茨城大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部・人文科学研究科
２． 教育学部・教育学研究科
３． 理学部・工学部・理工学研究科
４． 農学部・農学研究科

研究 0-1
研究 1-1
研究 2-1
研究 3-1
研究 4-1

茨城大学

茨城大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
研究活動の状況

研究成果の状況

質の向上度

人文学部 ・人文科学研期待される水準にある
究科

学部・研究科等

期待される水準にある

改善、向上している

教育学部 ・教育学研究期待される水準にある科

期待される水準にある質を維持している

理学部・ 工学部・理工期待される水準にある学研究科期待される水準にある質を維持している

農学部・農学研究科

期待される水準にある質を維持している期待される水準にある

研究 0-1

茨城大学

研究 0-2

茨城大学 人文学部・人文科学研究科

人文学部・人文科学研究科
Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 1-4

研究 1-1

茨城大学 人文学部・人文科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における科学研究費助成事業について、採択件数は平均約 36 件となっており、新規課題と継続課題を合計した交付額は、平成 22 年度の約 7,730 万円から平成 27 年度の約１億 300 万円となっている。

○

受託研究の受入状況は平成 22 年度の１件（約 200 万円）から平成 27 年度の４件（約 900 万円）となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における教員一人当たりの著書及び論文数は、平均約 1.6 件から約 2.3 件の間で推移している。

以上の状況等及び人文学部・人文科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、日本文学において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、日本文学の「変格探偵小説、異端文学を中心とする日本近代文学の研究」があり、本格ミステリ大賞及び日本推理作家協会賞を受賞している。

○

社会、経済、文化面では、文化財科学・博物館学、持続可能システム、地理学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、文化財科学・博物館学の「被災史料の救出・保存と災害に強い地域社会の構築方法の研究」、持続可能システムの「東日本大震災・原発事故における低認知被災・広域避難・市民活動・支援のあり方に関する研究」、地理学の「フードデザート（食の砂漠）問題発生の要因やメカニズムの解明に関する研究」がある。

研究 1-2

茨城大学 人文学部・人文科学研究科

以上の状況等及び人文学部・人文科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、人文学部・人文科学研究科の専任教員数は 94 名、提出された研究業績数は23 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 17 件（延べ 34 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績７件（延べ 14 件）について判定した結果、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 1-3

茨城大学 人文学部・人文科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

自治体及び公共機関との地域連携協定の件数は、第１期中期目標期間（平成16 年度から平成 21 年度）の７件から第２期中期目標期間の 13 件へ増加している。また、平成 25 年度に教員を構成員とする市民共創教育研究センターを設立し、中心市街地再生、尐子・高齢化対策等をテーマとした研究を行っている。

○

歴史・文化遺産に関する研究成果を地域に還元することを目的に地域史シンポジウムを毎年開催しており、第２期中期目標期間における参加人数は、平均約 173 名となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における受賞件数は、日本推理作家協会賞等の合計 15 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 1-4

茨城大学 教育学部・教育学研究科

教育学部・教育学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 2-4研究 2-1

茨城大学 教育学部・教育学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における科学研究費助成事業の採択件数は年間 37 件から 66 件の間を推移しており、採択率は年間 55％から 67％の間を推移している。

○

研究の推進を目的として教育学部研究費特別配分制度を設けており、顕著な研究成果をあげている若手教員に特別研究費を配分している。また、附属学校園との連携研究に対して実践センター・学部附属連携研究費補助金を、第２期中期目標期間は毎年度４件から８件配分しており、附属学校園との連携研究を促進している。

○

教育研究の協力、教材研究や授業づくり等に関する附属学校園との共同研究を行っており、第２期中期目標期間における共同研究の件数は、毎年度 50 件から 77 件の間を推移している。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に家政・生活学一般、教育心理学、実験系心理学、層位・古生物学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、家政・生活学一般の「家庭科教育と国家政策の関わりに関する研究」、教育心理学の「アタッチメントに関する研究」、実験系心理学の「認知機能とその神経科学的側面に注目した発達研究」、層位・古生物学の「地球表層環境変動とそれに呼応する元素濃集メカニズムの解明、及びそれら知見の教材化に関する研究」がある。

○

社会・経済・文化面では、特に芸術一般、人文地理学、スポーツ科学、特別支援教育の細目において特徴的な研究成果がある。

研究 2-2

茨城大学 教育学部・教育学研究科○

特徴的な研究業績として、芸術一般の「日本伝統音楽の研究」、人文地理学の「江戸時代における茨城県域の主要道の復原研究」、スポーツ科学の「バスケットボールスクールの実施と指導者育成」の研究、特別支援教育の「インクルーシブ教育の現状と課題」の研究がある。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、教育学部・教育学研究科の専任教員数は 114 名、提出された研究業績数は22 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 19 件（延べ 38 件）について判定した結果、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績７件（延べ 14 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は５割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 2-3

茨城大学 教育学部・教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

科学研究費助成事業の採択状況について、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と第２期中期目標期間を比較すると採択件数は平均 22.8 件から平均 43.8 件、採択率は平均 46％から平均 59％となっている。

○

平成 22 年度から附属学校園との連携研究に取り組み、タブレット端末を活用した実証研究、ICT を活用した授業実践研究及びデジタル放射線討論教材の作成を実施しており、地域社会へ研究成果の還元をしている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「インクルーシブ教育の現状と課題」の研究では、英語とドイツ語で日本の特別支援教育の動向を世界に発信しており、「地球表層環境変動とそれに呼応する元素濃集メカニズムの解明、及びそれら知見の教材化に関する研究」では、国際誌に共著論文が掲載されるなどの研究成果をあげている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 2-4

茨城大学 理学部・工学部・理工学研究科

理学部・工学部・理工学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 3-4

研究 3-1

茨城大学 理学部・工学部・理工学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における科学研究費助成事業の採択状況は、平均 116 件（約２億 3,400 万円）となっている。また、平成27 年度における共同研究、受託研究、寄附金の受入の合計は、216 件（約３億6,500 万円）となっている。

○

全学で設定する「重点研究」、「推進研究プロジェクト」による研究活動に参加している。また、平成 24 年度に全学で「戦略的地域連携プロジェクト」を開始しており、平成 27 年度においては当該研究科の教員を代表とする４件のプロジェクトにより、地域課題の解決のための研究を実施している。

以上の状況等及び理学部・工学部・理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に放射線・化学物質影響科学、天文学の細目において卓越した研究成果がある。また、学部の枠を超えて研究を実施する地球変動適応科学
研究機関の研究活動に寄与しているほか、ベトナムとの気候変動の研究、湖沼環境研究等により研究成果をあげている。

○

卓越した研究業績として、放射線・化学物質影響科学の「放射線生物学、遺伝子損傷と修復に関する研究」、天文学の「惑星形成に関する研究」がある。
「惑星形成に関する研究」は、原始惑星系円盤の観測的研究により、関連業績の論文データベースによる被引用回数が上位 1.6％となっている。

○

社会、経済、文化面では、特に環境政策・環境社会システムの細目において卓越した研究成果がある。また、政策提言や製品化等の、行政、地域、企業等の要望に沿った研究成果をあげている。

○

卓越した研究業績として、環境政策・環境社会システムの「日本に対する気研究 3-2

茨城大学 理学部・工学部・理工学研究科

候変動の影響と適応策の立案」、「気候変動適応策に関する国際的評価」があり、気候変動に関する政府間パネルの報告書に収録されるなど、政策に貢献している。
以上の状況等及び理学部・工学部・理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、理学部・工学部・理工学研究科の専任教員数は 228 名、提出された研究業績数は 46 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 41 件（延べ 82 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 12 件（延べ 24 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は５割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 3-3

茨城大学 理学部・工学部・理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地球変動適応科学研究機関に当該学部・研究科の教員が参加しており、サステイナビリティ学の研究に取り組むなど、学内の全学共同利用施設と協働した研究を実施している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

構造・機能材料の「量子ビーム散乱回折による構造材料のミクロ組織と力学特性の解析」の研究では、鋼材内部のその場測定法を発展させている。

○「はやぶさプロジェクト」により小惑星探査機「はやぶさ」が地球に持ち帰ったサンプルの分析に関する研究成果をあげている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 3-4

茨城大学 農学部・農学研究科

農学部・農学研究科
Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 4-4

研究 4-1

茨城大学 農学部・農学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

震災復興研究として、平成 23 年度から平成 24 年度に 13 件の調査研究プロジ
ェクトを立ち上げ、放射能の環境影響評価、除染、除塩の分野等で、地域自治体との連携を図っている。

○

平成 22 年度から平成 27 年度に、全学の重点研究に認定された「バイオ燃料社会プロジェクト」を実施しており、製紙会社と共同でスイートソルガム搾汁残渣のパルプ化を行っているほか、ソルガムを用いた除塩、除染効果の高い栽培方法を確立し、技術の企業への移転を試みている。

○

平成 21 年度から平成 26 年度に、全学の推進研究に認定された「熱ショックの農業利用技術開発プロジェクト」において開発した温湯散布装置は、岩手、福島の地域再生のための実証事業で活用されている。

以上の状況等及び農学部・農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に応用微生物学において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、応用微生物学の「水素の分解と合成を触媒する酵素ヒドロゲナーゼの解析と利用」があり、その研究成果はトップジャーナルに掲載されているほか、複数のマスメディアに取り上げられており、研究者が招待講演を行っている。

○

社会、経済、文化面では、特に持続可能システム、社会・開発農学、地域環境工学・計画学、動物生産学において、特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、持続可能システムの「土地利用・土地利用変化とその影響に関する研究」、社会・開発農学の「住民参加型の地域計画策定手法に関する研究」、地域環境工学・計画学の「農業土木施設の安全性評価と耐久研究 4-2

茨城大学 農学部・農学研究科性向上技術の開発」、動物生産学の「社会心理ストレスを解明するための評価法開発及び緩和作用を有する栄養成分の探索のための研究」がある。
以上の状況等及び農学部・農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、農学部・農学研究科の専任教員数は 57 名、提出された研究業績数は 12 件となっている。
学術面では、提出された研究業績９件（延べ 18 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績５件（延べ 10 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は９割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 4-3

茨城大学 農学部・農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

研究成果を活用して農産物の生産、地域ブランドの創出に取り組む「熱ショックの農業利用技術開発プロジェクト」、製紙会社と共同でスイートソルガム搾汁残渣のパルプ化を行う「バイオ燃料社会プロジェクト」、「農医連携事業」、「生物間相互作用を利用した植物機能強化技術の開発」等の研究プロジェクトを実施している。

○

震災復興研究として 13 件の調査研究プロジェクトを実施し、地域自治体との共同研究を行っており、科学技術振興機構の復興促進プログラムや科学研究費助成事業に採択されている。

○「インドネシア・チタルム川流域における節水対策の補償に関する研究」
等、東单アジアとの共同研究５件を実施している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卓越した研究業績として、応用微生物学の「水素の分解と合成を触媒する酵素ヒドロゲナーゼの解析と利用」があり、その研究成果はトップジャーナルに掲載されているほか、複数のマスメディアに取り上げられ、研究者が招待講演を行っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 4-4