論

特集 : PC 構造物の非破壊検査技術

説

コンクリート構造物の非破壊検査をさらに進歩させるために
魚本

健人＊

コンクリート構造物に対する非破壊検査はさまざまな目的で利用されているが，本文では主に道路構造物の維持管理を目的として非破壊検査を利用する場合について記述している。非破壊検査を維持管理でうまく活用するためには，定期的な検査結果がつねに同じ精度で計測され，前回とどのように異なるかなどを直ちに判別できることが重要で，非破壊検査の体系化が必要である。
キーワード：コンクリート，構造物，非破壊検査，活用方法
造物の定期検査における主要な技術としてはなかなか位置

1．は じ め にづけられていないのが現状である。

コンクリート構造物の非破壊検査は，建設段階から維持その原因としてあげられるのは，⑴ 検査の経費が高い，管理段階までさまざまな段階で実施されている。たとえ⑵ 想定されるほどには高い精度の計測結果が得られない，ば，建設時においては所定の位置に正しく鉄筋や PC 鋼材⑶ 一回きりの非破壊検査に終わっているため，その後のが配置されているかどうかを検査することや，打設される追跡調査でどのように変化したかが不明である，⑷ 検査

コンクリートの品質が所定のものであるか否かなどに使用結果の利用方法が一定でなく，それぞれ異なった利用が行されている。最近では人口減少下のなか「国土強靱化」政われていることなどであろう。⑴ に関しては，大型構造策を具現化する目的としても，既設コンクリート構造物の物の場合，橋梁上部工などは非破壊検査のための足場・作維持管理に重要な劣化診断の高度化，効率化の手法として業台などが不可欠で，その費用が大きな割合を占め，補非破壊検査が注目されている。また，道路の老朽化に対応修・補強を実施することを前提としなければ詳細な検査がするため，道路の維持修繕に関する省令 1 ）・告示 2 ） が平行えないことなどが原因であろう。また，⑴ 〜 ⑷ のいず

成 26 年 7 月から施行され，トンネルや橋などの構造物にれに関しても，今まではいつも試験的に非破壊検査が利用ついて，5 年に一度近接目視により点検し診断することとされてきたことが主な原因であると考えることができる。
このような状況を打破するためには，たとえば既設構造された。そのための定期点検要領 3，4 ） が国土交通省から物の維持管理などに，非破壊検査をうまく活用できるよう示されている。
非破壊検査はコンクリート構造物に対してもさまざまなに全体のシステムを構築することが大切である。維持管理目的で利用されているが，本文では主に道路構造物の維持の場合には，検査を数年おきに実施せざるを得ず，劣化の管理のために非破壊検査を利用する場合について記述す進行の程度を把握することが重要であるが，そのためにはる。

計測機器や計測者に関わらずいつも同じ精度の測定値が得られることと，その経時変化を追跡できるデータ活用シス

2．非破壊検査開発の問題点テムが不可欠である。また，定期的な検査が行われるよう今まで，すでにコンクリート構造物の非破壊検査としてになると，目視検査や打音検査のような近接目視検査やそ多種多様な技術開発が行われており，他分野で開発されたのほかの非破壊検査をうまく融合させることが必要で，前新しい手法も適用が図られている。しかし，いつまでたっ回，または前々回の検査結果と比較してどのように劣化・ても「個々」の技術として適宜利用されることが多く，構変状が進行したかなどを把握できるように，時間だけでなく場所や測定値の変化が直ちにわかるようにしなければならない。場合によっては補修・補強などが行われたあとの追跡調査なども必要となってくる。

3．非破壊検査活用の体系化と活用方法
非破壊検査をうまく活用するためには，維持管理におけ＊る非破壊検査の活用方法を考慮した体系化が必要である。

Taketo UOMOTO

とくに土木構造物などは一つ一つの部材断面が大きいた（独）土木研究所 理事長
東京大学名誉教授

め，内部の状況を精度良く計測することははなはだ難しい。しかし，一方で調査しなければならない構造物の数量は著しく多い（道路橋だけで約 70 万橋）。このため一つ一10

プレストレストコンクリート

特集 / 論説
つの構造物調査に多くの時間や経費をかけられないが経時

4．お わ り に変化も明らかにすることが必要となる。このような状況を打破するためには，次のような方法を採用せざるを得ないトンネルや橋梁などの道路構造物は，必要な知識およびと考えられる。

技能を有する者が近接目視により 5 年に 1 回の頻度で点検

1 ）非破壊検査などの詳細調査を必要とする構造物と，主を行うこととされた。全国でトンネルは 1 万本，橋梁はに構造物表面から得られる情報だけで判断する構造物な

70 万橋あり，点検の効率化，高度化を図る技術開発が必どに分類し，定期検査などの結果から必要に応じて変更要である。そのためには医学分野における「人間ドック」できるようにする。

で定期的に検査し，必要に応じて病院で治療される場合と2 ）構造物表面から得られる情報は目視検査や打音検査ば同様で，欠陥の原因，程度，位置ばかりでなく経時変化がかりでなく，デジタル画像，レーザーや赤外線画像などわかるようにすることが大切である。このようにするため非接触でコンクリート表面の情報を把握し，記録する。には測定値が客観的かつ定量的なものでなければならず，3 ）内部探査においても非接触で片面から（数十 cm 程度）また効果的な対処方法の開発が行われていないと検査の意

検査可能な手法の開発を行い，できれば検査車などに搭味がなくなる。このように非破壊検査をコンクリート構造載して移動しながら計測可能な装置を開発する。

物の維持管理に活用しようとすると，新たな原理を用いた4 ）詳細調査の場合でも，調査に伴う交通制限などを極力検査手法の開発だけではなく，適切な補修・補強方法やデ減らし短時間で測定が完了できるように，ロボットなどータの保存方法など非破壊検査とは直接関係しない技術開を活用する。

発も同時に行われないと十分でない。これからは維持管理

5 ）得られたデータはその後の経時変化がわかるように一などにおいて非破壊検査は重要な役割を果たさなければな定のフォーマットで記録し，いつでも直ちに利用できるらない技術であるが，維持管理全体のシステムを構築するようストックする。

ことが第一義であり，その際には医学分野で行われている

6 ）計測機器の改良などは，以前のデータも活用できるよ「人間ドック」のシステムなど 6 ）が参考になると考えられう十分な配慮をする。

る。

非破壊検査にはそれぞれ利点と欠点があるが，測定精度参考文献や計測時間の問題を考慮してどの方法が望ましいかを判断する必要がある。しかし，新たな技術開発を行ううえで1 ）道路法施行規則（昭和二十七年建設省令第二十五号）
2 ） ト ン ネ ル 等 の 健 全 性 の 診 断 結 果 の 分 類 に 関 す る 告 示（ 平 成も，利用者・発注者は，非破壊検査で得られた結果をどの二十六年国土交通省告示第四百二十六号）ように活用するかを具体的に示すことが必要で，その情報

3 ）道路橋定期点検要領，国土交通省道路局，平成 26 年 6 月に応じて新たな検査機器などの開発が行われるものと思わ

4 ）橋梁定期点検要領，国土交通省道路局国道・防災課，平成 26 年れる。なお，対象構造物に何らかの欠陥などが非破壊検査

6月などで認められても，効率的な対処方法（補修 / 補強方5 ）東京大学生産技術研究所
成 16 年 3 月

結果的に検査の意味がなくなるため，劣化程度に応じた補6 ）日本人間ドック学会・健康保険組合連合会

修・補強方法の開発を並行して実施することが重要であろ範囲

なお，詳細調査の一例として下図に示すようにいくつか

日本人間ドック学会と健保連による 150 万人のメガスタ

ディー，2012.1【2014 年 8 月 12 日受付】の非破壊検査を組み合せて検査することも考えられる。

注目点

コンクリート床版下面からのデジタル画像，赤外線画像とレーダ計測画像の重ね合せ（活荷重などにより鉄筋コンクリート床版内にコンクリートの部分的損傷が発生し，雨水などが浸透して鉄筋腐食が発生した例：
黒い点は雨水による温度低下部，黄色表示鉄筋は腐食物によるレーダ測定値の乱れ箇所）

Vol.56, No.6, Nov. 2014

検査基準値及び有用性に関する調査研究小委員会：新たな健診の基本検査の基準う。

図- 1

生産技術研究奨励会特別研究会：コンクリート構造物の劣化診断に関する研究委員会（RC-7），平法）が開発されていない場合には検査後の対応ができず，

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