公共産業用太陽光発電設備のレイアウト・表示について
２０１４年９月（Ｖｅｒ０１）
一般社団法人 太陽光発電協会
２０１４年９月
太陽光発電協会
各位
公共産業用太陽光発電設備のレイアウト・表示について
平素は協会活動にご協力を賜り、御礼申し上げます。
さて、東京消防庁の「太陽光発電設備に係る防火安全対策の指導基準」が公表されました。
太陽光発電協会（ＪＰＥＡ）では、公共産業用太陽光発電設備のレイアウトについてまとめるとともに、太陽光発電システムが設置されていることに関しての表示例を作成いたしましたので、ご参考としてご活用頂ければ幸甚です。
 本資料に記載された内容等は作成時点のものであり、正確性、完全性を保証するものではありません。
 また、内容については予告なしに修正・変更や今後の状況の変化により書式や内容が修正・変更されるべき事項も含まれます。
 太陽光発電システムを設置する場合は、事前に所轄の消防署へご相談されるようお願い致します。
 なお、事前の了承なく複製や転送等はご遠慮下さい。
以上、ご理解を頂きますようお願い申し上げます。

火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver011

公共産業用太陽光発電設備のレイアウトと表示
１．背景

２．ＪＰＥＡとしての対応

 再生可能エネルギーの固定価格買取制度の開始等、太陽光発電設備の設置が急速に進んでおり、また、その技術改良も進み、多種多様な太陽電池モジュール（以下、本資料では「ＰＶモジュール」と言います。）の設置方法が出現しています。

 本指導基準の主な対象は、住宅用ではなく公共産業用建物へ設置する太陽光発電設備となることから、太陽光発電協会（ＪＰＥＡ）
公共産業部会に火災対応配置・表示ＴＦを設置し本指導基準に沿って以下の３項目の内容に関しての周知を図ることと致しました。
① 消防活動の安全を確保したＰＶモジュールの設置② 屋上の消防法令に係る規制場所へのＰＶモジュールの設置③ 防火対象物に求める感電防止対策

 東京消防庁では、建物へ求める防火安全対策と消防隊の消火活動中の感電防止対策の検討として「太陽光発電設備に係る防火安全対策検討部会」の検討結果を報告書としてまとめ、２０１４年３月に「太陽光発電設備に係る防火安全対策の検討結果」を報告書として公開されました。
（http://www.tfd.metro.tokyo.jp/hp-yobouka/sun/index.html）

 これを受けて東京消防庁は「太陽光発電設備に係る防火安全対策の指導基準」（以下、本資料では「本指導基準」と言います。）を策定し、２０１４年１０月１日から運用を開始します。
（http://www.tfd.metro.tokyo.jp/hp-yobouka/sun/shidoukijun.html）

 本導基準は東京消防庁が管轄する地域での自主基準ですが、ＪＰＥＡは太陽光発電システムの普及と安心・安全の立場から、この指導基準の対象となる太陽光発電システムの企画や設計の段階で関係する法令及び基準並びに本指導基準を遵守するとともに、疑義が生じた場合は事前に所轄の消防署へ相談されることを推奨いたします。

火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver01

2

指導の対象と運用開始日
 本指導基準は、消防法施行令（昭和３６年政令第３７号）の別表第一に掲げる防火対象物に太陽光発電設備を設置する場合が対象となります。（戸建て住宅は対象外）
防火対象物の用途区分表（消防法施行令別表第一）
項別
（一）

（二）

（三）

イロ
イロ
ハニ
イ
ロ

（四）
（五）

イロ
イロ

（六）
ハニ
（七）
（八）
（九）

イロ

（十）
（十一）
（十二）
（十三）

イロ
イロ

（十四）
（十五）
（十六）
（十六の二）（十六の三）
（十七）
（十八）
（十九）
（二十）

イロ

防火対象物の用途等
劇場、映画館、演芸場又は観覧場
公会堂又は集会場
キャバレー、カフェー、ナイトクラブその他これらに類するもの
遊技場又はダンス ホール
風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律第2条第5項に規定する性風俗関連特殊営業を営む店舗（ ニ並びに(1 )項イ、(4 )項、(5 )項イ及び( 9)項イに掲げる防火対象物の用途に供されているものを除く。） その他これに類するものとして 総務省令で 定めるものカラオケボックス その他遊興のための設備又は物品を個室（ これに類する施設を含む。）において 客に利用させる役務を提供する業務を営む店舗で 総務省令で 定めるもの
待合、料理店その他これらに類するもの
飲食店
百貨店、マーケットその他の物品販売業を営む店舗又は展示場
旅館、ホテル、宿泊所その他これらに類するもの
寄宿舎、下宿又は共同住宅
病院、診療所又は助産所
老人短期入所施設、養護老人ホーム、特別養護老人ホーム、有料老人ホーム（主として 要介護状態にある者を入居させるものに限る。）、介護老人保健施設、救護施設、乳児院、知的障害児施設、盲ろうあ児施設（ 通所施設を除く。） 、肢体不自由児施設（通所施設を除く。）、重症心身障害児施設、障害者支援施設（ 主として障害の程度が重い者を入所させるものに限る。）、老人福祉法第5条の2 第4項若しくは第6 項に規定する老人短期入所事業若しくは認知症対応型老人共同生活援助事業を行う施設又は障害者自立支援法第5条第8項若しくは第10項に規定する短期入所若しくは共同生活介護を行う施設（主として 障害の程度が重い者を入所させるものに限る。ハにおいて 「短期入所等施設」 という。）
老人デイサービス センター、軽費老人ホーム、老人福祉センター、老人介護支援センター、有料老人ホーム（ 主として要介護状態にある者を入居させるものを除く。） 、更正施設、助産施設、保育所、児童養護施設、知的障害児通園施設、盲ろうあ児施設、（ 通所施設に限る。）、肢体不自由児施設（通所施設に限る。） 、情緒障害児短期治療施設、児童自立支援施設、児童家庭支援センター、身体障害者福祉センター、障害者支援施設（主として 障害の程度が重い者を入所させるものを除く。） 、地域活動支援センター、福祉ホーム、老人福祉法第5 条の2第3 項若しくは第5項に規定する老人デイサービス 事業若しくは小規模多機能型居宅介護事業を行う施設又は障害者自立支援法第5条第6 項から第8項まで 、第10 項若しくは第13 項から第16項までに規定する生活介護、児童デイサービス 、短期入所、共同生
活介護、自立訓練、就労移行支援、就労継続支援若しくは共同生活援助を行う施設（ 短期入所等施設を除く。）
幼稚園又は特別支援学校
小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、高等専門学校、大学、専修学校、各種学校その他これらに類するもの
図書館、博物館、美術館その他これらに類するもの
公衆浴場のうち、蒸気浴場、熱気浴場その他これらに類するもの
イに掲げる公衆浴場以外の公衆浴場
車両の停車場又は船舶若しくは航空機の発着場（旅客の乗降又は待合いの用に供する建築物に限る。）
神社、寺院、教会その他これらに類するもの
工場又は作業場
映画スタジオ又はテレビスタジオ
自動車車庫又は駐車場
飛行機又は回転翼航空機の格納庫
倉庫
前各項に該当しない事業場
複合用途防火対象物のうち、その一部が(1 )項から(4) 項まで、(5)項イ、( 6)項又は( 9)項イに掲げる防火対象物の用途に供されているもの
イに掲げる複合用途防火対象物以外の複合用途防火対象物
地下街
建築物の地階（(1 6の2) 項に掲げるものの各階を除く。）で 連続して 地下道に面して設けられたものと当該地下道とを合わせたもの（(1 )項から(4 )項まで 、(5) 項イ、(6) 項又は( 9)項イに掲げる防火対象物の用途に供される部分が存するものに限る。）
文化財保護法の規定によつて重要文化財、重要有形民俗文化財、史跡若しくは重要な文化財として指定され、又は旧重要美術品等の保存に関する法律の規定によつて重要美術品として認定された建造物
延長50メートル以上のアーケード
市町村長の指定する山林
総務省令で定める舟車：特定防火対象物

 運用の開始日は、２０１４年１０月１日からです。
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver013

指導基準：ＰＶモジュールの設置
消防隊員が消防活動する周辺で、感電危険を低減するため、PVモジュール、直流配線等の設置を避ける場所① 屋外階段② 非常用進入口③ 代替開口部【窓材型のPVモジュールを含む】※ 上記設置部位及び周囲
概ね５０ｃｍの範囲【例外事項】
 PVモジュールに接触しても破損して感電するおそれが無い場合
 直流配線が、金属配管等で保護されている場合①屋外階段②非常用進入口③代替開口部

図１ 消防隊員が使用する施設周囲の設置

火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver014

指導基準：屋根への設置（３００㎡以上の大規模屋根）
ＰＶモジュールの設置方法（ＰＶモジュールの設置面積が概ね３００ｍ２以上の大規模屋根） 【ＰＶ容量は約３０～４０ｋＷ】
消防活動用通路を設置すること①消防活動用通路とPVモジュールとの距離は、２４ｍ以内とすること②消防活動用通路にケーブルラック等を設置する場合、蓋又はブリッジ等を設置して安全に歩行できること③消防活動通路は消防隊員のアクセスを考慮すること【屋根へ出入する施設、はしご車からの寄り付き等】
参考例①

参考例②頂部

軒先ケラバ
24m

24m

24m

24m24m
24m

軒先

軒先

図２ 消防活動用通路の設置例（建物屋根上）【例外事項】
消防隊員が屋根から滑落する恐れが少ない屋根① 傾斜のない屋根、② 陸屋根等でメンテナンス通路が設けられている場合、転落防止用の壁や柵が設けられている場合
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver015

指導基準：屋根への設置（３００㎡未満の屋根）
ＰＶモジュールの設置方法（ＰＶモジュールの設置面積が概ね３００ｍ２未満の屋根） 【ＰＶ容量は約３０～４０ｋＷ】
活動用スペースを努めて確保すること①消防活動に配慮し、屋根外周部等に活動用スペースを努めて確保すること

図３ 活動用スペースの配置例【例外事項】①建物開口部やPVモジュールを設置していない屋根等からPVモジュールへ接近できる場合
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver016

指導基準：規制場所への設置（ＰＶモジュールの条件）
消防法施行令及び火災予防条例（東京都）により、ＰＶモジュールは屋上設備の周囲に設置することは不可以下の全ての条件を満足するＰＶモジュールの設置は可ＰＶモジュールの条件

用途

屋根置き形（建材一体型は除く）
カバーガラスに電極、太陽電池セルを充填材で封止し、モジュール構造

裏面フィルム又は合わせガラスで挟み込んだ構造で、結晶系、薄膜系、ＣＩＳ系のもの

可燃物 ※１ 使用量

１㎡あたり概ね２，０００ｇ以下
ＪＩＳ Ｃ ８９９２－２に基づく火災試験又は同等の性能試験にその他
適合 ※２※１ ： 可燃物：充填、接着用の樹脂及び裏面フィルム（出力リード線は除く）等※２ ： ＪＩＳ Ｃ ８９９２－２に基づく火災試験に適合：一般財団法人電気安全環境研究所（略称ＪＥＴ）等が認証を行っており、ＰＶモジュール本体にラベルが貼付されている。

 ＰＶモジュールの燃焼性状の確認実験の結果、１ｍ先に重大な熱的影響を与えない、PVモジュールが延焼媒体となる可能性は極めて低いことが確認されています。
 上表の条件を満足しないＰＶモジュールでも、実験データ、製品データ等で確認できる場合は表の条件を満たすとみなすことができます。

※ 規制場所への設置緩和対象となるＰＶモジュールの確認・問合せが東京消防庁、販売・施工者等から貴社にあった場合には、ＰＶモジュールの仕様や認証の取得状況等をご返答頂きますようお願いいたします。
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver017

指導基準：規制場所への設置（施工方法）
a. ＰＶモジュールは、屋上設備から１ｍ以上の距離を確保
b. 架台は、建築基準法に規定する不燃材料で構成
c. 接続箱、パワコン等のＰＶモジュールに付随する機器であっても、規制場所には設けない（ただし、屋上設備又はその他のキュービクルに内蔵されたものは除く）
d. ＰＶモジュール下方の屋根又は床の構造は、建基令第１３６条の２の２に適合
e. ＰＶモジュールの下方（グレーチング状床の下方も含む。）に、ＰＶモジュールの配線を除く可燃性の配線及び配管等が設置されている場合は、当該配線等に不燃材料の覆い等を設けるなど延焼防止の措置を行う

図４ ＰＶモジュールの施工方法（断面図）
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver018

指導基準：規制場所への設置（緩和設置が可能な場所）① 変電設備等と隣接する建築物等の間の３ｍを１ｍと読み替える１）② 高架水槽と隣接する建物の外壁等の間の３ｍ又は５ｍを１ｍと読み替える２）
１）：東京消防庁火災予防規程（昭和６１年５月東京消防庁訓令第３６号）第７９条に基づく予防事務審査・検査基準（以下「審査・検査基準」という。）第３章、第３節、第１６、３、(2)２）：審査・検査基準第４章、第２節、１、(2)、ア、(ｲ) 、a

図５ 一定の条件を満足するＰＶモジュールの設置
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver019

指導基準：規制場所への設置（緩和設置を希望の手続き）
 事前に所轄する消防署へ相談する。
 相談する際の資料類（参考） 太陽電池モジュールの配置図
 屋上の太陽電池モジュールの設置範囲と規制場所
 規制対象物との離隔距離 接続箱及びパワコンの配線経路
 延焼防止措置（架台の材質、太陽電池とモジュール下の材質）

 太陽電池モジュールが設置緩和に合致する条件の証明書
 各社から条件を満たしている旨の書類（仕様書、可燃物使用量、ＪＥＴ認証書、など）

火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0110

指導基準：感電防止対策（表示が必要な範囲）
消防活動における消防隊員の感電危険を低減するため、ＰＶシステムに以下の表示等が求められている。
表示が必要な範囲① ＰＶモジュールからパワコンまで
 接続箱
 パワコン等の機器
 直流配線（ＰＶモジュールは除く。）

ＰＶ

直流配線への表示例

接続箱への表示例② 消防隊員の進入経路上で、①に接近する入口等（直流配線の屋内引込ありの場合）
 建物入口 管理室又は防災センター（入口扉又は自動火災報知設備の受信機周辺）
 電気室扉 ＥＰＳ扉等

図６ 表示が必要な範囲

火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0111

指導基準：感電防止対策（表示要領①）
設置形態ごとの表示要領
パワコンが屋外設置 屋内に直流配線の引込がない場合
凡例

太陽光発電機器
接続箱、パワコン
等

○直流配線

具体的
表示方法

表示不要の条件

 ＰＶモジュールに 近 接 して設 置されるなど太陽光発電 機器であることが容易に判断できる場合
 機 器 本 体 に表 示 され た商 品 名 等により、太 陽 光 発 電 機 器 であることが容易に 判断できる場合
ど の 位 置 に お い て  ＰＶモジュールと接 続 していることが容易に判断 できる場合
も、１箇所以上、
容 易 に 確 認 で き る  配線表 面の色または模 様により、直流配線であることが容易に判断ように表示できる場合
機器本体の容易に確認できる位置に１箇所以上表示

図７ 直流配線－屋内引き込みなしの場合の表示箇所
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0112

指導基準：感電防止対策（表示要領②）
設置形態ごとの表示要領
パワコンが屋内設置 屋内に直流配線の引込がある場合
凡例○凡例

太陽光発電機器

具体的
表示方法

表示不要の条件

接続箱、パワコン等

機 器 本 体 の 容 易 に 確 認  ＰＶモジュールに近 接 して設置されるなど太陽光できる位置に１箇所以上発電機器であることが表示
容易に判断できる場合
 機器本体に表示された
商 品 名 等 により、太 陽 光発電機器であることが容易に 判断できる場合

直流配線

 配線または Ｐ Ｖモ ジ ュール と 接 続 してケーブルダクト等に、いることが容易に判断
どの 位 置 か ら も 、１ 箇 所
できる場合
以上、容易に確 認できる  配線表面の色または模様
ように表示
により、直 流 配線 である
 垂直設置する場合 は、ことが容易に判断 できる
各階に表示
場合
具体的表示不要表示方法の条件

消防隊員の進入経路
建物（入口）

入口扉付近の容易に確認できる位置に１箇所以上表示

建物（管理室等）

管 理 室 、 防 災 セ ン タ ー の 緩和なし（必須）
入 口扉 または、内 部に設 置された自動火 災 報知 設備
受信機の周辺の容易に確認できる位置に１箇所以上表示☆
電気室、ＥＰＳ等

建 物 （管 理 室 等 ）に表 示 された場合

直 流 配 線 が設 置 され た電 気室・ＥＰＳ等の位置を、
管 理 室 等 に 備 え られ た 図 面
等により消防隊員が容易に判断できる場合

図８ 直流配線－屋内引き込みありの場合の表示箇所

火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0113

指導基準：感電防止対策（表示内容）
表示内容：基本用語は必ず含むこと
表示内容
太陽光発電
機器本体

基本用語
「太陽光」
「太陽電池」「ＰＶ」「ソーラー」のいずれか＋機器名

消防隊員の進入経路上「太陽光発電」「ＰＶ」のいずれか表示例 「太 陽 光」、「太陽電池」、「ＰＶ」、「ソーラー」の文字が含まれている 用語＋機器名の例は以下のとおり。
 本体に機器名が明記されている場合は、機器名を省略できる。
 配 線 、ケーブル、ケーブルダクト等 は機器 名を省略できる。
 「太陽光発電＋機器名」
 「ＰＶシステム＋機器名」
 「ソーラーシステム＋機器名」 等
 「太 陽 光 発 電 」、「ＰＶ」の基 本 用 語 が含 まれているものの例は以下のとおり。
 「太陽光発電設備」
 「太陽光発電設備設置室」
 「ＰＶ設置」
 「ＰＶ設置建物」
 「ＰＶシステム設置建物」
 「ＰＶ設置室」 等

火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0114

指導基準：感電防止対策（文字の大きさ・色・注意点）
文字の大きさ・色・その他の注意点
文字の大きさ ゴシック体等で文字ポイント２４以上とするなど、表示された近傍から容易に確認できる大きさとすること。
 ただし、機 器 本 体 及 び周 囲 に十 分 な表 示 スペースがない場合は、表示が最大限可能な大きさとすること。

色

 白 地に黒 文 字 又 は赤 文 字とするなど、近 傍 から容 易 に確認できる色の組合せとすること。

その他の注意点

 表示方法は、表示箇所に応じて、シール、タグ、銘板、塗装等とすること。
 直 流 配 線 が天 井 裏 、壁 体 内 等 に隠 ぺいされている場 合は、点検口等から見える位置に表示すること。
 金 属 管、ラック、ケーブルダクト等 による設 置 方 法で、配 線本体への表示が見えない場合は、ケーブルダクト等の表面の見易い位置にも表示すること。
（ただし、他 の配 線 等 と混 在 しない、太 陽 光 発 電 設 備 専 用のケーブルダクト等 の場 合 は、配 線 本 体 への表 示 は省 略できる）
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0115

指導基準：感電防止対策（ＪＰＥＡの推奨ひな形の提案①）
太陽光発電機器本体の表示の例（基本用語＋機器名）
 基本用語：「太陽光」、「太陽電池」、「ＰＶ」、「ソーラー」
 本体に機器名が明記されている場合は機器名を省略できる。
 配線、ケーブル、ケーブルダクト等は機器名を省略できる。

太陽光＋発電設置
設置場所：屋上
設備容量：２０ｋW

消防隊員の進入経路上の表示の例（基本用語α）
 基本用語：「太陽光発電」、「ＰＶ」
 表示例は以下のとおり。
 「太陽光発電設備」
太陽光発電設備
 「太陽光発電設備設置室」
 「ＰＶ設置」
 「ＰＶ設置建物」※ ＪＩＳ Ｓ ０１０１（消費者用警告図記号）、ＪＩＳ Ｚ ８３０４（銘板の設計基準）
 「ＰＶシステム設置建物」
等のＪＩＳ規格などを参考として下さい。
 「ＰＶ設置室」 等

文字は「ゴシック」の「２８ポイント」以上を基本
 ポイント数は、表示場所のスペースなどにより、適宜判断
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0116指導基準：感電防止対策（ＪＰＥＡの推奨ひな形の提案②）ゴシック ２８Ｐの例
太陽光発電システム
太陽光発電
設備容量：２０ｋW
設置場所：屋上

50mm

太陽光発電システム
180mm
・設置場所：屋上 （地上高さ２０ｍ）
設備容量：２０ｋＷ
・PCS設置場所：屋上

太陽光発電設置
設置場所：屋上
設備容量：２０ｋW【参考：ＪＩＳ Ｚ ８３０４（銘板の設計基準） 】
 銘板の種類、記号及び主な使用材料、形状、寸法、記載要領が規定されている。

必須事項；
ＰＶモジュール、ＰＣＳの設置場所

火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0117用語①②③④⑤⑥⑦⑧⑨⑩⑪⑫⑬

ＰＶモジュール：ＰＶとは、Photovoltaicsの略で、太陽電池をいう。モジュールとは、太陽電池（セル）を複数組み合わせて集合体にしたものをいう。
屋上設備：屋上設備とは、消防法施行令以下 「令」という。）第１１条第３項に定める加圧送水装置のうち高架水槽方式に用いる高架水槽、火災予防条例（昭和３７年東京都条例第６５号。 以下「条例」という。）
第８条の３に定める燃料電池発電設備、条例第１１条に定める変電設備、条例第１２条に定める内燃機関を原動力とする発電設備、条例第１３条に定める蓄電池設備をいう。
パワーコンディショナ（以下「パワコン」という。）：パワコンとは、ＰＶモジュールで発電された直流電力を交流電力に変換するものをいう。
接続箱：接続箱とは、複数のＰＶモジュールの直流電力を集約した箱をいう。
消防活動用通路：消防活動用通路とは、放水、ホース延長、資器材搬送等の消防活動に使用できる、幅員が概ね１ｍ以上のＰＶモジュールを設けない通路をいう。
活動用スペース：活動用スペースとは、消防活動用通路に準じて設ける、ＰＶモジュールを設けない消防活動上有効なスペースをいう。
メンテナンス用通路：ＰＶモジュール又はその他の設備のメンテナンス等のために設けられた通路で、消防活動用通路とほぼ同様の機能を有するものをいう。
建材一体型：建材一体型とは、屋根や壁等の建材にＰＶモジュールを組み込んでいるものをいう。
窓材型：窓材型とは、ＰＶモジュール自体が窓ガラスの機能を有するものをいう。
屋根置き型：屋根置き型とは、屋根材に支持金具と架台を取り付け、その上にＰＶモジュールを設置するものをいう。
非常用の進入口：非常用の進入口とは、建築基準法施行令（昭和２５年政令第３３８号。以下「建基令」という。）第１２６条の６に規定するものをいう。
代替開口部：代替開口部とは、建基令第１２６条の６第２号「窓その他の開口部」に規定するものをいう。
不燃材料：建築材料のうち、不燃性能（通常の火災時における火熱により燃焼しないことその他の政令で定める性能をいう。）に関して政令で定める技術的基準に適合するもので、国土交通大臣が定めたもの又は国土交通大臣の認定を受けたものをいう。（建築基準法（昭和２５年５月２４日）法律第２０１号 第２条第９号）
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0118

一般社団法人太陽光発電協会
http://www.jpea.gr.jp/
火災対応配置・表示ＴＦ（ＪＰＥＡ） Ver0119