは、適切な悲嘆経過を歩む一助になると考える。しかし、救急外来の特徴として、医療者との十分な信頼関係を築くことが難しく、予期せぬ死は突然の出来事であることから、家族の動揺は大きい。そこで、エンゼルケアに関する看護研究の文献を整理し、救急外来におけるエンゼルケアの現状や今後の研究の示唆を得ることを目的とする。
【研究方法】
文献情報データベースは「医中誌 Web（ Ver.5）」を用いた。検索式を「救急」 and「エンゼルケア」
and「死後の処置」 and「家族」 and「突然死」として、年代の限定はせず、原著論文に絞り込んで検索を行った。分析方法は、分析対象文献をタイトル、研究対象者、研究の種類、研究方法、研究結果により整理した。分析の信頼性・妥当性を高めるために、全分析過程において看護学研究者のスーパーバイズを受けた。倫理的配慮として、分析対象とした文献は、出典が分かるように明記し、著者の意図を正確に表現するように努めた。
【結果】
本研究では15件が対象論文となった。発行年は2000年以前に1件、2001年～2005年に1件、2006年～2010年に4件、2011年～2015年に3件、2016年以降が6件と最も多く研究がされていたが、2020年以降はなかった。研究デザインは、質的研究 7件、質的及び量的研究 7件、文献研究 1件であった。研究結果について、死後の処置の現状や救急看護師の思い及び認識について明らかにした論文が 6件、死後の処置に対する看護師の精神的負担からサポート体制の課題について明らかにした論文が 1件、看護師経験年数別のエンゼルケアに対する思いや困惑感から必要な教育内容を検討した論文が 1件、エンゼルケアの質向上のための取り組みにより看護師の思いがどのように変化したのかを明らかにした論文が 2件、エンゼルケア実施による家族の反応を明らかにし、グリーフワークにおける影響を明らかにした論文が 1件、エンゼルケア実践に活かしていくために、家族へ看護師の関わりから課題を明らかにした論文が 1件、死後の口腔ケアや遺体冷却といった死後の処置の実態について明らかにした論文が2件、初療室で死亡した患者家族のニーズと援助の現状を明らかにした論文が 1件であった。
【考察】
救急外来における死後の処置の実態や看護師の思いなどの研究が多く実施されている傾向にあった。しかし、遺族に大きなストレスをもたらす自殺や事故に対する死後の処置及びエンゼルケアに関する研究は見つからなかったことから、研究が実施されていない現状であると推測できる。また、家族を対象とした研究も少ない現状であり、今後の研究の必要性が示唆された。一方で救急外来において、遺族を対象とした研究は、倫理的課題
や遺族の精神的負担も大きいと予測されるため、研究方法や倫理的配慮に留意しながら研究に取り組む必要があると考える。

10:30 〜 10:40 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第10会場)[P6-04] 救急領域において患者の死別を経験した家族に関わった看護師の思いに関する文献検討1○上西 涼元 、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
キーワード：死別、家族、看護師の思い
1．はじめに日本の救急領域における遺族ケアの現状として、救急医療にかかわる看護師の多くが必要性を感じているにもかかわらず実施率が低く、看護師は「医療者のストレスになる」と捉えている(立野ら 2009)。看護師の感情はケアの質と深く関係していることが示唆されているため(下平ら 2007、渡邉ら 2015)、家族に関わる看護師の感情や思いに着目することは患者の死別を経験した家族の支援の質を向上・充実させることに繋がると考える。 2014年に作成された「救急･集中領域における終末期医療に関するガイドライン～3学会からの提言～」（以下、ガイド©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会ライン）には、医療チームの役割として患者がよりよい最後を迎えられるように家族らを支援することの必要性が明記された。そのため救急領域における終末期医療でも、患者のみならず家族も含めてケアをするという考え方が認知され、ガイドライン策定後、救急領域においての患者の終末期における家族支援に関連した研究が進んでいることが予測される。
2．研究目的
救急領域において患者の死別を経験した家族に関わった看護師に関する文献検討を通して、看護師が抱く思いの
現状と今後の研究課題について明らかにする。
3．方法
医学中央雑誌 WebVer.5により、検索期間2015～2023年、キーワードを「救急」「死別 or終末期 or看取り」「家族 or看護師」「思い or葛藤 or感情」としてそれらを掛け合わせて、原著論文で文献検索を行い、救急領域において患者の死別を経験した家族に関わった看護師の思いについての記載がみられるものを分析対象文献とした。分析方法は対象文献を精読し、研究の動向や「看護師の思い」を示す部分を抽出し、類似性・相違性をもとにカテゴリー化した。分析は救急看護及び看護研究の専門家からスーパーバイズを受けて行った。
4．倫理的配慮
分析対象文献を引用した場合は、常に出典(著者)が分かるように明記し、巻末には論文で使用した文献について適
切に表記を行った。
5．結果
本研究の対象文献は11件であった。 救急領域において患者の死別を経験した家族に関わった看護師の思いとしては、10のカテゴリー、31のサブカテゴリーが抽出された。カテゴリーは【家族の本心の理解や看護師としての関
わり方への困難さ】、【家族が表出する様々な思いや姿に対する戸惑い】、【患者との最期の時間を大切に過ごせるように役に立ちたいという思い】、【時間的・環境的制約が理想の看護を妨げることへのもどかし
さ】、【家族への関わりに対する後悔】、【患者の死を悲しむ家族に何度対峙しても感じる辛さ】、【短い時間しか家族支援ができない事に対する無力感や諦め】、【自分の言動や関わりに自信が持てない不安】、【看護師としてあるべき姿を保とうとする使命感】、【患者の死を受容出来ず、高圧的・攻撃的になる家族の対応への煩わしさ】であった。
6．考察
死別した家族に対して看護師は「困難さ」や「戸惑い」などの思いだけでなく、「使命感」や「家族の役に立ちたいという思い」といった理想とする看護や、「辛さ」や「煩わしさ」という人間らしい思いも抱えながら関わっていることが推察される。本研究において、【患者との最期の時間を大切に過ごせるように役に立ちたいという思い】を看護師が抱いていることが明らかになったが、 COVID-19感染拡大により、看取りの形が大きく変わっており、看護師が抱える思いに影響を及ぼしていたのではないかと推察される。そのため、 COVID-19の影
響を踏まえた研究の必要性が示唆された。

10:40 〜 10:50 (2023年11月25日(土) 10:00 〜 10:50 第10会場)[P6-05] 救急看護認定看護師が介入する重症患者初期支援の実践報告○林 美恵子1 （1. 聖隷浜松病院）
キーワード：家族看護、重症患者初期支援
目的；重症患者初期支援看護師としての実践報告。集中治療室の枠を超え、病棟転出後、さらには必要時に退院後の支援。方法；集中治療部から病棟および退院後までの支援を行っている。 ICU、救急救命センターをラウンドし、看護課長またはリーダー看護師らと連携を取り、介入を要する患者及び家族情報を共有する。その後、患者・家族に重症患者初期支援として介入をしながら、必要時には医師らにも情報提供し面談に立ち会ったり、医師からの説明後の患者・家族に補足説明を行いながら、理解の支援を行う。また、急性期終末期での集中治療部
からの転出が決定した時には、転出先の看護課長、リーダー看護師らとも連携を取り、家族の思い、病棟で予測されるかかわりについて情報共有し、受け入れる看護師の不安の軽減となるように介入する。体制を整えること©一般社団法人 日本救急看護学会

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で、患者・家族の不安をも軽減し、安心して継続した看護、新たに必要となる看護ケアなどが実践できるように介入する。 結果；介入のべ件数の月平均24件の介入を行っている。また、転倒先では急性期終末期患者の家族支援も行うことがあり、必要時には退院後に連絡を取り、支援の継続または専門家につなげることができた。 考察；急性期重症初期支援として家族対応をしていると、治療の見込み、これから行われるケアなど詳細に情報を知りたいという訴えがあった。現在の身体状況、今後の経過については救急看護認定看護師だからこそ詳細な説明が出来る。このことは家族の知りたいという欲求に対応でき、医師からの説明に対しても補助的に関わることで、家族が持つ疑問を少しでも解決し、家族が行う患者ケアへの手助けにつながったと思われる。また、死亡退院された際には、状況によっては一定期間を得たのちに電話連絡を行うことがある。このことで、家族のグ
リーフケアについて確認することができ、必要時には専門家につなぐ必要性などを判断すことができる。場合によっては家族がそのことを求めていることもあり、退院後の連絡は継続した家族支援になると思われる。倫理的配慮；本報告は重症患者家族支援の体制を示し、個人を特定するものではない。

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一般演題 | ポスター

[P7] 災害看護
座長:佐藤 清史(深谷赤十字病院)
2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:40 第10会場 (コンベンションホール１)[P7-01] 災害発生時の初動行動に関する看護師の知識の定着と動画教材をもちいた減災
教育の課題○野澤 陽子1、加藤 清美1、鈴木 英子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院）
11:00 〜

11:10

[P7-02] 災害時業務振り分けシート作成からみえた災害時看護業務継続のための課題○鈴木 英子1、加藤 清美1、野澤 陽子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院
11:10 〜

看護部）

11:20

[P7-03] 管理師長に対する災害初動の学習会効果と今後の課題○加藤 清美1、鈴木 英子1、野澤 陽子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院
11:20 〜

看護部）

11:30

[P7-04] 災害時の病院対応についての研修 Hospital-MIMMSコース参加者からの研修評価結果の解析○安本 友子1,2 （1. MIMMS日本委員会、2. 医療法人康生会
11:30 〜

11:40

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豊中平成病院）

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11:00 〜 11:10 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:40 第10会場)[P7-01] 災害発生時の初動行動に関する看護師の知識の定着と動画教材をもちいた減災教育の課題
1○野澤 陽子 、加藤 清美1、鈴木 英子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院）
キーワード：災害看護、看護管理、看護師教育
A病院は、災害拠点病院であり、今後予測される南海トラフ地震、異常気象に伴う豪雨災害など地域の機関病院としての役割を担っている。看護部では病院の災害対策委員会と並列し、看護部災害対策委員会を設置し、減災対策に取り組んでいる。看護部は、院内最大の職員数を占めるため、院内の基準に沿った看護部独自の内規を定め、委員会リンクナースを中心に周知活動を行ってきた。しかし、有事の際に院内マニュアルや内規が機能するか否か、検証を行ってこなかった。今回、大規模地震発生時を想定した院内基準に則した初動行動の動画を作成した。日常から看護師が有事の際の初動行動をどれだけ認識しているか、動画の効果も含めて調査を行った。その結果、今後の減災教育に関する課題を抽出したので報告する。
【目的】初動行動に関わる動画教材の視聴前後の知識の定着を確認し、今後の減災教育への課題を抽出する【方法】 期間；2022年10月～2023年3月 対象；全看護師対象 調査内容は、大規模災害院内マニュアルに記載されている初動に関する項目、看護部の内規に記載されている項目の理解、業務上の不安に関する質問表 Web（
google form）を独自に作成した。
1. 勤務中の初動行動に着目した動画教材を作成し、一定の配信期間を設け、全看護師が期間中、制限なく閲覧してもらった。
2. 動画視聴前後に Webアンケート調査を行い知識の定着を確認した。
3. 分析；回答結果を前後比較するため、記述統計、χ二乗検定（ IBM SPSS Statistics29）を行い有意差を確認した。有意水準0.05＞ｐとした。 倫理的的配慮、 Webアンケートは記名式であったが、目的以外に使用しないこと、個人を公表しないことを条件にしてアンケートの回答をもって同意とした。看護部倫理委員会の承認を得た。
【結果】 回答率は1回目94％（ n653）、2回目81％(n543)で2回目が13％低下した。2回目の調査で確認した動
画の視聴率は97％、閲覧件数は1回が92％、2回以上が8％であった。院内基準の設問では、自動参集基準や初動時に報告を必要とする項目の問いに関して、動画視聴前後で有意差がでた項目は、「職員の参集場所」だけであった。看護部内規の理解についてはすべての項目で、「理解している」「まあまあ理解している」の回答が微増したものの、動画視聴前後で有意差が出た項目はなかった。さらに業務不安に関する設問については、不安と感じる回答が若干減少したが、視聴前後で有意差が出た項目はなかった。自由回答では動画教材について、「わかりやすい」、「繰り返し動画をみたい」の意見が多くきかれた。さらに「実働訓練への参加希望」や「有事に備えて繰り返し学びたい」「対応できるか不安」の意見が多かった。
【考察】 今回、初動行動に関する動画閲覧前後で知識の定着を確認したがほとんどの項目で有意差を認めなかった。動画配信期間中はタスクとして閲覧したに過ぎず、配信終了後の調査では記憶に残っていなかったと推察する。動画配信中は一度の視聴にとどまっていたが、2回目の調査では常時配信を望む声が聞かれた。しかし、常時視聴ができる環境を整えたとしても、繰り返し視聴するとは言いがたく、知識確認のテストと併用し危機感を利用しながら、動画教材を活用していくことが有効と考える。さらに実働訓練に関する要望が高いが、受動的なタスク参加では知識の獲得は難しい。そこでリンクナースが中心となり動画教材を活用しながら、初動に関わる実働訓練の開催を推奨し、能動的な部署単位の訓練で知識の定着をはかる方が効果的と考える。

11:10 〜 11:20 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:40 第10会場)[P7-02] 災害時業務振り分けシート作成からみえた災害時看護業務継続のための課題©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会○鈴木 英子1、加藤 清美1、野澤 陽子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院看護部）

キーワード：災害、看護業務継続、業務振り分けシート【目的】当院は災害拠点病院であり、 Business Continuity Plan（ BCP）策定が義務づけられ、 BCPに基づいたマニュアルが整備されている。 BCPの概念は、災害時の診療機能の低下軽減・早期回復の方策を策定し、継続して医療を提供できる体制を維持することとされており、看護業務が災害時に中断されてはならない。そこで、看
護部災害対策委員会リンクナースを中心に災害時業務振り分けシートの作成を行った。今回、災害時に限られた人材・資源を有効に活用し、必要な看護業務を継続することを目的に、作成された災害時業務振り分けシートの分析を行った。他施設・他部署からの応援体制を整え、看護業務を継続する上での課題を検討したため報告する。 【方法】一般病棟10部署を対象とした。各病棟で日常業務を実施可能職種別（自部署看護師のみ・応援看護師でも可・誰でも可）と優先順位別（必ずやる・できればやる・急がない）にそれぞれ3段階に分類した。各病棟で作成した災害時業務振り分けシートを全部署に配布し、発災後24時間以内を想定し再度作成してもらった。災害時業務振り分けシートの病棟間での違いについて分析を行った。分析は SPSSVer26を用いχ2検定による分析を行った。 【倫理的配慮】提出された振り分けシートは、目的以外には使用しないこととし、収集したデータの保管についてもセキュリティ対策を講じ情報保護に努めた。当院看護部倫理委員会の承認を得た。 【結果】抽出された看護業務の中でも複数の病棟が回答していた59項目について分析を行った。実施可能職種別では病棟間でのばらつきは少なく、自部署の看護師しかできないと考える項目は少なかった。一方で優先順位別では、病棟間のばらつきが大きかった。申し送りや看護記録などの患者情報の共有と点滴や内服管理や創処置といった診療の補
助業務についてのばらつきと比較し、清潔ケアや排泄介助などの療養上の世話に当たる業務にばらつきが大きかった。ばらつきの要因を、内科系病棟と外科系病棟という病棟の特性と重症度、医療・看護必要度 B項目点数の違いによって2群に分類し分析したが、結果に有意差はなかった。 【考察】災害時に応援看護師に依頼する上での課題として、「誰に任せる業務か」については一定の共通認識で業務遂行できることが分かった。しかし、「災害時に実施すべきか」という優先順位の認識には病棟間でばらつきがあることが分かった。災害時に応援にきた
医療従事者の所属部署によって提供される看護業務にばらつきが生じることは、チーム連携が重要になる災害時に、連携の妨げになる可能性がある。このばらつきの要因として、部署が内科系なのか外科系なのかという医療処置の違いや、必要度 B項目によるケア度による差は影響していなかった。このため、ばらつきの大きな要因として、病棟が醸成してきた職場風土が大きく影響していると考えられる。特に、療養上の世話に関わる項目でのばらつきの大きさは、看護観や倫理観を基盤に日常業務の中で大切にしている優先順位が病棟間で異なっていることが推察される。また、災害を経験していないからこそ、インフラの停止や物資の不足などのイメージに違いがあることも要因として考えられる。そのため、災害時に限られた人材・資源を有効に活用し、必要な看護業務を継続するためには、病棟単位で作成した業務振り分けシートを災害時に活用しやすいようにブラッシュアップするとともに、どこに応援に行っても活用できる運用方法を検討していく必要がある。

11:20 〜 11:30 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:40 第10会場)[P7-03] 管理師長に対する災害初動の学習会効果と今後の課題○加藤 清美1、鈴木 英子1、野澤 陽子1 （1. 順天堂大学医学部附属静岡病院
キーワード：看護管理者

看護部）、ロールプレイ、動画学習、災害初動【目的】災害拠点病院指定要件に、業務継続計画（ BCP）が義務付けられ、 A病院でも災害マニュアルの改訂、BCPの策定を行った。看護部災害対策委員会では BCPに即した行動ができ、有事の際に看護機能が維持できるよう取り組んでいる。管理師長は業務課の看護師長が看護業務における責任者として輪番制に夜間帯や休日の管理業務を担っており、勤務中の担当者は1名である。また、看護部長代行としての役割があり、有事の際、状況の把握や職員の管理、多部門との調整など役割は多岐にわたる。しかし、初動時の行動指針をアクションカードとし策定しているが、検証されてこなかった。今回、管理師長業務時間帯に発生した大規模地震を想定し、ロールプ
レイを含めた学習会を開催し、動画撮影を行い、管理師長向けの動画教材を作成した。その結果、学習会の成果©一般社団法人 日本救急看護学会

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および、理解の程度を検証し今後の課題を検討したので報告する。 【方法】対象：管理師長の業務を担う看護師長18名を対象とした。 ① 大規模地震発生時から90分までを想定し、院内マニュアルに準じ管理師長が担うべき役割と行動を明確にしたアクションカードを作成した。 ②アクションカードに沿った初動行動のシナリオを作成し、ロールプレイによる学習会を行った。 ③ 実施したロールプレイを撮影し、動画教材を作成した。作成後は繰り返し視聴できる期間を設けた。 ④学習会参加後に事後アンケートを実施した。結果は単純集計を行った。アン
ケートの自由記載に関しては、共通点や特徴を洗い出し、それをもとにカテゴリーを考えた。カテゴリー別に内容を細分化し整理しカテゴリー名を抽出した。 【倫理的配慮】アンケートは記名式であったが、目的以外には使用しないこと、個人が特定されないよう配慮し回答をもって同意とした。当院倫理委員会にて承認を得た。 【結果】アンケート結果は18名から回収。設問の「本部立ち上げ準備が理解出来ましたか」のみ「理解できな
かった」が11.1％となった。その他の設問では「理解できた」の回答が100％となった。自由記載からは【ロールプレイによるイメージのしやすさ】【1人業務を行うことの不安】【多職種との協働】【参集後のスタッフ対応】【本部との調整】【繰り返しの訓練の要望】の6 カテゴリーとなった。ロールプレイに対して肯定的な意見が多かった。負のカテゴリーとしては、多職種に対しての不安、一人でやることに対しての不安がでてきた。繰り返しの動画視聴を2回以上視聴した看護師長は1名のみであった。 【考察】ロールプレイでは、看護師長がそれぞれの配役で参加したことによる体験型であり、また、実際の物品を使用しアクションカードに沿い
ロールプレイしたことで行動理解に繋がったと考える。また、管理師長は１人で役割遂行していく事の危機感
や、責任感、役割意識を強く持っていると考え、知識の定着に繋がったと考える。しかし、今回のロールプレイ
では円滑に多職種と協働できた設定だが、夜間帯や休日想定の病院全体の災害訓練が行われていないため、本部の立ち上げ準備の理解が医師を含む多職種との協働がどこまで円滑にできるかと不安要素に繋がったと考える。動画視聴数は、期間が限定され、知識が薄れなかったことが再生回数の増加に繋がらなかった要因と推測する。常時視聴できる環境を整え、災害情報の発信を行い、危機感を持ち復習の機会を作る必要があると考える。
管理師長に焦点をあてた病院全体の訓練は難しい。そのため、知識の定着の継続には、看護部内で様々な想定でロールプレイを繰り返し行う事、不安要因を話し合える定期的な学習会の開催は効果的と考える。

11:30 〜 11:40 (2023年11月25日(土) 11:00 〜 11:40 第10会場)[P7-04] 災害時の病院対応についての研修 Hospital-MIMMSコース参加者
からの研修評価結果の解析
1,2○安本 友子（1. MIMMS日本委員会、2. 医療法人康生会

豊中平成病院）

キーワード：災害研修、病院における災害対応【背景・目的】事故災害や自然災害など、災害が発生すると医療のニーズは高まる。病院では通常の医療提供体
制とは切り替える必要があり、そのための研修や訓練は重要となる。災害対応研修は、災害現場の対応を教える研修が多く、病院における災害対応を学ぶ研修は少ない。 MIMMS日本委員会では、 Hospital-MIMMSコースを開催しており、講義、ワークショップ、机上シミュレーションを通して、病院における災害対応の考え方を教えている。研修は2日コースと1日コースの2種類があり、2日コースは4つのフェーズごとに、講義・ワーク
ショップ・机上シミュレーションで構成され、ディスカッションを通して理解を深めるコースとなっている。1日コースは2日コースのエッセンスを凝縮したもので机上シミュレーションは1つのみだが、講義・ワークショップに加え、実際の病院の図面を使って知識を確認する場も設けている。コース終了後に行っている研修評価結果を解析し研修の満足度を明らかにしたいと考えた。【方法】2019年から2023年に受講した人を対象にコース終了後に実施した研修評価を解析した。点数は4点が最高点の4段階評価とした。1日コース33名、2日コース49名より評価を得た。倫理的配慮として、受講生からの評価は無記名で実施、匿名化されたデータとし評価者個人が特定されないようにした。研修評価結果の公表については MIMMS日本委員会理事会で検討され代表理事の承認を得た。【結果】評価の平均点
コース3.8点

講義：1日コース3.5点、2日コース3.7点

ワークショップ：1日コース3.4点、2日

机上シミュレーション：1日コース3.5点、2日コース3.7点 自由記載欄には「災害における病院対応の全体像が把握できた」、「 Phaseごとに整理されて理解しやすかった」、「座学とシミュレーションで、体©一般社団法人 日本救急看護学会

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験して学ぶことができた」、「施設に帰り、対応を見直したい」、「職場で共有し部署での訓練に活用したい」などの意見があった。 【考察】コース参加者の評価は、1日コース、２日コースともに高かった。 HospitalMIMMSコースでは、講義で学んだ内容を、ワークショップで深め、机上シミュレーションで知識を活用できるよ
う教えている。これにより知識として学んだ内容をどのように活用するかについても考えていくことができる。講義だけでは理解しきれないところも、机上シミュレーションまで行うことで理解が深まるため、研修の満足度が高いのではないかと考える。2日間コースは机上シミュレーションが多く、より理解が深まったと考えられる。また、１日コースは実際の病院の図面を使い、より具体的な対応を検討できるため、受講生にとっては考え方を整理できるものとなる。 Hospital-MIMMSコースは、２日間コース、１日コースそれぞれに特徴がある。いずれも他にはない研修内容となっており、病院における災害対応について考える機会を提供でき、受講生は自施設に知識や考え方を持ち帰ることができる研修となっていた。 今後は、研修評価をさらに解析し、ニーズに合うコースの普及を目指していきたい。

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一般演題 | ポスター

[P8] その他
座長:小川 奈奈(小波瀬病院)
2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第10会場 (コンベンションホール１)[P8-01] 医療過疎地域における保育所保育士の小児一次救命処置技術に関する実態調査○山田 恵子1、住吉 智子2、佐藤 由紀子2、高橋 絹代3 （1. 新潟県立看護大学、2. 新潟大学、3. 富山
福祉短期大学）
13:15 〜

13:25

[P8-02] 救命救急センター新規配属者の自己効力感向上を目指した取り組み○森本 秀樹1、木村 美香1 （1. （株）麻生13:25 〜

飯塚病院救命救急センター）

13:35[P8-03] A病院の特定行為実践における実態調査○村松 武明1 （1. 聖隷三方原病院
13:35 〜

高度救命救急センター）

13:45[P8-04] 新型コロナウイルス感染症患者に長期間対応する看護師が 感じるストレスの変化とストレスマネジメント○後藤 美保1、高尾 和弥1、梶田 早紀1、菊地 遥香1、立松 美和1 （1. 公益社団法人

日本海員掖済会

名古屋掖済会病院）
13:45 〜

13:55

[P8-05] 意思疎通困難な超高齢患者の倫理的検討のために救急外来において看護師に求められる役割○田中 嘉与1、木脇 和剛1、山田 真紀1、高見 祥代1 （1. 市立福知山市民病院 看護部）
13:55 〜

14:05

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13:15 〜 13:25 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第10会場)[P8-01] 医療過疎地域における保育所保育士の小児一次救命処置技術に関する実態調査1○山田 恵子 、住吉 智子2、佐藤 由紀子2、高橋 絹代3 （1. 新潟県立看護大学、2. 新潟大学、3. 富山福祉短期大学）
キーワード：小児一次救命処置、保育所保育士、医療過疎地域
目的：医療過疎地域において重大事故や傷害が発生した際には,後遺症なき生存を目指すために第一発見者による救急蘇生が命を守る要となる.乳幼児の場合は,保護者に次いで保育所保育士が第一発見者となる可能性が高い.本研
究は,医療過疎地域における保育所保育士の小児一次救命処置技術の実態を明らかにし,保育所における子どもの危機管理への示唆を得ることを目的とした. 方法：2023年2-3月 A県内 B島全域の公設民営保育所24カ所の保育士223人に調査用紙を配布した.調査内容は,小児一次救命処置（以下,PBLS： Pediatric Basic Life Support）受講の有無,PBLS知識テスト,基本属性,PBLS技術の自信を5段階リッカート尺度で「5：自信がある」～「1：自信がない」として,それを得点とした.なお PBLS技術の自信(18項目)は,著者の先行研究をもとに改訂したオリジナルの質問紙とした.知識テスト6問（1問1点）は， PBLSにおける胸骨圧迫の速さや深さ，胸骨圧迫と人工呼吸の比など基
本的な知識を選択式により回答を得た.分析方法は,単純集計,知識テストの合計点3点以上を高得点群,2点以下を低得点群として2群間に分類し,背景要因については,Fisherの正確確率検定を行った.PBLS技術の自信18項目は,それぞれ平均値を算出し,2群間でＭ ann-Ｗ hitney U検定を用いて行った.有意水準は5％とした. 倫理的配慮：本研究は,○○倫理委員会の承認(022-12)を得て実施した. 結果：回収は113件,そのうち知識テストに欠損がない106件(47.5％)を研究対象とした. 対象者の保育士経験年数は,平均16.2±10.1年であった.年代は50代以上が36件(35.6％),学歴は短大が57件(53.8％)と最も多かった.PBLS受講した経験「あり」は,88件(83.0％)であった.そのう
ち1年以内に PBLSを受講した割合は,51件(58.0％),受講回数は3回以上が61件(69.3％)と最も多かった.知識テス
トの2群間分類では,高得点群76件（28.3％）,低得点群30件（71.7％）であった.対象者の属性で有意差がみられたのは「 PBLS受講した経験」で，高得点群が有意に「経験あり」であった(p=.009)．その他の項目では,2群間に差は認められなかった． PBLS技術の自信と知識の2群間比較では,5つの項目で高得点群が有意に高かった.それらの項目は,「園児の安全確保」(p=.042),「乳児の胸骨圧迫」(p=.039),「頭部後屈あご先挙上法」(p=.012),「下顎挙上法」(p=.044),「 AEDの正しい装着」(p=.014)であった.更に,子どもの救急対応の経験は5件あり,食事,午睡,保育室およびプールの場面であった. 考察：今回の対象者は，保育士経験年数が平均15年以上であり,熟練保育士が多い特徴があった． PBLS受講の実態として，8割以上に PBLS受講経験があり,７割が PBLS受講回数3回以上と積極的に子どもの救急蘇生を学んでいた.また知識テストの高得点群と低得点群の比較では，明らかに PBLS受講
した「経験あり」で高得点群が高く， PBLS研修は知識面での救命処置技術の強化に役立つことが示唆された.これは,PBLS技術の自信と知識の2群間比較においても同様の傾向が認められた.一方で,1年以内の PBLS受講率が6割を切っており,PBLS研修の在り方を検討していく必要がある. 本研究は,JSPS科研費 JP22K10389の助成を受けた.

13:25 〜 13:35 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第10会場)[P8-02] 救命救急センター新規配属者の自己効力感向上を目指した取り組
み1○森本 秀樹 、木村 美香1 （1. （株）麻生飯塚病院救命救急センター）

キーワード：新規配属者、自己効力感、振り返り＜目的＞救命救急センター（以下、 ER）に配属後一定の業務ができるようになると、「初療の看護がわからない」「自信がない」という悩みの声が聞かれるようになり、成長の妨げとなっている。この要因として、コロナ
禍の影響から新規配属者教育プログラム（以下、新規プログラム）修了の区切りの機会に、一堂に会して自己の成長を振り返る機会がなくなり、 ER看護師としての成長や強みの可視化の不十分さが背景にあると推察した。そ©一般社団法人 日本救急看護学会

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こで、自己の成長を明確に可視化して他者にアピールすることで、客観的に振り返る機会を設けることが、新規配属者の達成感や自尊心、自己肯定感、自己効力感の向上につながるのではないかと考えた。また、 ER看護師として患者救命に必要な学習や業務への意欲と役割遂行能力を育てるとともに、それに必要なメタ認知能力の育成にも貢献できると考えた。そして、スタッフからのコメント記載は、心理的安全な職場風土の育成に寄与できるのではないかと考えた。＜方法＞ ER新規配属者は、新規プログラム期間中は救急看護実践能力評価（以下、ラダー）に基づいて定期評価を行う。これをポートフォリオと考え、プログラム修了時にそれらポートフォリオに基づいた振り返りをプレゼンテーション資料としてまとめる。新規配属者は、プレゼンテーション資料を用いて病棟カンファレンスで発表を行う。発表は動画撮影し、カンファレンス欠席スタッフとも共有する。発表を聴講、視聴した ER全看護師25名（除外基準なし）は、別途用意するシートに奨励コメントを行う。コメントが集まったシートは、各新規配属者に配付する。振り返り内容は、①配属前と比べてできるようになったこと(具体的に)、変わったと思うこと(自分の強みを意識して)、②看護観の変化(自分が考える救急看護、救急医療を経験しての看護観など)、③これからのなりたい自分、やりたいこと、課題など(実現に向け思い描くプロセスも含めて)である。評価は、①新規配属者が、目標をどのように達成したかのプロセスを言語化できる。②新規配属者が、自己の成長を言語化でき、達成感や自信を得ることができる。③他者が新規配属者の成長、行動変容を認知・承認することができる。④新規配属者が、今後の課題やビジョンとその実現に向けたプロセスを言語化できるとした。倫理的配慮は、 A施設の倫理委員会の承認（番号23070）を得て、個人が特定されないように配慮した。＜
結果＞取り組み中の新規プログラム修了者は5名。全ての新規配属者が、目標達成プロセスをプレゼンテーション
資料に言語化できた。自己の成長を可視化できていたが、ラダーを活用した内容ではなかった。新規配属者の今後の課題への言及はできた一方で、今後に控えるリーダー教育に言及した発表は少なかった。各発表に対する全スタッフからのコメント記載率は最低78％で、批判的なコメントはなかった。長所の称賛、強みへの期待、努力の認知、苦労の労いが、ほぼ共通した内容であった。＜考察＞新規配属者はそれぞれ配属元で育成した強みを基盤にしながら、これまでの思考と全く異なる救急初期診療・看護を苦労と努力を要した学びの可視化ができた。達成できた能力を言語化し発表することとスタッフから長所の称賛や努力の認知のコメントは、自己肯定感
や自己効力感に影響し、今後の役割遂行の動機づけに繋がる可能性がある。また、心理的安全な職場風土の育成に寄与したと推察する。今後の課題は、取り組みの効果として新規配属者の自信獲得やメタ認知能力育成、行動
変容にどの程度影響したか、ラダーのより構造的な活用で効果が向上するのか検証したい。

13:35 〜 13:45 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第10会場)[P8-03] A病院の特定行為実践における実態調査○村松 武明1 （1. 聖隷三方原病院

高度救命救急センター）

キーワード：特定行為【はじめに】 A病院では、2020年より特定行為研修を開講し、18名の看護師が特定行為研修を修了している（以下特定看護師）。2022年度は2627件の特定行為を実践している。一方、個々の特定行為実践は、特定看護師によって偏りがある。今回、特定行為実践の実態を把握することで、今後の A病院特定行為の推進の一助にしたいと考える。 【目的】 A病院の特定行為実践の実態を把握し特定行為を推進していく上での具体的な方策を検討する。 【方法】 対象： A病院の特定看護師18名の基礎データと2022年度の特定行為実践の実績 データ収集 以下の情報を特定看護師へ質問紙調査、特定行為実績表から取得する。 1） 基礎データ（所属、役職、専門・認定看護師資格の有無、修了した特定行為、修了年度） 2） 特定行為実践データ（各特定行為件数・内容・診療科・実践
職場、各特定看護師の実践数） データ分析 基礎データ、特定行為実践データは項目毎に分類、集計する。また特定行為実践データを比較・分析をする。 【倫理的配慮】 A病院倫理委員会の承認を得た。（承認番号23-07）【結果】 修了年度別の特定看護師の役職、資格、特定行為の修了内容別の数を集計し表1に示した。所属は
ER、外来、専門認定室が各1名、 ICU、手術室が各3名、病棟が9名であった。2022年度の特定行為実践の総数は2627件（2021年度549件）であり、栄養水分1507件、動脈採血381件、動脈ライン確保269件、壊死組織の除去164件、気管カニューレ交換142件、術中麻酔管理123件、その他41件であった。うち、栄養水分、術中麻酔管©一般社団法人 日本救急看護学会

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理は2022年度より開始されていた。各特定行為の内容・診療科・実践職場について、栄養水分は周術期のスクリーニングを含む輸液管理で整形外科、動脈採血は術前採血で呼吸器外科、動脈ライン確保は手術室で麻酔科、壊死組織の除去は褥瘡管理で皮膚科、気管カニューレ交換は定期交換で小児科、術中麻酔管理は麻酔科でそれぞれ病棟、外来、手術室などであった。2022年度の各特定看護師の年間実践数は、100件以上3名、50件以下
10名、最大2051件、最小0件であり、病棟所属の9名の実践数は、3〜118件で50件以下13名うち７名を占めていた。栄養水分、壊死組織の除去、術中麻酔管理などは、医師や他職種とチームを構成し実践していた。 【考察】A病院の特定行為は、経年的に増加、手技に加え経過をアセスメントする行為にも拡大し、医師から求められる内容も拡大している。また、100件以上ある行為は、周術期に係る内容や診療科医師と看護師の知識や技術における関係性が築かれていることが多く、管理者や認定看護師が実践者であり、職場での実践時間確保や横断的活動による実践の特徴があった。これらは、管理者や認定看護師を中心に、診療科や職場において特定行為のニーズを明確にし、時間確保と医師の協力を密にして意図的な運用による実践が大きい。一方、病棟所属の特定看護師の実践が少ない傾向にある。これには、職場付けでリーダーや担当患者業務などにより、時間確保が困難であると推測される。また、特定看護師が職場に必要な特定行為が見出せていないことや管理者が特定行為の理解が十分でないことが考えられ、実践に必要な時間の確保など、特定看護師と管理者の協議が不足していることも考えられる。これらから、特定看護師が職場の特定行為のニーズを把握し、管理者が特定行為の理解を深め、特定看護師と管理者が協議できる環境を整備するため、特定看護師と職場双方への支援が必要と考える。

13:45 〜 13:55 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第10会場)[P8-04] 新型コロナウイルス感染症患者に長期間対応する看護師が 感じる
ストレスの変化とストレスマネジメント
1○後藤 美保 、高尾 和弥1、梶田 早紀1、菊地 遥香1、立松 美和1 （1. 公益社団法人

日本海員掖済会

名古屋掖済

会病院）
キーワード：新型コロナウイルス、ストレス【目的】
新型コロナウイルス感染症患者に第1波から8波まで継続対応している看護師の第2波終了時点と、第８波が終了した現在のストレス内容を比較し、その変化と変化をもたらした要因、ストレス対処について明らかにする。
【方法】
対象者：2020年3月以前から救命救急室に在籍し、患者対応をしている看護師9名
調査期間：2023年4～5月
データ収集方法：質問紙調査にて、 A病院先行研究（菅井2021）で見出されたストレス16項目についての変化と、ストレスの対処についてコーピング特性簡易評価尺度（影山2017：以下 BSCP）を使用し調査した。また、これまでの思いについてインタビューガイドを用いて半構成的面接法を実施し、承諾を得て録音した。
分析方法：質問紙調査のデータは単純集計を行った。録音データから逐語録を作成しコード化、カテゴリー化した。
【倫理的配慮】Ａ病院倫理審査委員会承認（承認番号2023‐005）【結果】
研究対象者9名の看護師経験平均年数は10.4年、病棟経験年数は平均6.3年であった。質問紙調査から、先行研究で抽出されたカテゴリー16項目のうち『知識の不足』『情報の不足』など11項目で、第2波終了時と比較しストレスが軽減した。『病棟稼働率の増減』『レッドゾーンでの動線』『ケアが十分行えないことによるジレンマ』の3項目で横ばい、『マンパワー不足』『保障について』の2項目で増強した。 BSCPでは、新型コロナウイ
ルス流行以前のストレス対処と比較し、「視点の転換」「回避と抑制」の2項目で得点が上昇した。半構成的面接から290コード46サブカテゴリー、11カテゴリー《新たな知識と経験の獲得》《資源の充実》《やりがいと自己©一般社団法人 日本救急看護学会

一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会の成長》《スタッフ間の協力と団結》《世間の状況の変化》《看護師としての役割意識》《手当の支給》《マン
パワー不足》《看護ケアに生じるジレンマ》《院内クラスター発生の影響》《周囲の声と認識のずれ》が抽出された。
【考察】
先行研究との比較では、大半のストレスは看護ケアの標準化や、経験を重ねることで軽減した。しかし、環境や病棟のハード面に影響され、自力での解決が困難である《看護ケアに生じるジレンマ》は持続するストレスとして現在も抽出された。 BSCPで上昇した「回避と抑制」という事態の変化を待つなどのストレス対処で均衡をとる
ことで、ストレスは増強しないが持続したと考える。第8波終了時では《マンパワー不足》によるストレスが増強した。原因として、コロナ患者受け入れに並行した一般患者や院内クラスター患者の受け入れ、重症患者、高齢者・認知症対応など業務量の増加に対し、相対的なマンパワー不足が常在していたことが考えられる。それに加え、一般患者の入室制限により他病棟が患者を受け入れる負担が増加し不満が出ていることや、手当に関する不平を聞くことで、自分達の働きが評価されていないと感じたことにより、新たに《院内クラスター発生の影
響》《周囲の声と認識のずれ》が抽出されたと考える。一方でコロナの最前線で働くことで、新たに《やりがいと自己の成長》《スタッフ間の協力と団結》《看護師としての役割意識》という自己にとってプラスと受け取れる内容が見出され、継続勤務を支える要因となったと考える。これらのカテゴリーの出現は、 BSCPの「視点の転換」の得点が上昇したことにも表れている。
【結語】
ストレスの多い厳しい環境の中でも、自分たちの成長を感じられる点を見つけられたが、経過の中で新たなトレスも生じていた。流行波ごとに変化するストレスに対して、その都度適した対策を講じることが必要である。

13:55 〜 14:05 (2023年11月25日(土) 13:15 〜 14:05 第10会場)[P8-05] 意思疎通困難な超高齢患者の倫理的検討のために救急外来において看護師に求められる役割
1○田中 嘉与 、木脇 和剛1、山田 真紀1、高見 祥代1 （1. 市立福知山市民病院 看護部）
キーワード：超高齢者、多職種カンファレンス、倫理【目的】 事例から倫理的検討を救急外来で行うために看護師に求められる役割を明らかにする。
【方法】 救急受診時の診療・看護記録から後方視的にチームの意思決定プロセス、看護師の行動、結果への影響を分析する。
【事例 】 A氏、90歳代後半、女性。精神発達遅滞と認知症があり長期間特別養護老人ホーム入所中。突然の意識消失を認め、その後も意識障害が遷延しているため救急搬送となった。病院到着時に完全房室ブロックを認め、救急外来で経皮ペーシング開始し意識の回復を認めた。 A氏は苦痛を訴えるが意思疎通は困難な状況であった。キーパーソンは甥であるが電話のみの対応で、さらに最終的な判断は親族間で話し合い治療方針へ同意されていた。その為、患者の推定意思が確認できるのは長年関係性のある施設職員であった。
【倫理的配慮】 論文作成にあたり、家族へ文書及び口頭で、目的、内容、個人が特定されない配慮、辞退により不利益を及ぼすことは一切ないことを説明し同意を得た。また、 B病院倫理委員会の承認を得た。
【結果】 自施設の倫理コンサルテーションチームに相談し、長年世話している施設職員を交え、担当医、救急外
来看護師及び、倫理コンサルテーションチーム医師・看護師で救急外来において倫理カンファレンスを行った。
話し合いによって、 A氏は入院・手術はせず、施設での看取り方針となった。病院から施設まで担当医・救急外来
看護師が救急車に同乗し搬送を行い、施設到着と同時に経皮ペーシングが中止された。施設のベッドに戻った A氏
は、医療スタッフに向けていた険しい表情から穏やかな笑顔に変わり、その2日後に永眠された。その後、施設職員から A氏が永眠されるまでの2日間の様子や倫理カンファレンスへ参加を促したことに対して感謝の連絡が入った。
【考察】 A氏が最期の時を迎える場所として、身体的・精神的苦痛を伴う可能性のある病院ではなく、住み慣れた施設を選択したことは、永眠までの時間を穏やかに過ごせた経過をふまえ A氏にとって最善の治療方針であったと©一般社団法人 日本救急看護学会

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考える。 さらに、救急外来という限られた時間の中で、迅速かつ短時間で倫理カンファレンスを行うことができた。このことを可能にした救急外来看護師の行動は次の3点が挙げられる。 1. 医師と看護師の間に治療方針に対する価値観の相違が生じていることを周囲に発信し、看護師間で話し合い倫理コンサルテーションチームにつないだ。 2. 意思疎通困難である A氏の推定意思や大切にしていること、代理意思決定者は誰なのかなど積極的に施設職員とコミュニケーションを図ったことで倫理カンファレンスに必要な情報が事前に集約できた。 3. A氏の表情から意向を読み取れるまでの関係性が構築できている施設職員が、倫理カンファレンスへ参加したことで、 A氏のこれまでの人生が語られ、 A氏にとって最善は何かを話し合うことができた。
【結論】意思疎通が困難かつ代理意思決定者を得にくい超高齢患者の倫理的課題に対し、看護師は、次の3つの役割を果たしている。 1. 倫理的課題を検討する必要性を主体的に周囲へ発信する。 2. 患者の推定意思を判断するために必要な情報収集を意図的に行う。3．患者の理解者となる施設職員などを含めた多職種カンファレンスを調整する。

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一般演題 | ポスター

[P9] 医療安全・感染管理
座長:丹羽 由美子(愛知医科大学病院)
2023年11月25日(土) 14:15 〜 14:55 第10会場 (コンベンションホール１)[P9-01] 夜間緊急入院の薬剤業務に関わる看護師の臨床判断○小林 真知子1、北澤 忍1、峯村 朝子1 （1. 長野赤十字病院救命救急センター）
14:15 〜

14:25

[P9-02] RRT看護師が院内ラウンドを行う効果とみえてきた課題○河野 久世1 （1. 地方独立行政法人
14:25 〜

市立東大阪医療センター）

14:35[P9-03] ６ R不足による流量間違い減少への取り組み○前川 富美子1、後小路 隆1、小川 奈奈1 （1. 社会医療法人陽明会
14:35 〜

小波瀬病院）

14:45[P9-04] 救急・集中治療領域における新型コロナウイルス感染症に関する看護研究の動
向と今後の課題○正垣 香奈1、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
14:45 〜

14:55

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14:15 〜 14:25 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 14:55 第10会場)[P9-01] 夜間緊急入院の薬剤業務に関わる看護師の臨床判断○小林 真知子1、北澤 忍1、峯村 朝子1 （1. 長野赤十字病院救命救急センター）
キーワード：臨床判断、救命救急センター、薬剤業務
Ⅰ.目的
近年、高齢化が進行しており、様々な既往歴をもち他院処方の薬を併用している高齢者の入院が増えている。当院は、35診療科を標榜し許可病床680床の高度急性期病院である。いのちと健康をまもる最後の砦として、一次から三次救急患者の受入れを行っている、地域唯一の救命救急センター指定病院である。当院の救急病棟は、主に休日や夜間帯に重症・中等症の緊急入院患者を受け入れており、看護師が持参薬の内容確認をし、配薬、内服投与まで行っている。時間外は、薬剤師による検薬が困難なためであり、入院受け入れ時の多重業務の中での薬剤業務は困難を極めている。このような状況下では医療事故を起こす危険性が高いが、救急病棟からの報告件数は少ない。それは、救急病棟看護師が高度な臨床判断を行いながら、事前に医師へ確認し、防いでいる事例が多数あると予測される。そこで本研究では、夜間緊急入院の薬剤業務に関わる看護師が実践している臨床判断の内容を明らかにしたいと考えた。
Ⅱ.方法（倫理的配慮を含む）
研究者が独自に作成したインタビューガイドに基づき、フォーカスグループインタビューを実施。対象者の承諾を得て、内容を ICレコーダーに録音し、逐語録を作成。分析し、コード化した。 本研究は、長野赤十字病院看
護部倫理審査委員会の承認を受けて実施した。（承認番号第2022-6号）
Ⅲ.結果
対象者は、本研究の同意が得られた臨床経験3～35年の看護師で、救急病棟で勤務し、夜勤業務を行っている15名。夜間緊急入院の薬剤業務に関わる看護師の臨床判断は、69のコード、9のサブカテゴリー、3つのカテゴ
リーに分類された。
夜間緊急入院の薬剤業務に関わる看護師は、タナーの臨床判断モデル【分析的】【直観的】【説話的】に行動
していた。
Ⅳ.考察
1.情報収集からの判断
入院時に患者の既往症や現在の処方薬の確認、その処方薬を飲んでいるか、いないか、また今回入院時の症状や病態も把握するようにしている。看護師は、得た情報を解剖生理・病理などの専門的知識を活用しながら、健康状態の解釈や持参薬に対する分析的な臨床判断につなげていると考える。
さらに、患者や家族から直接話を聞き、得た情報を、総合的に捉えて検討していたと推察される。
2.経験からの判断
看護師は、日々の入院対応により、様々な診療科の知識や技術を積み重ね、直観的な判断が養われていると考える。入院時の患者の状態から、持参薬を内服させることにより症状を悪化させるのではないか、もしくは、早く内服させなければいけないのではないか、と臨床判断していると推察される。このように、経験的に獲得した臨床判断能力によって、今後予測される問題や懸念に対して、直観的な判断を下していると考える。さらに、経験に基づく説話的推論によって臨床判断を実践しており、経験したことを、再び看護師間で情報共有し、臨床的な学びとして追加していくことで、次の入院患者への臨床判断に役立てていると推察される。
救急看護分野において、配薬や投薬等のケアや治療に関する臨床判断は、専門的で一層高度な対応が必要とされている。専門的な知識を用いながら分析的に捉え、経験的に獲得し養われてきた直観的な能力を活かし、知識や経験を想起することによって、説話的に「ケアや治療に関する判断」「緊急性に関する判断」を行っていると推察される。
Ⅴ.結論
夜間緊急入院の薬剤業務に関わる看護師は、「ケアや治療に関する判断」「緊急性に関する判断」について臨床判断をしていることが明らかとなった。

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14:25 〜 14:35 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 14:55 第10会場)[P9-02] RRT看護師が院内ラウンドを行う効果とみえてきた課題○河野 久世1 （1. 地方独立行政法人
キーワード：RRS

RRT

市立東大阪医療センター）

ラウンド【はじめに】 A病院では、予期せぬ心停止や患者の重症化を予防するため、2020年7月に医療安全部門が中心となって院内迅速対応システム(Rapid Response System： RRS)を立ち上げた。 RRS発動基準はポスター形式で各部署に掲示し、時間帯別のコール番号も記載しているが要請件数が伸びず、昨年度の要請は5件だった。私は、院内迅速対応チーム(Rapid Response TEAM： RRT)のメンバーとして、院内横断的に1ヶ月間の平日日勤帯でラウンドを行ったところ、現場の看護師からの直接相談がある、または状態変化のコールをきっかけに患者介入に至った症例と、 RRS発動基準に該当しているが認識されていない症例を経験した。これらの症例を検証すること
で、院内ラウンドを行う事の効果と現状の課題がわかったので報告する。
【目的】 RRTとして院内ラウンドを行った結果を検証し、 RRS発動につなげるために必要な取り組みを明確にする。
【方法】 2023年4月3日～4月28日の間で院内ラウンド中に迅速対応を行った患者件数を、①現場の看護師から相談があった件数と② RRS発動基準に該当しているが認識されていない症例に区分した。患者対応に至った経緯と、院内 RRS報告書にある内容(要請理由、早期警告スコア National Early Warning Score： NEWS、処置内
容、転帰)から分析を行った。
【倫理的配慮】 A病院の倫理審査委員会で承認を得た。
【結果】 現場で迅速対応を行った件数は、①②ともに6件だった。①の相談理由は、「何かおかしい」が3件、「意識レベル低下」が2件、「脈拍数上昇」が1件で、部署の看護師長からの相談が2件、スタッフ看護師からの相談が4件だった。②の内訳は、「脈拍数上昇」が3件、「血圧低値」が1件、「 SpO2低下」が1件、「その他」が1件で、各ナースステーションに設置されているセントラルモニターの数値や病室で発生した医療機器のア
ラーム音が情報源だった。患者介入時の NEWS各項目の平均点数は、呼吸は①②で差がなく、 SpO2、血圧、脈拍、意識は①の方が高く、酸素は②の方が高かった。①においては全例で意識レベルの項目が3点だった。
NEWS合計点の平均は、①11.33で②8.33とどちらも高リスクに区分された。処置内容は、①は全症例で何らかの侵襲的処置や検査が必要だった。②は2例が採血を行い、他は酸素療法の調整や機器類の設定変更で終了した。転帰は、①は3件が安定化し、1件が状態不変、2件が救命処置を要した。②は全例が安定化した。また、ラウンドを開始した当初は②の症例介入が主になったが、20日目以降からは①の症例介入が主になった。
【考察】 現場の看護師が患者の状態変化に気づき、 RRTへの相談が必要と感じる時点ですでに患者は重症化していた。これらを予防するための RRSの目的理解や活用方法の周知が課題である。また、ラウンドを行うと現場の看護師と直接対話ができるため、 RRS発動基準に該当しているが酸素投与などで様子がみられている患者を一緒にアセスメントすることができた。同時に部署やスタッフ間で顔の見える関係性が構築できるため、 RRTとの垣根が低くなり、看護師側からの相談件数が増えたと思われる。今後は、 RRS発動に対する看護師や他スタッフの躊躇がなくなるよう、ラウンドを継続して信頼関係やつながりを深めていくこと、患者の軽微な変化に気づくことができる「気づきの力」を育成していくことが必要である。

14:35 〜 14:45 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 14:55 第10会場)[P9-03] ６ R不足による流量間違い減少への取り組み○前川 富美子1、後小路 隆1、小川 奈奈1 （1. 社会医療法人陽明会

小波瀬病院）

キーワード：インシデント、ダブルチェック【はじめに】 2020年度 A病院の ICU・ HCUでのインシデント数は年間55件であり、中でも薬剤に関する内容は31件と全体の56％を占めた。その中でも流量間違いは14件であり次いで過少・無投与が11件、患者間違い2件、過剰・重複投与2件、日付間違い2件となっている。 ICU・ HCUは全ての患者に輸液ポンプ・シリンジポン©一般社団法人 日本救急看護学会

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プが使用されており、流量設定を看護師が行い看護師2名でダブルチェック（2人連続型）している。しかし思い込みによる総量や投与時間の間違いによる流量間違いが続いていた。 【目的】 流量間違いによるインシデントの要因を分析し改善策を検討し実施する事で、同内容のインシデント発生件数を減少させる。【倫理的配慮】 得られたデータは個人が判定できない様に配慮し所属長の承認を得た。 【方法】 カンファレンス時、流量間違いについてディスカッションを行い要因分析を行った。スタッフ全員に６ Rの方法やタイミングを確認すると、投与直後の６ Rが抜けやすく総量・投与時間の確認不足の為、思い込みによる間違いが多い事が分かった。そこで点滴準備
時にカルテと薬剤を確認する際、氏名や日付、内容の通常確認に加え、ラベルに総量・投与時間・基本となる時
間流量を明記しポンプを設定後投与開始。その直後にラベルに明記した総量・投与時間・流量が設定した総量・投与時間・流量とずれがないか再度確認しラベルにレ点を入れ、チェックする様にダブルチェックの方法（1人時間差型）に変更した。また勤務交代時に流量を確認した看護師はダブルチェックが実施されていない時は声を掛けその場でダブルチェックする等ダブルチェックの徹底を行い習慣化した。 【結果】 薬剤に関するインシ
デントは年間31件から12件と61％減少した。流量間違いは14件から3件と79％の減少となった。薬剤によるインシデント要因別では確認を怠ったが28件から12件（57％減少）になった。流量間違いの要因別では確認を怠ったが13件から３件（76％減少）になった。 【考察】 以前のダブルチェックでは看護師2名がチェック（2人連続型）をしていたが繁忙時ダブルチェックを依頼する事が出来ないことや、2人目は何をチェックするのか統一されておらず、ダブルチェックの有効性が無かった。また1人目を過信しダブルチェックが流れ作業となり有効な６Rになっていなかった。改善するにあたり６ Rの方法やタイミングを再認識したことや総量・投与時間・基本となる流量を事前に明記した事で慌てて設定しても視覚的にチェックができるようになった。総量や投与時間の思い込みによる設定間違いがなくなった事で、インシデントが減少したのではないかと考える。またダブルチェックの方法を1人時間差型に変更した事で、忙しくても短時間で行う事ができ看護師1名でダブルチェックできるよう実施可能な方法になった。ダブルチェックしたかどうかも判断しやすくなり、インシデント発生の際も要因が分かりやすくなった。しかし慣れによりルールを無視した流量間違いが発生している為、今後の課題であり引き続
きダブルチェックの徹底に努めていきたい。 【結語】 人が行う仕事において、ヒューマンエラーの発生をゼロにすることはできない。しかし A病院の ICU・ HCUにおいて、インシデント要因を分析し投与量・時間・基本流量の記載に基づき、ダブルチェック方法を1人時間差型に変更した事はインシデント減少に繋がった。今回ダブルチェック方法の変更は流量間違いを予防する対策として有効であったと考える。

14:45 〜 14:55 (2023年11月25日(土) 14:15 〜 14:55 第10会場)[P9-04] 救急・集中治療領域における新型コロナウイルス感染症に関する看護研究の動向と今後の課題
1○正垣 香奈 、野島 敬祐1 （1. 京都橘大学看護学部）
キーワード：COVID-19、救急看護、文献研究、感染症【はじめに】2020年以降、 COVID-19の感染拡大により医療機関は即時の対応を強いられてきた。その中で、最前線で対応してきた救急領域においても、 COVID-19に対する初期対応や治療方法、医療体制などが導入され、様々な報告がされている。一方で、救急領域の看護研究においては、それほど報告されていない。そのため、救急医療へ大きな影響を与えた COVID-19について継続的な研究を続けていき、今後起こりうる新興感染症に備えておく必要もある。そこで「5類感染症」へと移行した現在、発表されている研究の動向やその課題を明らかにすることにより、今後の研究の示唆を得ることが重要である。
【研究目的】救急領域での COVID-19に関する看護研究の動向を明らかにし、今後の研究の示唆を得ることとする。
【方法】医学中央雑誌 WebVer.5を用いて、検索期間を日本で COVID-19の感染が確認された2020年1月から
2023年6月までとした。キーワードは「 COVID-19 or コロナ」「救急 or集中治療 or ICU」「看護」として、原著論文に限ると対象候補文献は77件であった。そのうち、救命救急センターや救急外来、 ICUで行われたもの、かつ看護研究であるものを抽出し、対象文献は16件となった。 検索した文献を発表年、部署、研究デザイ©一般社団法人 日本救急看護学会

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ン、研究方法、研究対象別に整理し、研究目的に留意して論文全体を精読した上で、類似する研究内容別に分類した。研究全体を通して、信頼性の確保のために救急看護学に精通した研究者のスーパーバイズを受けた。
【倫理的配慮】文献の使用にあたっては、公表された文献を使用し、出典の明記をした。また、研究内容を正確に読み取り、著者の意図を変えることないよう努めた。
【結果】分析の結果、部署別では、救命救急センターや救急外来における研究は7件、 ICUにおける研究は6件、どちらも含むものは3件であった。発表年数は、2021年5件、2022年8件、2023年3件であった。研究対象
は、看護師8件、患者６件、家族1件、患者と家族1件であった。研究デザインは量的研究4件、質的研究6件、どちらも含むものは1件、調査研究4件、実践報告1件であった。研究内容は、看護師のメンタルヘルスの実態や看護師が望む支援といった看護師の心理に関するものが4件、対面及びオンラインでの面会の実態や効果、それに対する看護師の意識に関するものが3件、腹臥位療法に伴う褥瘡の発生傾向と予防に関するものが2件、必要な看護師
数や主任・副主任の役割の明確化といった看護体制や管理者役割に関するものが2件、全国の実態調査や事例研究など、その他の研究が5件となった。
【考察】研究テーマとして「面会」や「腹臥位療法」といった COVID-19ならではの特徴が多く取り上げられおり、臨床現場の関心の高さも伺えた。 文献数は年々増加傾向にあった。しかし、本研究にて抽出された文献
は、臨床看護師による現場の状況や看護実践の報告がほとんどであった。今後は、このような臨床現場における研究のさらなる蓄積はもちろんのこと、研究者による縦断的・横断的な研究や一般化を目指した研究も必要であると考える。 COVID-19に関する研究は他の感染症への対応時の一助にもなるため、様々な視点から研究しておくことが重要である。

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一般演題 | ポスター

[P10] 地域連携・看護管理
座長:冨岡 小百合(大阪府立中河内救命救急センター)
2023年11月25日(土) 15:05 〜 15:45 第10会場 (コンベンションホール１)[P10-01] 地域包括ケア病棟における患者の急変に対する看護師の意識と課題○黒島 沙也華1、山口 祐介1 （1. 宮崎県立日南病院）
15:05 〜

15:15

[P10-02] A病院における超緊急帝王切開術についての検討–管理師長の抱えているスト
レスコーピングについて−○渡邊 一也1 （1. 公益財団法人宮城厚生協会坂総合病院
15:15 〜

看護部）

15:25

[P10-03] 三次救命センター統合再編における組織変革のマネジメント○池田 まゆみ1 （1. 兵庫県立はりま姫路総合医療センター）
15:25 〜

15:35

[P10-04] 介護施設職員の不安軽減に向けた活動報告―救命救急講習会を実施して―○池田 優1、浦山 いづみ1、谷 賢介1 （1. 長崎みなとメディカルセンター
15:35 〜

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15:45

救命救急センター）

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15:05 〜 15:15 (2023年11月25日(土) 15:05 〜 15:45 第10会場)[P10-01] 地域包括ケア病棟における患者の急変に対する看護師の意識と課
題1○黒島 沙也華 、山口 祐介1 （1. 宮崎県立日南病院）
キーワード：地域包括ケア病棟、急変【目的】患者の急変に対する看護師の意識と課題を明らかにする。 【方法】地域包括ケア病棟配属2年以上の看護師5名を2～3名ごとにグループ化し、①急変に対する悩み②不安③疑問について半構造的面接法でインタビューを実施した。インタビュー内容から逐語録を作成し基礎的データとした。基礎的データから「患者の急変に対する看護師の意識について」の発言を抽出しコード化、サブカテゴリー化した。類似性のある発言に名前を付けカテゴリー化した。 【結果】患者の急変に対する看護師の意識について32個のコード、16個のサブカテゴリー、5個のカテゴリーが生成された。<医師の来棟が少なく連携が取れないジレンマ〉〈落ち着いた対応・情報共有化のための環境整備〉〈「何か変」をモニタリングする能力や急変対応が身につく学習が必要〉〈急変意識が低く変化
察知や対処が苦手〉〈業務時間内で情報収集・観察から変化予兆を感じるが報告に迷う〉であった。 【倫理的配慮】対象者に、研究の趣旨と研究への協力は自由意思に基づき、途中で辞退できること、個人が特定されないよ
うに処理する旨を、口頭と文書にて説明し、署名を持って同意を得た。本研究は所属施設の倫理委員会の承認を得て実施した。 【考察】地域包括ケア病棟は状態が安定しておりリハビリテーションを目的とした患者や短期入院手術の看護など多くの診療科が混在する病棟である。しかし、状態が安定している患者のため医師の来棟が少なく、直接医師と情報共有を図ることが困難である。そのため〈医師との連携がとれないジレンマ〉がある。次に看護師は患者の変化予兆を感じるが医師との連携が取れないジレンマがあり報告すべきか判断に迷っている。そのため〈急変意識が低く変化察知や対処が苦手〉、〈業務時間内で情報収集・観察から変化予兆を感じるが報告に迷う〉と感じている。これらのことから看護師は、不安になる場面を振り返り、自らの課題を明らかにし、自律的な行動が行えるよう意識的に看護実践をしていく必要がある。また〈「何か変」をモニタリングする能力や急変対応が身につく学習が必要〉と考えている。看護師は患者にとって身近な存在であり、患者の状態変化に最も遭遇することが多い。そのため、急変対応教育としてシミュレーションやデブリーフィングを用い、急変対応の知識・技術ともに、理解度の向上を図っていく必要があると考える。 当院の地域包括ケア病棟では急変に慣れておらず、病棟スタッフで一連の流れと手順を確認する必要がある。そのため、症状の予兆を早期に介入し予期せぬ急変を未然に防ぐ可能性のあるフローシートの作成や手順の可視化などを検討していく。また「何か変」という気づきをモニタリングするため、バイタルサインに応じたスコア合計を評価する「早期警告スコア」の導入を検討していき、〈落ち着いた対応と情報共有化のための環境整備〉が必要だと感じている。

15:15 〜 15:25 (2023年11月25日(土) 15:05 〜 15:45 第10会場)[P10-02] A病院における超緊急帝王切開術についての検討–管理師長の抱えているストレスコーピングについて−1○渡邊 一也 （1. 公益財団法人宮城厚生協会坂総合病院看護部）

キーワード：GACS、管理師長、ストレスコーピング【目的】超緊急帝王切開術（ Grade A Caesarean Section： GACS）は30分以内に娩出することが推奨され、これに関わる医療従事者は日頃からトレーニングが求められる。各施設で G A C Sについてのシミュレーション（以下、シミュレーション）報告は散見されるが、ハード面やソフト面の差異が生じていて施設ごとに運用を検討する必要性があると考えた。さらに、 A病院においては夜間・休日に G A C Sが発生した場合は管理師長が関わり対応することが定められている。管理者とはいえ、日常とかけ離れている業務への参加、超緊急な場面などを考えるとストレスフルな状況に曝され標準的技能が発揮できない可能性を秘めていると推察する。 A病院では過去2回
シミュレーションを行なっているが、全管理師長が経験していないこと、師長昇進時に必ず受講するシステムに©一般社団法人 日本救急看護学会

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なっていないなどの課題が顕在化した。そこで現役管理師長に対して質問紙を用いた G A C Sに関する調査を行いストレスコーピング方法を検討することが必要と考えた。【方法】研究デザイン：質問紙調査
師長を担っている看護師長12名

対象： A病院管理

調査項目：基本属性、 G A C Sに関する13項目を調査。一部リッカート尺度を用いて実施した。分析は平均値算出、単純集計及び比較検討する項目については Mann-Whitneyの U検定を行った。（倫理的配慮）１．所属施設の倫理委員会の承認を得た。２．対象者には書面にて研究目的や方法、研究参加を辞退しても不利益を被らないことを説明し、質問紙に回答することで同意を得ることとする旨を説明した。【結果】アンケート回収率100％。看護師経験年数平均25.8年、師長経験年数平均8.25年、 G A C S担当経験あり5/12名、なし7/12名。シミュレーションへの参加経験は11/12名であった。次に G A C S経験群と未経験群を G A C Sの対応に関連するストレス要素4項目について比較したが統計学的有意差を認めなかった。しかし、ストレス要素に関する値が高い傾向であった。次にストレスコーピング要素についてはシミュレーション開
催の必要性を全師長があると答え、1回/半年に行うべきと9/12名が答えた。管理師長業務で苦手な支援業務（複数回答）では、 G A C Sと心臓カテーテル検査が多数を占めた。 G A C Sの苦手意識を解消する方法（複数回答）についてはシミュレーションに参加することと実践経験を重ねることが多数を占めた。【考察】 A病院では、管理師長が G A C Sに関わるルールと定められているため経験が少なくても対応できるように、アクション
カードの作成や手術器械に番号を掲示するなどの準備を行っている。今回の調査結果、これらを準備してもスト
レスコーピングにはなっていないことが示唆された。 G A C S経験群と未経験群による統計学的有意差は認められなかったがストレス要素に関する値が高い傾向であった。ストレスコーピングの方法としてシミュレーションに参加すること実践経験を重ねることが多数を占めている。両者ともアメリカ国立訓練研究所が発表したラーニン
グピラミッドに当てはめると最大学習定着率75％とされ、他の人に教えることで学習定着率90％とされている。したがって、シミュレーションに参加する→経験する→他人に指導することまでを管理者研修のカリキュラ
ムとして院内で構築する必要があると考えた。中規模病院の限られたスタッフの中で安全かつ効果的に G A C Sに対応できる多職種連携を構築していく必要もあると考える。

15:25 〜 15:35 (2023年11月25日(土) 15:05 〜 15:45 第10会場)[P10-03] 三次救命センター統合再編における組織変革のマネジメント○池田 まゆみ1 （1. 兵庫県立はりま姫路総合医療センター）
キーワード：統合再編、組織変革、マネジメント【はじめに】
A施設は、設置母体の異なる救命センターを有する2病院が統合再編し開院した。三次救命センター統合再編時における看護管理者の、組織変革のマネジメントを報告する。
【目的】
開院時安全で質の高い救急医療を提供するための組織改革に取り組む【方法】
2018年4月～2020年3月
組織統合の基盤作りに向けた看護管理者の思考過程の統合
2020年4月～2021年3月
救命センター救急看護教育の基盤作り
2021年4月～2022年4月
プロジェクトチームによる救命センター体制整備と人材育成【倫理的配慮】Ａ施設倫理委員会の承認を得た【結果】
設置母体や診療機能の異なる医療機関の統合再編は、変化への様々な抵抗が考えられた。2018年度より看護部管理室は、従来の考え方に捕らわれずお互いを理解することを大切に、活動を推進する方針を打ち出し、変革の必©一般社団法人 日本救急看護学会

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要性を両病院の看護管理者に説明した。2019年2月に看護管理者が論理的に課題解決できるよう、合同研修会を開催し問題解決技法の PDP®（ Problem-discovery-process）について学習した。看護管理者は、問題発見から
具体的な行動計画の立案について思考過程を共有し言語化した。9月にはマネジメント・コンパス®（以下MC）について学習し、課題解決の方針や目標設定、行動計画を立案した。統合に向けて両病院の看護管理者
が、思考過程を統一し対話しながら活動することを重要視し MCの導入を決定した。同時期看護部内では看護単位
や人員配置を検討しており、救命センターは救命 ICU、救急病棟、初療で構成することの方向性が決定していた。合同研修会で看護管理者らは、人材育成が重要課題と認識し協力関係を構築した。2020年度は、救急看護教
育体制の基盤作りを開始した。既存の救急ラダーを再考し、教育プログラムを策定した。救急看護認定看護師と、実践経験のある看護師で救急看護学会の救急看護師のクリニカルラダーについて読み合わせながら、求められる実践能力に沿った教育プログラムに見直した。救急看護師育成、フライトナース育成、 IVR看護師育成、集中ケア看護師育成プログラムを作成し、人材育成の取り組みを開始した。教育プログラムは OJTを軸にし、主に救急看護認定看護師、集中ケア認定看護師、フライトナースが実践を指導した。2021年度は、救命センターの体制整備、人材育成を推進するため、救命センターに関わる両病院の看護管理者で、 MCを用いて管理方針を打ち出し、目標やロードマップを設計した。プロジェクトチームを形成し、メンバーを、両病院から看護管理者、認定
看護師、ラダーⅣ～Ⅴの看護師23名を選出し看護管理者の1名をリーダーとした。リーダーの看護管理者は、組織変革を成功させるため、ジョン.P.コッターの変革8段階のプロセスを基にプロジェクトを推進した。三次救命セン
ターに勤務する看護師同士でも、異なる組織の相互理解には時間を要し、摺り合せが困難な場面も対話しながら活動した。プロジェクトに費やした時間は、延べ2700時間を越え、開院まで3年間に人材育成を目的とした教育プログラム参加人数は、救急看護19名、集中ケア11名、フライトナース2名、 IVR17名であった。
【考察】
統合再編時は、看護管理者の強力なマネジメントが求められる。未曾有の感染状況下で、会議や研修会開催に制限があったが、 MCを学習し看護管理者が思考過程を共に取り組むことで相互理解が促進され、統合再編にむけた関係性の構築に繋がっていった。組織変革のマネジメントにおいて、思考過程を統一することの重要性について示唆を得た。

15:35 〜 15:45 (2023年11月25日(土) 15:05 〜 15:45 第10会場)[P10-04] 介護施設職員の不安軽減に向けた活動報告―救命救急講習会を実施して―1○池田 優 、浦山 いづみ1、谷 賢介1 （1. 長崎みなとメディカルセンター

救命救急センター）

キーワード：救命救急講習会、施設職員、不安
Ⅰ．目的
日本は、超高齢社会を迎え介護施設（以下施設）への入所者が増加している。施設に勤務する職員には、時に利用者の急変時の対応や、救急要請への判断等の行動が求められる。一方で、そのような対応への経験が少なく学習の機会が少ない現状もある。 今回、 A病院救命救急センター（以下当センター）に対し、救命救急講習会（以下講習会）の依頼があった。事前の調査によると施設職員は、「急変対応」「窒息対応」「緊急時の冷静な対応」への不安を抱えていた。そこで内容を検討し、一次救命処置（以下 BLS）、窒息対応、口腔内吸引を実施することとした。施設職員の不安軽減と継続的な地域連携を目的とし、講習会を実施したため報告する。
Ⅱ．方法①対象者： K介護施設職員59名②講習会内容： BLS、窒息対応、口腔内吸引の講義後、実技演習を実施③研究期間：2022年6月、10月、11月の計3日④データ収集方法：講習会終了後アンケート調査を実施。
調査内容は BLS、窒息対応、口腔内吸引 について習得度を2段階で評価、難易度を3段階にて評価した。各々の感想を自由記載する欄を設けた。

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一般社団法人 日本救急看護学会 第25回日本救急看護学会学術集会⑤分析方法：講習会の習得度、難易度は Excelで単純集計し、自由記載は意味内容の類似性に従ってコード化しカテゴリ化した。
⑥倫理的配慮：アンケートは無記名で個人を特定できないものとし、回答を以て同意を得た。 A病院看護部研究倫理委員会の承認

を得た。

Ⅲ．結果
１．講習会内容について講習会実施後のアンケートの回収率は97％であった。 BLS、窒息対応、口腔内吸引についての習得度、難易度
は表1に示す。
２．自由記載欄の分析結果
BLSについて【 AEDを使えてよかった】【突然の時の対応が不安】【周りに協力を求める】、窒息対応について【圧のかけ方が難しい】【方法はわかるが実際できず難しい】【うまくできず不安】、口腔内吸引について【チューブ挿入の長さが確認できた】【演習ではできるが実践は難しい】などのカテゴリが形成された。救急要
請のタイミングとしては、【看取り希望者の急変時の家族への確認】【分からない時はとにかく胸骨圧迫】【不安だが落ち着き行動する】というカテゴリが形成された。他に、「介護の現場と医療の現場が深くつながってい
くことはとても心強く思いました」「介護職は口腔内のみの吸引も研修を受けた人しか吸引できない」や「どこまで処置をしてよいかわからない」などの記述もあった。
Ⅳ．考察
BLSの習得度は高値であり、難易度は窒息対応や口腔内吸引よりも低値であった。その理由として BLSは介護施設において、消防署による講習経験があったためと考えられる。窒息対応や口腔内吸引は講習会の機会が少な
く、演習を行っても実践の経験が少ないため難易度も高いという結果であったと考える。また、全講習会内容に共通し「習得できた」と8割以上が回答しているにも関わらず約7割は「難しい」と感じており、自由記載にも「不安」「難しい」のカテゴリが形成されていた。これらは、演習では理解できていても実践では不安になることを示している。そのため、「介護現場と医療現場が深く繋がっていくことはとても心強く思いました」と回答があったように、介護現場と当センターで継続的な講習会を実施し、地域連携を図ることが重要である。救急要
請のタイミングに関しては看取り希望者への救急要請にジレンマがあることが示唆された。患者の意思を尊重す
ることが大前提ではあるが、救命の見込みがある場合は確認が必要である。【分からない時はとにかく胸骨圧
迫】【不安だが落ち着いて行動する】が示すように、迷いながらも今回得た知見を活かしたい姿勢が確認できた。

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