埼玉大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教養学部
２． 経済学部
３． 人文社会科学研究科
４． 教育学部
５． 教育学研究科
６． 理学部
７． 工学部
８． 理工学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1

埼玉大学

埼玉大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

教養学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

経済学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

人文社会科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している教育学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している工学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理工学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

埼玉大学

教育 0-2

埼玉大学 教養学部

教養学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

埼玉大学 教養学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際的に活躍できる人材育成のために、教員数の約 20％に当たる 10 名の外国人教員を配置しており、教員に対する外国語研修制度の充実を図るなど、多文化理解とグローバル教育を促進するための体制を整備している。

○

学生が自身の希望や適性に合った学問領域を学ぶことを可能とするため、１
年次においては様々な分野の基礎を学び、２年次において所属する専修課程や専攻を決定する教育課程を設けている。

○

学修支援の取組として、１年次生を対象とした履修、学修、生活面や進路等について助言及び指導を行うアカデミックアドバイザー制度を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

海外の大学との交流協定締結数は平成 24 年度の 62 件から平成 27 年度は 135件となっている。

○

課題解決能力を高める取組として海外インターンシップの参加を促進しており、平成 26 年度から海外インターンシップ先として一般企業８社及び１機関と受入協定を締結し、16 名の学生を派遣している。

○

英語スキル教育を強化するため、留学希望者を対象とした英語クラスの設
置、TOEFL 及び IELTS に対応するための授業の実施、留学経験のある英語能力の高い学生の授業補助者としての配置、ライティングに特化した授業の実施等の取組を行っている。

以上の状況等及び教養学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

埼玉大学 教養学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

留学による単位修得者は平成 22 年度の４名から平成 27 年度は 30 名となっている。

○

学年別 TOEIC スコア平均点について、平成 24 年度入学者は入学時スコア 512
から３年次終了時スコア 590、平成 25 年度入学者は入学時スコア 527 から２年
次終了時スコア 602、平成 26 年度入学者は入学時スコア 550 から１年次終了時
スコア 593 となっている。

○

平成 27 年度に実施した授業評価調査集計結果において、教育に対する満足度については 89％の学生が肯定的な回答をしている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の就職率は 80.8%から
91.3%の間を推移しており、教育関係又は公務員へ就職する者の割合は 22.2％となっている。

○

第２期中期目標期間において、大学院への進学者数は平均 12.8 名、進学率は平均 6.4％となってる。

以上の状況等及び教養学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

埼玉大学 教養学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度から文部科学省のグローバル人材育成推進事業を実施し、海外の大学との交流協定締結数は平成 24 年度の 62 件から平成 27 年度は 135 件となっている。

○

平成 26 年度に海外インターンシップ先として一般企業８社及び１機関と受入協定を締結し 16 名を派遣している。

○

英語教育に関して、留学経験等があり英語能力の高い学生を補助者として配置し指導体制を強化するとともに、留学による単位修得を促進することを目的としてライティングに特化した授業等を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

留学による単位修得者は平成 22 年度の４名から平成 27 年度は 30 名、留学先での学生一人当たり平均修得単位数は平成 22 年度の 19.5 単位から平成 27 年度
は 23.1 単位となっている。

○

学年別 TOEIC スコア平均点について、平成 24 年度入学者は入学時スコア 512
から３年次終了時スコア 590、平成 25 年度入学者は入学時スコア 527 から２年
次終了時スコア 602、平成 26 年度入学者は入学時スコア 550 から１年次終了時
スコア 593 となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

埼玉大学 経済学部

経済学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

埼玉大学 経済学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

英語講義を充実させるために外国人教員を採用しているほか、新規採用については原則として英語での授業が可能であることを原則とした国際公募を実施
している。

○

国際的に活躍できる人材を育成するため、長期留学を要件とするグローバ
ル・タレント・プログラム（GTP）を平成 26 年度に開設し、プログラムに合致する学生を選抜するための国際枠を前期日程入試に設けている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

体系的なカリキュラム編成として、昼間コースの学生は、学部共通の必修科目である初年次科目を履修した上で、メジャーごとに設定されている 10 単位の必修科目を学び、その後、さらに専門性の高い選択必修科目、演習を履修する
カリキュラムとなっている。

○

GTP 参加者の留学準備として、海外語学研修、英語による尐人数教育、英語のセミナーを実施しており、留学後に、英語論文執筆を課している。

○

平成 27 年度にパリ第７大学（フランス）とダブルディグリー協定を締結し、平成 28 年度から学部レベルで実施するためのプログラムを作成している。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

昼間コースの標準修業年限内の卒業率について、第２期中期目標期間（平成22 年度から平成 27 年度）は平均 82.0％となっており、平成 27 年度の単位修得
率は平均 80.8％となっている。

○

夜間主コースの標準修業年限内の卒業率について、第２期中期目標期間は平教育 2-2

埼玉大学 経済学部

均 62.0％となっており、平成 27 年度の単位修得率は平均 78.4％となっている。
また、夜間主コースの Grade Point Average（GPA）の平均は 2.28 であり、昼間コースの平均 2.22 とほぼ同程度となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

昼間コースの第２期中期目標期間における就職率は平均 89.5％となっている。特に、公務員として就職した者の割合は、国家公務員・地方公務員合わせて平均 20.1％となっている。

○

平成 27 年度に実施した就職先アンケートでは、経済学部教育の充実度について、卒業生の就職先関係者の 72％から肯定的な回答を得ている。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

埼玉大学 経済学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

昼間コースでは、現代社会において重要性が高まっているデータ検索・収集、統計的データ処理能力及び情報リテラシーを身に付けるため、「情報基礎」、「数理統計基礎」、「アカデミック・スキルズ」を初年次必修科目として配置している。

○

グローバル・タレント・プログラム（GTP）では、海外語学研修、英語による
尐人数教育、英語のセミナーを実施している。留学後は、英語論文執筆を課している。

○

英語講義を充実させるために外国人教員を採用しているほか、新規採用については原則として英語での授業が可能であることを原則としている。

○

平成 27 年度にパリ第７大学（フランス）とダブルディグリー協定を締結し、平成 28 年度から学部レベルで実施するためのプログラムを作成している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

昼間コースの第２期中期目標期間における就職率は平均 89.5％となっている。特に、公務員として就職した者の割合は、国家公務員・地方公務員合わせて平均 20.1％となっている。

○

GTP 参加者の第１期生 11 名は、平成 27 年度後期から長期留学している。

○

平成 27 年度に実施した就職先アンケートでは、経済学部教育の充実度について、卒業生の就職先関係者の 72％から肯定的な回答を得ている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

埼玉大学 人文社会科学研究科

人文社会科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

埼玉大学 人文社会科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に文化科学研究科と経済科学研究科を再編して３専攻からなる人
文社会科学研究科へ改組し、人文系と社会科学系の融合した専門的知識を教育する国際日本アジア専攻を設置している。

○

国際日本アジア専攻では、研究領域を横断した教育組織の編成により、英語のみで修了可能なプログラムを提供している。平成 27 年度は 117 科目中 39 科目を英語プログラム用の科目として開講し、日本・アジア研究を志望する留学生を受け入れている。

○

人文学と社会科学の双方を一体的に理解することができるよう、文化環境専
攻では人文学だけではなく社会科学、経済経営専攻では社会科学だけではなく人文学も学べる教育課程を編成している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際日本アジア専攻と文化環境専攻では、「アジア文化研究プログラム」、「日本語教育プログラム」、「地域協力教育プログラム」、「文化資源教育プ
ログラム」、「文化財保全教育プログラム」を設置し、養成する人材像に応じた教育プログラムを実施している。

以上の状況等及び人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定し
た。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、改組前の文化科学研究科では平均 1.8 名、改組前の経済科学研究科では平均 10.7 名が博士の学位を取得している。

教育 3-2

埼玉大学 人文社会科学研究科○

平成 26 年度に実施している学業の成果の達成度や満足度に関する学生アンケート結果では、授業の満足度の項目について肯定的な回答をした学生の割合
は、文化科学研究科では、平成 26 年度前期 97.8％、後期 100％となっており、
経済科学研究科では、平成 26 年度前期 96.9％、後期 100％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

文化科学研究科の就職率について、第２期中期目標期間の平均は修士課程
66.9％、博士後期課程 40.0％となっている。また、就職先業種の中で教育・学習
支援関係及び公務員関係へ就職した者の割合は、修士課程・博士後期課程あわ
せて 37.6％となっている。

○

経済科学研究科の就職率について、第２期中期目標期間の平均は博士前期課
程 88.1％、博士後期課程 95.9％となっている。

以上の状況等及び人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

埼玉大学 人文社会科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に文化科学研究科と経済科学研究科を統合して、３専攻からなる
人文社会科学研究科へ改組し、文化科学研究科と経済科学研究科に分散していた教育研究資源を集中することで、日本及びアジアに焦点を当てた国際日本アジア専攻を設置している。

○

国際日本アジア専攻では英語のみで修了可能なプログラムを実施しており、
平成 27 年度は 117 科目中 39 科目を英語プログラム用の科目として開講し、日本・アジア研究を志望する留学生を受け入れている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

文化科学研究科の就職率について、第２期中期目標期間の平均は修士課程
66.9％、博士後期課程 40.0％となっている。また、就職先業種の中で教育・学習
支援関係及び公務員関係へ就職した者の割合は、修士課程・博士後期課程あわ
せて 37.6％となっている。

○

経済科学研究科の就職率について、第２期中期目標期間の平均は博士前期課
程 88.1％、博士後期課程 95.9％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

埼玉大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

埼玉大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度から教員養成の機能強化を目指して、50 名の入学定員削減とともに、より目的意識の明確な学生を確保するため、学校教育教員養成課程を小学校コース、中学校コース、乳幼児教育コース、特別支援教育コースの４コースに再編するなど教員の質向上のための機能強化を念頭に置いた改革に取り組んでいる。

○

平成 28 年度から学力に限らない多様な資質や能力を評価し、それらを有した学生を確保する観点から、一般入試後期日程を廃止し、すべての分野で推薦入試を実施するための体制を整えている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度のコース改編にともない、教員としての資質の基礎となる人間性の向上を目的とした「人間形成総合科目」、教育に関わる諸問題の理解を深め、各教科の指導力を高めることなどを目的とした「教職キャリア科目」や教員採用試験に対応した「キャリア形成科目」を開設している。

○

学生が主体的な学習や討論を行う場として、「Edu-spo」や「スタディラウン
ジ」等の自由に学習ができるスペースを設置している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の単位修得率は平均
94.0％、教員免許状取得率は 100％となっている。

○

第２期中期目標期間における学生による授業評価アンケート結果では、「授業に対する満足度」（５点満点）は平均 4.5 点となっている。

教育 4-2

埼玉大学 教育学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率は平均 88.9％となっている。また、平成 27 年度の教員就職率は 43.0％となっている。

○

平成 22 年度の卒業生のうち埼玉県やさいたま市に採用された教員について、採用先の学校長を対象に平成 27 年度に実施したアンケートの結果では、「教職に対する情熱」、「学習指導」、「生徒指導」等のすべての質問項目（４点満点）を平均した点数は 3.3 点となっている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

埼玉大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

埼玉県やさいたま市の教育委員会等の地域の教育関係者の意見を聴取し、具体的な改革へとつなげていくことに努めており、平成 27 年度に定員数の削減、多様な資質や能力を備えた学生を獲得するための入学者選抜試験改革、実務家
教員の増員等を実施している。

○

学生が主体的な学習や討論を行う場として、「Edu-spo」や「スタディラウン
ジ」等の自由に学習ができるスペースを整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生による授業評価アンケート結果では、「授業に対する満足度」（５点満点）は平均 4.5 点となっている。また、平成 27 年度に卒業生の採用先の学校長を対象に実施したアンケートの結果では、「教職に対する情熱」、「学習指導」、「生徒指導」等のすべての質問項目（４点満点）を平均した点数は 3.3 点となっている。

○

第２期中期目標期間の就職率は平均 88.9％となっている。また、平成 27 年度
卒業生の教員採用率は 43.0％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

埼玉大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

埼玉大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

入学者選抜試験として外国人留学生特別選抜や一般選抜を実施するとともに、国費外国人留学生を受け入れている。また、入学者選抜試験では専攻の特性に応じて実技検査や面接試験、小論文等を課している。

○

平成 28 年度の教職大学院開設に向けて、平成 25 年度と平成 26 年度に実務家
教員を新たに２名採用するなど教育の体制を整えている。また、教員の教育力向上のために、授業評価のフィードバックをはじめとする教育改善の体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育実践総合センターや実務家教員の支援を得て、授業実践力、学級経営
力、校務分掌等の総合的な実践的能力の育成を行っている。

○

共通科目に「学校教育総論」、専修に関する科目に各教科教育学の特論を設置するなど、研究能力を教育現場に還元できる人材育成のための取組を行っている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の単位修得率は毎年度97％以上となっている。また、第２期中期目標期間に修了生一人当たり平均 2.4
件の教員免許状を取得している。

○

第２期中期目標期間の各年度に実施した学生を対象とした授業評価アンケー
ト結果（５点満点）では、「授業に対する満足度」は、平成 22 年度の平均 4.5
点から平成 27 年度の平均 4.8 点となっている。

教育 5-2

埼玉大学 教育学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の卒業生のうち就職者の割合は平均 77.3％、進学率は平均 6.4％となっている。また、就職希望者の就職率は平均 90.3％となっている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

埼玉大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 28 年度の教職大学院の開設に向けて、平成 25 年度と平成 26 年度に実務家教員を新たに２名採用するなど教育の体制を整え、教員の教育力向上のために授業評価のフィードバックをはじめとする教育改善の体制を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に修了生一人当たり平均 2.4 件の教員免許状を取得している。

○

第２期中期目標期間の単位修得率は毎年度 97％以上となっており、平成 27 年
度は 98.3％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

埼玉大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

埼玉大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）活動として、原則全員参加による、教員相互の授業参観を各セメスター（４週間）で行っている。

○

平成 23 年度から文部科学省理数学生育成支援事業「ハイグレード理数教育プ
ログラム（HiSEP）」を実施し、特別セミナー、先端実験、ディベート、プレゼ
ンテーション及び海外短期研修等の教育の機会を提供している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

１年次及び２年次に履修する理学部専門基礎科目、２年次から４年次に履修する各学科専門科目等を体系的に編成している。また、カリキュラム・マッ
プ、コースツリー及び履修モデルを作成し、科目のナンバリングを導入している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

標準修業年限内の卒業率は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均 74.4％から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の平均 81.6％となっている。

○

第２期中期目標期間の学生の受賞数は、39 件となっており、そのうち１件は国際学術会議での受賞となっている。

教育 6-2

埼玉大学 理学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度に実施した、企業の人事担当者へのアンケートにおいて、「貴社のニーズ、期待に応えているか」の設問に対し、論理的思考力や分析力等の面について、就職先等関係者の 90.7％は肯定的な回答をしている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

埼玉大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

工学部と共同で実施している「世界環流型実践教育プログラム」において、
平成 22 年度から平成 25 年度の間に、18 ヶ国 23 機関へ 100 名を派遣し、66 名を受け入れている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

標準修業年限内に卒業した学生は、第１期中期目標期間の平均 74.4％から第２期中期目標期間の平均 81.6％へ上昇している。

○

平成 25 年度に実施した、就職先等の関係者へのアンケートにおいて、「貴社のニーズ、期待に応えているか」の設問に対し、就職先等関係者の 90.7％は肯定的な回答をしている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

埼玉大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

埼玉大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

理工系分野の教養を学生に身に付けさせることを目的として、平成 27 年度に理学部及び理工学研究科との共同で、１年次当初から２年次前期に理工系に関する基礎的知識を習得させる「理工系基礎教育プログラム」を設計している。

○

教員の教育力や職員の専門性向上のため、定期的にファカルティ・ディベロップメント（FD）やシンポジウムを開催しているほか、授業の準備から成績提出までの流れなど掲載した『教員用授業ハンドブック』を全教員に配付し、これに基づき授業を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

体系的な教育課程を編成しており、カリキュラムマップ、コースツリー、ナンバリング等を設定し、学生に周知している。また、座学形式の講義のほか、実験、実習、演習、卒業研究等、教育方法の組合せによって、養成しようとする人材像に即した教育を実施している。

○

産業界からのニーズに対応した人材養成のため、授業科目として「インターンシップ」を３年次及び４年次に開講しており、第２期中期目標期間（平成 22
年度から平成 27 年度）における受講者数は、33 名から 62 名の間を推移している。

○

国際通用性のある教育として、英語スキル教育において、在学時の TOEIC ス
コアにより英語のレベル分けとクラス指定を行っているほか、理学部と共同で
平成 22 年度から平成 25 年度に「世界環流型実践教育プログラム」を実施しており、４年間で延べ 18 か国、23 の海外の教育研究機関に学生を合計 100 名派遣
し、合計 66 名を受け入れている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

埼玉大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は 76.9％、退学・除籍率は 1.8％、留年率は 7.6％となっている。

○

第２期中期目標期間の各年度に実施した学生による授業評価アンケートでは、「総合的に判断して満足できるものであったか」（５点満点）の設問は、
平成 23 年度以降４点以上となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は 87.9％から 98.1％の間を推移しており、主な就職先は、国家・地方公務員、情報通信業、建設業となっている。

○

第２期中期目標期間における進学率は、51.9％から 59.2％の間を推移している。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3

埼玉大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

６年間一貫教育プログラムとして、平成 27 年度に理学部及び理工学研究科と共同で「理工系基礎教育プログラム」を設計しており、数学、物理、化学、生物等の基礎知識を学生に広く修得させている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における就職率は 91.8％となっており、主な就職先は、
国家・地方公務員、情報通信業、建設業となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

埼玉大学 理工学研究科

理工学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

埼玉大学 理工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

海外協定校における研究体験型の特別教育プログラムである「Lab-to-Lab プログラム」を平成 26 年度から実施し、グローバル教育を実施している。このプロ
グラムにより、平成 27 年度までに 33 名の学生を海外の大学・研究機関へ派遣
し、26 名の留学生を受け入れている。また、海外派遣を「特別研修」として単位認定する制度を設けており、平成 27 年度に５名の単位を認定している。

○

混合給与により実務家教員２名を雇用し、企業等での実務に関する体験型演習による統合力、企画力及び統率力の涵養を目指す「課題解決型実践演習」を開講している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域産業からの要請にこたえる「グローバルナノファブリケーション特別プ
ログラム」を平成 20 年度から平成 26 年度に実施するとともに、平成 27 年度にはこれを発展させた「グローバル創造特別教育プログラム」を開始し、企業におけるインターンシップ等を実施している。

○

台湾交通大学（台湾）と博士前期課程のダブルディグリー協定を締結し、平成 27 年度に１名が修了している。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

埼玉大学 理工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内の修了率は平均 89.0％、標準修業年限の 1.5 倍の３年以内の修了率は平均 91.9％となっている。博士後期課程では、標準修業年限内の修了率は平均 52.8％、標準修業年限の 1.5 倍以内の修了率は平均 71.1％となっている。

○

第２期中期目標期間の学生の研究発表による受賞の合計は、博士前期課程で77 件、博士後期課程で 37 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生の進学率は 6.3％、就職率は96.1％となっている。また、博士後期課程修了生の就職率は 82.9％となっている。

○

平成 25 年度に実施している就職先企業を対象としたアンケート結果では、「貴社のニーズ、期待に応えているか」との設問に対して、肯定的な回答は92％となっている。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3

埼玉大学 理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

新たに混合給与による実務家教員を雇用しており、平成 27 年 10 月現在２名が在籍している。実務家教員は「課題解決型実践演習」を開講し、企業等での実務に関する体験型演習により統合力、企画力及び統率力の涵養を目指す教育を実施している。

○

平成 26 年度から「Lab-to-Lab プログラム」によるグローバル教育を実施して
おり、平成 27 年度までに 33 名の学生を海外の大学・研究機関へ派遣し、26 名の留学生を受け入れている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生の研究発表による受賞は、博士前期課程では合計 77 件、博士後期課程では合計 37 件となっている。

○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生の進学率は 6.3％、就職率は96.1％となっている。また、博士後期課程修了生の就職率は 82.9％となっている。

○

平成 25 年度に実施した就職先企業を対象としたアンケート結果では、修了生の能力について約９割は肯定的に回答している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4