称号及び氏名

博士(看護学)

学位授与の日付

令和６年３月３１日

論

乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践と関連要因

文

名眞壁 美香Parents’ Injury Prevention Practices to Protect Infant Safetyand Related Factors
論文審査委員

主査

都筑千景

副査

籏持知恵子

副査

細田泰子

副査

田中健太郎

論 文 内 容 の 要 旨【目的】家庭における乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践尺度を開発し、関連する要因について検討する。
【予備研究 1】保護者の事故予防実践の概念分析
方法：データベースは PubMed、CINAHL、CiNii、医中誌を用い、キーワードを「事故予防/傷害予防」「保護者/親」「injury prevention」「parent/mother」とし、2000 年以降の文献を検索した。35 文献を分析対象とし、Rogers et al．（2000）の手法で分析した。
結果：概念分析により 3 つの先行要件、8 つの属性、2 つの帰結を導き出した。
【予備研究 2】1 歳児を育てる母親のインタビュー
方法：1 歳代の児を養育し、児の事故経験を有する母親への半構成的面接を実施した。イン
タビューガイドに基づいて母親の個人属性、児の事故経験の概要、現在の家庭内の事故予防対策、事故予防対策を実施するうえで困難な点や工夫等について、聴取した。逐語録をデータとし、事故予防のための母親の実践内容に着目して、意味内容の類似性に従い、コード、サブカテゴリ、カテゴリを抽出した。
結果：保護者の事故および事故予防への認識として、5 カテゴリ、14 サブカテゴリ、事故経
験からの実践として、8 カテゴリ、36 サブカテゴリ、事故予防のための実践内容として、7大カテゴリ、26 カテゴリ、99 サブカテゴリが抽出された。また、予備研究 1 の先行要件と予備研究 2 の保護者の事故および事故予防への認識、文献検討より関連要因を検討し、経済状況と教育歴、子どもの事故経験、事故および事故予防への態度・認識を導き出した。
【本研究 1】尺度原案の作成と表面妥当性の検討
方法：予備研究１の概念分析の属性、予備研究２の事故経験からの実践および事故予防のための実践内容、文献検討より尺度原案 90 項目を作成した。地域看護学を教授する大学教員と修士課程を修了し母子保健活動経験のある保健師５名を対象に専門家会議を行い、尺度原案 90 項目の表面妥当性の検討を行った。
結果：尺度項目の表現の明確性、回答のしやすさ、類似した項目の統合等を検討し、修正・精選・追加を行い、表面妥当性の検討による尺度修正案 Ver.1 は 55 項目となった。
【本研究 2】尺度修正案 Ver.1（55 項目）の内容妥当性の検討
方法：地域看護学を教授している大学教員 5 名と児童福祉学を教授している大学教員 1 名、修士課程を修了し母子保健活動経験のある保健師 4 名、計 10 名を対象に、尺度項目と概念・下位概念との関連性について質問紙調査を行い、内容妥当性指数を算出した。
結果：I-CVI が 0.8 未満の 3 項目のうち 2 項目を除外し、専門家からの意見を基に項目の検討を行い、尺度修正案 Ver.2 は 54 項目となった。
【本研究 3-1】尺度修正案 Ver.2（54 項目）の信頼性・妥当性の検討
方法：近畿圏の協力の得られた市の乳幼児健診を受診した保護者 4,670 名を対象に、尺度修
正案 Ver.2（54 項目）、育児に対する自己効力感尺度（PSE 尺度）、育児期の親性尺度の「子どもへの認識」と「親役割の状態」、Sense of Coherence Scale（SOC 尺度）、個人属性からなる質問紙調査を実施した。信頼性は、内的一貫性（Cronbach’s α 係数）、再テストによる安定性により確認し、妥当性は、基準関連妥当性、構成概念妥当性（探索的因子分析・確証的因子分析）を確認した。
結果：返信があり研究協力の同意が得られた 587 名（回答率 12.6％）のうち、尺度修正案
Ver.2 の 54 項目に欠損のなかった 557 名を分析対象とした。項目分析、探索的因子分析より【包括的リスク評価】、【環境整備】、【適切な監督】の 3 因子 19 項目から構成された。
Cronbach’s α 係数は、0.779～0.920 であった。PSE 尺度との相関は ρ＝0.460、育児期の親性尺度の「子どもへの認識」との相関は ρ＝0.526、「親役割の状態」との相関は ρ＝0.404、SOC 尺度との相関は ρ＝0.275 であった。再テスト法による級内相関係数は 0.743～0.825であった。
【本研究 3-2】乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践と関連する要因の検討
方法：本研究 3-1 の保護者を対象に、乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践と、保護者の属性（暮らし向き、教育歴、子どもの事故経験）、予備研究より導かれた保護者の事故予防実践の関連因子「事故および事故予防への態度」、「事故および事故予防への認識」、「事故予防に関する結果予期」、「事故予防実践の自己効力感」、ソーシャルサポートからなる質問紙調査を実施した。仮説モデルに基づきパス解析を行い、モデルの検証を行った。
結果：各要因を観測変数として最尤法による仮説モデルのパス解析を行った結果、事故および事故予防への態度、事故および事故予防への認識、事故予防に関する結果予期、暮らし向き、子どもの事故経験から保護者の事故予防実践へのパス係数は有意ではなかったためパスを削除し、共分散構造分析を行ったところ、CFI＝0.993、GFI＝0.989、AGFI＝0.971、RMSEA＝0.038 であった。事故予防の自己効力感から保護者の事故予防実践へのパス係数は 0.37、ソーシャルサポートから保護者の事故予防実践へのパス係数は 0.28、教育歴から保護者の事故予防実践へのパス係数は-0.14、決定係数は 0.29 であった。
【倫理的配慮】予備研究 2 から本研究 3-2 までの研究は大阪府立大学大学院看護学研究科

及び大阪公立大学大学院看護学研究科研究倫理委員会の承認を得て実施した（申請番号：30-52，2020-34，2020-48、承認番号：2021-23）。
【考察】乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践尺度の信頼性、妥当性が得られたと考える。本尺度を用いることで、乳幼児を育てる保護者は、自身の事故予防実践を振り返るとともに事故予防のための視点や行動を学習することができ、保健師等は保護者とともに事故予防実践を確認し、改善方法を一緒に考えることが可能となると考える。また、子どもの事故予防に関する自己効力感とソーシャルサポートが保護者の事故予防実践に影響することから、保護者へのサポーティブなかかわりが重要であることが示唆されたと考える。
キーワード：乳幼児、事故予防、保護者、尺度開発
学位論文審査結果の要旨
子どもの意図しない事故による障害や死亡は、世界的に解決すべき重要な課題である。
運動発達が未熟で危険性が予測できない乳幼児においては、保護者による事故予防対策が重要であるが、事故予防対策を測るものは環境整備に関する内容が中心のチェックリストが多く、リスクの査定や戦略の判断などを含んだ包括的な指標は見当たらない。本研究は、乳幼児の事故を予防するための保護者の事故予防実践を測定する尺度を開発し、事故予防実践と関連する要因を明らかにする目的で行われた研究で、新規性がある。また、環境整備や子どもへの教育が中心でない包括的な保護者の事故予防実践に着目した点に独創性が認められる。
子どもの事故予防の必要性や予防対策、事故予防対策を評価する指標等について、十分な先行研究のレビューにより問題提起がなされている。開発した尺度は、包括的リスク評
価を中心とした乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践を測定する尺度であり、子どもの発達や生活状況の変化に適応可能である。また、特定の月齢を対象とせず、乳幼児期を通して活用可能であること、尺度を用いることで保護者自身の教育的な気付きを促すことが期待される等、看護実践への発展につながると評価できる。さらに、保護者の事故予防実践に関連する要因を明らかにしたことから、保護者の事故予防実践に対する具体的支援や教育プログラムの開発につながることが期待される。
研究方法は、尺度開発のプロセスに則り、予備研究にて概念分析と当事者へのインタビ
ューからアイテムプールを作成し、本研究にて尺度項目の検討、信頼性・妥当性の検証を行っている。関連要因の検討も合わせて妥当な方法で行われ、具体的に説明されている。
研究を進めるにあたっては、倫理指針に則った倫理的配慮が十分に行われていた。

論文の論旨は、研究目的に沿って研究方法、結果、考察と一貫しており、開発した尺度の評価や関連要因、保護者の事故予防実践に対する活用可能性などについて考察で説明され、納得できるものであった。関連要因の検討において、一部仮説モデルが適合しなかったが、その理由やモデルの修正についても適切に検討されていた。
以上のことから、本研究は博士論文としての価値を有し、学位の授与に値するものと判断した。