島根大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 法文学部・人文社会科学研究科
２． 教育学部・教育学研究科
３． 医学部・医学系研究科
４． 総合理工学部・総合理工学研究科
５． 生物資源科学部・生物資源科学研究科
６． 法務研究科

研究 0-1
研究 1-1
研究 2-1
研究 3-1
研究 4-1
研究 5-1
研究 6-1

島根大学

島根大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
研究活動の状況

研究成果の状況

質の向上度

法文学部・人文社会科
期待される水準にある
学研究科

学部・研究科等

期待される水準にある質を維持している

教育学部・教育学研究期待される水準にある科

期待される水準にある質を維持している

医学部・医学系研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

総合理工学部・総合理
期待される水準にある工学研究科期待される水準にある質を維持している

生物資源科学部・生物
期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 質を維持している
資源科学研究科
法務研究科

期待される水準にある期待される水準にある

研究 0-1

質を維持している島根大学

研究 0-2

島根大学 法文学部・人文社会科学研究科

法文学部・人文社会科学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 1-4

研究 1-1

島根大学 法文学部・人文社会科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

論文数は、平成 16 年度から平成 19 年度の平均 64.8 件から平成 22 年度から平成 26 年度の平均 106.4 件となっている。平成 22 年度から平成 26 年度の全論文数のうち、査読あり論文数の割合は 30％程度を維持している。

○

国内・国際学会発表数は、平成 22 年度の 48 件から平成 26 年度の 76 件となっている。

○

地域との連携を深めるため、附属研究施設「山陰研究センター」が主催する「山陰研究プロジェクト」及び「山陰研究共同プロジェクト」の研究を推進している。地域の抱える諸問題への研究に取り組むとともに、地域資源に関する組織的な研究を推進しており、研究成果により外部資金を活用したセンターの研究を継続し、研究を更に向上させるサイクルを作り上げている。平成 22 年度
から平成 26 年度のプロジェクト数は 11 件から 14 件の間を推移している。

以上の状況等及び法文学部・人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に公法学、理論経済学の細目において特徴的な研究成果がある。また、社会科学の分野において、地域と連携した学際的研究や若手教員の研究による成果がある。

○

特徴的な研究業績として、公法学の「知的財産権取引と課税問題の研究」、理論経済学の「知の共有化モデル＝オープンソース・ソフトウェアの市場価値と労働生産性の計測の研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に地域研究の細目において特徴的な研究成果がある。また、寧夏大学（中国）との国際共同研究による研究成果がある。地域社会が抱える諸課題の学際的研究を推進するために山陰研究センターを設置し研究 1-2

島根大学 法文学部・人文社会科学研究科て重点的に取り組んでおり、産官学連携による研究成果をあげている。
○

特徴的な研究業績として、地域研究の「寧夏プロジェクト：中国西北部における学術研究ネットワークの構築と活用による農村開発に関する研究」があり、現地でのアンケート調査等によるエネルギー問題や廃棄物処理問題等について現場の状況を把握する調査研究を実施しており、研究成果は、島根県及び松江市と中国の地方政府との国際協力事業等に発展している。

以上の状況等及び法文学部・人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、法文学部・人文社会科学研究科の専任教員数は 67 名、提出された研究業績数は８件となっている。
学術面では、提出された研究業績７件（延べ 14 件）について判定した結果、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績３件（延べ６件）について判定した
結果、「Ｓ」は７割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 1-3島根大学 法文学部・人文社会科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

論文数は、平成 16 年度から平成 19 年度の平均 64.8 件から平成 22 年度から平成 26 年度の平均 106.4 件となっている。平成 22 年度から平成 26 年度の全論文数のうち、査読あり論文数の割合は 30％程度を維持している。

○

山陰研究センターの調査・研究の基盤整備に努め、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）には学内の重点研究プロジェクトの組織化等により、研究活動を継続している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地域の課題にこたえて地域産業を牽引する先駆的技術に関する研究として、「産官学連携による開発コミュニティを中心としたオープンソース・ソフトウェアの先端的研究体制の構築」等の産官学連携による研究成果により、島根県地域における IT 産業振興の推進に貢献している。学内では、平成 25 年度にオープンソース・ソフトウェアの開発スタイルの総合的研究と教育・人材育成への応用の研究を学際的に行う Ruby・OSS プロジェクトセンターを設立し、産官学連携による研究の継続と「地（知）の拠点整備事業（大学 COC 事業）」を中心として教育への応用を行っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 1-4島根大学 教育学部・教育学研究科

教育学部・教育学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 2-4研究 2-1

島根大学 教育学部・教育学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 25 年度における年度当たりの研究成果の発表状況は、著書数は 23 件から 25 件、論文数は 107 件から 141 件、研究発表数は 137 件から185 件の間を推移している。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の科学研究費助成事業について、採択数は平均25.2 件となっており、採択金額は平均約 3,460 万円となっている。

○

大学と島根県内の遠隔地を結ぶ双方向参加型外国語活動研修会等の学校教育に関する研究活動を島根県教育委員会等と連携して行っている。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に身体教育学、無機材料・物性領域の細目において特徴的な研究成果がある。また、学会賞は平成 22 年度から平成 26 年度で 15 件受賞している。

○

特徴的な研究業績として、身体教育学の「学校教育における児童・生徒の動機づけを高める教師の指導行動に関する実践的研究」、「大正後期の体操科における「体育ダンス」教材の受容と紹介」の研究、無機材料・物性領域の「環境に優しい鉛フリーなコンデンサーおよび圧電材料の開発」の研究がある。

○

社会、経済、文化面では、特に芸術一般、食生活学、日本史の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、芸術一般の「作曲創作、日本人作曲家の独創的音楽語法研究および普及活動」、食生活学の「島根県内の未利用資源の有効活用による新商品の開発」に関する研究、日本史の「中世西日本海地域における流通と地域社会に関する研究」がある。

研究 2-2

島根大学 教育学部・教育学研究科

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、教育学部・教育学研究科の専任教員数は 79 名、提出された研究業績数は 16件となっている。
学術面では、提出された研究業績９件（延べ 18 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は８割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 11 件（延べ 22 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 2-3島根大学 教育学部・教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 25 年度における年度当たりの研究成果の発表状況は、著書数は 23 件から 25 件、論文数は 107 件から 141 件、研究発表数は 137 件から185 件の間を推移している。

○

寄附金、受託研究及び共同研究の受入件数の合計は、平成 22 年度の 10 件から平成 26 年度の 25 件へ、受入金額は約 900 万円から約 2,400 万円となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

日本史の「中世西日本海地域における流通と地域社会に関する研究」等の山陰地方に根差した研究成果をあげている。

○

学会賞は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の 12 件から
平成 22 年度から平成 26 年度の５年間で 15 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 2-4島根大学 医学部・医学系研究科

医学部・医学系研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 3-4

研究 3-1

島根大学 医学部・医学系研究科

Ⅰ研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

研究機構戦略的研究推進センターに、疾病予知予防プロジェクトセンター、先天異常総合解析プロジェクトセンター及び膵がん撲滅プロジェクトセンターを設置し、特色ある研究活動を展開している。

○

学術論文数について、平成 21 年度と平成 26 年度を比較すると、学術論文（和文）は 331 件から 356 件、学術論文（英文）は 256 件から 312 件となっている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の科学研究費助成事業の採択状況は平均 119 件（約２億 9,400 万円）、受託研究の受入状況は平均 15.5 件（約 5,570 万円）、共同研究の受入状況は平均 22.5 件（約 3,140 万円）、寄附金の受入状況は 443 件（約３億 2,300 万円）となっている。

以上の状況等及び医学部・医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に内分泌学、産婦人科学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、内分泌学の「骨代謝と糖代謝との相互連関の臨床研究」、産婦人科学の「卵巣明細胞腺癌の発生機構解明に関する研究」がある。そのうち、「骨代謝と糖代謝との相互連関の臨床研究」は、骨芽細胞特異的発現タンパクであるオステオカルシンが糖代謝を制御することを明らかにし、主要な論文３件は、いずれも被引用回数が当該分野の上位１％以内となっている。

○

社会、経済、文化面では、特に生命・健康・医療情報学、高齢看護学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、生命・健康・医療情報学の「卓越認知症スクリー研究 3-2

島根大学 医学部・医学系研究科

ニングアプリ CADi（Cognitive Assessment for Dementia, iPad version）の開発研究」、高齢看護学の「看工農連携による認知症研究」があり、そのうち、「卓越認知症スクリーニングアプリ CADi（Cognitive Assessment for Dementia, iPadversion）の開発研究」は、認知症のスクリーニングを簡便に行うツールとして開発され、「医療分野における ICT 利活用の推進」への多大な貢献として平成 26
年度総務省の情報通信月間表彰を受けている。また、島根県における認知症対策での重要なツールとして、隠岐の島町、邑单町、雲单市等の住民健診で取り入れられ、認知症の早期発見につながっている。
以上の状況等及び医学部・医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、医学部・医学系研究科の専任教員数は 293 名、提出された研究業績数は 54件となっている。
学術面では、提出された研究業績 47 件（延べ 94 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 17 件（延べ 34 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は４割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 3-3島根大学 医学部・医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

研究機構戦略的研究推進センターを設置し、「疾病予知予防プロジェクトセンター」等の３つのプロジェクトにより、研究を実施している。

○

英文学術論文は平成 21 年度の 256 件から平成 26 年度の 312 件となっている。

○

科学研究費助成事業の総額は第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の約 37 億 7,400 万円から第２期中期目標期間の約 46 億 6,300 万円となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「骨代謝と糖代謝との相互連関の臨床研究」は、骨芽細胞特異的発現タンパクであるオステオカルシンが糖代謝を制御することを明らかにしており、主要な論文３件は、いずれも被引用回数が当該分野の上位１％以内となっている。

○「卓越認知症スクリーニングアプリ CADi（Cognitive Assessment for Dementia,iPad version）の開発研究」は、認知症のスクリーニングを簡便に行うツールとして開発され、「医療分野における ICT 利活用の推進」への多大な貢献として平成 26 年度総務省の情報通信月間表彰を受けている。また、島根県における認知症対策での重要なツールとして、隠岐の島町、邑单町、雲单市等の住民健診で取り入れられ、認知症の早期発見につながっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 3-4島根大学 総合理工学部・総合理工学研究科

総合理工学部・総合理工学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 4-4

研究 4-1

島根大学 総合理工学部・総合理工学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学術論文数は、教員一人当たり年度平均 2.4 件となっている。

○

研究発表数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均588 件から、第２期中期目標期間の平均 623 件（教員一人当たり 5.3 件）となっている。

○

第２期中期目標期間の特許出願は合計 101 件、登録は 54 件であり、ライセンス契約は合計で７件となっている。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択金額は平均約 8,100 万円となっている。また、その他の外部資金受入状況は政府・地方自治体の助成金は平均約 6,700 万円、共同研究は平均約 3,200 万円、受託研究は平均約 7,500 万円、寄附金は平均約 2,600 万円となっている。

以上の状況等及び総合理工学部・総合理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に数学基礎・応用数学や核融合学の細目において特徴的な研究成果があり、第２期中期目標期間の受賞は合計 31 件となっている。

○

特徴的な研究業績として、数学基礎・応用数学の「集合値計画法の多目的ロバスト解への応用と非線形最適化理論の研究」、核融合学の「核融合プラズマ対向壁表面特性変化に関する研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、ナノ材料工学、電力工学・電力変換・電気機器の細目において卓越した研究成果をあげている。

○

卓越した研究業績として、特にナノ材料工学の「酸化亜鉛ナノ粒子・薄膜を用いた機能性デバイスの研究」、電力工学・電力変換・電気機器の「新材料パ研究 4-2

島根大学 総合理工学部・総合理工学研究科

ワー半導体を用いたハイブリッドカー用次世代型電力変換器に関する研究」がある。「新材料パワー半導体を用いたハイブリッドカー用次世代型電力変換器に関する研究」では、研究成果を基にベンチャー企業を２社設立している。
以上の状況等及び総合理工学部・総合理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、総合理工学部・総合理工学研究科の専任教員数は 122 名、提出された研究業
績数は 24 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 24 件（延べ 48 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 10 件（延べ 20 件）について判定した結果、「SS」は３割、「Ｓ」は５割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 4-3島根大学 総合理工学部・総合理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

研究発表数は、第１期中期目標期間の平均 588 件から、第２期中期目標期間の平均 623 件（教員一人当たり 5.3 件）となっている。

○

外部資金受入状況について第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、それぞれ年度平均で、共同研究は約 1,500 万円から約 3,200 万円、受託研究は約 1,800 万円から約 7,500 万円となっている。また、科学研究費助成事業、寄附金の受入額は同等の水準を維持している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

社会、経済、文化面における卓越した研究業績として、ナノ材料工学の「酸化亜鉛ナノ粒子・薄膜を用いた機能性デバイスの研究」、電力工学・電力変換・電気機器の「新材料パワー半導体を用いたハイブリッドカー用次世代型電力変換器に関する研究」がある。「新材料パワー半導体を用いたハイブリッドカー用次世代型電力変換器に関する研究」では、研究成果を基にベンチャー企業を２社設立しており、研究成果を地域社会へ還元している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 4-4島根大学 生物資源科学部・生物資源科学研究科

生物資源科学部・生物資源科学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 5-4

研究 5-1

島根大学 生物資源科学部・生物資源科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

研究活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における著書・総説の件数は、年度当たり 25 件
から 29 件、原著論文数は、年度当たり 97 件から 134 件の間を推移しており、原著論文のうち国際誌に掲載された論文の割合は 57％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の学会発表数は、年度当たり 329 件から 380 件の間を推移しており、そのうち国際学会数は約 16％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の特許の出願、取得件数は、合計 34 件となっている。

○

科学研究費助成事業の採択状況は、平成 22 年度の 29 件（約 5,850 万円）から平成 26 年度の 46 件（約 7,380 万円）、採択率は 33％から 52％へそれぞれ増加している。また、平成 22 年度から平成 26 年度の外部資金の受入件数は、受託研究は合計 79 件、共同研究は合計 110 件、寄附金は合計 121 件となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度において、教員が論文の査読と編集に関わった件数は、年度当たり 163 件から 187 件、学会活動を行った件数は年度当たり 30 件から 52 件の間を推移している。特に、500 名以上が参加がする学会等の運営は３件となっている。

以上の状況等及び生物資源科学部・生物資源科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ〔判定〕研究成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学術面では、特に植物保護科学、農業環境・情報工学において卓越した研究成果があり、平成 22 年度から平成 26 年度の学会賞、奨励賞、業績賞、文部科学大臣表彰若手科学者賞等の受賞は 30 件となっている。

○

卓越した研究業績として、植物保護科学の「昆虫・線虫の神経伝達物質受容体の薬理学・生理学」、農業環境・情報工学の「植物環境フォトニクス」があ

研究 5-2

島根大学 生物資源科学部・生物資源科学研究科

る。特に、「昆虫・線虫の神経伝達物質受容体の薬理学・生理学」は、平成 28年度のアメリカ化学会農薬研究国際賞を受賞している。
○

特徴的な研究業績として、応用分子細胞生物学の「イネ GABA 代謝系の機能解明と分子育種への応用」、「光合成生物におけるアスコルビン酸生合成経路の多様性と調節機構の解明」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に自然共生システムにおいて特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、自然共生システムの「水生絶滅危惧植物の保全と再生に関する研究」がある。

以上の状況等及び生物資源科学部・生物資源科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、生物資源科学部・生物資源科学研究科の専任教員数は 88 名、提出された研究業績数は 19 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 19 件（延べ 38 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績１件（延べ２件）について判定した結果、「Ｓ」は 10 割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 5-3島根大学 生物資源科学部・生物資源科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度において、原著論文の件数は年に 97 件から 134件の間を推移しており、国際誌に掲載された割合は 57％となっている。また、著書・総説は年に 25 件から 29 件、学会発表は年に 329 件から 380 件の間を推移しており、そのうち国際学会は約 16％となっている。

○

科学研究費助成事業の採択状況は、平成 22 年度の 29 件（約 5,850 万円）から平成 26 年度の 46 件（約 7,380 万円）、採択率は 33％から 52％となっている。

○

地域社会の活性化と地域産業の育成を図るため、地域密着型プロジェクトの成果報告会を平成 26 年度に 16 回、平成 27 年度に 11 回開催している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卓越した研究業績として、植物保護科学の「昆虫・線虫の神経伝達物質受容体の薬理学・生理学」、農業環境・情報工学の「植物環境フォトニクス」がある。特に、「昆虫・線虫の神経伝達物質受容体の薬理学・生理学」は平成 28 年
度のアメリカ化学会農薬研究国際賞を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 5-4島根大学 法務研究科

法務研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 6-3

研究 6-1

島根大学 法務研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○平成 22 年度から平成 25 年度における研究業績は、著書４件、論文 17 件、判例解説等６件、教科書執筆２件となっている。また、各教員の所属学会における口頭発表は７件、司会及びコーディネーターは１件となっている。

○

平成 22 年度から平成 25 年度において、科学研究費助成事業の採択は２件、外部調査の受託は２件となっている。

以上の状況等及び法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、公法学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、公法学の「河川管理行政の変動と被害者救済制度に係る行政法理論に基づく研究」があり、島根県等の自治体における河川管理施策の策定において研究成果が参考にされている。

以上の状況等及び法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、法務研究科の専任教員数は 11 名となっている。
学術面では、提出された研究業績１件（延べ２件）について判定した結果、「Ｓ」は 10 割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 6-2

島根大学 法務研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 25 年度における研究業績は、著書４件、論文 17 件、判例解説等６件、教科書執筆２件となっている。また、各教員の所属学会における口頭発表は７件、司会及びコーディネーターは１件となっているほか、平成
26 年度には中四国法政学会の幹事校として、シンポジウム「大災害への防災・支援・復興に関する総合的検討」を松江市で開催している。

○

平成 22 年度から平成 25 年度において、科学研究費助成事業の採択は２件、外部調査の受託は２件となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

特徴的な研究業績として、公法学の「河川管理行政の変動と被害者救済制度に係る行政法理論に基づく研究」があり、島根県等の自治体における河川管理施策の策定において研究成果が参考にされている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

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研究 6-4