土木技術資料 54-3(2012)

報文

地すべり応急緊急対策としての押え盛土の形状と効果
石田孝司 ＊ 藤澤和範 ＊＊ 武士俊也 ＊ ＊＊1．はじめに 1

表-1

地表面に亀裂や段差など地すべりの徴候が生じ

No. 型分類

断面形状

た場合には、その後の地すべりの滑動による被害

1風化岩

椅子型を最小限にとどめるために応急緊急対策がなされ

2風化岩

船底型

る。この際に多く用いられる工法として、押え盛土工が挙げられる。押え盛土工が用いられる理由としては、材料を速やかに調達できること、地す3風化岩

椅子型

4風化岩

船底型発現できることなどが挙げられる。一方で、どの程度の盛土をどのような形状で施工すれば良いかという判断を行う際の明確な基準はなく、過大なタイプ
再滑動型
再滑動型
地質構
造規制型
岩盤クリープ型
再滑動型
岩盤クリープ型
岩盤クリープ型
岩盤クリープ型

対応時の局面末端切土の有無

末端崩落

自然斜面

段差拡大

切土

地すべり規模
L:100m、W:100m、D:20m、V:100,000m3
L:80m、W:50m、D:9m、V:18,000m3

盛土規模
23,100m3
1,800m3

段差拡大

切土

L:60m、W:97m、D:18m、V:52,380m3

末端崩落

自然斜面

L:75m、W:75m、D:25m、V:70,313m3

2,830m3

末端崩落

切土

L:100m、W:110m、D:25m、V:137,500m3

20,066m3

末端崩落

切土

L:50m、W:60m、D:11m、V:16,500m3

13,700m3

段差拡大

切土

L:210m、W:100m、D:35m、V:367,500m3

19,000m3

不明

自然斜面

L:30m、W:35m、D:6m、V:2,700m3

1,200m3

5

風化岩

椅子型

6風化岩

椅子型7風化岩

椅子型

8風化岩

船底型

9崩積土

円弧型

円弧型

段差拡大

自然斜面

再滑動型

末端崩落

自然斜面

べりの滑動状況に応じて速やかに地すべりに対する抵抗力を付加でき、直接的かつ速やかに効果を検討対象とした地すべりの概要

施工となる場合や、逆に盛り土量が過小で効果を

10

岩盤

船底型

十分に発揮できず、追加で盛土を実施する必要が

11

風化岩

円弧型

円弧型

亀裂拡大

切土生ずる場合など、必ずしも迅速かつ効果的な応急

12

風化岩

船底型

再滑動型

末端押出

自然斜面

L:110m、W:140m、
D:6m、V:46,200m3
L:130m、W:95m、D:40m、Ｖ:247,000m3
L:40m、W:120m、D:10m、V:24,000m3
L:100m、W:90m、
D:9m、V:40,500m3

5,100m3

1,360m3
85,700m3
6,900m3
3,000m3緊急対策とならない場合がある。
そこで本稿では、地すべりの応急緊急対策工法として押え盛土工を実施した事例を対象とし、そ3．押え盛土工の形状と規模3.1 押え盛土幅れぞれの地すべり特性を把握した上で二次元斜面安定解析を実施し、安全率の変化等からその効果を検証し、応急緊急対策工としての押え盛土工を実施する際の適切な盛土量や盛土形状について考察した結果を報告する。

検討対象とした事例の多くは風化岩地すべりであり、岩盤地すべり、崩積土地すべりはそれぞれ1事 例 であ る 。す べり 面形 状 は椅 子型 、船 底型 がそれぞれ5事例、円弧型が2事例である。なお本検討において対象とした全ての事例は、押え盛土工により一定の効果が発現されたものである。

2．検討手法地すべり末端部の幅と押え盛土幅とを比較した
近年の地すべり発生時に応急緊急対策として押え盛土工を実施した12事例を対象とし、押え盛土結果を図-1に示す。押え盛土幅は全ての事例において地すべり末端部の幅のおよそ75%以上を確保

工の規模と形状、施工時期、変位速度の推移、すべり面形状、地すべりの型とタイプ、地下水位の変化、斜面安定計算手法と設定条件等を整理するとともに、押え盛土工の進捗による安全率の推移等から押え盛土工の形状と効果、計画・施工時の留意事項等に関する評価を行った。対象とした事例の概要を表-1に示す。なお、地すべりの型分類は渡ら 1) によったほか、地すべりタイプは藤澤ら 2)による分類を用いた。
The shape and effect of loading embankment work forlandslide as emergency measurement

図-1－ 10 －

地すべり末端部の幅と押え盛土幅

土木技術資料 54-3(2012)

する形であり、事例の大半は地すべり末端部の幅をカバーする形で押え盛土工が施工されていた。
図 中 、 地 す べ り 幅 100m に 対 し て 押 え 盛 土 幅 が230mと 突 出 し て 大 き な 事 例 が あ る 。 こ れ は 、地すべり末端部が斜面中腹に出ており、その高さにおいて必要な盛土幅を確保するため、斜面下部から押え盛土幅を広く取って盛り立てる必要があったことが理由である。
3.2 押え盛土量
地すべり土塊の滑動を受ける押え盛土の変形過程を考える時、押え盛土全体が押されるというよ
りはむしろ、押え盛土内部に地すべりのすべり面
図-4末端から繋がる新たなすべり面が形成されるとい

有効押え盛土量比と安全率上昇量った内部破壊が想定される。すなわち、押え盛土以降の検討に用いた。この概念図を図-2に示す。

全体がそのまま地すべり滑動力に抵抗するのでは

なお、盛土内部に形成される新たなすべり面の形なく、地すべり滑動力に対して実質的に抵抗する状は、調査報告書に記載のある場合はこれを用い、有効な土量があるものと考えた。そこで、押え盛記載 のない場 合には跳ね上げ 角度を 45°－φ／ 2

土内部に形成されるすべり面より上部の盛土量を（φ：すべり面の内部摩擦角）とした。

「有効押え盛土量」、また地すべりのすべり面末端

地すべり移動土塊量と有効押え盛土量の関係を部より上部の盛土高さを「盛土有効高さ」として図-3に示す。図中、押え盛土施工後の安全率上昇量 を 4段階 に 分け て示 した 。 移動 土塊 量に 対し て2.5～30%の有効押え盛土量で施工されており、直線近似とした場合の平均は約13%であった。
併せて、押え盛土の施工による安全率上昇量を見るため、地すべり移動土塊量と有効押え盛土量との比（以下、「有効押え盛土量比」という。）と安全率上昇量を整理し図-4に示す。押え盛土を施工中の安全率上昇カーブが直線的なものと仮定す

図-2

有効押え盛土と盛土有効高さの概念図

れば、押え盛土により安全率を5%上昇させるために は 、地 質構 造規 制型 の 1事 例 を除 き 、押 え盛 土
量比を12%程度まで見込むことにより目標を達成できることを示しており、押え盛土材料を調達する際の目安となるものと考えられる。ただし、段階的に施工される押え盛土の量と安全率変化の関係はすべり面形状や押え盛土形状等に左右され、盛土量に比例して安全率が上昇するとは限らない
ことに留意が必要である。
3.3 押え盛土天端幅と高さ
検討対象とした事例の多くは、押え盛土天端幅（地すべり移動方向の幅）は5m程度であった。押
え盛土工の形状を決定する上で重要となる押え盛土の有効高さについて見るため、各施工事例の地すべり最大層厚と押え盛土有効高さとの関係を図

図-3

地すべり移動土塊量と有効押え盛土量-5に示す。限られた事例数ではあるが、対象とし－ 11 －

土木技術資料 54-3(2012)

図-5

図-7

地すべり最大層厚と盛土有効高さた事例の多くは地すべり最大層厚に対して同等から 6分 の 1ま で の 範 囲 で の 盛 土 有 効 高 さ と な る 施工により効果が発現されている。そのため、少なく と も 地 す べ り 最 大 層 厚 の 6分 の 1程 度 の 盛 土 有効高さとなるように計画することがひとつの目安

No.8 地すべりの押え盛土工施工図（縦断図）

斜 面 勾 配 約 40度 の 地 す べ り が 確 認 さ れ た も の である。地すべり変位量と応急緊急対策工施工時期、安全率の変化等を整理し図-6に示す。ここでは応急 緊 急対 策と して 4段 階に わ たり 押え 盛土 工が 実施された。この時の断面形状を図-7に示す。安全率の変化は図-6に示すように第①段階での盛土にとなるものと考えられる。

より2%の上昇、第②段階での盛土により9%上昇
し Fs=0.98と なり 、この段 階で地す べり変位 はほ4．押え盛土工の効果について
表-1に示した各対象事例について、押え盛土工の進捗と地すべり移動速度、安全率の推移等を整理し、地すべりに対して実施した対策工の特徴と効果について検討した。 その一例として、表-1のNo.8地すべりの事例を紹介する。
No.8地すべりは、道路に面した凸状地形を呈する斜面において小規模な崩落が発生し、その後のぼ 沈 静化 した 。し かし 、 3月 中 旬の 積 雪を 伴う 降
水により変位が生じたことを受けて横ボーリング工を施工したが、地下水位の低下が認められなかったことから、第③段階として①と②の側部に盛る 形での施 工により Fs=1.07へ 上 昇、 さらに第 ④段階の盛土を上部斜面の遷急線付近の高さまで実施した。
No.8地 す べ り に お け る 押 え 盛 土 工 の 特 徴 と し調査の結果、斜面上部に馬蹄形の滑落崖が認められるなどし、結果として幅約35m、長さ約30m、て、第④段階の盛土により遷急線付近の高さまで施工したことにより末端崩落を抑制する効果

総 括 図
地
盤
伸縮計

地盤
伸縮計

250

200150

累積
変位量100

Ｓ －１ （ 累積）500られる。ただし、二次30

元斜面安定計算の結果

20100

圧
縮Ｓ －１ （ 日変位）（ ｍｍ）（ ｍｍ）を期待したことが挙げ

40

日変位
量50

引張

盛土施工高さ低下していたことから、

応急横ボーリング工
施工期間（4/5～4/9）

応急押え盛土工施工開始（2/25）と し て 安 全 率 が 約 2%

盛土

盛土形状とすべり面形

5（ ｍ）状の関係によっては安③ ④安全率

① ②
1. 0

安全率あることに留意する必

0. 9（ Ｆｓ ）全率が低下する場合も要があるといえる。ま30

積雪深20（ ｃ ｍ）

10た、盛土施工ヤードである道路は片切片盛で

42降水量

孔内水位

24（ ｍｍ）（ ｍ）

日月年

Ｂ －２－３Ｂ施工されていたことか

16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 244232007

ら、道路の盛土及び土図-6

応急対策工と地すべり変位状況の関係整理例 （No.8 地すべり）－ 12 －

留め擁壁に押え盛土の土木技術資料 54-3(2012)

荷重がかからないように配慮したことも挙げられ

表-2

る。

押え盛土工計画・施工時の留意事項など

押え盛土工による安全率の上昇分以上に地すべり滑動が沈静化した事例がある。これは斜面形状が平面的に凸型を示し、側部の滑動力が相対的に小さく、三次元的に見たときに地すべりの規模に比して盛土の効果が大きく寄与したためと考えられた。このような地形を呈する場合には、地すべり形状を主測線だけでなく、地形を評価し、地表面変位計測を行いながら盛土形状の計画修正を行うことが効果的と考えられる。

このような形で、検討対象とした12事例について押え盛土工の計画・施工上の特徴や効果、押え盛土工の段階施工による安全率の変化について整理・検討を行った。その結果として押え盛土を計

地すべりの移動速度が大きい場合には、応急押え盛土工施工後の計算上の安全率上昇分に比して、地すべり滑動が低下・停止するまでの間に時間差が生ずる場合があることを考慮する必要がある。

画・施工する際の主な留意事項等を整理し表-2に示す。押え盛土工の計画に際し、特に平面的に凸応急緊急的に押え盛土工を実施する必要がある場合に、土留め柵等を暫定的に押え盛土の法留に利用することが有効な場合もある。

型を示すような場合には地すべり側部の滑動力が盛土施工ヤードの道路が片切片盛で施工されている事例において、盛土エリアにかからないように応急盛土が施工されている事例がある。この事例のように道路構造についても十分に考慮の上、応急盛土を計画・施工する必要がある。

相対的に小さい等の理由から、中心測線付近に重点的に盛土を施工することでより効果的な盛土となる可能性があること、そのため地表面変位計測切土が地すべりの誘因となった場合には、切土高を考慮して押え盛土高さを計画・施工することが有効であり、この場合には地表面変位計測を行いながら盛土形状の計画修正を行うことが効果的と考えられる。

を行いながら盛土形状の修正を行うことで効果的な盛土が施工できる可能性があることが挙げられ

本検討に用いた事例は多くはないため、今後発た。また、移動速度が大きな場合には地すべり滑動が低下・停止するまでに時間差が生ずる場合があることを考慮する必要があることなどが挙げら生する地すべり対応事例を用いた検証を行いたいと考えている。また、地すべり発生後の応急緊急対策として用いられる工種は、押え盛土工のほかれた。に地下水排除を目的とする横ボーリング工や、地5．まとめ表水の地下への浸透防止工などが挙げられる。そ応急緊急時の地すべりに対する押え盛土工の効果的な計画・施工のため、12の事例を対象として検討した。有効押え盛土量は地すべり移動土塊量のため、これら他工種による効果との関係等について分析し、より効果的な地すべり応急緊急対策手法について検討することは今後の課題である。
最後になりましたが、検討に際して必要な資料の2.5～30%（平均約13%）であり、盛土量と安全率上昇が比例関係にあると仮定した場合、検討事例の多くは有効押え盛土量比を12%まで見込むこを快く提供下さいました関係機関の皆様に対しまして厚く御礼を申し上げます。とで安全率を5%上昇させたことがわかった。また、押え盛土有効高さは少なくとも地すべり最大層厚の 6分 の 1程 度 を 目 安 と す る こ と が 考 え ら れ る ことを示した。さらに、事例から得られた押え盛土工施工時の留意事項等を示した。

石田孝司*

独立行政法人土木研究所つくば中央研究所土砂管理研究グルー
プ地すべりチーム 主任研究員
Koji ISHIDA

参考文献
1) 渡正亮、酒井淳行：地すべり地の概査と調査の考え方、土木研究所資料第1003号、70p、1975年
2) 藤澤和範、藤平大、石田孝司、徳永博：地すべり応急緊急対策事例の分析、第46回日本地すべり学会研究発表会講演集、pp.31～34、2007年8月

藤澤和範**㈱高速道路総合技術研究所砂防研究担当部長（前 独立行政法人
土木研究所つくば中央研究所土
砂管理研究グループ地すべりチーム 上席研究員）
Kazunori FUJISAWA－ 13 －武士俊也***

独立行政法人土木研究所つくば中央研究所土砂管理研究グルー
プ地すべりチーム 上席研究員
Toshiya TAKESHI