未来インフラシリーズ

販売⽤資料
作成日：2021年12月8日

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（３ヵ月決算型）

あらためて注目！底堅い値動きを示す未来インフラ● コロナショック時に強い下値抵抗⼒を示し、その後も⼒強い上昇を続ける未来インフラ。現在、世界で新規感染者数が再拡大し、オミクロン株が各国で確認されている中でも堅調な動き。
● 経済活動停滞の影響を受けづらく、逆にテレワークや巣ごもり消費等の需要増の恩恵を受けやすいテクノロジー・インフラ。
未来インフラ設定来のパフォーマンス推移

18,000

未来インフラ（期間：2018年1月10日~2021年12月7日、日次、円べース）

16,000コロナショック

コロナショック前の⽔準からの上昇率

未来インフラコロナショック前水準

19.7％＊

14,00012,000 先進国REITコロナショック前水準

コロナショック前の⽔準からの上昇率
7.1％＊

10,000

先進国REIT
8,000※2018年1月10日を10,000として指数化

6,000
2018年1月

2018年7月

2019年1月

2019年7月

2020年1月

2020年7月

2021年1月

2021年7月（出所）ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成。＊2020年2月24日と2021年12月7日の比較。未来インフラ基準価額は信託報酬（年1.738%（税抜年1.58%））控除後のものです。先進国REITは、FTSE EPRA/NAREIT先進国REIT指数、米ドルベース、トータル・リターンを使⽤しています。外貨建指数のパフォー
マンスについては前営業日の終値に当日の為替レートを⽤いて円換算しています。米ドル（対円）の為替レートは、三菱UFJ銀⾏の対顧客外国為替相場仲値を使⽤しています。

セクター別利益成⻑推移250（期間：2014年末〜2023年末）

（推計値）

230

物流施設
通信タワー
データセンター
個人倉庫

210
190
170
150

住宅
オフィスモール
ショッピングセンター
ヘルスケア

130
110
9070

※2014年末を100として指数化

50
2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

（出所）センタースクエアのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成。2021年11月9日現在。上記は過去の実績および将来の⾒通しであり、将来の運⽤成果を示唆または保証するものではありません。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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販売⽤資料

未来インフラシリーズ
未来インフラシリーズの特色

1 日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式を実質的な主要投資対象とし、中⻑期的に信託財産の成⻑を目指します。
※テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設等を指します。

2 実質的な資産の運⽤にあたっては、センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（CenterSquare Investment Management LLC）に運⽤に関する権限の一部を委託します。

3 3つのコース（ファンド）からお選びいただけます。

為替ヘッジ

未来インフラ未来インフラ＜為替ヘッジあり＞

未来インフラ
（3ヵ月決算型）

為替ヘッジなし

為替ヘッジあり

為替ヘッジなし

実質組入れの外貨建資産について 実質組入れの外貨建資産について 実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いませ は、対円での為替ヘッジを⾏い、為 は、原則として為替ヘッジを⾏いません。
替変動リスクの低減を図ります。ただ ん。
し、対円での為替ヘッジの通貨配分については、実際のポートフォリオの通貨配分と異なることがあります。その差異分については、為替変動リスクがあります。

年1回決算

決算

年1回決算

年4回決算

毎年12月15日、休業日の場合は 毎年12月15日、休業日の場合は 3、6、9、12月の各月15日、休業
翌営業日に決算を⾏い、収益分配 翌営業日に決算を⾏い、収益分配 日の場合は翌営業日に決算を⾏い、収益分配⽅針に基づいて分配を⾏⽅針に基づいて分配を⾏います。
⽅針に基づいて分配を⾏います。
います。
将来の分配⾦⽀払いおよびその⾦額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判断により、分配を⾏わないこともあります。

未来インフラ（3ヵ月決算型）〜分配⾦決定のプロセスについて〜
原則として、決算日の前営業日時点の基準価額を参照し、10,500円以上となっている場合にはその超過額を分配することを目指します。なお、市況動向や運⽤状況等によりこのような運⽤ができない場合があります。

※未来インフラ、未来インフラ＜為替ヘッジあり＞
はこの通りではありません。

分配⾦決定のイメージ
基準価額
分配⾦

決算日には分配⾦を払い出した分、基準価額が下がります

分配⾦10,500円
10,000円

分配⾦額決定⽇（各決算日の前営業日）

分配⾦は出ません

3月

6月

分配⾦は出ません

9月

12月

資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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未来インフラシリーズ

販売⽤資料

未来インフラシリーズの投資リスク「未来インフラシリーズ」は、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、「未来インフラシリーズ」は預貯⾦とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運⽤による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、 「未来インフラシリーズ」の内容・リスクを⼗分ご理解のうえ、お申込みください。 「未来インフラシリーズ」が有する主なリスク要因は、以下の通りです。
《価格変動リスク》《REIT固有の投資リスク》
実質的な主要投資対象であるREITおよび株式の価格は、一般
 REITの投資対象が主に賃貸不動産であり、景気動向やに、経済・社会情勢、企業業績、発⾏体の信⽤状況、経営・財不動産市況等が保有不動産の入居率、賃貸料等に影響
務状況ならびに市場の需給等の影響を受け変動します。組入銘
し、REITの収益に影響を与え資産価値の下落をもたらす
柄の価格の下落はファンドの基準価額を下落させる要因となります。
ことがあります。
《信用リスク》
 ⾦利変動による相対価値の変化および不動産価値の変組入有価証券等の発⾏体の財務状況の悪化等の理由による価化ならびに不動産開発にかかる資⾦調達コストの変化等の格の下落、配当の⽀払不能または倒産等の影響を受け、基準価影響を受けます。
額が下落することがあります。
 不動産等にかかる法制度（税制、建築規制等）の変更が不動産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合《流動性リスク》には、その影響を受けます。
組入有価証券等を売買しようとする場合に、市場の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。この テロ活動・⾃然災害等による不測の事態が発⽣し、不動影響を受け、基準価額が下落することがあります。
産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合には、その影響を受けます。
《特定の業種・テーマへの集中投資リスク》
特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を⾏いますので、市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。
各ファンド固有のリスク

未来インフラ未来インフラ
（3ヵ月決算型）＜為替ヘッジあり＞
外貨建のREITおよび株式を実質的な主要投資対 原則として為替ヘッジを⾏い、為替変動リスクの低減を図りますが、象とし、原則として為替ヘッジを⾏わないため為替変 為替ヘッジを⾏うにあたり、ヘッジ対象通貨と円との⾦利差相当分の動リスクを伴います。外国為替相場は、⾦利変動、 ヘッジコストがかかります。⾦利差の縮⼩はヘッジコストの減少要因に、政治・経済情勢、需給その他の様々な要因により 拡⼤はヘッジコストの増加要因になります。なお、ヘッジコストは需給変動します。この影響を受けて外貨建資産の価格 要因等により変動することもあります。また、為替ヘッジにより、完全にが変動し、基準価額が下落することがあります。一 為替変動リスクを回避できるわけではありませんし、対円での為替般に、円安は基準価額の上昇要因に、円高は基 ヘッジの通貨配分については実際のポートフォリオの通貨配分と異な準価額の下落要因となります。
ることがあり、その差異分については為替変動リスクがあります。
未来インフラ

為替変動リスク各ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。

収益分配⾦に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発⽣した運⽤収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⾏う場合があります。したがって、収益分配⾦の⽔準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配⾦の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配⾦はファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦の⽀払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運⽤収益を超えて分配を⾏った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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未来インフラシリーズ

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お申込メモ
：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド
未来インフラ
2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（⽔）設定）
2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（⽔）設定）
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞／（3ヵ月決算型）
2030年1月31日（木）まで（2020年1月10日（⾦）設定）
未来インフラ（3ヵ月決算型）
2030年1月31日（木）まで（2020年1月10日（⾦）設定）：販売会社が定める単位
 購入単位※「分配⾦再投資コース」および「分配⾦受取りコース」によるお申込みが可能です。購入単位および取扱コースについては、販売会社にお問い合わせください。
：購入申込受付日の翌営業日の基準価額 ※基準価額は1万口当たりで表示しています。
 購入価額：販売会社が定める単位
 換⾦単位
：換⾦申込受付日の翌営業日の基準価額
 換⾦価額：原則として、換⾦申込受付日から起算して6営業日目からお⽀払いします。
 換⾦代⾦ 申込締切時間 ：原則として毎営業日の午後３時までに販売会社が受付けた購入および換⾦のお申込みを当日受付分とします。
 申込受付中止⽇ ：ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀⾏休業日のいずれかと同じ日付の場合：信託財産の資産管理を円滑に⾏うため、⼤口の換⾦請求に制限を設ける場合があります。
 換⾦制限 購入・換⾦申込 ：運⽤の基本⽅針等の観点から受益者にとって不利益と判断する場合には、委託会社の判断で購入のお申込みを受受付の中止および 付けない場合があります。⾦融商品取引所における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換⾦のお申込みの受付を中⽌すること、およびすでに受付けた購入・換⾦のお取消し申込みを取消すことがあります。
：受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を 繰上償還解約し、信託を終了させることができます。
 決算⽇および収益：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド／パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・
未来インフラ
毎年12月15日（休業日の場合は翌営業日）の年1回、収益分配⽅針にファンド＜為替ヘッジあり＞
分配基づき、収益分配を⾏います。
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
毎年3月、6月、9月、12月の各月15日（休業日の場合は翌営業日）の年
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）
未来インフラ（3ヵ月決算型）
4回、収益分配⽅針に基づき、収益分配を⾏います。
：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド／パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・※将来の分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判 断により、分配を⾏わないこともあります。
：課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年
 課税関係者少額投資非課税制度の適⽤対象です。配当控除・益⾦不算入制度の適⽤はありません。

 信託期間ファンドの費用
購入時に直接ご負担いただく費用
購入時⼿数料購 入 申 込 受 付 日 の 翌 営 業 日 の 基 準 価 額 に 3.85 ％ （ 税 抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
換⾦時に直接ご負担いただく費用
換⾦時⼿数料 ：かかりません。
信託財産留保額：かかりません。

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・⼿数料
有価証券売買時の売買委託⼿数料、資産を外国で保管する場合の保管費⽤等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費⽤等は表示しておりません。）
当ファンドの監査費⽤や印刷等費⽤（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時⼿数料、運⽤管理費⽤（信託報酬）およびその他の費⽤・⼿数料（国内において発⽣するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。
※費⽤等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
※⼿数料などの合計額については、購入⾦額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。

税⾦
個人受益者については、収益分配時に普通分配⾦に対して、換⾦時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、各ファンドの投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧下さい。

お問い合わせは・・・パインブリッジ・インベストメンツ株式会社

https:// www.pinebridge.co.jp/ TEL：03-5208-5858（営業日の9：00〜17：00）■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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未来インフラシリーズ

販売⽤資料

委託会社、その他関係法人委託会社
受託会社
販売会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第⼆種⾦融商品取引業協会
三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社
投資顧問会社
センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー
委託会社の指定する⾦融商品取引業者および登録⾦融機関

投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求・お申込みは販売会社名

登録番号

取扱ファンド一般社団 一般社団 一般社団
日本法人日本 法人⾦融 法人第⼆種
未来インフラ 未来インフ証券業
未来
投資顧問 先物取引 ⾦融商品
<為替ヘッジ ラ(3ヵ月決協会インフラ業協会業協会 取引業協会あり>算型)

株式会社愛知銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑
(登⾦)第12号○

株式会社池⽥泉州銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑
(登⾦)第6号○

池⽥泉州TT証券株式会社

⾦融商品
取引業者

近畿財務局⻑
(⾦商)第370号○○

エース証券株式会社

⾦融商品
取引業者

近畿財務局⻑
(⾦商)第6号

○

○

○

○

株式会社SBI証券

⾦融商品
取引業者

関東財務局⻑
(⾦商)第44号

○

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○

○

極東証券株式会社

⾦融商品
取引業者

関東財務局⻑
(⾦商)第65号○○○

岐⾩信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑
（登⾦）第35号○

株式会社滋賀銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑
(登⾦)第11号○

四国アライアンス証券株式会社

⾦融商品
取引業者

四国財務局⻑
(⾦商)第21号○○

⼗六TT証券株式会社

⾦融商品
取引業者

東海財務局⻑
(⾦商)第188号○○○

ちばぎん証券株式会社

⾦融商品
取引業者

関東財務局⻑
(⾦商)第114号○○○

株式会社中京銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑
(登⾦)第17号

○

○

○

○

中銀証券株式会社

⾦融商品
取引業者

中国財務局⻑
(⾦商)第6号○○

東洋証券株式会社

⾦融商品
取引業者

関東財務局⻑
(⾦商)第121号

○

○

○

○

⻄日本シティTT証券株式会社

⾦融商品
取引業者

福岡財務⽀局⻑
(⾦商)第75号

○

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○

○

八⼗⼆証券株式会社

⾦融商品
取引業者

関東財務局⻑
(⾦商)第21号○

浜銀TT証券株式会社

⾦融商品
関東財務局⻑
取引業者 (⾦商)第1977号

○

○

○

○

広島信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑
（登⾦）第44号○○○

百五証券株式会社

⾦融商品
取引業者

東海財務局⻑
(⾦商)第134号○○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑
(⾦商)第152号○*岐⾩信⽤⾦庫は信⾦中央⾦庫の取次販売会社です*広島信⽤⾦庫は信⾦中央⾦庫の取次販売会社です

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■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

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未来インフラシリーズ

販売⽤資料

投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求・お申込みは販売会社名

登録番号

取扱ファンド一般社団 一般社団 一般社団
日本法人日本 法人⾦融 法人第⼆種
未来インフラ 未来インフ証券業
未来投資顧問 先物取引 ⾦融商品
<為替ヘッジ ラ(3ヵ月決協会
インフラ業協会業協会 取引業協会あり>算型)

福岡ひびき信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑
(登⾦)第24号○

株式会社北洋銀⾏

登録⾦融機関北海道財務局⻑
(登⾦)第3号

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株式会社北洋銀⾏

登録⾦融機関北海道財務局⻑
(登⾦)第3号

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北洋証券株式会社

⾦融商品
取引業者北海道財務局⻑
(⾦商)第1号

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株式会社三菱ＵＦＪ銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑
(登⾦)第5号

○

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株式会社三菱ＵＦＪ銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑
(登⾦)第5号

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三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

⾦融商品
関東財務局⻑
取引業者 (⾦商)第2336号

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三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑
(登⾦)第33号

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楽天証券株式会社

⾦融商品
取引業者

関東財務局⻑
(⾦商)第195号

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＊福岡ひびき信⽤⾦庫は信⾦中央⾦庫の取次販売会社です（委託⾦融商品取引業者北洋証券株式会社)（インターネットバンキング専⽤)（委託⾦融商品取引業者三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）（インターネットトレードのみ）

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■当資料において「未来インフラシリーズ」とはパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（愛称：未来インフラ）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞（愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞）、パインブリッジ・グローバル・テクノロ
ジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）（愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）を指します。■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売⽤資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論⾒書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを⾏う場合には投資信託説明書（交付目論⾒書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご⾃身でご判断ください。 ■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運⽤成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている⾒解や意⾒は作成時の当社の⾒解であり、事前の予告無しに変更される事があります。

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