愛媛大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 法文学部
２． 法文学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 理学部
６． 医学部
７． 医学系研究科
８． 工学部
９． 理工学研究科
10． 農学部
11． 農学研究科
12． 連合農学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1
教育 11-1
教育 12-1

愛媛大学

愛媛大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

法文学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

法文学研究科

期待される水準にある期待される水準を下回る

質を維持しているとはい
えない

教育学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

医学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学系研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

工学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理工学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

農学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

農学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

連合農学研究科期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

教育 0-1

愛媛大学

教育 0-2

愛媛大学 法文学部

法文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

愛媛大学 法文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

全学的な取組として、学部・学科等の教育責任者である教育コーディネーター（EdC）を中心に教育全般に関する取組内容を策定・実施・評価している。年間５回程度開催される全学の EdC 研修会において情報共有を行うとともに、学部内の教育の方向性の確認や、学修指導への活用を促進している。

○

教員と学生との面談及び「学生生活指導記録」の活用により、特に新入生の大学生活への早期適応をサポートしている。AO 入試合格者と３年次編入学者に対しては学修の円滑な準備を図るため、文献講読や課題提出を求める入学前教育を実施している。

○

学生支援室での臨床心理士の資格を有するカウンセラーの学生相談等により、退学者の年度平均数は第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の 36.5 名から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の 28.8 名、留年率は平成 22 年度の 13.8％から平成 26 年度の 9.8％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

問題発見・解決能力向上のためフィールドワークを重視しており、フィール
ドワークを伴う授業数は第１期中期目標期間の 294 から第２期中期目標期間の598 となっている。総合政策学科では、地域（リージョナル・スタディ）コースと観光まちづくりコース（観光政策系）を中心に、地元や他県の関連地域等の地域密着型のフィールドワークを実施している。

○

グローバル化社会に対応する教育に取り組んでおり、海外研修、海外フィールドワーク、海外語学研修等を実施している。海外派遣数は、第１期中期目標
期間の合計 467 名から第２期中期目標期間の合計 616 名となっている。

以上の状況等及び法文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

愛媛大学 法文学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の教員免許状及び学芸員資格取得者数は、教員免許状は41 名から 64 名の間、学芸員資格は 11 名から 26 名の間を推移している。

○

第２期中期目標期間中の卒業予定者に対するアンケートでは、学生生活について平均 90.1％が肯定的に回答している。また、「演習などの尐人数教育で、議論を通して考える力が身についた」は 80％前後、「卒業論文などによって、自ら設定した課題について考察できるようになった」は 90％前後が肯定的に回答している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職関係のガイダンスやセミナーのほか、学部 OB・OG による就職講座を開設することにより、第２期中期目標期間の就職率は 90％前後を推移している。

○

平成 27 年度に実施した、過去５年間に卒業生を３名以上採用している企業・自治体等の人事担当者へのアンケートでは、愛媛大学学生として期待される能力として定められた「愛大学生コンピテンシー」のうち、卒業生が身に付けているとされる能力として「必要な情報を収集・整理できる」、「社会的関係の中 で 自 分 の 行 動 を 調 整で き る 」 、 「 目 的 達 成の た め に 多 様 な 人 と 協働 で きる」、「他者を理解し、他者のために役立つことができる」について、それぞれ６段階評価のうち 4.4 程度となっている。

以上の状況等及び法文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3愛媛大学 法文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル化社会に対応する教育に取り組んでおり、海外研修、海外フィールドワーク、海外語学研修等を実施している。また、学科長裁量経費の活用による学生の積極的な参加促進や海外研修プログラムの単位認定等により、海外派遣数の合計は第１期中期目標期間の 467 名から第２期中期目標期間の 616 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卒業予定者アンケートでは、「演習などの尐人数教育で、議論を通して考える力が身についた」の項目の肯定的回答の割合は、平成 19 年度から平成 21 年度の７割前後から平成 22 年度から平成 26 年度の８割前後となっている。また、「卒業論文などによって、自ら設定した課題について考察できるようになった」の項目の肯定的回答の割合は、平成 19 年度から平成 21 年度の８割未満から
平成 22 年度から平成 26 年度の９割前後となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4愛媛大学 法文学研究科

法文学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

愛媛大学 法文学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生が希望する研究内容を考慮し、入学時に研究指導中心の主指導教員１
名、及び履修指導中心の副指導教員１名を決め、両者と相談の上、研究テーマを設定し履修計画を立てるなどの教育・研究指導に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

人文学専攻では、平成 23 年度から人文学の教育課程を卒業した学生だけでな
く、多様な学修履歴を有する入学者が円滑に研究に取り組めるよう「人文研究基礎論」を必修科目としている。グループワークや複数の担当教員の講義及び外部講師の指導等により、学士課程の学修内容を省察しながら研究の基礎を習得させるとともに、プレゼンテーション能力の育成に取り組んでいる。

○

修士論文作成に当たり、平成 22 年度から指導教員が作成する「研究指導計画書」を用いて、研究の進捗状況を学生教員間で共有する対話型の指導を実施
し、構想発表、中間発表、成果発表の３段階の発表により指導計画の修正を行っている。また、平成 26 年度に修士論文の評価基準を定めた「リサーチ・ルー
ブリック」による判定を試行し、平成 27 年度には学生にも周知し、修士論文の事前発表会において判定を行うことにより、より客観的な評価を可能とするとともに、学生にどのような視点で論文を作成するべきかを明確にしている。

以上の状況等及び法文学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を下回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の標準修業年限内での学位取得者の割合は平均 68.2％となっており、第１期中期目標期間（平成 16 年度
から平成 21 年度）の 66.8％と同程度の水準となっている。

教育 2-2

愛媛大学 法文学研究科○

第２期中期目標期間の修士課程修了予定者へのアンケートでは、「専門領域について高度な企画・調査・研究方法が修得できた」に対する肯定的回答は94.0％、「高度で専門的な知識を習得できた」及び「専門領域について学際的視野をもって考察できるようになった」は 92.5％、「自らの専門知識に照らして、実社会との関わりを考えるようになった」は 83.6％となっている。

○

第２期中期目標期間の学生の学会賞等受賞、雑誌論文掲載、学会発表の研究
成果数は、平成 22 年度の３件から平成 27 年度の９件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修了生の進路は、就職は 41％、進学は 15％となっているものの、44％を占める「その他」の者への状況の分析が十分ではなく、分析及び検証による改善が求められる。

以上の状況等及び法文学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3愛媛大学 法文学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持しているとはいえない〔判断理由〕
分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の修了生の進路は、就職は 41％、進学は 15％となっているものの、44％を占める「その他」の者への状況の分析が十分ではなく、分析及び検証による改善が求められる。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4愛媛大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

愛媛大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生を対象にディプロマ・ポリシー（DP）アンケートを学期ごとに実施しており、カリキュラムチェックに活用している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）シンポジウム・講演会は、年間２回以上実施しており、授業公開・カンファレンスと連動することにより教員の教育力向上を図っている。平成 27 年度に実施した教員アンケートでは、FD に関する研修会の参加率は 92.6％程度となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学校教育教員養成課程及び特別支援教育教員養成課程では、平成 22 年度入学
生から教職課程学習ポートフォリオを活用した学びの振り返りを行う「リフレクション・デイ」を必修としている。

○

海外大学との単位互換制度によって、平成 24 年度及び平成 25 年度は４名、平成 26 年度は９名の学生が単位を取得している。海外研修プログラムはフィリピ
ン、中国及び米国で実施し、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における参加者は延べ 262 名となっている。

○

コミュニケーション・スキルやソーシャル・スキルの習得に関連した授業科
目を１年次に開講しており、附属学校での観察実習や企業訪問を取り入れた授業のほか、受講生がグループで協力してプレゼンテーションを行う機会を設定している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

愛媛大学 教育学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における標準修業年限内の卒業率は平均 96％程度となっており、休学率は 1.6％から 2.9％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率は、学校教育群（学校教育教員養成課程及び特別支援教育教員養成課程）は平均 94.2％、生涯学習群（総合人間形成課程、ス
ポーツ健康科学課程及び芸術文化課程）は平均 92.6％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における教員養成課程の教員就職率は、58.3％から 77.2％の間を推移している。第２期中期目標期間の愛媛県教員採用試験合格
率は 17.7％から 46.6％の間を推移しており、平成 25 年度以降は 30％以上を維持している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3愛媛大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

子ども、学校及び教職の理解をする「教育実践体験実習」の参加学生は、平成 22 年度から平成 26 年度において平均 83 名となっている。

○

保護者・地域との連携による学生企画型実習を含む「地域連携実習」に参加した学生は、平成 21 年度の 278 名から平成 25 年度の 347 名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学校教育群（学校教育教員養成課程及び特別支
援教育教員養成課程）の就職率は、平成 22 年度の 89.6％から平成 27 年度の98.1％へ増加している。

○

教員養成課程の教員就職率は、平成 21 年度の 54.1％から平成 26 年度の 70.7％へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4愛媛大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

愛媛大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会人学生や複数の教員免許状の取得を希望する学生のために、平成 26 年度
から長期履修制度を設けており、平成 27 年度の入学生３名が制度を利用している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）シンポジウム・講習会、授業評
価・FD 報告書の公開、ディプロマ・ポリシー（DP）アンケート等を毎年度実施
している。また、FD シンポジウム・講習会は、授業公開（教員の相互参観）とカンファレンスを授業改善に活かす内容となっており、平成 27 年度は約 97％の教員が参加している。また、学生モニター会議を実施して、学生の意見を直接聞き、その対応を学内ウェブサイトを通じて公開している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学校教育専攻、特別支援教育専攻特別支援学校教育専修及び教科教育専攻では、平成 22 年度から必修科目として「学校教育の今日的課題」を通年開設しており、学校教育経験が豊富な実地指導講師と専任教員がユニットを組み、教育
政策、学校組織マネジメント等のテーマについて指導している。

○

平成 22 年度から研究科共通科目に「フィールド演習」を通年開設し、前期は優れた授業のポイントを多角的視点から分析・考察することに重点を置き、後期は体験型学習プログラム「実践指導力養成プログラム」を通して、担当教員と協働で課題を追究し実践指導力を育成している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

愛媛大学 教育学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 25 年度における学生の研究成果については、論文発表数
は年度平均 25 件から 31 件、学会発表数は年度平均 22 件から 49 件の間を推移している。

○

修了予定者を対象とした平成 25 年度のアンケート調査結果では、教員としての知識・技能等（教師力）の修得状況に関する設問全８項目で肯定的な回答の割合は 70％以上となっている。また、授業形態別の授業満足度に関する設問全５項目で肯定的な回答の割合は 100％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における教員免許状（専修免許状）取得件数は、52 件から 72 件の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の就職率は、75.0％から
96.9％の間を推移しており、うち教員として就職した者（現職教員大学院生を除く）の割合は、33.3％から 56.3％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間に特別支援教育専攻及び特別支援教育コーディネーター
専修を修了した現職教員大学院生延べ 19 名は、特別支援教育士の資格を取得している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3愛媛大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から「学校教育の今日的課題」と「フィールド演習」を研究科共通のコア授業科目とし、実践指導力の育成に取り組んでいる。「フィールド演習」では、体験型学習プログラム「実践指導力養成プログラム」を通して、担
当教員と協働し課題を追究している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 25 年度における学生の研究成果は、論文発表が延べ 108
件、学会発表が延べ 155 件となっている。学生単独での発表は、論文発表は平成
22 年度の９件から平成 25 年度の 11 件、学会発表は平成 22 年度の８件から平成
25 年度の 19 件となっている。

○

第２期中期目標期間の就職率は 75.0％から 96.9％の間を推移しており、平成
24 年度及び平成 25 年度を除き 90％以上となっている。また、教員就職率（現職
教員大学院生を除く）は、33.3％から 56.3％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4愛媛大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

愛媛大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に組織を改編し、教育の質の改善・向上を図る中核組織として、理学系運営委員会の下に教育コーディネーター（EC）会議等をはじめ、入試検討委員会、学生支援委員会、キャリア支援委員会を設置し、学部長直轄の補佐室会議で、相互の問題点を共有する体制を構築している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専門教育では授業目的に応じて授業科目を７区分したカリキュラムマップを整備するなど、体系的な授業科目を配置している。

○

学生の主体的な学習を促すため、シラバスにはすべての授業の目的・到達目
標、内容・スケジュール、教材、評価方法、オフィスアワー等を掲載しており、学生の履修計画や予習・復習に役立てている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の標準年限内卒業率は71.9％から 86.3％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間の中学校及び高等学校の教員免許（一種）取得者は、平均 106.7 名となっている。

教育 5-2

愛媛大学 理学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率は平均 90％となっており、卒業生の就職先は、製造業、情報通信業、教員の合計は 45％、小売業・金融業・公務員は 25％とな
っている。

○

平成 27 年度に県内を中心に卒業生の就職先企業に意見聴取において、戦力になっている、積極的に採用したい等の評価を得ている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3愛媛大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

授業アンケート、新入生アンケート、卒業予定者アンケート、成績評価分布調査等により学習状況等の把握を行うとともに、必要な教育改善を実施し、その効果を測る取組を行っている。

○

卒業予定者アンケートでは、教育内容、修学環境、大学生活の総合的満足度
について、７割から８割が肯定的に回答している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

授業１回当たりの授業外学習時間について、平成 14 年度と平成 26 年度とを比較すると増加傾向にあるなど、自発的な学習に対する意欲や、教育改革プロジ
ェクトの取組等により、汎用的能力（主体的に多様な人と協働する力）の育成に取り組んでいる。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4愛媛大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

愛媛大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学部内に「関連教育病院臨床実習運営協議会」を設置し、県内の学外医療施設における実習を円滑に行う体制を構築している。

○

平成 24 年度に基礎第二講義室を改修するとともに、平成 25 年度に基礎第三講義室を新設し、アクティブラーニング形式の授業に対応した教室の整備を行っている。

○

平成 25 年度から、大学独自のテニュア・トラック制度により５年任期の若手
教 員 （ 基 礎 系 と 看 護 系の 助 教 ） を 対 象 と し て、 「 教 員 の 総 合 的 な 能力 開 発（PD）研修プログラム」を合計 100 時間以上受講させている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では１年次から４年次、看護学科では４年次に、尐人数で自ら企画し研究を行う形式の授業を行っている。

○

平成 22 年度から医学科と看護学科との合同授業に松山大学薬学部医療薬学科
を加え、チーム医療学習プログラムを実施しており、平成 27 年度には３学科で合計 234 名の学生が参加している。

○

医学科のカリキュラムでは、低学年から臨床実技を系統的に学ぶ「縦の統合」により、１年次では応急処置実習、尿検査実習、神経学診察実習等、２年次では、生理学実習、薬理学実習等を実施している。

○

医学科では、平成 27 年度から愛媛県立中央病院、松山赤十字病院に加え、新たに県内 23 関連病院での学外実習を必須としている。また、看護学科では、学生が卒後臨床現場に適応するために統合的な看護の見方・考え方を学ぶ「統合実習」を行っている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-2

愛媛大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の標準修業年限内の卒業率について、医学科は 88.9％から 95.3％、看護学科は 93.3％から 98.3％の間を推移している。

○

医学科の４年次共用試験（CBT）は、平成 22 年度の 54.2 点から平成 26 年度の 59.9 点となっている。

○

第２期中期目標期間の国家試験（新卒）合格率について、医師は 89.8％から
95.6％、看護師は 98.2％から 100％、保健師は 94.3％から 100％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度の医学科卒業生の愛媛県内における初期研修マッ
チングは 72 名から 84 名の間を推移している。また、第２期中期目標期間において 34 名から 54 名の卒業生は愛媛県内で初期研修医となっている。また、看護学
科では、平成 22 年度から平成 26 年度において、看護師として公的機関の病院に就職している者は 50 名から 62 名、そのうち県内の看護師として就職している者
は 26 名から 33 名の間を推移している。

○

女子医学生が女性医師に進路等を相談できる「マドンナ・サロン」には、毎年、女子医学生の約４割が参加している。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3愛媛大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学科では、平成 24 年度に文部科学省基礎・臨床を両輪とした医学教育改革によるグローバルな医師養成に採択された「医学科大学院からの基礎研究医養成コース」により、学生の学会発表数は平成 23 年度の 20 件程度から平成 27 年
度の 100 件程度、原著論文数は平成 23 年度の０件から平成 27 年度の 18 件程度となっている。

○

看護学科では、平成 26 年度から「地域の人々との関わりから学ぶ体験強化教
育プログラム」を実施し、ボランティア活動等を通じ地域の人々と関わることで、コミュニケーション力、創造力及び主体性を学んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に医学科基礎医学系で新たに４名の教授が就任し、この４名は３年以内に「学生の投票によるベスト・ティーチャー」にも選出されているなど、きめ細やかな指導を行っている。また、CBT の成績は平成 22 年度の54.2 点から平成 26 年度の 59.9 点となっている。

○

第２期中期目標期間の医学科卒業生の愛媛県内における初期研修マッチングは 72 名から 84 名の間を推移しており、34 名から 54 名の卒業生は愛媛県内で初期研修医となっている。また、看護学科では、平成 22 年度から平成 26 年度において、看護師として公的機関の病院に就職している者は 50 名から 62 名、そのう
ち県内の看護師として就職している者は 26 名から 33 名の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4愛媛大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

愛媛大学 医学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

カリキュラム改善等の実務を担当する学務委員会を医学専攻、看護学専攻に設置している。

○

平成 26 年度から、入学直後に行う「基礎研究方法論」の初回の授業において、副研究科長等による研究不正に関する講義を行うなど、研究倫理の教育に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

研究倫理教育の充実を目的に、平成 27 年度からすべての学生に運用に関するルールを厳密に定めた医学専攻独自の「ラボノート」を配付している。

○

高度看護実践能力の育成や専門看護師の養成のため、平成 25 年度に看護学専
攻のカリキュラム改訂を行い、共通授業科目を６科目から 10 科目とするなど、教育内容の充実に取り組んでいる。

○

看護学専攻では複数教員体制により、平成 25 年度から年２回の研究計画書発表会を実施し、１年次からの参加を義務付けるなど、学生のリサーチマインドを高める取組を行っている。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学生の欧文雑誌投稿者
数は、16 名程度から 30 名程度の間を推移している。また、インパクトファクター（IF）4.0 以上の欧文雑誌に掲載された論文は 36 件で、そのうち IF10.0 以上の欧文雑誌に掲載された論文は５件となっている。

○

第２期中期目標期間の看護学専攻の標準修業年限内の修了率は、 60％から

教育 7-2

愛媛大学 医学系研究科

81％の間を推移している。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の医学専攻では、修了生の約半数は大学以外の医療機関等に就職している。看護学専攻では、平成 22 年度以降の修了生 59 名のうち 14
名は大学等の教員として就職している。

○

平成 25 年度に実施した医学専攻修了生の就職先に対するアンケートでは、知識・理解、思考・判断、態度について８割以上が肯定的回答をしている。

○

看護学専攻修了生の就職先の医療機関に対するアンケートやヒアリングでは、「思考し判断するアセスメント能力や思考力」について肯定的回答を得ている。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3愛媛大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度から研究の進捗状況を客観的に把握するため、独自のリサーチ・ルーブリックを作成し、自己評価を行っており、平成 25 年度から平成 27 年度の１年次生と３年次生を比較すると、すべての観点で３年次生の達成度が向上している。

○

高度看護実践能力の育成や専門看護師の養成のため、平成 25 年度に看護学専
攻のカリキュラム改訂を行い、看護倫理、コンサルテーション論、看護政策論
及び看護理論の科目を追加するなど、教育内容の充実を図っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の医学専攻において、IF4.0 以上の欧文雑誌に掲載された論文は 36 件で、そのうち IF10.0 以上の欧文雑誌に掲載された論文は５件となっている。

○

平成 25 年度に実施した医学専攻修了生の就職先に対するアンケートでは、知識・理解、思考・判断、態度について８割以上が肯定的回答をしている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4愛媛大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

愛媛大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

工学の専門分野に応じた６学科で構成しており、コース制を採用する学科における学生の配属については、入学者選抜試験においてコース別の試験を実施する学科と学科単位で受入後、２年次後学期以降にコースへ配属させる学科がある。

○

教育の質の改善・向上については、教育コーディネーター会議、教務学生委
員会、FD 委員会を中心として計画的に取り組んでおり、教員の教授能力の向上を目的として教員による授業参観を毎年度２回開催しているほか、産業界からの声を聴く教育改善セミナー等を開催している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

各学科で設定したディプロマ・ポリシー（DP）と整合する授業科目を系統的に配置し、学習・教育目標の到達度を高めることに配慮した教育課程を編成している。

○

平成 22 年度及び平成 23 年度にカリキュラム・アセスメント・チェックリストを活用したカリキュラム・アセスメントを実施し、改訂したカリキュラムを平成 24 年度から適用している。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度における標準修業年限内の卒業率は、81.5％となっている。また、卒業時の Grade Point Average（GPA）は平成 22 年度の 2.40 程度から平成 26
年度の 2.45 程度となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度に実施した卒業予定者アンケートでは、教育課

教育 8-2

愛媛大学 工学部

程、卒業研究、教育環境等に関する満足度の設問に対する肯定的な回答は、60％以上となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度における就職率は 94.2％となっており、主に製造業、情報通信業、建設業、公務員に就いている。

○

就職先企業等へのアンケートでは、「卒業生が企業の要望に応えているか」という設問に対する肯定的な回答は、80％となっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3愛媛大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員の教授能力の向上を目的した取組として、毎年度２回教員による授業参観を開催しているほか、産業界からの声を聴くための教育改善セミナー等を開
催し、教育の質の向上を図っている。

○

平成 20 年度に各学科のアドミッション・ポリシー（AP）、DP、カリキュラ
ム・ポリシー（CP）及びカリキュラムマップを作成し、平成 22 年度及び平成 23
年度にカリキュラム・アセスメント・チェックリストを活用したカリキュラ
ム・アセスメントを実施しており、改訂したカリキュラムを平成 24 年度から適用している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

標準修業年限内の卒業率は、平成 22 年度の 74.7％から平成 26 年度の 81.5％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度に実施した卒業予定者アンケートでは、教育課程に対する満足度等の設問に対する肯定的な回答は、60％以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4愛媛大学 理工学研究科

理工学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

愛媛大学 理工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育の質の改善・向上を図るための組織として、工学系では平成 21 年度に、理学系では平成 27 年度に教育コーディネーター（EC）会議を設置している。また、学位論文審査基準を制定し、修士論文の評価には客観的な判断の基準となるリサーチ・ルーブリックを導入するなど、学生にもわかりやすい審査基準を導入している。

○

優れた教育への教員顕彰や平成 26 年度から開始した学生の自己評価のための授業アンケート、修了生アンケートの実施等により、教育改革や効果の検証を行っている。

○

入学者選抜試験の募集要項の英文化、博士後期課程の履修案内の和文・英文併記に加え、シラバスの英文検索を可能とし、特に博士前期課程の授業についてシラバスへの英語併記率は 100％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ディプロマ・ポリシー（DP）を明文化し、DP の達成度を評価するための学位
論文審査基準を設け、その審査基準に基づいた客観的な評価表「リサーチ・ルーブリック」を作製し、審査の客観性を担保するだけでなく、学生が到達目標
や審査の観点・基準を意識して学修できるようにしている。

○

社会人や留学生受入のための特別コースを設置し、多方面からの人材を受け入れ、国際感覚と高度な教育研究能力を兼ね備えた人材の育成に努めている。
第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）中に、博士前期課程で年度
平均約４名、博士後期課程で年度平均約６名の社会人学生を受け入れている。
また、博士前期課程で年度平均約７名、博士後期課程で年度平均約 12 名の留学生を受け入れている。

○

学生や社会の多様なニーズにこたえ、キャリア形成を促進するために、インドネシア・台湾への短期留学、海外インターシップ等、国際的に活躍できる人材を育成するプログラムを導入している。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-2

愛媛大学 理工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の学会発表件数について第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と平成 22 年度から平成 26 年度を比較すると、博士前期課程では国内発表は
平均 242 件から平均 319 件、国外発表は平均 19 件から平均 33 件となっている。
博士後期課程では国内発表は平均 40 件から平均 58 件、国外発表は平均 16 件から平均 31 件となっている。

○

学生の国内学会発表等での受賞数について第１期中期目標期間と平成 22 年度
から平成 26 年度を比較すると、博士前期課程では平均 13 件から平均 19 件、博士後期課程では平均１件から平均 3.4 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の博士前期課程修了生のうち、約 86％が就職、約５％が博士後期課程に進学しており、博士後期課程修了生９名のうち、就職希望の５名全員が就職している。

○

就職担当教員が面談の際に行った就職先関係者等への意見聴取では、修了生
及び卒業生が企業の要望にこたえているかという問いに関して、肯定的な回答は約８割となっている。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3愛媛大学 理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

入学者選抜試験の募集要項の英文化、博士後期課程の履修案内の和文・英文併記に加え、シラバスの英文検索を可能とし、特に博士前期課程の授業についてシラバスへの英語併記率は 100％となっている。

○

短期留学制度、海外インターシップの新設等の取組により、海外派遣を実施
している。

○

ディプロマ・ポリシー（DP）を明文化し、DP の達成度を評価するための学位
論文審査基準を設け、その審査基準に基づいた客観的な評価表「リサーチ・ルーブリック」を作製し、審査の客観性を担保するだけでなく、学生が到達目標
や審査の観点・基準を意識して学修できるようにしている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の学会発表件数について第１期中期目標期間と平成 22 年度から平成 26 年度を比較すると、博士前期課程では国内発表は年間平均 242 件から平均 319 件、国外発表は年間平均 19 件から平均 33 件となっている。博士後期課程では国内発表は年間平均 40 件から平均 58 件、国外発表は年間平均 16 件から平均 31 件とな
っている。

○

学生の国内学会発表等での受賞数について第１期中期目標期間と平成 22 年度
から平成 26 年度を比較すると、博士前期課程では年間平均 13 件から平均 19件、博士後期課程では年間平均１件から平均 3.4 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4愛媛大学 農学部

農学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

愛媛大学 農学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

農林水産業とその関連分野の教育を実施するため、生物資源学科に、食料、資源、環境、地域を扱う７専門教育コースと、地域活性化に資する人材育成を目標とした２特別コースを設置している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）については、教授能力の向上を図るため、平成 24 年度までにほぼ全教員が授業コンサルティングサービスを受講している。また、各年度末に教員が授業改善報告書及び計画書、単位実質化に関する取組報告を農学部 FD 委員会に提出し、委員会での解析に基づく FD 講習会を実施しているほか、授業方法の改善を図るため、平成 26 年度には教員相互の授業参観を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

体系的な教育課程の工夫として、学生が農学を総合的・俯瞰的に理解するた
め、１年次に農業・林業の現場での実習等を実施しており、さらに、アグリビ
ジネス感覚、現場力、地元力及び理系の技術者としての素養・倫理を涵養するため、２年次前期に「農林水産ビジネス最前線」及び「技術者の初歩」を実施
している。

○

幅広い視野、コミュニケーション能力及び国際性のある人材育成を行うた
め、大学の世界展開力強化事業「日本・インドネシアの農山漁村で展開する６
大学協働サービスラーニング・プログラム」の採択により、「ベーシック海外サービスラーニング」を実施しており、33 名の学生を海外へ派遣している。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-2

愛媛大学 農学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の卒業時アンケートでは、コース専門教育の効果についての肯定的な回答は、平成 17 年度から平成 21 年度の 70％から平成 22 年度から平成 26 年度の 90％以上となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の資格・免許取得状況については、教員免許の取得者は 136 名、学芸員取得者は 44 名、技術士補取得者は 60 名、測量士補取得者
は 117 名、食品衛生監視員取得者は 109 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における就職率は平均 96％となっており、そのうち約 40％が愛媛県内に就職している。また、産業別の就職先は、公務員・団
体職員 15％、食品産業 14％となっている。

○

卒業生が就職した企業、行政組織等の役員、人事担当者等を対象に平成 26 年度に実施した意見聴取では、卒業生を積極的に採用したいとの回答は 67.6％となっている。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

愛媛大学 農学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員の教授能力の向上を図るため、平成 24 年度までにほぼ全教員が授業コン
サルティングサービスを受講している。

○

体系的な教育課程の工夫として、学生が農学を総合的・俯瞰的に理解するた
め、１年次に農業・林業の現場での実習等を実施しており、さらに、アグリビ
ジネス感覚、現場力、地元力及び理系の技術者としての素養・倫理を涵養するため、２年次前期に「農林水産ビジネス最前線」及び「技術者の初歩」を実施
している。

○

幅広い視野、コミュニケーション能力及び国際性のある人材育成を行うた
め、大学の世界展開力強化事業「日本・インドネシアの農山漁村で展開する６
大学協働サービスラーニング・プログラム」の採択により、「ベーシック海外サービスラーニング」を実施しており、33 名の学生を海外へ派遣している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の卒業時アンケートでは、コース専門教育の効果についての肯定的な回答は、平成 17 年度から平成 21 年度の 70％から平成 22 年度から平成 26 年度の 90％以上となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の卒業生のうち、愛媛県内に就職した者の割合は平均約 40％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

愛媛大学 農学研究科

農学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

愛媛大学 農学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域社会、国際社会における食料・資源・環境に関する様々な問題の解決に貢献できる高度専門職業人及び研究者の養成を目的とした９専門教育コースのほか、地域活性化に資する人材育成を目的に愛媛県と連携した修士課程のみの２コースを設置している。

○

愛媛県紙産業技術センター内に設置した紙産業特別コース、愛媛県林業研究センター内に設置した森林環境管理特別コース、南予水産研究センターを活用した海洋生産科学専門教育コースの３コースにより地域活性化に資する人材の育成を推進している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会人の再教育を目的とした社会人リフレッシュコース、国際社会で活躍す
る人材の育成を目的としたアジア・アフリカ・環太平洋諸国の留学生を受け入れる特別コース（AAP コース）を設置しており、第２期中期目標期間（平成 22
年度から平成 27 年度）における入学者数は、社会人リフレッシュコースは合計
29 名、AAP コースは合計 13 名となっている。

○

幅広い視野、コミュニケーション能力及び国際性のある人材育成を行うた
め、大学の世界展開力強化事業「日本・インドネシアの農山漁村で展開する６
大学協働サービスラーニング・プログラム」の採択により、平成 24 年度から農学関連分野における日本とインドネシアの６大学による共同プログラム（SUIJI
ジョイントディグリー・マスター・プログラム SUIJI-JDP-Ms）を実施しており、20 名以上の学生が履修している。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-2

愛媛大学 農学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了時アンケートでは、研究科の教育に対する満足度についての肯定的な回答は、平成 17 年度から平成 21 年度の約 70％から、平成 22 年度から平成 26 年度の約 90％となっている。また、修士論文研究の教育プロセスについての肯定的な回答は、平成 17 年度から平成 21 年度の82％から、平成 22 年度から平成 26 年度の約 90％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の就職率は 94％から 98％の間を推移しており、愛媛県内に就職した者の割合は 31％となっている。また、産業別の就職先は、
公務員・団体職員 13％、食品産業 16％、製造業 31％となっている。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

愛媛大学 農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地域社会、国際社会における食料・資源・環境に関する様々な問題の解決に貢献できる高度専門職業人及び研究者の養成を目的とした９専門教育コースのほか、地域活性化に資する人材育成を目的に愛媛県と連携した修士課程のみの２コースを設置している。

○

社会人の再教育を目的とした社会人リフレッシュコース、国際社会で活躍す
る人材の育成を目的としたアジア・アフリカ・環太平洋諸国の留学生を受け入れる特別コース（AAP コース）を設置しており、第２期中期目標期間における入学者数は、社会人リフレッシュコースは合計 29 名、AAP コースは合計 13 名となっている。

○

大学の世界展開力強化事業「日本・インドネシアの農山漁村で展開する６大学協働サービスラーニング・プログラム」の採択により、平成 24 年度から農学関連分野における日本とインドネシアの６大学による共同プログラム（SUIJI ジョイントディグリー・マスター・プログラム SUIJI-JDP-Ms）を実施しており、20 名以上の学生が履修している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了時アンケートでは、修士論文研究の教育プ
ロセスについての肯定的な回答は、平成 17 年度から平成 21 年度の 82％から平成 22 年度から平成 26 年度の約 90％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度において、就職者のうち愛媛県内に就職した者の割合は 31％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における博士後期課程への進学率は、平均 10.5％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4

愛媛大学 連合農学研究科

連合農学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 12-4

教育 12-1

愛媛大学 連合農学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修学・学生支援の充実のため、構成大学である当該大学、香川大学、高知大
学のそれぞれに教育研究コーディネーターを配置し、教育研究の推進及び教育プログラムの企画・実施、学生の支援、学生相談、指導教員との諸問題の調整、構成大学間の調整等を実施している。

○

平成 22 年度に国立環境研究所と教育研究の連携協定を締結し、平成 26 年度にインドネシア科学院化学研究所との学術交流協定を締結するなど、国内外の公的研究機関と連携した研究指導や教育を実施する体制を整備している。

○

国際的な研究体制を整備するため、平成 23 年度にガジャマダ大学（インドネ
シア）、ボゴール農業大学（インドネシア）、ハサヌディン大学（インドネシ
ア）と当該研究科の３構成大学との間で SUIJI（Six-University Initiative Japan
Indonesia）コンソーシアムを設置しており、平成 26 年度にはジョイントディグ
リー・ドクター・プログラムに向けた覚書を締結している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学位論文の質を高めるため、主指導教員の研究指導等報告書及び学生の研究進捗状況報告書に基づき、教育研究コーディネーターが指導を行う体制を整備
している。

○

幅広く高度な専門的知識の習得のため、年間約 30 回の「専攻セミナー」を実施しており、自専攻以外に他専攻のセミナーも受講可能としている。

以上の状況等及び連合農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-2

愛媛大学 連合農学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学生一人当たりの学術
論文の発表数は、平均約 2.7 件となっている。

○

第２期中期目標期間の標準修業年限内の学位取得率は、平均 83.8％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修了生の就職先については、約６割が大学教員、研究所・団体等研究員、民間企業研究員等となっている。

○

平成 20 年度から平成 27 年度の修了生の就職先へのアンケートでは、修了生の優れた能力について「専門知識」は 88.4％、「専門技術」は 81.4％、「企画力」は 74.5％、「課題解決能力」は 69.8％、「リーダーシップ」は 68.3％となっている。

以上の状況等及び連合農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-3

愛媛大学 連合農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度に国立環境研究所と教育研究の連携協定を締結し、平成 26 年度にインドネシア科学院化学研究所との学術交流協定を締結するなど、国内外の公的研究機関と連携した研究指導や教育を実施する体制を整備している。

○

国際的な研究体制を整備するため、平成 23 年度にガジャマダ大学、ボゴール
農業大学、ハサヌディン大学と当該研究科の３構成大学との間で SUIJI（SixUniversity Initiative Japan Indonesia）コンソーシアムを設置しており、平成 26 年
度にはジョイントディグリー・ドクター・プログラムに向けて覚書を締結している。

○

幅広く高度な専門的知識の習得のため、年間約 30 回の「専攻セミナー」を実施しており、自専攻以外に他専攻のセミナーも受講可能としている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の学術論文の発表数は、平均約 2.7 件となっている。

○

第２期中期目標期間の標準修業年限内の学位取得率は、平均 83.8％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 12-4