西海区水産研究所主要研究成果集
第 １ ６ 号
（平成23年度）

平成24年3月
独立行政法人

水産総合研究センター

西 海

水

区

産

研

究 所

はしがき

独立行政法人水産総合研究センター西海区水産研究所は水産資源の適切な管理と利用及び水産業の健全な発展に向け、東シナ海、有明海及び沖縄海域等において水産資源、生物生態、水産増養殖及び海洋環境等に関する様々な調査研究を行い、その成果を学術論文や報告書あるいは水産総合研究センターの広報誌等で紹介しています。
これらの報告及び広報とは別に、当該年度における各研究部の最新あるいは代表的な研究成果、
研究トピックスを「西海区水産研究所主要研究成果集」として取りまとめ、平成１０年度から発刊しています。この成果集は、平成１６年度(第９号)からは最新の研究成果と西海ブロック水産業関係試験
研究推進会議に提出された研究成果を、また平成１８年度からは、調査研究活動の見える化、調査
研究成果の早期普及をより進める観点から、当該年度に実施しているほぼすべての研究課題を掲載しております。平成２３年度は４０の研究課題について取りまとめました。
今後とも、より解りやすく、より見やすく、より親しみやすくを目指して改善していく所存です。この成果集が水産関係者はじめ、多くの方々に読まれ、少しでも皆様のお役に立つこと、併せて当所の研究活動への理解が深まること、を願っております。

平成２４年３月

西海区水産研究所

所長 馬場 徳寿目 次
１．長江起源水による東シナ海生態系の変調把捉に関する研究特任部長、資源海洋部 資源生態・環境グループ、有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グ
ループ、国立環境研究所、立正大学、名古屋大学
２．九州南西～西海域における海洋構造が、水産資源に与える影響の把握
資源海洋部 資源生態・環境グループ
３．東シナ海における小型浮魚類を対象とした複数魚種の総合的管理方策の検討
資源海洋部 資源管理グループ
４．マイワシの耳石アーカイブを用いた｢成長速度に依存した加入量決定仮説｣の検証
資源海洋部 資源生態・環境グループ
５．大型クラゲ国際共同調査（東シナ海域調査）
資源海洋部 資源生態・環境グループ、有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ、資源生産部 藻類グループ、特任部長室
６．大型クラゲ国際共同調査＜中国水域調査＞・＜中国沿岸域調査＞
資源海洋部 資源生態・環境グループ、特任部長、中国水産科学院 東海水産研究所、本部、
中央水産研究所、遼寧省海洋水産科学研究院
７．東シナ海域の低次生態系モニタリングと影響評価
資源海洋部 資源生態・環境グループ、有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ、資源生産部 藻類グループ
８．暖流系アワビにおける海水温の変動と餌料環境の変化が成長･成熟に及ぼす影響の解明
資源生産部 魚介類グループ、増養殖研究所
９．ハダムシ抵抗性を有するブリ家系の作出技術の開発
資源生産部 魚介類グループ、増養殖研究所
10．食害深刻海域における実態調査
資源生産部 藻類グループ、資源生産部 魚介類グループ
11．クエ系群構造と資源動向の把握
資源生産部 魚介類グループ、中央水産研究所、佐賀県玄海水産振興センター、熊本県水産研究センター
12．高付加価値アマノリ類養殖種苗の作出技術の開発
資源生産部 藻類グループ
13．温暖化に適応した養殖品種の開発
資源生産部 藻類グループ、中央水産研究所、三重大学
14．九州西岸域で四季藻場と春藻場の形成を規定する要因の解明に向けた海洋学的研究
資源生産部 藻類グループ、資源生産部 魚介類グループ、佐賀県玄海水産振興センター
長崎県総合水産試験場

15．植食動物の行動･生態の解明と採食圧軽減策の検討
資源生産部 藻類グループ、資源生産部 魚介類グループ
16．垂下式養殖技術の開発（たいらぎ）
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ
17．種苗放流が遺伝的多様性に与えるリスクに評価と提言技術の開発
有明海・八代海漁場環境研究センター長
18．有明海における根口クラゲ類の発生特性の解明に基づく大型クラゲの発生予測
有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ
19．シャトネラ属有害プランクトンの魚介類への影響、毒性発現機構の解明
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ、長崎大学
20．有明海奥部における物質循環過程の解明と二枚貝類による漁場環境修復効果の評価
有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ、佐賀大学
21．有明海の二枚貝資源回復と母貝団地構築のための幼生ネットワーク解明
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ
22．シャトネラ属有害プランクトンの漁業被害軽減に関する研究
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ、長崎県総合水産試験場、
鹿児島県水産技術開発センター、熊本県水産研究センター、九州大学、（株）片山化学工業研究所
23．なぜクロマグロ仔魚の成長はばらつくのか？魚食性への着目
まぐろ増養殖研究センター 種苗量産グループ
24．クロマグロの安定採卵技術の開発
まぐろ増養殖研究センター 成熟制御グループ、まぐろ増養殖研究センター 種苗量産グループ、増養殖研究所
25．サンゴ礁域の育成場機能の解明
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ、亜熱帯研究センター 生産技術グループ
26．新規養殖種による新たな生産システムの開発(亜熱帯重要魚種の養殖技術の開発(スジアラ、メガネモチノウオ)
亜熱帯研究センター 生産技術グループ
27．サンゴ礁域沿岸漁業資源の資源･生態特性の解明
亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ

28．八重山周辺海域におけるブダイ類の分布特性と漁場環境
亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ
29．クロマグロ仔魚の餌密度調節飼育による成長－生残関係の検討
亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ、まぐろ増養殖研究センター 種苗量産グループ
北海道大学
30．サンゴ礁域における沿岸海洋環境と低次生産の把握
亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ、亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ
31．漁場環境生物多様性指標等開発事業（環境調査・生物採集調査)
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ、北海道区水産研究所、日本海区水産研究所、増養殖研究所、瀬戸内海区水産研究所
32．熱帯性藻場生態系における低次生産構造の概要把握
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ、筑波大学、東京大学
33．雌性先熟魚類の繁殖生態に基づいた効果的な漁業管理方策の検討
亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ、亜熱帯研究センター 生産技術グループ
34．サンゴ礁の褐虫藻サイクルに関する研究
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ、広島大学
35．サンゴからの褐虫藻放出パターンに関する研究
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ
36．厳しい環境条件下におけるサンゴ増殖技術開発実証委託事業
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ
37．メガネモチノウオの餌料種の違いによる成長および成熟促進への影響
亜熱帯研究センター 生産技術グループ
38．タイマイ養殖に関する基礎調査
亜熱帯研究センター 生産技術グループ
39．タイマイ養殖に関する養殖事業実用化事業
亜熱帯研究センター 生産技術グループ
40．東シナ海における以西底曳網漁業の操業の効率化
業務推進部 標本管理室
41．東シナ海に卓越する小型かいあし類の生理生態学的研究－呼吸速度の測定
資源海洋部 資源生態・環境グループ、特任部長

課 題 名 ： 長江起源水による東シナ海生態系の変調把捉に関する研究
特任部長 秋山秀樹
資源海洋部 資源生態・環境グループ 長谷川 徹、西内 耕
担当者名
有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 清本容子、岡村和麿、岡 慎一郎
共同研究機関：国立環境研究所、立正大学、名古屋大学［目 的］
東シナ海陸棚域の過去10年程度の既往観測データの解析と海洋調査、および長江起源水影響水域における現場実験によって、中国沿岸環境の劣化が陸棚域生態系へ及ぼす影響について、そのメカニズム（物質輸送機構）を明らかにし、沿岸～陸棚環境の連続性の評価を行う。
［成果の概要］1) 本年は、平成22年度に引き続き、東シナ海流動生態系モデルの検証データの整理及び陸棚域における赤潮発生機構を明らかにするため航海調査による栄養塩循環過程の把握及び既往観測データによる陸棚域環境変遷の解析を実施した。
2) 長江河口域で近年赤潮の鍵種となっている渦鞭毛藻のProrocentrum dentatum が、大陸棚域でも4月～7月
を中心に出現した（図1）。特に長江希釈水の影響が増大する6月の東シナ海大陸棚域では、局所的な高密度出現が複数回観測された。本種は塩分躍層近傍に分布極大を持ち、日周鉛直移動により光合成と栄養塩獲得を両立させることで、大陸棚域でも個体群を維持・優占化していると推察された(図2)。
3) 近年の北部大陸棚域表層では、低塩分水張り出し中の溶存態無機リンはほぼ枯渇しており、珪藻では増殖制限因子になり得るレベルに達していた。三峡ダムが懸濁粒子やリンの巨大なトラップとなっていることが推察され、海域生態系のリン律速傾向との関連が懸念される。

図1 2004～2010年の東シナ海各航
海におけるP. dentatum の最大出現密度の推移．

図2 2004～2010年の6月航海におけるP. dentatumの出現状況と2010年6月の鉛直分布．
［成果の活用］
東シナ海、黄海、日本海等の北西太平洋域における流域圏-沿岸域統合環境管理 (ICARM：Integrate
Coastal Area and River Basin Management) において、汚濁負荷動態の変化が陸棚域環境に及ぼす影響の評価を行うことで効果的なICARMの提案に貢献する。

1

課 題 名 ： 九州南西～西海域における海洋構造が、水産資源に与える影響の把握

担当者名

資源海洋部 資源生態・環境グループ 塚本洋一、山田東也、長谷川徹、佐々千由紀、西内 耕
豊川雅哉、高橋素光、酒井 猛［目 的］九州南西～西方海域は東シナ海大陸棚および黒潮流域の影響を強く受け、我が国周辺海域へ加入する水産資源等の変動を予測する上で重要な海域である。本研究では海洋物理・化学環境から一次生産（植物プランク
トン）、二次生産（動物プランクトン）、三次生産（魚類）に至る生物生産過程の季節変動や年変動を把握することにより、水産上重要魚種の加入量を決定づける時期や条件を特定し、加入量変動要因の解明に取り組む。
［成果の概要］（１）2001～2010年、2～6月のFRA-JCOPE再解析値(東シナ海)を用いて、東シナ海の5つの海域（図１）の水温の日別平均値を算出した結果、平均水温の変化は期間を通してA(大陸棚北部)海域の水温が最も低く、C(黒潮流域)海域が最も高かった（図2）。
（２）B(大陸棚南部)、D(対馬暖流域)、E(台湾東北部)海域は、概して南寄りの海域の水温が高かったが、D海域
よりB海域の方が低い場合も見られた。
（３）海域間の水温の変化の相関関係は、隣り合った水温の相関関係では、B海域、D海域とも、おおむねC海域
よりA海域と相関が高かったが、B海域では年によりA海域よりもC海域との相関が高かった（表1）。
（４）東シナ海の2～6月の昇温期の変動傾向を海域を区切って検討した結果、その傾向及び関係は海域ごとに異なっており、水産上重要魚種の加入量を検討するパラメータの抽出にあたっては、海域を区切って検討する
必要性が確かめられた。

図２．海域区分別水温変化

表１ 海域間の平均水温の相関係数
相関係数(r^2)
A-B
B-C
A-D
C-D
2001
0.99430.96430.98080.9732
2002
0.96840.97840.98980.91602003
0.97930.92580.98570.88992004
0.9756
0.94630.99070.86462005
0.97040.92650.97970.78492006
0.96930.91340.98720.8866
2007
0.97970.9594
0.97180.91762008
0.9411
0.94800.97850.9163
2009
0.98490.89470.98720.83042010
0.96740.94990.98680.8585

図１．海域区分［成果の活用］
黒潮・大陸・沿岸系水の影響を受ける九州南西～西方海域における海洋物理過程と高次生産過程をつなぐ
化学・生物過程を把握することにより、当海域へ加入する主要資源の変動要因解明に資する定性的な条件が提供できる。

2

課 題 名 ： 東シナ海における小型浮魚類を対象とした複数魚種の総合的管理方策の検討

担当者名

資源海洋部 資源管理グループ 大下誠二、依田真里、黒田啓行
田中寛繁、由上龍嗣、安田十也［目 的］東シナ海において小型浮魚類はまき網漁業他で漁獲され、社会経済的に見て極めて重要な漁業資源である。一般に小型浮魚類は寿命が短く、加入変動が大きいとされるためその資源管理は困難である上に、東シナ
海では外国(中国・韓国等)の漁獲量の不確実性などがあり、資源管理がさらに困難なものとなっている。本課
題では、現在の標準的な資源評価手法であるVPA法以外の資源評価手法に関する検討を行い、東シナ海の小型浮魚類に適した資源評価手法を開発する。その上で、その成果をもとに特定の資源を対象としたオペレー
ティングモデルを構築し、頑健な資源管理ができるような方策を検討する。さらに、資源変動にともなう生物・生態学的な変化のモニタリングを継続するとともに、価格など社会経済学的な観点を資源評価・管理に取り込むことができるような方策を検討する。
［成果の概要］
まき網漁業で主に漁獲を行なっている小型浮魚類の生物特性について継続して研究を推進した。また、まき網漁業はマアジ・マサバなどの小型浮魚類の他に様々な魚種を対象に漁獲しており、これらの魚種について本
研究課題において生物学的・生態学的な知見の収集や解析を行ない、一部は論文として発表を行うことができた。社会経済学的観点からの資源管理のために、マサバを対象として第II期から継続して価格形成の機構について解析を進めており、その成果の一部を報告することができた。資源評価モデルについて、小型浮魚類の資源評価は現状ではコホート解析が主体であるが、今年度はStock Synthesisに関する勉強会を開催し、マアジのデータを用いて解析を試みた。また、コホート解析において最近年の資源量を補正するチューニングに使われるCPUEなどの標準化を一般化線形モデルなどを用いて解析を試みた。さらに、計量魚群探知機による小型浮魚類を含む多数種の現存量に関する論文を取りまとめた。以上の解析などを今後継続して行うことで、資源評価の推定精度の向上が見込まれる。

図１ 計量魚群探知機で推定された魚種別の現存量指標値（上）とその比率（下）図２ 国内のマサバの単価を形成する要因についての検討結果［成果の概要］
初年度には、これまでの取り組みを継続させつつ、新たに取り組むべき内容の情報収集や整理を行った。また、一部にはこれまでの成果を取りまとめて学会誌等に報告をすることができた。東シナ海には多くの種の小型浮魚類が分布しており、総合的な管理方策の構築に向けて前進することができた。

3

マイワシの耳石アーカイブを用いた「成長速度に依存した加入量決定仮説」の検証
カイブを用いた「成長速度に依存した加入量決定仮説」の検証
課 題 名 ： マイワシの耳石ア
担当者名 資源海洋部 資源生態・環境グループ 高橋素光
［目 的］
海産魚類の資源量は、数十年周期で起こる気象 海象変動に伴う生態系変化に応答して変動すると認識され海産魚類の資源量は、数十年周期で起こる気象・海象変動に伴う生態系変化に応答して変動すると認識されつつあるが、資源量変動の生態的過程は未解明である。それは、数十年周期の変動解析に用いることができるデ タが漁獲量に限られ、物理 生物環境デ タと対応させることが可能な資源生物学的デ タが欠けているデータが漁獲量に限られ、物理・生物環境データと対応させることが可能な資源生物学的データが欠けていたためである。本研究では、個体毎に生態履歴が日単位で記録されている耳石情報を鍵とし、1980年代以来保存されてきたカリフォルニア海流域のマイワシの歴史的耳石アーカイブを解析することによって 生物特性の長存されてきたカリフォルニア海流域のマイワシの歴史的耳石アーカイブを解析することによって、生物特性の長期データを構築し 環境データ時系列とともに解析することで カリフォルニアマイワシの資源量変動機構を浮き期データを構築し、環境データ時系列とともに解析することで、カリフォルニアマイワシの資源量変動機構を浮き彫りにする。
彫りにする［成果の概要］1980〜2000年代の南カリフォルニア湾において採取・保存されてきたカリフォルニアマイワシ稚魚の耳石日輪
年代
代 南カリ
湾にお
採取 保存され きたカリ
イ シ稚魚 耳石日輪を計測し、既報の新規加入量や水温および動物プランクトン密度などの環境条件との対応関係を検討した。カ
報 新規
び 物プ
密度 ど
境条
検
リフォル アマイワシは、主に春に産卵し、1年で標準体長約16cmにまで成長することが報告されている。そこ
リフォルニアマイワシは、主に春に産卵し、1年で標準体長約16cmにまで成長することが報告されている。そこ
で、本研究では、1 6月に採集された16cm以下の耳石日輪をふ化後150日程度まで計測した。１．カリフォルニ
で、本研究では、1〜6月に採集された16cm以下の耳石日輪をふ化後150日程度まで計測した。１．カリフォルニ
アマイワシ稚魚の耳石日輪間隔は、ふ化後徐々に増加し、60〜90日齢（標準体長35〜60mm：稚魚前期）に最大に達し その後減少する傾向にあった（図１）。２ 稚魚前期における耳石日輪間隔の経年変化は 当歳魚の大に達し、その後減少する傾向にあった（図１）。２．稚魚前期における耳石日輪間隔の経年変化は、当歳魚の加入尾数と正の相関関係にあった（図2a） 耳石日輪間隔は 成長速度と正の相関関係にあることがイワシ類
加入尾数と正の相関関係にあった（図2a）。耳石日輪間隔は、成長速度と正の相関関係にあることがイワシ類
仔稚魚の飼育実験で知られていることから 日輪間隔が最大に達する稚魚前期における成長速度が速い年級
仔稚魚の飼育実験で知られていることから、日輪間隔が最大に達する稚魚前期における成長速度が速い年級ほど加入量が多いことがわかった ３ 稚魚前期における耳石日輪間隔の経年変化は スクリップス海洋研究ほど加入量が多いことがわかった。３．稚魚前期における耳石日輪間隔の経年変化は、スクリップス海洋研究所桟橋の8月における平均表面水温と正の相関関係にあ たが 南カリフォルニア湾における春季の動物プラ所桟橋の8月における平均表面水温と正の相関関係にあったが、南カリフォルニア湾における春季の動物プラ
ンクトン密度とは負の相関関係にあ た（図2b c）。また表面水温と動物プランクトン密度との間に有意な相関
ンクトン密度とは負の相関関係にあった（図2b,） また表面水温と動物プランクトン密度との間に有意な相関関係は見られなか
関係は見られなかった。４．
関係
見た。
既報の文献に基づいて、カリフォルニアマイワシ資源の変動要因について考察し既報 文献に基づ
献
、カリ
リ
イ シ資源
資源 変動要因に変動要考察し考察た。 れまでに、カリフォル アマイワシの資源量は、1990年代における表面水温の上昇に伴い増加した とがた。これまでに、カリフォルニアマイワシの資源量は、1990年代における表面水温の上昇に伴い増加したことが報告されている。本研究で得られた結果は、水温の上昇が稚魚前期における成長を促進した結果、生残率が増加して加入量が増加し資源が増大したことを示唆している。しかしながら、成長速度と春季動物プランクトン量の年変動が負の相関関係にあるなど、成長速度の年変動だけではなく季節変化について、今後詳細な検討が必要である 予備的に実施したオレゴン・ワシントン沖におけるマイワシ仔稚魚の成長速度の季節変化は 水温必要である。予備的に実施したオレゴン・ワシントン沖におけるマイワシ仔稚魚の成長速度の季節変化は、水温や湧昇強度とは負の関係にあったがや湧昇強度とは負の関係にあったが、暖水性の動物プランクトン密度との間には正の相関関係があることが明
暖水性の動物プランクトン密度との間には正の相関関係があることが明らかになったらかになった。

図１．カリフォルニアマイワシ稚魚の日齢と平均
耳石日輪間隔の関係。凡例の括弧内の数字は、各年級の解析個体数を示す
各年級の解析個体数を示す。

図２．1986 2006年におけるカリフォルニアマイワシ
図２．1986〜2006年におけるカリフォルニアマイワシ
稚魚前期の平均耳石日輪間隔（灰色丸±標準偏差）と0歳魚加入尾数（a） 8月における平均表面水温と0歳魚加入尾数（a）、8月における平均表面水温（b） 春季の動物プランクトン密度（c）との関係（b）、春季の動物プランクトン密度（c）との関係。

［成果の概要］1980年代から保存されてきたカリフォルニアマイワシの耳石アーカイブを用いて、耳石日輪間隔が成長速度
1980年代から保存されてきたカリフォルニアマイワシの耳石ア カイブを用いて、耳石日輪間隔が成長速度の指標となることを鍵として仔稚魚期における成長速度の経年変化を推定し、加入量や環境条件との対応関係を検討した。1980〜2000年代における資源量の増加は、稚魚初期に経験する水温が上昇したことによって成長速度が加速し 加入量が増加した結果と示唆された
速度が加速し、加入量が増加した結果と示唆された。

4

課 題 名 ： 大型クラゲ国際共同調査（東シナ海域調査）
資源海洋部 資源生態・環境グループ 長谷川徹、山田東也、西内耕、豊川雅哉、横田高士
担 当 者 名 有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 岡慎一郎、清本容子、岡村和麿
資源生産部 藻類グループ 種子田雄
特任部長室

秋山秀樹、佐々木宏明、五味泰史、浅井貴匡、柴田正志［目 的］大型クラゲの発生水域の探索、発生・成長及び沖合への移動過程の把握、対馬近海域への出現量の把握、大量発生の背景となる環境や海域生態系の変化等の把握のために、東シナ海及びその隣接水域等における大型クラゲモニタリング調査（分布調査、海洋環境調査、漂流ブイ追跡調査等）を実施する。
［成果の概要］（1）大型クラゲの分布調査を4～10月に実施したが、今年度の調査では大型クラゲの出現は認められず、例年多くの大型クラゲが確認される6、7月の低塩分水塊とその周辺でも大型クラゲの出現がなかった。
（2）2005年7月陽光丸東シナ海大型クラゲ分布調査結果について解析を行った。この調査では東シナ海域の10地点において10個体以上の大型クラゲが採集された（図1）。
これら採集された①～⑩のそれぞれの分布域からモデル（FRA-JCOPE）の逆計算により発生源の推定を行ったところ、長江河口以南の中国沿岸（①と②で採集された個体）と長江河口沖（③～⑩）に発生源を持つことが推定された（図2）。
（3）大型クラゲの個体あたりの窒素含量を見積り、傘径（X）と個体あたりの窒素含量（Y）とについて以下の関係
式を得た。
-5

2.9

Y = 2.5 x 10 X
この関係式を利用すると2009年に対馬海峡を通過して東シナ海から日本海に流入した大型クラゲの窒素量は10千トンであることが推定された。
2009年のマアジ（対馬暖流系群）、マサバ（対馬暖流系群）、ゴマサバ（東シナ海系群）の資源量は420、844、134千トンであり、その窒素量はそれぞれ13、25、4千トンと見積もられた（湿重量の3％が窒素量を仮定）。
大型クラゲが大発生した場合、その生物量はマアジ、マサバ、ゴマサバ等の多獲性浮魚資源に匹敵することが示された。

図2 モデル（FRA‐JCOPE）の逆計算により推定された2005年7月に採集された大型クラゲの発生源。長江河
口以南の中国沿岸（青）は①と②で採集された個体、
長江河口沖（赤）は③～⑩で採取された個体の発生源であることが推定された。

図1 2005年7月の調査点。①～⑩は10個体以上の大型クラゲが採集された点を示す。

［成果の活用］
大型クラゲの分布が把握でき、また発生源の推定が可能になる。これらのデータは日本沿岸域での大型クラゲ出現予測及び漁業被害の防止
軽減 の早期対策に寄与する。
ゲ出現予測及び漁業被害の防止・軽減への早期対策に寄与する。

5

課題名：

大型クラゲ国際共同調査＜中国水域調査＞・＜中国沿岸域調査＞

資源海洋部 資源生態・環境グループ 豊川雅哉
特任部長 秋山秀樹
担当者名 中国水産科学院 東海水産研究所
本部、中央水研、遼寧省海洋水産科学研究院［目 的］大型クラゲによる漁業被害の防止・軽減に万全を期すためには、大型クラゲの出現場所、出現時期及び発生量等の現況を迅速に把握し、精度の高い出現予測を実施しなければならない。そのためには、大型クラゲの発生源水域と推定される中国EEZ水域での分布調査が必要不可欠である。そこで、発生初期の大型クラゲの発生量と分布を把握することを目的として、中国漁業局の指導の下、東海水産研究所に委託して、黄海～東シ
ナ海で大型クラゲ分布調査を実施した。遼東湾において遼寧省海洋水産科学研究院の協力を得て、大型クラゲ発生源となるポリプの探索を行うとともに、黄・渤海域での大型クラゲ発生に関する情報を収集した。
［成果の概要］１）全調査航程において、海面の目視調査では大型クラゲを発見できなかった。
２）合計35測点で曳網調査を行った（図1）。肉眼による検査では大型クラゲなど、鉢クラゲ類は見つからなかった。実体顕微鏡による検査で５個体の鉢クラゲ類エフィラ（ポリプから遊離後成体形になるまでの幼体）が見つかった（図2）。うち４個体は北側の測点34（北緯34˚ 5.8’、東経121˚ 50.0’E）、１個体はやや南よりの測点15（北緯32˚ 12.3’N、東経123˚ 12.0’）で見つかった（図1赤丸）。
３）形態的特徴を詳細に検討した結果、大型クラゲのエフィラと同定した。エフィラの中央盤の直径は1.5～2.3mmであった。全個体で二次縁弁が形成途上で、肩板は未形成であった。
４）衛星画像から採集された時の海域の水温は約15℃と推定された。既往文献から、上記の成長段階に達するには10～15日を要すると推定された。数値実験により、エフィラが発生した海域は江蘇省沖から長江河口にかけての沿岸近くと推定された。
５）遼東湾海底の試料から、大型クラゲなど鉢クラゲ類のポリプは見つからなかった。

遼東湾

図2 図１のSt34で見つかった大型クラゲエフィラのうちの１個体。

図1 中国水域における大型クラゲ分布調査の観測点と大型クラゲエフィラが見つかった点（赤丸）。

［成果の活用］
大型クラゲの発生源が把握でき、その発生量の大体の目安が立てば、本事業の成果に基づき、日本沿岸域での大型クラゲ出現予測が可能となり、漁業被害の防止・軽減への早期対策が可能となる。

6

課 題 名 ： 東シナ海域の低次生態系モニタリングと影響評価
資源海洋部 資源生態・環境グループ 長谷川徹、山田東也、西内耕、豊川雅哉
担当者名 有明海・八代海漁場環境研究センター 岡慎一郎・清本容子・岡村和麿
資源生産部 藻類グループ 種子田雄［目 的］重要多獲性浮魚類の主要な餌料である動物プランクトン群集の動態が温暖化等による海洋環境の変動に
よって変動することが予想される。このため東シナ海域において物理・化学・生物生産に関する総合的なモニタリング調査を実施して、生態系の中期変動を把握できる継続的なデータセットを作成する。また、モニタリング
データはモデル課題に提供するとともに、モデルの計算結果と現場データとの比較検証を行いモデルの予測性能向上に資する。
［成果の概要］2009年度のCK-lineデータ（図1）を利用して海洋環境とプランクトン群集との関係について以下の解析結果を得た。
（1）CK11における従属栄養性微細鞭毛藻のバイオマスの鉛直分布及び季節変化は不明瞭であった。一方、微小動物プランクトンは表層でバイオマスが高く、夏に最大、春に最低のバイオマスを示した（図2）。
（2）従属栄養性微細鞭毛藻及び微小動物プランクトンの餌量の指標と考えられるChl.a及びPON濃度の季節変化についてみると、表面のChl.a濃度は夏に最も低い値を示したが、夏の表面のPON（懸濁態有機窒素）濃度は秋、冬の値よりも高かった。PON（μmol/L）とChl.a（μg/L）の比を取ると夏季の表面では4程度と高い値を示したが、他の季節では1程度であった。また、POC（懸濁態有機炭素）とChl.aとの比を取った場合も夏季の表面の値は20以上であったのに対し他の季節は10以下であった。同様の傾向はCK5の表面でも認められた。
（3）Chl.a当たりの一次生産速度を2009年度のCK5、11の表面について比較すると、夏季の値が最も高く結果的に夏季の一次生産速度は春季・秋季と同程度の値を示した（図3）。
（4）CK11表面のChl.a濃度と微小動物プランクトンのバイオマスは夏季にそれぞれ最低値と最大値を示した。一方、Chl.a当たりの一次生産速度は夏季に最大値を示すことから、これが比較的に高い微小動物プランクトンのバイオマスを維持する要因の一つと考えられた。

微小動物プランクトン態窒素（μmol/L）

図２．CK11における微小動物プランクトンのバイオマスの季節変化

図１． CK-line上の観測点及びCK5とCK11

図3． CK5とCK11表層におけるChl.a当たりの一次生産速度［成果の活用］
地球温暖化等による環境変動を評価するため東シナ海において低次生態系に関するモニタリングを行い、長期データベースの作成に貢献する。また、モニタリングにより得られたデータをモデル課題に提供し、温暖化影
響予測モデルの構築に貢献する。

7

課 題 名 ： 暖流系アワビにおける海水温の変動と餌料環境の変化が成長・成熟に及ぼす影響の解明
資源生産部 魚介類グループ 清本節夫
担当者名 増養殖研究所 資源生産部 沿岸資源グループ 薄 浩則
増養殖研究所 資源生産部 沿岸生態系グループ 村上恵祐・丹羽健太郎［目 的］
本課題は、海水温の変動と餌料環境の変化が暖流系アワビ類の成長や成熟に及ぼす影響の解明を目的としている。このため、今年度は飼育水温と成熟度の進行との関係を把握するために飼育実験を行った。
［成果の概要］
長崎県栽培公社において種苗生産され、西水研において飼育した殻長5～10 ㎝のクロアワビとメガイアワビ
を対象に、4月以降、15、19、23、27℃で飼育した区と、15℃で飼育し7月以降、15、19、23、27℃で飼育した区を設け、７月以降の1月に1回の割合で、殻長、湿重量、目視による成熟度を測定した。その結果、以下のことが明らかとなった。
１）目視により性別が確認できるようになったのは飼育水温に関係なく、9月以降であった。
２）成熟度の進行は、15～23℃では水温の上昇とともに早まったが、27℃では大きく減少した（図１）。
３）12月以降、成熟度の上昇は見られず、水温によって産卵期の成熟度は異なり、27℃では23℃に比べて低下した。
４）有効積算水温は、飼育水温15～23℃において8月以降の成熟の進行に関しては利用可能と考えられたが、エゾアワビのように冬の低水温期からの積算水温は利用できず、また、水温27℃においても利用できないと考えられた。
５）殻長、湿重量の増加はクロアワビ、メガイアワビともに、今回の水温範囲では水温が低いほど大きく、水温の上昇は成長の悪化をもたらすことが明らかになった（図２）。

成熟度の進行速度

0.03

12

4月

クロアワビ

7月

0.02
0.01
0
0.03 15

20

25

メガイアワビ

クロアワビ

4月

7月

8

殻長の増加量(mm)

0.04

4月 30
7月

0.02
0.01

4
0

12

27℃

23℃

19℃

15℃

27℃

23℃

19℃

15℃

メガイアワビ

8
4
0

0
15

20

25

30

水温

水温

図１．クロアワビ（上）とメガイアワビ（下）における8～11月（4月），9～11月（7月）における成熟度の進行速度（１日当たりの成熟度の変化）。

図２．クロアワビ（上）とメガイアワビ（下）における飼育水温別の殻長の変化。4月から11月までの増加量(mm；バーは標準偏差）を示した。

［成果の活用］
本成果によって、水温の変動が存在する場合の成長や成熟の進行を推定することが可能となった。このこと
により、種苗生産時における成熟の制御、近年の高水温状況における資源管理の基礎的な知見として活用が期待される。

8

課 題 名 ： ハダムシ抵抗性を有するブリ家系の作出技術の開発
資源生産部 魚介類グループ 吉田一範、堀田卓朗、中川雅弘、津崎龍雄
担当者名
増養殖研究所 養殖技術部 育種グループ 尾崎照遵、荒木和男［目 的］
ブリ養殖業において、特に被害が大きく、防除に多大な労力・コストを恒常的に必要とするハダムシ寄生症に対して、マイクロサテライトＤＮＡマーカーによるマーカーアシスト選抜を行い、耐病性を有するブリ家系を作出する。
本年度は、・20年度に作出したブリＦ1からマイクロサテライトＤＮＡマーカーによるマーカーアシスト選抜した親魚を用いて、ブリＦ２の作出を行う。
・作出したブリＦ2の当歳魚におけるハダムシ感染試験を実施し、抵抗性の評価を行う。
・作出したブリＦ2は、次世代作出用の親魚候補として継続飼育する。
［成果の概要］
20年度に作出し養成しているブリＦ1の親魚群より、マーカーアシスト選抜した親魚を用いて人工授精（写真1）を行い、12家系の受精卵を得た。その受精卵を用いて小型水槽による初期飼育（写真2）及び小割網・大型水槽を用いた二次飼育（写真3）を行い、10家系（計6,591尾）のブリF2を作出した（表1、2）。
作出したブリF2のうち、4家系について当歳魚におけるハダムシ人為感染試験を実施した結果、ハダムシ寄生
数に家系間で差が認められた（図1）。
次世代作出用の親魚候補として、4家系について海上小割生簀において継続飼育している。

写真1 ブリの人工採卵

写真2 小型水槽による初期飼育

表1 初期飼育の結果概要

表2 二次飼育の結果概

写真3 小割網による二次飼育

図１ハダムシ感染試験の結果（家系ごとのハダムシ寄生数）［成果の活用］
ブリ養殖業において、この研究成果を用いた耐病性を有する種苗を活用することにより、疾病等による死亡を低減することが期待でき、ブリ養殖産業に大きく貢献することができる。

9

課 題 名 ： 食害深刻海域における実態調査

担当者名

資源生産部 藻類グループ 吉村 拓、八谷光介
魚介類グループ 清本節夫

［目 的］ヒジキ養殖産業の発展に資することを目的に、ヒジキに対する食害が深刻な長崎県において、食害をもたらす
動物種とその採食生態を明らかにするとともに、食害の発生しにくい環境特性を把握する。
［成果の概要］通年入手できるノコギリモクを漸深帯に設置して無人水中カメラで撮影する野外実験を繰り返した結果、アイ
ゴとノトイスズミは水温約16℃以上で海藻を採食し、26℃までの範囲では高水温ほど採食活動が活発化する傾向を把握した（図1）。長崎市三重町と野母町、および小値賀島地先の漸深帯に複数種のホンダワラ類を設置して得た動画から、イスズミ類（多くはノトイスズミ）、ブダイ、アイゴがヒジキを採食することを確認した（写真1）。海藻種毎の採食回数と実験前後における海藻の重量変化から、特にイスズミ類がヒジキに対して高い選択性を持つ可能性も明らかとなった（図2）。

写真1. 左：ヒジキを採食するノトイスズミの群れ（壱岐市）
40

右：ヒジキを採食するアイゴ（長崎市）

採食頻度 ％

アイゴ
8

0

6

0

4

0

2

0

ブ
ダイ
イ
ス

80

ズ

ミ

類

30

採食頻度 ％

採食回数/分

0

ノトイスズミ

20
10

ｲ
ｿ
ﾓ

ｸ

ｼ

ﾞ
ｮ

ﾛ
ﾓ

ｸ

ﾋ

ｼ

ﾞ
ｷ

ﾏ

ﾒ

ﾀ
ﾜ

ﾗ

ﾔ

ﾂ

ﾏ

ﾀ
ﾓ ｸ

ブダイ
イスズミ類

60
40
20

0

0
10

15

20

25

ｲｿﾓｸ

30

ｼﾞｮﾛﾓｸ

ﾋｼﾞｷ

ﾏﾒﾀﾜﾗ

ﾔﾂﾏﾀﾓｸ

水温 ℃

図1. 野外実験に基づく1分当たりの海藻採食回
数と水温との関係

図2. 野外実験に基づくブダイとイスズミ類の海藻種別採食頻度［成果の活用］
県内各地で問題になっているヒジキの生長不良問題において、特にノトイスズミの影響が大きい可能性が示
唆されたことは、今後の対策を考える上で重要な知見である。また、本海藻設置実験は原因魚種の特定や生態解明のための簡便な調査手法として提示できる。

10

課 題 名 ： クエ系群構造と資源動向の把握
資源生産部 魚介類グループ 中川雅弘、堀田卓朗、吉田一範、清本節夫、津崎龍雄
中央水研 遺伝子解析センター 菅谷琢磨
担当者名
佐賀玄海水産振興センター 大津安夫
熊本県水産研究センター 森下貴文
［目 的］クエの系群構造と資源動向を把握するために必要な基本情報を得ることを目的として、漁獲情報が整備されていない本種の漁獲量調査を開始するとともに、過去に放流した群の追跡調査を実施し、移動、成長等の情報を収集した。また、資源管理に必要な管理単位（系群）を明らかにするために、天然魚の遺伝サンプルの収集とDNAマ－カ－の選別等、遺伝的変異性の調査手法の検討を行った。
［成果の概要］1）長崎および佐世保魚市場のクエの水揚げ量を調べた結果、2001～2007年までの間では急激な増加が認められたが、それ以降は両市場ともに減少傾向に転じていることがわかった。2011年の長崎および佐世保魚市場
におけるクエの水揚げ量は最大値を示した年の87.1％、38.2％にとどまった（図1,2）。
2）放流海域に近い福江魚市場で全日・全数調査を実施し、2011年4月1日～12月31日まで874尾のクエの標識の有無、全長、体重および漁獲海域等を調べた。そのうち、天然魚は854尾で、平均全長（範囲）は56.4（22～129）cm、平均体重（範囲）は4.1（0.15～35.0）kgであった。一方、放流魚は20尾で、平均全長（範囲）は57.7（35～88）cm、平均体重（範囲）は3.8（0.5～12.7）kgであった。放流魚が漁獲された海域は、福江島全域にわたっていた。一方、年齢情報を得るための（腹鰭抜去）標識魚は福江魚市場に2歳（全長約40cm）から水揚げされていることがわかった。
3）佐賀県、熊本県との共同研究の枠組みの中で、各海域の天然クエの遺伝サンプルを収集した。現在、佐賀県海域では36尾、熊本県海域では33尾、長崎県対馬海域では25尾、同下五島海域では50尾のサンプルを収集した（図3）。
4）DNAマ－カ－を使って遺伝的集団構造を把握するためにDNAマ－カ－の選別、遺伝的変異性の調査手法を検討した。マ－カ－としては、クエのゲノム情報から抽出した1,178個のうち、比較的PCRでの増幅が良く、多型性が高い17個のマ－カ－について検討した結果、6個のマ－カで変異性が高いことがわかった（表1）。

水揚げ量(t)

50
40

30
20
10
0
2001 2003 2005 2007 2009 2011

図1．長崎魚市場におけるクエの水揚げ量

図3．天然クエの遺伝サンプル収集場所

水揚げ量(t)

20
15
10

5
0
2001 2003 2005 2007 2009 2011

ローカス

モチーフ

N

Na

He

Ho

サイズレンジ(bp)

JJLKH(ATA)n

8

7

0.792

0.750

204-223

JUT5Q

(AC)n

8

8

0.808

0.875

162-210

JZNA4

(AC)n

7

11

0.967

0.714

177-251

H77AC

(GT)n

8

7

0.875

0.875

171-194

H0Z1C(ATTG)n

8

6

0.833

0.625

118-148H9HXI(GGAT)n

7

5

0.659

0.714

211-227

ICEVC(AGAC)n

8

4

0.442

0.375

111-127

JDO8X(ATCC)n

8

7

0.875

0.875

145-177JYD3A(GATA)n

6

4

0.712

0.167

173-189I7GJ5(AGAT)n

8

8

0.858

0.875

177-213IHZK0(ATCC)n

8

3

0.492

0.625

128-137

平均±S.D.

図2．佐世保魚市場におけるクエの水揚げ量

6.4±2.3 0.756±0.165 0.679±0.228

N ：サンプル数； N a：アリル数； H e, H o：平均ヘテロ接合体率の期待値および観察値

表１．各マ－カ－の遺伝的変異性［成果の活用］
天然魚のサンプル収集と分析に必要なマ－カ－遺伝的変異性の情報が整ったことにより、遺伝的集団構造解析が可能となった。また、漁獲統計が整備されていないクエの漁獲量の情報が集まり、資源動向を把握するための基本情報が集まった。

11

課 題 名 ： 高付加価値アマノリ類養殖種苗の作出技術の開発

担当者名 資源生産部 藻類グループ 玉城泉也、藤吉栄次、小林正裕［目 的］
ノリ養殖業は消費低迷に伴い製品単価が下落傾向にあり、付加価値の高い養殖品種の開発が期待されている。そこで、新しい養殖品種の元株候補として有望なアサクサノリについて糸状体の適切な成熟条件を把握するため、国内の５地点由来の各株の糸状体を15～30℃の長日及び短日条件で培養し、生育に適した温度と殻
胞子嚢枝形成温度を調べた。
［成果の概要］
岩手、宮城、広島及び熊本各県の計５地点（熊本は２地点）で採集した葉状体から得たフリー糸状体を用いて、15、20、25及び30℃の温度と長日（14L:10D）及び短日（10L:14D）の日長の条件でそれぞれ培養し、１週間毎に糸状体コロニーの直径と殻胞子嚢枝の形成の有無を調べた。
糸状体は各株とも30℃ではほとんど生長せずに枯死した。生長は短日より長日で速く、25℃で最も速い傾向がみられた。殻胞子嚢枝の形成は長日より短日で早期から確認され、温度は北日本由来株で15～
20℃、西日本由来株で20～25℃において早期に形成される傾向が見られた。また、一部の株においては15℃及び20℃の短日区の培養中に殻胞子の放出がみられた。殻胞子が放出されなかった25℃短日区の５株の殻胞子嚢枝を20℃に移すと、３日後に大量の殻胞子を放出した。各実験区で放出された殻胞子は葉状体に生長した。

図

殻胞子嚢枝形成率の推移
左：船越（岩手）15～20℃で良好に成熟、右：河浦（熊本）20～25℃で良好に成熟［成果の活用］
各地のアサクサノリの採苗条件が明らかになったことで、新しい養殖品種の開発に繋がることが期待される。

12

課 題 名 ： 温暖化に適応した養殖品種の開発
資源生産部 藻類グループ 玉城泉也、藤吉栄次、小林正裕
担当者名 中央水産研究所 水産遺伝子解析センター
尾島信彦
三重大学大学院生物資源学研究科
柿沼 誠
［目 的］
地球温暖化の進行が予測される中、海洋環境等への深刻な影響が懸念されている。ノリ養殖業においても高水温の影響で漁期開始が１ヶ月近く遅れるなど、温暖化の進行に伴う今後の影響が懸念されている。このため、DNAマーカー等のゲノム情報を活用して短期間で効率的に高水温耐性等の優良な形質を評価し、選抜や交雑等によりこれらの影響を回避できる養殖品種を開発することで養殖業への影響を最小限に止めることが必要である。
そこで、アマノリ・チーム全体としては、U-51を高水温耐性・適応に関するDNAマーカー探索のための対照品
種と位置付け、南方系のアマノリ類の遺伝的特性と比較することで、高水温耐性に関与する遺伝子群を単離・同定することを目的とする。当所においては、南方系アマノリ類野生種のタネガシマアマノリを用いて高水温耐性の特性評価試験を行うとともに、高水温耐性に関連するDNAマーカー等の開発のための基礎的知見を収集することを目的とする。
［成果の概要］当所においては、主に九州西岸から南西諸島に至る西日本に生育し、高水温耐性を有することが期待されるタネガシマアマノリについて、15℃、20℃、25℃及び30℃の４水温区で国内３産地（島根、長崎及び鹿児島県）
由来の各株を84日間培養し、生長性等を比較した。その結果、島根・長崎両県の株は30℃区で1mm未満とほとんど生長しなかったが、鹿児島県の株は約20 mmまで生長し、一昨年度供試したマルバアマノリ（25℃区で生長差有り）と比較して、より高い水温の範囲で生育適水温に差異がみられることを明らかにした。

図１．国内２産地（島根県、鹿児島県）由来の株の室内培養試験結果
青＝15℃、緑＝20℃、オレンジ＝25℃、赤＝30℃［成果の活用］
同一種でも生息地により生長に適した水温が異なることから、南方に生育する株でより高水温耐性を有する可能性が高いことが示唆された。今後、高水温耐性に関与するDNAマーカーを探索する上で、極めて有用な知見であると考えられる。本成果に基づいてDNAマーカーを単離・同定することで、高水温耐性を有する新規の養殖品種の開発に向けて研究が進展すると考えられる。

13

課 題 名 ： 九州西岸域で四季藻場と春藻場の形成を規定する要因の解明に向けた海洋学的研究

担当者名

資源生産部 藻類グループ 種子田 雄、八谷 光介、吉村 拓
魚介類グループ 清本 節夫
佐賀県玄海水産振興センター、長崎県総合水産試験場［目 的］
近年、四季藻場が減少するなど藻場の変化が著しい九州西岸域において、海洋環境変動が藻場の変化に与える影響を検討するために、九州西岸の水温の時空間的な変動特性を把握する。また、野母（四季藻場）と見崎（春藻場）においては、さらに詳細な検討を行うため定地流速観測を実施すると共に海藻の生産力の指標を測定する。
［成果の概要］1）九州西岸の12測点（図１）で各機関により観測された定地水温データを収集し、データセット化した。春藻場が優勢な南部と四季藻場が優勢な北部では顕著な昇温の開始時期および夏季の高温期の期間が異なることがわかった（図２）。また、水温変動の周期解析などから、春藻場が優勢もしくは四季藻場と春藻場が混在している五島灘以南では黒潮前線に関連する変動が現れていた。
2）夏季の沿岸水温変動特性として挙げられる台風の接近時における顕著な低温化現象は台風の経路、すな
わち風向によって発生する場所が異なっていた（図３）。また、低下幅は沖合より沿岸域において大きいため、低温化現象は強風による強制混合だけではなく沿岸湧昇も要因であることが示唆された。
3）野母および見崎における定地流速観測から、流速値の平均値、最大値およびベクトル平均流速の大きさについては野母で大きいことが示された。これは、潮流および平均流が野母で強いことを示唆する。また、短周期領域において卓越する周期に若干の違いが見られた。
4）四季藻場と春藻場の景観が異なる9～11月に栄養塩（DIN)濃度を調べたところ、10、11月には野母の方が高かった。一方、ノコギリモクの主枝長は両地点で大きく異ならず、観測された流速や栄養塩濃度の違いが海藻類の生産力にどのような影響を与えるか、更に検討する必要がある。

図１． 水温観測位置．

図２. 各点における水温の平均的な季節変動．平均を計算した期間および測定深度は測点により異なる．

図３． 2010年8月の水温の時系列．台風が東シナ海を北上（南よりの強風）した事例．

［成果の活用］
九州西岸において示された水温変動の地域的な特性は、藻場の変化に対する水温変動の影響の解明へ活用されることが期待される。また、野母（四季藻場）と見崎（春藻場）において流動環境および栄養塩環境の違いが示されたことは、海水の流入経路、海藻類の栄養塩取り込みおよび生産力へ与える影響を検討する材料として活用できる。

14

課 題 名 ： 植食動物の行動・生態の解明と採食圧軽減策の検討

担当者名

資源生産部 藻類グループ 吉村 拓、八谷光介
魚介類グループ 津崎龍雄 清本節夫 中川雅弘、吉田一範、堀田拓朗［目 的］植食魚による海藻食害問題が各地で深刻化しているが、網やカゴなどで海藻を保護する以外の有効策は見出されていない。そこで、植食魚の生態に関する様々な知見を得て、採食圧を下げる工夫を見出す。
［成果の概要］長崎市や壱岐市など県内4カ所の消波堤において、ノトイスズミ成魚が数百尾の群を形成していることを見出した（写真１）。うち、三重町地先での調査の結果、この群れは夏～秋には見られず、冬～春に形成されることが明らかとなった。壱岐市の消波堤に放流したノトイスズミ6尾（FL 48-50 cm）のバイテレ調査結果から、日没時に南下して翌朝に北上する周期性を示す例や、夜間に移動する夜行性を示す例などが見出され（図2）、幅広い行動特性を持つ可能性が示唆された。

写真1. 左：長崎市地先の消波堤に群れるノトイスズミ（4/13）、 右： 同じく壱岐市での様子（2/12）

採食頻度 ％

1

8

0

6

0

4

0

2

0

ブ
ダイ
イ
ス

ズ

ミ

類

0
ｲ
ｿ
ﾓ

ｸ

ｼ

ﾞ
ｮ

ﾛ
ﾓ

ｸ

ﾋ

ｼ

ﾞ
ｷ

ﾏ

ﾒ

ﾀ
ﾜ

ﾗ

ﾔ

ﾂ

ﾏ

ﾀ
ﾓ ｸ

St

2
3
4
5

9/14

9/14

9/15

9/15

9/16

9/16

9/17

9/17

9/18

9/18

9/19

1

St

2

日出

3

日没

4
5

9/12

9/13

9/14

9/15

図1. 壱岐市の消波堤（St3)を中心に南北に配置した受信機で捉えられたノトイスズミの行動．
上： 日没時に南下し、日出時に北上するパターンを示した例（FL 48 cm)
下： 夜間に南下と北上を示した例（FL 50 cm）［成果の活用］
植食性魚類の中でも大型で海藻に対する採食圧が高いと考えられているノトイスズミについて、冬季に消波堤にて大きな群れを形成するという特徴や、行動の日周期性に関する知見が得られたことは、本種の効率的な漁獲とそれによる採食圧の低減に向けた貴重な情報である。

15

課 題 名 ： 垂下式養殖技術の開発（たいらぎ）

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、鈴木健吾
栗原健夫、橋本和正［目 的］タイラギは有明海特産の二枚貝であり、近年資源が激減しているため、海面垂下式養殖技術の実用化を図る。低コストのタイラギ専用の収容器を検討するとともに、付着生物の防除剤による抑制を行い、耐波性の高い養殖筏を開発することで、漁業者レベルでも実施可能な効率的で省力化した養殖技術の実用化を目指す。

［成果の概要］①稚貝の中間育成に適した小型軽量で耐波性の高い筏を敷設し、タイラギの垂下を行った。
②シリコン系の防汚剤で防汚剤を塗布したタイラギ専用ネットを３ヶ月間連続使用し、タイラギの肥育が可能であることを証明した。
③諫早湾から採取した天然タイラギを付着生物防汚済のネットに収容し、ロープ筏で３ヶ月垂下養殖することで、個体別に成長データを収集した。その結果、３ヶ月で貝柱重量がおよそ2～4倍にも達することが判明し、ロープ筏の有効性が証明された。

図２. 平均重量４０グラムのタイラギ貝柱

図１. ロープ筏で３ヶ月間垂下されたタイラギ

図３. 個体別の貝柱の肥育経過
個体番号８はポリドラ（寄生性の多毛類）の寄生によりほとんど肥育せず（図２最上）［成果の活用］
諫早湾をモデル海域として、タイラギの垂下養殖が可能であることを実証した。今後漁業者に向けて、各種資材等を用いたタイラギ養殖技術の普及を促進し、養殖タイラギの市場への供給を目指す。

16

課 題 名 ： 種苗放流が遺伝的多様性に与えるリスクに評価と提言技術の開発

担当者名 有明海・八代海漁場環境研究センター 有瀧真人
［目 的］
人工種苗を大量に放流するリスク、特に遺伝的多様性の攪乱については、検討を要する課題として取り上げられてきた。しかし、現場のモニタリングから導き出された検証や対策の技術開発は大きく遅れていた。そこで、マダイを広域種、ホシガレイを地域種のモデルとして、遺伝的リスクの評価と軽減技術の開発に着手した。
［成果の概要］マダイ（神奈川県海域）、ホシガレイ（東北海域）のモデル海域に加え、マダイでは九州～東北の15海域、ホシガレイでは伊勢湾、瀬戸内海、有明海、および黄海（中華人民共和国）の4海域から対象標本を入手し、海域間比較による遺伝的特性および多様度の評価を行った。解析の結果、マダイは、ごく一部の海域で多様性が低下していたが、モデル海域も含めたその他の海域では多様性が保たれ、海域間の遺伝的差違も認められなかった。一方、ホシガレイでは、モデル海域を含めた5海域間でそれぞれ異なった遺伝集団であることが認められ、瀬戸内海、有明海、黄海では多様性が著しく低かった。この結果、広域種であるマダイの遺伝的管理単位は日
本周辺海域において単一である可能性が高い一方、地域種であるホシガレイは各調査海域をそれぞれ別個の管理単位として扱う必要があると判断された。また、2魚種とも積極的に種苗放流が実施されているモデル海域
で顕著な遺伝的多様性の低下は認められなかった。
神奈川県海域に放流されるマダイと東北海域（岩手・宮城・福島）に放流されるホシガレイについて種苗および親魚の遺伝的特性や多様度の分析用サンプルを確保し、検討した。マダイでは4年間分、400尾以上の放流
種苗を分析した結果、十分な親魚交配個体数を持つ近交等のない集団であることが示唆された。しかし、放流
種苗は対象としている天然集団に比べて対立遺伝数が概ね1／2であったことから稀少アリルの消失が示唆され、遺伝的多様性の顕著な低下が認められた。また、ホシガレイ種苗の遺伝的多様性はいずれもマダイ同様、
天然集団より低かったが、使用した親魚群の天然魚と人工魚の割合や尾数によって種苗の多様性に大きなバラツキが生じていることが明らかとなった。これらの整理から、①天然親魚の割合が高いほど生産種苗の遺伝的多様性は高く、②人工親魚のみを使用すると多様性は顕著に低下するが、③少数でも天然親魚を用い、これに人工親魚を混合して親魚数を増加させた方が多様性の高まることを把握した。
一方、採卵からふ化－種苗生産－中間育成－放流に至る種苗生産工程の家系構成を調査した結果、大きな変化はなく、現状の飼育下で人工的な選択が働く可能性は低いことが示唆された。以上のことから、ホシガレイ
種苗の遺伝的多様性の確保には親魚群の構成が大きく影響し、またそれらの対処が極めて重要であるとの結論を得た。

図２．ホシガレイ Verasper variegatus

図１．マダイ Pagrus major［成果の活用］
本研究により、種苗放流が広域資源および地域資源に与える遺伝的影響が評価され、具体的で他魚種へも応用可能な遺伝的多様性の維持技術が開発できる。これにより種苗放流を核とした資源回復を実施しつつ、遺伝的多様性の低下による資源減少リスクを排除できるため、資源の持続的な培養・管理技術の推進に資することができる。

17

課 題 名 ： 有明海における根口クラゲ類の発生特性の解明に基づく大型クラゲの発生予測

担当者名 有明海・八代海漁場環境研究センター

環境保全グループ

岡

慎一郎

［目 的］
我が国独自での実施が困難な、発生源水域（中国沿岸域）における大型クラゲ(エチゼンクラゲ)の調査・研究の代替として、国内における近縁種（ビゼンクラゲ・ヒゼンクラゲ）の発生特性を解明し、その情報を基に大型クラゲの発生予測を行う目的で本課題を実施した。これまでに有明海の河口域においてビゼンクラゲの稚クラゲ（若齢のクラゲ）が出現し、そこで成長して沖へと分布域を広げ、夏から秋に大型化することを明らかにしたが、平成23年度は未だ発見されていないエフィラ等の幼生とポリプ等の無性生殖世代の探索を行うとともに、成長したクラゲの食性把握のためにビゼンクラゲ大型個体の胃内容物分析を行った。
［成果の概要］（１）稚クラゲが出現し始める直前の六角川河口域（図1）において、ノルパックネットの曳網による採集調査を行ったところ、3月27日に16個体、4月5日に7個体、ビゼンクラゲのエフィラを採集した（表1および2、図2）。この時の水温は、3月が10.0～10.4℃、4月が12.4～12.9℃で、塩分は3月が20.1～27.4psu、4月が25.6～29.2psuであった。中国沿岸域においてビゼンクラゲのポリプは、水温がおよそ10℃に達するとストロビラとなって徐々にエフィラを放出する（徐 2004）とされるが、今回得られた結果はほぼこれに一致するものであった。
（２）エフィラの発見に続き、4月中旬にメテフィラ(図2)を13個体、4月下旬と5月下旬に稚クラゲをそれぞれ17個
体と219個体採集し、低水温時に出現したエフィラはその後も順調に成長したと考えられた。一方、無性生殖世
代のポリプについては、投網によって採集したカキ殻の表面を検鏡したが、ポリプの発見には至らなかった。
（３）夏季から秋季に捕獲したビゼンクラゲの大型個体（傘径50～80cm）の胃内容物を抽出して餌料生物を調べたところ、有鐘繊毛虫類が高頻度に出現した。また、環境中に卓越した小型のカイアシ類のOithona davisae やMicrosetella norvegica の他、比較的サイズの大きなカラヌス目カイアシ類のの他 比較的サイズの大きなカラヌス目カイアシ類のParacalanus spp.、Temora
turbinata、Pseudodiaptomus marinus や枝角類のEvadne tergestina 等も出現し、これらの動物プランクトンが捕食されていることを確認した。

表1 2011年3月27日の採集調査結果．

① ② ③④⑤⑥⑦⑧⑨⑩

調査点No.
③
④
⑧
⑩
⑨
⑤
②

時刻
10:15
10:25
10:45
11:05
11:31
11:46
12:00

水深（ｍ） エフィラ数 密度（/㎥）
1.0
1
0.11
1.5
3
0.11
1.5
1
0.05
1.5
5
0.12
1.5
5
0.10
1.5
1
0.02
1.5
0
0.00

1mm

表2 2011年4月5日の採集調査結果．

調査点No.
①-1②⑥⑦⑤
図1 六角川河口域の調査点．
①-2

時刻
9:50
10:17
10:41
11.05
11.28
11:55

水深（ｍ） エフィラ数 密度（/㎥）
1.5
1
0.02
1.5
4
0.10
1.5
0
0.00
1.5
1
0.02
1.5
0
0
1.5
1
0.02

5mm

図2 ビゼンクラゲのエフィラ（上）とメテ
フィラ（下）．

［成果の活用］
・これまでに我が国沿岸で根口クラゲ類のエフィラが採集された報告はなく、今回が初めての記録と考えられる。
・今回、ビゼンクラゲのエフィラを採集したことは、知見が不足している根口クラゲ類の生態解明にとって大きな手懸かりになると考えられ、大型クラゲの発生予測の検討にも役立つ成果である。

18

課 題 名 ： シャトネラ属有害プランクトンの魚介類への影響、毒性発現機構の解明
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、吉田 誠、鈴木健吾
担当者名

栗原健夫、橋本和正
長崎大学大学院水産・環境科学総合研究科附属環東シナ海環境資源研究センター 石松 惇
長崎大学水産学部 小田達也

［目 的］2009・2010年と八代海では有害赤潮生物シャトネラの赤潮による甚大な漁業被害が発生した。これら漁業被害を回避するため、魚介類のへい死機構を解明する必要性が増している。本研究課題では、有明海で放流対象種となっている魚介類に対するシャトネラの影響を把握するとともに、魚類への曝露試験手法を確立するた
めに、小型の魚類とシャトネラ培養株を組み合わせた試験を実施した。
［成果の概要］①5,000 cells/mL以上のシャトネラの曝露でガザミはへい死し、その鰓にはシャトネラが付着していた。
②ブリの幼魚であるモジャコでは1,000 cells/mL以上のシャトネラ細胞密度で濃度依存的に生残率が低下した。
③絶食ブリ類では鰓の脂質含量が有意に低下したが、それ以外の部位では明瞭な差異は認められなかった。
④ブリの粘液の特定画分にシャトネラの活性酸素産生能を高める成分が認められ、魚毒性との因果関係が示唆された。

表１. 絶食がブリ類の脂質含量に与える影響

図１. シャトネラを曝露されたガザミの生残率

図２. ブリ幼魚の生残率とシャトネラ曝露密度との関係

図３. ブリの鰓粘液成分のゲルろ過による分画とシャトネラに対する活性酸素産生刺激［成果の活用］
放流対象種のガザミもシャトネラによる影響を受けることから、放流時期にはシャトネラ情報等で注意を呼びかける。ブリの幼魚を使ったバイオアッセイ法をより簡便化し、各種の試験結果の判定に活用する。ブリの粘液とシャトネラのグリコカリックスとの相互作用と魚類へい死についてさらに解明する。

19

課 題 名 ： 有明海奥部における物質循環過程の解明と二枚貝類による漁場環境修復効果の評価

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 木元克則、岡慎一郎、岡村和麿
清本容子、中野昌次、徳永貴久、八谷三和
佐賀大学

［目 的］
近年頻発する赤潮や貧酸素水塊は、海底堆積物を介した物質循環過程に大きな変化が起きていることを示
唆することから、その実態の把握と変化のメカニズムを解明する。
［成果の概要］１）有明海奥部の干潟縁辺域において、貧酸素水塊が発生する夏季を中心に、堆積物の含水率、有機炭素濃度（Org. C）、有機炭素安定同位13体比（δ C）、酸化還元電位（Eh）、間隙水中の硫化水素濃度（H2S）、栄養塩の連続観測を実施した。
２）堆積物中で大潮時の含水率が低く安定する層の直上（含水率で68%）を基準面として解析をした結果、堆積物は潮汐周期にあわせて再懸濁・沈降することにより、海底面が最大10cm程度
変動していることが示唆された（図１）。
３）有機炭素は表層でしばしば21mgC/gDW（一部、22mgC/gDW）以上を示し、継続的な有機物
13の蓄積が観測された。δ Cの値から7月上旬まで
は海起源有機物の寄与が大きく、貧酸素水塊が最も発達した時期と一致することから、その生成に海起源有機物の分解が大きく寄与していることが示唆された（図１）。
４）小潮期に堆積する再懸濁粒子は短期間に還元化する傾向があり、有明海における貧酸素の形成・強化に深く関わっている可能性が示唆された。
５）6月下旬からの水塊の低酸素化にともない堆
積物のEhは低下し、堆積物中の還元層厚が増大した（図１）。またH2Sが顕著に増加することに
より堆積物の還元力が増し、7月上旬の無酸素水塊が形成されたと考えられる。
６）顕著なEhの低下、H2Sの増加のみられた7月上旬には、間隙水中のアンモニアやリン酸塩の低下がみられ、水柱への溶出が示唆された。
７）7月中旬は台風による擾乱のため、海起源有機物の割合が減少し、Ehは全体的に上昇した。
その後も小潮時にEhの低下（H2Sの発生）はみられたが大潮時には上昇し、9月2日～3日の台風によって、上層はほぼ酸化状態に戻った。

図1 有明海奥部の測点T14（干潟縁辺部）における堆積物中の有機炭素濃度（a）、有機炭素安定同位体
比（b）、酸化還元電位（c）、および間隙水中の硫化水
素濃度（d）の鉛直分布の時系列変化。堆積物の深さ
は、表層堆積物の再懸濁・沈降を考慮し、含水率68％を基準（0cm）とした。また、参考までに大浦検潮所における潮位差（e）を示した。

［成果の活用］
有明海干潟縁辺部における堆積物の調査手法が確立され、水塊の貧酸素化と堆積物の還元化との関係が明らかになった。今後の継続的な調査とあわせて、貧酸素水塊および堆積物の還元化が底生生物におよぼす影響や、溶出栄養塩が海域の基礎生産へ寄与する割合の評価に役立つ。

20

課 題 名 ： 有明海の二枚貝資源回復と母貝団地構築のための幼生ネットワーク解明

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、鈴木健吾
栗原健夫、橋本和正［目 的］
二枚貝は長期間の浮遊期を有する生態特性から、その資源量は魚類などと比較して変動が極めて大きく、また近年の底質環境の悪化等により生産量が著しく低下している。本課題では干潟域の持続的漁業生産や資源回復を図るため、フィールド調査によって貝類を中心とした干潟生物ネットワ－クを解明し、より効果的な着底を促すための好適母貝集団の特定と「母貝団地」の構築を目指す。

［成果の概要］①浮遊幼生調査のために秋期の諫早湾においてアサリ浮遊幼生をターゲットとしたサンプリングを実施した。
②浮遊幼生同定ツール解析のため、モノクローナル抗体染色法とリアルタイムPCR定量法を導入した。
③幼生の簡便な同定のために、リアルタイムPCRの変法であるLAMP法による種判別法を開発した。
④LAMP法による種判別によって、カキ礁で新規に採苗されたカキ類の68％がシカメガキであることを明らかにした。さらに本法による幼生の同定手法について検討中である。
表１. LAMP法によるマガキとシカメガキの反応性

図１ シカメガキ（上段、通称クマモトオイス
ター）とマガキ（下段）

図３. カキ礁で採苗されたカキ類
LAMP法によりシカメガキ着底率68％と判定された

図２ LAMP反応によるシカメガキの判別例（異なる溶媒による抽出法の検討）［成果の活用］
二枚貝浮遊幼生の同定ツールが揃ったことから、有明海の天然試料への反応性などの基礎的データを蓄積し、自治体が実施している二枚貝浮遊幼生調査の高度化に資する。シカメガキプライマについては、カキ礁周
辺での幼生調査や新規着底稚貝の種判別に積極的に活用する。

21

課 題 名 ： シャトネラ属有害プランクトンの漁業被害軽減に関する研究
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、吉田 誠
長崎県総合水産試験場 平野慶二、北原 茂、狩野奈々
担当者名

鹿児島県水産技術開発センター 中村章彦、西 広海、田原義雄
熊本県水産研究センター 川崎信司、安東秀徳、高日新也
九州大学農学研究院 大嶋雄治、島崎洋平（株）片山化学工業研究所 水盛隆司、半埜賢治［目 的］
2009・2010年と八代海で有害赤潮生物シャトネラの赤潮による甚大な漁業被害が発生した。そのため漁業者でも取り組むことが可能な新たな被害低減策が急ぎ求められている。本研究課題では、養殖現場でも活用可能
な赤潮被害軽減策として、改良粘土、物理的・化学的処理の併用、抗酸化剤等の投与などの技術開発を行うことを目的とした。
［成果の概要］①既存赤潮防除剤である入来モンモリに焼ミョウバンを添加することで、駆除効率を約４倍近く向上させた。
②エンジンポンプと過酸化水素の併用により、シャトネラを最大で約80％駆除することに成功し、魚毒性も失活させた。
③サイクロン処理により、最大で約79％のシャトネラの駆除に成功し、魚毒性を完全に失活させた。
④カテキン同族体の体内動態を解明した。一方、カテキン同族体入餌料をブリの幼魚に経口投与してシャトネ
ラ曝露試験を実施したが、明瞭な延命効果は認められなかった。

図１. 既存防除剤である入来モンモリに対する添加剤添加による駆除効果の向上

図３. 各種サイクロン方式セパレーターによるシャトネラの殺滅効果

図４. エピガロカテキンガレート（EGCG）を腹腔内投与したモジャコにおける血中濃度の経時的変化

図２. エンジンポンプ処理によるシャトネラの殺滅効果［成果の活用］
生簀周辺のシャトネラをピンポイントで防除する手法が開発されたことから、今後シャトネラ赤潮の発生時に、各県や漁業者などと協同し、現場での駆除試験等、実証化に取り組んで行く。

22

課 題 名 ： なぜクロマグロ仔魚の成長はばらつくのか？魚食性への着目

担当者名 西海区水産研究所 まぐろ増養殖研究センター 種苗量産グループ 田中庸介
［目 的］クロマグロ種苗生産では、餌料仔魚の給餌開始後より顕著な成長のばらつきが生じ、共食いによる減耗の一因となる。この成長のばらつきには餌料仔魚の摂餌状況が関与しており、同じ水槽、同じ日齢においても餌料
仔魚の摂餌状況が飼育個体の体長によって著しく異なる。本研究では、“この摂餌状況の違いはふ化仔魚の給餌開始時のわずかな体長差に起因する”との仮説をたて、安定同位体比分析と耳石輪紋解析によってその検証を行うことを目的とする。
［成果の概要］2010年に行った種苗生産において餌料仔魚給餌開始時（14日齢）、給餌開始3日後、5日後、7日後にクロマ
グロ仔魚のサンプル（100個体）を採集した。採集したクロマグロ仔魚を大型、中型、小型の3群（各15個体）にグ
15
ループ分けし、それぞれのグループについて扁平石を摘出した後、窒素安定同位体比（δ N）を個体ごとに分析した。また、餌料仔魚給餌開始時に採集したクロマグロ仔魚サンプルは初期群として耳石半径を計測し、給餌開始3日後、5日後、7日後に採集したグループについては、餌料仔魚給餌開始時の14日齢に当たる輪紋半径を計測した後、初期群の耳石半径と比較した。
15
大型、中型、小型のクロマグロ仔魚のδ Nでは餌料仔魚給餌時には顕著な差は見られなかったが、給餌開始3日後以降に大型群と小型群に有意差が認められた。これらの結果から大型群は速やかに餌料仔魚を利用していたのに対し、小型群は十分に利用していないと推察された（図A)。また、耳石輪紋解析によって大型群は餌料仔魚給餌開始時においても大きい個体であることが推定された（図B)。窒素安定同位体比と餌料仔魚給
餌時（14日齢）の耳石輪紋半径の関係は正の相関を示し、ふ化仔魚給餌時の体長が大きい個体は、δ 15Nの値が高く餌料仔魚を十分に利用していると推定された。一方、餌料仔魚給餌時の体長が小さい個体は、δ 15Nの値が低く餌料仔魚を十分に利用していないと推定された（図C)。これらの結果から、クロマグロ種苗生産において餌料仔魚給餌時のわずかな体長差が個体ごとの摂餌状況の違いを引き起こしたため、成長のばらつきが生じることが明らかとなった。
20

B
14日齢：餌料仔魚給餌開始時

16

A

14

b

8
6
4

a
b
b

a
b
b

2

a
a
b

0

大型群

c

17日齢：餌料仔魚給餌開始3日後

個体数

δ15N (‰)

a
b
b

a

10

0
10

0

15

1

小型群

2
3
4
5
6
餌料仔魚給餌開始後日数C

15
餌料仔魚給餌
開始3日後

0
10

7

0

21日齢：餌料仔魚給餌開始7日後

20

10

10

5

5

5

0

0

0

30 40 50 60 70 80
14日齢時の耳石半径（μm）

30

40

50

60

70

80

14日齢時の耳石半径（μm）

15

餌料仔魚給餌
開始5日後

1030 40 50 60 70 80

19日齢：餌料仔魚給餌開始5日後

中型群

ワムシ

-2

δ15N (‰)

0
10

餌料仔魚

12

餌料仔魚給餌
開始7日後

30

40

50

60

70

80

図A 大型、中型、小型群のδ 15Nの変化。破線と実線は餌料のδ 15N値と給餌期間を示す。
図B 大型、中型、小型群の14日齢時の耳石輪紋半径の比較。
図C 大型、中型、小型群の各採集時における14日齢時の耳石半径とδ 15Nの関係［成果の活用］
顕著な成長差が顕在化する原因の一つが餌料仔魚給餌時における体長差であることが明らかとなり、成長差抑制のための餌料系列開発の重要な基礎知見が得られた。今後、成長差を抑制することにより、種苗生産における生残率の向上に貢献することが期待される。

23

課 題 名 ： クロマグロの安定採卵技術の開発
まぐろ増養殖研究センター 成熟制御グループ 岡 雅一、玄浩一郎、高志利宣、樋口健太郎
種苗量産グループ 塩澤 聡、二階堂英城、久門一紀、田中庸介
担当者名
江場岳史
増養殖研究所 養殖システム部 養殖実証グル
養殖実証グループプ 浜田和久、中屋光裕［目 的］
遠隔地にある生簀網から陸上水槽へ、親魚候補魚を安全に確実に輸送する技術開発を目的に、1歳魚を用いて海上輸送および水槽収容試験を行い、輸送船から陸上水槽へ収容する手法、および麻酔の応用の検討を行う。親用の配合飼料の開発については、日本水産株式会社によって開発、提供された育成用配合飼料を用いて親魚養成を行い、成長について調査する。
［成果の概要］1) 陸上水槽収容試験●平成23年度クロマグロ1歳魚を使用して遠隔地にある生簀
網から陸上水槽へ親魚候補魚を収容する試験を2回行ったところ、水槽収容3週間後の生残率は97と82％ の結果を得て、安全に確実に生簀網から陸上水槽へ輸送、収容する技術に目処がついた。平成22年度、陸上水槽収容輸送中の小型水槽の代わりにビニール製の担架を使用したところ、収容後の生残率が飛躍的に高くなり、輸送中のスレが軽減による効果を明らかとした。また、麻酔効果が確かめられているフェノキ
シエタノール と炭酸ガス麻酔の応用試験では、麻酔へ至る時
間が約9分ほどかかり実際の作業への応用は難しいと判断された。
2) 親魚用配合飼料の開発●親魚用の配合飼料開発においては、日本水産株式会社と共同研究で行った。配合飼料 (国際特許公開番号
WO2010/110326A1)で2年間育成した2歳魚を用いて、引き続き海面生簀にて親魚養成を行った。配合飼料給餌群の成長を過去の同じ年齢群の生餌給餌群と比較したところ、配合飼
料給餌群は約17カ月までは生餌給餌群に劣ったが、35カ月
目では追いつく成長を見せた。成長の観点からは本配合飼料は充分な実用性を有すると考えられた。

［成果の活用］
幼魚の陸上水槽収容技術が開発されたことで、また、親魚用配合飼料が生餌と同等な成長を示したことから、陸上水槽での親魚養成を支える基盤的な技術開発が進展した。

24

課 題 名 ： サンゴ礁域の育成場機能の解明

担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 山田秀秋、下田 徹、福岡弘紀、鈴木 豪
山下 洋、甲斐清香
生産技術グループ 小林真人

［目 的］
サンゴ礁性魚類の資源培養手法の確立に必要な知見を整備することを目的に、熱帯藻場生態系を構成する生物の出現様式や種間関係を調べると共に、育成場としての貢献度が高い海域の環境特性を明らかにする。
［成果の概要］石垣島西部に位置する名蔵湾浅海域を主たる調査地点として、環境調査や各種生物採集調査を行った。この海域は海草藻場以浅に潮間帯干潟域が広がる内湾性海域である。
①干潟域では、絶滅危惧植物コバモク（ホンダワラ科）が優占群落を形成した。コバモクの藻体長は秋季に急速に伸長し、春季には枯死により短くなった（図１）。コバモク群落において押網を用いた採集調査を行った結果、コバモクが枯死し始める5月前後にブダイ科稚魚およびイラ属稚魚が多数出現した（図２）。
②海草藻場における葉上性マクロベントス（巻貝および甲殻類）の分布量は、稚魚類の加入がピークとなる夏季に急速に減少したことから（図３）、捕食の影響を強く受けていると考えられた。
③名蔵湾の海草藻場における栄養塩濃度は、沖合側定点よりも沿岸側定点で高い傾向が認められた。外洋性の他海域（宮良湾および伊土名）と比較すると、名蔵湾では、海草藻場域における有用種稚魚ならびにそれらの餌料生物として重要な葉上動物（巻貝および甲殻類）の分布密度が高かった。

;稚魚

Mar Apr May Jun

Jul

Aug

Sep Oct Nov Dec

図1.名蔵湾干潟域におけるコバモクの季節的消長
200

ブダイ科
100
0
150
100

イラ属

50
0
1000

稚魚全体

;甲殻類
海草藻場（浅）1000

採集密度（Ind/100 m2）

;巻貝,

600

30

400

20
200
10
0

0

600

海草藻場（深）

400

200

10

0

Feb Mar Apr May Jun Jul Aug Sep Oct

図２. 名蔵湾干潟域における稚魚類の出現状況

30

20

500
0

40

甲殻類採集密度（Ind/100 m2 ）200

稚魚・巻貝採集密度（Ind/100 m2 ）藻体長 (cm)

300

0

May

Jun

Jul

Aug

Sep

図３. 名蔵湾海草藻場（水深の異なる2定線）における葉上性マクロベントスおよび稚魚類の出現様式[成果の活用]干潟域における生物生産が成育場機能の維持に重要な役割を有していることが示唆され、成育場を効率的に保全するための基礎的な知見となる。

25

課 題 名 ：新規養殖種による新たな生産システムの開発（亜熱帯重要魚種の養殖技術の開発（スジアラ、メガネモチノウオ）

担当者名 亜熱帯研究センター 生産技術グループ 照屋和久、武部孝行、平井慈恵［目 的］スジアラでは種苗生産から出荷サイズまでの一貫した養殖技術の開発を目指し、出荷サイズである500～800ｇまでの適正な飼育管理手法を開発するとともに商品価値を下げる形態異常の軽減技術や付加価値を高めるための体色の改善技術を開発する。メガネモノウオでは安定採卵技術を確立し、卵が得られれば飼育を行い飼育初期の減耗要因を特定し、その対策について調べ、さらに適正な環境要因についても検討する。
［成果の概要］スジアラにおいては、平成21年度から導入した飼育手法において量産試験を実施したところ、10日齢までの生残率が平成22年度以前は40％以上であったが、今年度は殆どの飼育事例で80％以上を示す結果となり、再現性の高い飼育手法であることが確認された（図１）。しかし、12日齢前後より仔魚の大量死亡する“中期減耗”が発生した。この“中期減耗”は他のハタ類では高密度状態になった時に、互いが伸長した鰭条で体表を傷付
け合うことにより、発生することが疑われている。スジアラでも飼育手法の改善により生残率が高まったことによって中期の減耗が発生したと考えられたため、従来の収容密度（10,000尾 /kl）を半分の5,000尾 /klにしたところ、“中期減耗”は発生せず、取り揚げまで継続して飼育することができた。スジアラの取り揚げ時の形態異常の出現状況を調査したところ通称”鳩胸”30%、脊椎前彎症8.2%、頭部形状異常3.7%、鰓蓋欠損3.3%、その他0.4％を合わせた出現率は45.6％であり、”鳩胸”の出現要因を解明し、対策を講ずることが重要である（図2）。
現在、取り揚げたスジアラ種苗を用いて、飼育試験を実施している。メガネモチノウオでは全長71cm以上で雌、92cm以上では雄であることが分かった。さらにホルモン濃度を測定することによって成判別することが可能であることがわかった。また、得られた受精卵を用いて飼育試験を行ったところ、7月に22尾（生残率0.25%）、8月には537尾（生残率10.6%）の稚魚を生産し、世界で初めて再現性のある稚魚生産を実現した(図3，写真１）。
60

100

54.4
平均全長12.2cm±1.03(n=759）50

出現率（％）

生残率（％）

80
60
40

0.5 万尾 /kl 収容
1.0 万尾 /kl 収容

20

8.2

100

正常

鳩胸

前彎症

3.7

3.3

頭部

鰓蓋欠損

0.4
その他

分類

図2 本年度出現した形態異常と出現率

図１ 異なる収容密度における生残率の推移
酸素通気なし酸素通気あり80

生残率 (%)

20

0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15
飼育日数：異常 45.5%

30.0

30

10

平成23年度以前

0：正常 54.4%

40

60
40
20
0
0

10

20

30

40

写真1 メガネモチノウオ稚魚（55日齢，TL12mm）50

日齢

図3 メガネモチノウオ飼育試験における生残率の推移［成果の活用］
スジアラでは大量に安定した生産が可能となり、さらに形態異常を軽減する手法を開発することに寄与する。
メガネモチノウオでは希少種である本種の増殖技術への活用、さらに養殖技術への応用が期待される。

26

課 題 名 ： サンゴ礁域沿岸漁業資源の資源・生態特性の解明
担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ 名波 敦、青沼佳方、鈴木伸明、佐藤 琢
下瀬 環

［目 的］
複数の主要種を調査対象とし、成長、産卵生態、漁獲量等の漁業生物学的知見と生態特性を収集する。これらのデータから漁獲制限、禁漁区の設定、成育場保全等を組み合わせたサンゴ礁周辺水域に適した沿岸魚類の資源管理手法を検討する。
［成果の概要］調査対象として、ハタ類、ブダイ類、フエダイ類を選定した。市場調査により、漁獲量と体長組成のデータを収集した。野外調査の対象として、資源回復措置の対象となっているナミハタを中心に調査を実施した。ナミハタの産卵予想日（5月25日）近辺で産卵場調査を実施し、産卵集群が確認された。自主禁漁区内でのナミハタの産卵行動を確認した（図１）。同時間帯に採集した魚卵について、DNA解析による種同定を検討した。ナミハタの新規加入個体の探索を行ない、全長10センチ未満の個体を捕獲した。耳石を用いて日齢査定を実施した結果、いずれの個体も当歳魚であり、5月25日付近で孵化していた個体が複数確認された。ナミハタの産卵移動に関する知見をとりまとめ、産卵集群形成に関する移動距離（図２）、産卵場に来遊するタイミングの性差（図３）および集群に対する漁獲の影響について検討した。ナミハタの産卵行動については、プレスリリースにより情報を発信した。

図１ ナミハタの産卵行動（ペア産卵 M:オス F：メス）

図２ 産卵場で再捕されたナミハタ20個体の移動距離

図３ 産卵場で再捕されたナミハタの再捕日
黒：オス 白：メス［成果の活用］
本研究課題の成果活用によってサンゴ礁性魚類の資源管理についての具体的な管理手法を検討できる。ハタ類、フエダイ類およびブダイ類等をモデル魚種としたサンゴ礁域における沿岸性魚類の資源管理手法を検討
し、亜熱帯域における沿岸水産資源の持続的利用を図る。これらの成果により、亜熱帯域の水産物の安定供給に寄与できる。

27

課 題 名 ： 八重山周辺海域におけるブダイ類の分布特性と漁場環境担当者名 亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ 名波 敦、佐藤 琢、下瀬 環［目 的］ブダイ類は、八重山周辺海域における最重要な漁獲対象である。ブダイ類の資源•生態特性の調査は、地元漁業者からの要望が高く とりわけナンヨウブダイとヒブダイは 資源回復計画の対象種になっている また ブダ業者からの要望が高く、とりわけナンヨウブダイとヒブダイは、資源回復計画の対象種になっている。また、ブダイ類の多くは藻類食であり、海底基質の藻類を除去することで、造礁サンゴ類の生育を間接的に促進させているといわれている。本課題では、ブダイ類の漁場特性と生態系維持機能の解明に向けて、分布特性と漁場環境の把握を行なう。
［成果の概要］石西礁湖で水深や基質状況が異なる24地点を選び、ライン調査によりすべてのブダイ類の種類、全長および雌雄を記録した。ライン調査は20分間の観察とし、移動距離は携帯式GPS受信機で記録した。同時に、水中ビデオで海底のデータを記録した。海底は13のカテゴリーに分け、水深のデータを加えて、合計14に、水中ビデオで海底のデタを記録した。海底は13のカテゴリ に分け、水深のデ タを加えて、合計14の環境要因のデータを求めた。出現した24種類のブダイのデータを元に、正準対応分析（CCA）で解析した
結果、大きく３つのグループに分けられた（図１）：①水深が浅く砂地の多い海域に出現するグループ（３種:赤）、②枝状サンゴの多い海域に出現するグループ（８種：水色）、③凹凸のある岩礁に出現するグループ（１３種：黄）。６種類のブダイについて、個体別に５分間のついばみ行動を記録したところ、サンゴ礫を主についばむ種類（キビレブダイとオオモンハゲブダイ）、サンゴ礫と岩礁をほぼ同じ割合でついばむ種類（ハゲ
ブダイとオビブダイ）、岩礁や死滅サンゴといった硬い基質を主についばむ種類（スジブダイとブチブダイ）がみられた（図２）。

ついばみ頻度（％）

図１ ブダイ類２４種の分布と環境の対応（CCA, p < 0.05：石西礁湖における２４地点での結果）

図２ ブダイ類６種のついばみ基質［成果の活用］
ブダイ類の分布特性を明らかにすることにより、好適漁場の保全や資源管理に向けた禁漁区の設定に必要な情報が得られる。ブダイ類の摂餌行動を把握することで、ブダイ類のもつ藻類除去の影響を把握できる。ブダイ
類をモデル種として、水産資源生物がもつ生態系維持機能を検証できる。

28

課 題 名 ： クロマグロ仔魚の餌密度調節飼育による成長－生残関係の検討
亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ 鈴木伸明、下瀬 環、青沼佳方

担当者名 まぐろ増養殖研究センター 種苗量産グループ 田中 庸介、久門 一紀
北海道大学 水産科学研究科 清水宗敬

［目 的］
成長依存的な生残が示唆されているクロマグロ仔魚を餌密度を調節した飼育条件下で飼育し、餌密度と個体レベルでの成長差の関係、ならびに各餌密度群間における成長率と生残の関係を明らかにする。
［成果の概要］

摂餌量

生残個体数

西海区水産研究所奄美庁舎において8/3に産出されたクロマグロ受精卵を用いて、8/18までワムシ給餌により仔魚を飼育した。孵化後5、 8、 11日目に約200尾ずつ、14日目に約45尾ずつ100L実験水槽6基に移し、餌密度の異なる3実験区（飽食区、1/10餌密度区、絶食区）を設定してそれぞれ2日間飼育した。実験飼育1日後および2日後にサンプリングし、摂食量（胃内容ワムシ数）、生残個体数、体サイズを計測した。8日齢では、飽食
区と1/10餌密度区の間で空胃個体の出現に差異が見られたが（図1）、11日齢以降ではほとんど差異が認められず、この間の摂餌生態の変化が推測された。また14-15日齢において、飽食区で明らかな飢餓耐性の向上が認められ（図2）、後期仔魚期までを生き抜くことが稚魚以降の生残に重要であることが実験的に示された。成長調節因子（IGF-I）の発現状況を調べた結果、５日齢から飽食区で高発現が認められた（図3）。今後、個体ごとに詳細に比較し、成長調節因子の発現と成長との関係解明について考察する。また、予備実験で得られたデー
タを取り纏め学会発表した。

相対発現量

餌密度

図１（左上）．８日齢におけるクロマグロ仔魚の摂餌量0.6

図２（上）．１４～１５日齢にかけての実験飼育中の生残個体数0.4

図３（左）．５日齢における成長調節因子IGF-Iの相対発現量

0.2

絶食区

1/10餌密度区

飽食区［成果の活用］
本研究課題の成果から、クロマグロの生活史初期における摂餌と成長、生残およびその背景にある成長調節の実態を把握することができる。成長の詳細を明らかにすることで、天然でのクロマグロ仔魚の生き残りを評価したり、人工種苗の健苗性診断などへの応用が期待される。

29

課 題 名 ： サンゴ礁域における沿岸海洋環境と低次生産の把握

担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ 亀田卓彦、鈴木伸明
亜熱帯生態系グループ 福岡弘紀、鈴木 豪、山下 洋、林原 毅［目 的］
資源量変動は海洋環境変動に密接に結びついている。本研究は、石垣島周辺海域において海洋環境のモニ
タリングを行い、海洋環境変動の季節・経年変動を把握し、亜熱帯サンゴ礁海域での資源量変動の把握や管理に資することを目的とする。また、サンゴ加入モニタリングや生産力の推定もあわせて行い、サンゴ礁海域保全に貢献する知見の集積を行う。
［成果の概要］サンゴ礁内と礁外の海水交換、物質輸送を把握するため、浦底湾内に設定した9点で本年4月から月に1回の観測を開始した (図1)。測定項目は、CTDによる水温、塩分観測、ニスキン採水器による栄養塩、サイズ別クロ
ロフィル濃度、北原式ネットによる植物プランクトン種組成、ノルパックネット動物プランクトン採集である。10月からは多項目水質計 (AAQ) を導入し、濁度、溶存酸素濃度、照度の観測を追加する。また、12月からは石西礁湖でも観測を開始した。名蔵湾を含む14点で多項目水質計の観測を行い、そのうち4点では採水とノルパック
ネット、1点で北原式ネット採集を行った (図1)。
4～9月までの浦底湾におけるTS分布の季節変動について解析したところ、湾奥の定点の方が湾口の定点に比べて高温・低塩の傾向が見られた (図2)。この湾内外の密度差が海水交換や物質輸送にどの程度あるのか、次年度以降は各測点で得られたのサンプル分析結果も含め検討していく予定である。

図1 浦底湾・石西礁湖における海洋観測点

図2 浦底湾におけるTS分布の季節変動 (4～9月まで)［成果の活用］
次年度以降海洋観測を継続し、流速観測や物質収支モデルの開発に着手する予定であり、これらの結果を用いることで流動場と水産資源生物の卵仔稚やサンゴ幼生分散との関係解明に貢献できる。また低次生産環
境の変動を把握することで資源量変動の把握に資することが出来る。

30

課 題 名 ： 漁場環境生物多様性指標等開発事業（環境調査・生物採集調査）

担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 下田 徹、甲斐清香、山田秀秋、福岡弘紀
鈴木 豪、山下 洋
北海道区水産研究所、日本海区水産研究所、増養殖研究所、瀬戸内海区水産研究所［目 的］
日本の亜寒帯～温帯～亜熱帯にいたる干潟４海域（北海道霧多布、横浜海の公園、瀬戸内海中津、沖縄石
垣島）、海草藻場５海域（北海道琵琶瀬、新潟佐渡島、横浜海の公園、瀬戸内海竹原、沖縄石垣島）において、同一手法により干潟マクロベントスおよび海草葉上動物サンプルを採取し、種組成を分析する。海草藻場
では栄養塩濃度も測定する。これにより各干潟、藻場における生物多様性に関する基礎情報を収集し、生物
多様性指標等の開発に資することを目的とした。
［成果の概要］干潟マクロベントス分析用サンプルは方形枠を用いて深さ10cmまでの底泥を採取し、1mmのふるい上に残ったマクロベントスを抽出し、出現組成を測定した。海草葉上動物はコドラートに取り付けた目合100μmのプラン
クトンネットを被せて海草地上部基部から刈り取り、20cm四方に生息する海草および葉上動物をすべて採集し測定した。栄養塩濃度測定用試水は海草藻場採集地点近傍で採集した。
①海草藻場栄養塩濃度は、横浜海の公園、石垣島宮良、北海道霧多布、瀬戸内竹原、新潟佐渡島、石垣島
伊土名の順に高かった。夏季にはいずれの測点においても硝酸＋亜硝酸塩は枯渇状態にあり、窒素が藻草
類成長の制限要因となっている可能性が示唆された。
②一般的に北では生物多様性は低いが生物量は多く、南では生物多様性は高いが生物量は少ない。本事業の調査域においては、干潟マクロベントスの個体数（図１）や湿重量は南北差や水温差よりも栄養環境の影響を受けて変動し、多様度指数は分布密度や現存量と負の相関関係を持った。
③海草葉上動物種組成に着目したBray-Curtis類似度（図２）から、北海道、横浜では海域内での類似度が高
く、佐渡、瀬戸内、石垣では海域内での類似度が低かったことから、高緯度海域では海域ごとに特異的な群集構造を示し、低緯度海域では微細な空間スケールで種組成が異なっている可能性が示唆された。

Bray-Curtis similarity (%)

図１ 2011年干潟マクロベントス主要種の出現個体数（HZ：北海道、CZ：横浜、SZ：瀬戸内、IZ：石垣）

図２ 夏季、葉上動物の種組成の類似度にもとづく群集構造比較（HZ：北海道、NZ：佐渡、CZ：横浜、SZ：瀬戸内、IZ：石垣）［成果の活用］
日本の亜寒帯～温帯～亜熱帯にいたる干潟および海草藻場における生物多様性に関する基礎的知見が集積され、生物多様性指標等を開発するための基本情報を得ることができた。
積され 生物多様性指標等を開発するため 基本情報を得る とが きた

31

課 題 名 ： 熱帯性藻場生態系における低次生産構造の概要把握
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 山田秀秋、福岡弘紀、下田 徹、小林真人
担当者名 筑波大学下田臨海実験センター 今 孝悦
東京大学大気海洋研究所 大土直哉、河村知彦［目 的］
サンゴ礁性魚類の成育場として重要な熱帯藻場域においては、多種多様な生物による捕食-被食関係が生態系の維持に重要な役割を果たしていると考えられる。しかし、無脊椎動物や一部の魚種では、消化管内容物分析による食性推定が困難であり、食物網構造に関する知見は乏しい。本研究では、沖縄県石垣島浅海域に1513生息する無脊椎動物（マクロベントス）及び稚魚類について、窒素（δ N）及び炭素（δ C）の安定同位体比を測定し、主要種の栄養段階や炭素供給源に関する基礎情報を収集した。
［成果の概要］名蔵湾海草藻場周辺において、曳き網やタモ網等により動物各種を採集した。稚魚類（13種146個体）・巻貝類（3種35個体）・カニ類（4種43個体）・エビ類（1種5個体）・ヤドカリ類（1種10個体）について、氷冷して直ちに持ち帰り凍結保存した。体長等を測定した後、筋肉を乾燥し、ホモジナイズした。個体別試料を、1000℃及び650℃で元素分析計において燃焼・還元し、質量分析装置（Thermo SCIENTIFIC社製DELTA V Advantage）に導入して分析した。
稚魚類におけるδ15Nの平均値はシロクラベラ（9.2‰）で最も高く、サラサハゼ（5.8‰）で最も低かった（表１）。
15アイゴ属魚類３種では、一次消費者よりも上の栄養段階を示唆するδ N値（7‰前後）が得られた。また、アイ
15
13
ゴのδ N及びδ C値は、発育に伴って上昇した。アイゴ稚魚は植物を積極的に摂餌することを野外観察および飼育実験で確認しているが、エネルギー源としての植物に対する依存度は高くないと考えられた。
稚魚類およびマクロベントスのδ13C値は-12‰前後を示す種が多く、炭素供給源としての一次消費者が両者で共通していることが示唆された（表２）。マクロベントスの一部では、δ15N値が6‰を下回っており、植食性であるとみなされた。ヒメクワノミカニモリ及びフトコロガイ（巻貝主要種）では、植生の異なる近隣2定点間でδ15N値
が有意に異なっており、マイクロハビタットスケールで食物網構造が異なると考えられた。
が有意に異なっており、マイクロハビタットスケ
ルで食物網構造が異なると考えられた。

表1. 稚魚類の安定同位体比分析結果

表2. 無脊椎動物の安定同位体比分析結果

13

δ C (‰）

δ N (‰）

mean ± SD

mean ± SD

15

δ C (‰）

δ N (‰）

13

15

Nmean ± SD

mean ± SD

アイゴ

40-17.03 ± 1.09

7.23 ± 0.42

甲殻類

ヒメアイゴ

16

-17.36 ± 0.42

6.92 ± 0.34

イソサクラエビ属

5-15.40 ±0.86

5.59 ±

0.92

ブチアイゴ

20

-17.14 ± 0.63

7.16 ± 0.39

ケブカガニ

10

-11.99 ±0.88

7.79 ±

0.36

ヒメフエダイ5-18.61 ± 0.44

6.84 ± 0.18

コモンガニ

14

-12.75 ±0.56

8.88 ±

0.72

サラサハゼ

5

-10.44 ± 0.42

5.82 ± 0.27

ソデカラッパ15-11.84 ±0.63

7.36 ±

0.69

イソフエフキ5-15.16 ± 2.51

7.81 ± 1.07

タイワンガザミ4-11.74 ±0.80

7.50 ±

0.80

カマスベラ

5

-12.85 ± 0.52

9.00 ± 0.20

タテジマヨコバサミ

10-11.38 ±0.58

7.30 ±

0.67

シロクラベラ5-12.85 ± 0.30

9.24 ± 0.13

巻貝

ダンダラトラギス

10-12.23 ± 0.34

7.99 ± 0.18

タケノコカニモリ

5-11.33 ±0.44

7.85 ±

0.28

ハタタテギンポ

10-13.45 ± 0.81

8.26 ± 0.25

ヒメクワノミカニモリ

15-13.01 ±0.50

5.13 ±

0.60

ハラスジベラ10-11.26 ± 0.39

8.83 ± 0.25

フトコロガイ15-11.55 ±0.91

5.80 ±

0.58

ホシハゼ

5

-12.47 ± 0.30

8.45 ± 0.33

ミヤコイシモチ10-13.30 ± 0.38

8.91 ± 0.28

N

[成果の活用]熱帯藻場の維持機構に関して重要な知見が得られ、他の関連研究課題の推進に寄与することができる。また、アイゴの食性に関する基礎情報が蓄積され、本州各地の植食性魚類による磯焼けの発生機構解明に活用することができる。

32

課 題 名 ： 雌性先熟魚類の繁殖生態に基づいた効果的な漁業管理方策の検討
担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ 佐藤 琢、名波 敦
生産技術グループ 照屋和久、小林真人、武部孝行、平井慈恵［目 的］熱帯、亜熱帯域の沿岸性資源には雌性先熟魚類が多くみられる。大型個体は雄として資源の再生産に大きく貢献するが、このような大きな個体ほど漁獲対象となりやすい。雌性先熟魚類では、漁獲等によって雄がいなくなった場合、大きな雌が雄へ性転換するが、機能的な雄になるまでにはある程度の期間を要すると予想される。そのため、繁殖期直前および繁殖期中の雄の漁獲は資源の再生産に大きな影響を与えることが懸念される。そこで本研究では、雌性先熟魚類のひとつであるシロクラベラをモデル魚種として、繁殖期直前および繁殖期中における雄の漁獲が雌性先熟魚類資源の再生産へ与える影響について調べることを目的とする。
［成果の概要］・性転換（雌性先熟）を考慮した資源管理策の提案に向け、シロクラベラをモデル魚種とした大規模飼育実験を行い、シロクラベラの性転換パターン（性転換を行える時期や雌が雄として機能的になるのに必要な期間等）について調べることによって、 繁殖期前、繁殖期間中の雄に対する漁獲が雌性先熟魚類資源の再生産に与える影響の把握を現在すすめている。
・追い込み網漁によって捕獲された活魚を買い取り、活け込むことによって飼育実験に必要な個体を確保し、飼育実験に必要な実験群を設定した。親魚群は1群あたり4個体と設定し、使用する個体サイズは漁獲物組成を参考にして、次のようにした：体長60 cm以上の雄1個体、体長55 cm程度（雄がいなければ性転換できる体サイズ）の大型雌1個体、体長50 cm以下の小型雌2個体。
・繁殖期直前の飼育個体は、雄では性ホルモン（11-ケトテストステロン）の血中濃度が高くなっており、 腹部圧搾によって排精がみられ、また雌では卵黄タンパク前駆体（ビテロジェニン）の産生が確認され、順調に養成できていると考えられた。1月下旬には、ある実験群では産卵が確認されはじめた。
・本課題は現在実施中であり、繁殖期前の1月上旬に『漁獲を模した、雄を除去する操作』をひとつの実験群に対して行ったところである。3月には他の実験群に対しても同様な操作を行う予定である。今後、雄を除去した後の雌の行動や産卵の有無について観察を続け、1) 雌はいつでも性転換が可能なのか？や、2) 性転換個体が雄として機能するのに要する期間、 3) 性転換直後の雄としての繁殖能力について調べる予定である。
・繁殖期前の1月上旬に雄を除去した実験群では、雄除去時には全ての雌（計3個体）から卵黄タンパク前駆体の産生が確認されていた。しかし、雄の除去から5週間後の時点では、本実験群において産卵はみられていない。しかし、雄除去から3週間後には、当実験群において一番体サイズの大きな大型雌の体色に変化がみられ、本来雄が示すような体色（青っぽい体色）に近くなってきている。
［成果の活用］
本研究課題の成果は、本研究においてモデル魚種として扱ったシロクラベラに限らず、他の雌性先熟魚類資源においても、現行の資源利用方法に対する評価や資源管理策を構築の際に有用なものとなり、それら資源の管理に大きく貢献できると考えられる。

33

課 題 名 ： サンゴ礁の褐虫藻サイクルに関する研究
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 山下 洋、鈴木 豪、林原 毅
担当者名
広島大学大学院 生物圏科学研究科 小池一彦
［目 的］褐虫藻は造礁サンゴに共生し、サンゴの成長生存に欠かせない存在として、サンゴ礁の基礎生産を支える重要な微細藻類である。しかし、これまではサンゴ体内での共生メカニズムに焦点をあてた研究が多く、環境中も含めた褐虫藻の生活サイクルに注目した研究はなかった。そこで、本研究では、サンゴ体内から環境海水中までを含めたサンゴ礁（生態系）における「褐虫藻サイクル」を明らかにすることを目的とする。

感染率 (%)［成果の概要］昨年度までの本課題において、野外のサンゴは褐虫藻を放出していること、サンゴ礁の環境中には動物から離れた褐虫藻が単独で出現していること、また水槽実験において水温上昇時にサンゴから放出される褐虫藻量が増加することを明らかにした。さらに屋外に着生したサンゴ幼体中の褐虫藻を調べ、クレードAとD（褐虫藻はクレードと呼ばれる遺伝型が存在し、現在クレードA～Iが確認されている）の褐虫藻が共生していることを明らかにした。ここで、サンゴの多くは幼生期に環境中の褐虫藻を獲得し共生関係をスタートするが、サンゴ礁の環
境中には主にクレードCの褐虫藻が出現し、親サンゴもクレードCを共生させることがこれまでの調査で明らかとなっている。したがって、サンゴは成長段階によって褐虫藻を使い分けている可能性がある。そこで本年度は、クレードA～Fまでの褐虫藻培養株を用いて、室内でサンゴ幼生への感染実験を行った。その結果、図1のようにクレードAとDの感染率が高く、サンゴ礁の環境中に主に出現しているクレードCは全く感染しなかった。さらにクレードAの褐虫藻でも、いくつかの培養株を用いたところ、ある特定の遺伝子系統群の褐虫藻のみが非常に高い感染率であった。これは、サンゴ幼生の褐虫藻獲得に何らかの選択性が存在することを示唆するものである。これら、感染率の高いクレードAとDの褐虫藻は、環境DNAクローン解析の結果、確かにサンゴ礁の環境中に出現しているため、これらの褐虫藻は長年不明であったサンゴへの共生ソースとなる褐虫藻であると考えられる。さらに、クレードDの褐虫藻においては、全く別の種類のサンゴから放出された褐虫藻と塩基配列が一致するものであった。平時のサンゴから放出された褐虫藻はダメージがなく、翌日には泳ぎ出すことを確認しているため（共同研究機関の広島大学による水槽実験の結果）、放出された褐虫藻が新たな共生ソースとなっている可能性は極めて高い。従って、サンゴ礁域では、褐虫藻はサンゴから放出され、環境中に蓄積し、また新たなサンゴへ共生する、という本課題で提唱した褐虫藻サイクが確かに存在すると考えられる。

図1. 8日令のミドリイシ属サンゴ幼生へのクレードA～F褐虫藻培養株の感染率。
［成果の活用］
本研究により、これまで長年不明であった、サンゴへの共生ソースとなる褐虫藻を絞り込むことに成功し、さらにサンゴが成長段階により褐虫藻を使い分けることを明らかにした。これらの結果は、これまでサンゴ造成の難関となっていた初期減耗の低減、あるいはサンゴの成長段階に合わせた、よりきめ細やかな保全策の提言へとつながることが期待される。

34

課 題 名 ： サンゴからの褐虫藻放出パターンに関する研究

担当者名 亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 山下 洋、鈴木 豪［目 的］サンゴの白化に最も影響があるとされる、サンゴからの褐虫藻放出現象であるが、どのぐらいの褐虫藻が放出されるとサンゴが白化するのか、定量的な議論はない。これは平時のサンゴがどのぐらいの量の褐虫藻を放出しているのか、すなわちサンゴからの褐虫藻放出パターンが明らかになっていないことによる。本研究では、水槽実験により日周的な放出パターンを、野外のサンゴを対象として、長期間の放出パターンも明らかにする。
［成果の概要］研究開始当初に設置した長期間の褐虫藻放出パターン調査に用いる定点はオニヒトデによる食害で壊滅的なダメージを受けたため、年度後半に比較的オニヒトデ被害の少ない箇所にて再度定点を設置し、現在ダメー
ジからの回復を待っている。同時に食害を免れた一部のスギノキミドリイシを採取し、センター内で養生を行い、水槽実験用の個体とした。日周的な褐虫藻放出パターンを明らかにする水槽実験にあたり、養生したサンゴを2週間以上、明暗周期12時間：12時間のLED光源下で馴致飼育した。水槽は、放出褐虫藻の採取用に１０L水槽
を３基、サンゴ内褐虫藻の分裂割合の観察用に３基の合計６基で行い、それぞれに２7度の調温海水を掛け流し（3L/min.）で馴致した。放出褐虫藻は、掛け流しの状態で各水槽から３Lずつ採水し、採水直後に水槽内に流入する海水をストップし、1時間後に再度水槽内から３Lずつ採水を行った。採水試料は直ちに目合い20uｍのふるいを通し夾雑物を除き、さらに孔径0.8umのポリカーボネートフィルターで吸引ろ過を行い、放出された褐虫藻
をフィルター上に捕集した後、冷凍保存した。サンゴ内褐虫藻の分裂割合は、１時間の止水中にそれぞれのサンゴからサンゴ組織を剥がし、ただちに顕微鏡下で観察、ランダムに300細胞以上の褐虫藻の分裂の有無を記録し、その割合を求めた。放出された褐虫藻の細胞数は現在解析中であるが、サンゴ内褐虫藻の分裂割合を見ると、明期においてはほとんど分裂中の細胞は観察されないが、消灯から３時間後の観察から徐々に分裂細胞の割合が増加し、次の明期（点灯時）にはほぼ分裂が完了し、２細胞となっていた（図１）。この様な分裂周期は、サンゴから取り出し培養した褐虫藻でもほぼ同様であるため、サンゴ内においても褐虫藻の細胞周期は維持されていると考えられる。サンゴ内褐虫藻の分裂細胞の割合は最大で約15％であった。サンゴには１平方センチメートルあたりに数十万から数百万細胞の褐虫藻が共生しているため、毎日十数万細胞の「余剰な」褐虫
藻が生まれることになる。

図2. サンゴ内褐虫藻における分裂細胞の割合。白抜き横棒は明期、塗りつぶしは暗期を表す。
分裂は暗期に起こり、明期ではほとんど分裂はない。これは褐虫藻培養株の場合と同様である。
［成果の活用］
今後、放出された褐虫藻の解析により、サンゴからの褐虫藻放出パターンが明らかとなる。さらに、余剰分の褐虫藻が全てサンゴから放出された場合、毎日サンゴからは相当量の褐虫藻が放出されることになる。これはサンゴは粘液などの溶存態有機物の放出源、という従来の考えに加え、褐虫藻という懸濁態有機物の放出源としてもサンゴ礁生態系に貢献していることになり、サンゴ礁生態系の食物網構造の解明にも近づく。

35

課 題 名 ： 厳しい環境条件下におけるサンゴ増殖技術開発実証委託事業
担当者名 亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 鈴木 豪、山下 洋、林原 毅
［目 的］
本事業は
海洋 孤島などサ ゴ 生育条件が厳し と思われる環境 におサ ゴを効率的に増殖す
本事業は、海洋の孤島などサンゴの生育条件が厳しいと思われる環境下において、サンゴを効率的に増殖する技術を開発することを目指している。当センターでは、増殖技術開発海域における天然幼生加入量の評価および幼生を野外で種付けし、初期減耗を低減することでサンゴ幼体の生残を高める技術を開発した。
［成果の概要］天然幼生加入量の評価は、伊江島および小浜島周辺で10㎝角基盤上に着生したサンゴを採取し、遺伝子解析によって修復対象種であるミドリイシ属サンゴを特定した。伊江島では、わずかに0.05個体/100㎝2であったのに対し、小浜島では、0.86個体/100㎝2と10倍以上の加入がみられた。しかし、いずれも1個体/100㎝2以下であり、天然加入で回復するレベルではなかった。一方、幼生生残実験では、異なる6水深（5～18m）で格子状基盤（遮光あり、なし）を用い、着生させた幼体の生残を1か月後、3か月後、7か月後に比較した。実験に使用した幼生は、あらかじめ褐虫藻を飼育水中に添加したものと、添加していないものの両方を用意し、褐虫藻添加の影響を調べた。その結果、幼生に褐虫藻を添加した場合は、遮光した基盤上で、幼体の生残が添加していない場
合より良くなることが示唆された（図1）。

図1 着生7か月後における格子状基盤上のサンゴ幼体生残数［成果の活用］
褐虫藻を飼育水中に添加することで、光環境が好適でない場所でも、サンゴの生残を促すことが可能であることが明らかとなった。サンゴ礁海域では、濁り強い場所や水深の深い場所におけるサンゴ増殖技術としての活用が期待される。

36

課 題 名 ： メガネモチノウオの餌料種の違いによる成長および成熟促進への影響

担当者名 亜熱帯研究センター 生産技術グループ 平井慈恵、照屋和久［目 的］メガネモチノウオは中国、東南アジアでは最高級魚であり、亜熱帯海域の新規増養殖対象種としての期待が高い。しかしながら、安定採卵に至った事例は少なく、提案者らは水位操作による受精誘導技術を開発している
ものの、成熟魚の安定供給や卵質に関連した問題を抱えており、種苗生産には成功していない。これまで提案
者らは親魚の餌料として、魚類などを用いてきたが、本種の天然魚は甲殻類を優先的に捕食しており、このことが成長、成熟および卵質の向上に効果がある可能性がある。そこで本研究では、本種の親魚養成に用いる餌料種の違いが成長、成熟に及ぼす影響を明らかにする。
［成果の概要］甲殻類給餌による肥満度、性ホルモン濃度、卵黄前駆タンパク質濃度などの成長、成熟への効果は認められなかった。甲殻類を給餌した群では従来の最小産卵個体（TL78cm）より小さいTL71cmの個体が8月に2回産卵したが、未受精卵のみであった。従来通りの餌の非給餌群は6～9月に35回産卵し、うち20回で受精卵が得られた。なお、天然魚の胃内容物組成に関するその後の調査では、全長50cm未満の未成熟魚では甲殻類を優先的に補食するが、全長50cm以上の成熟魚では、魚類、貝類の割合が増え、雑食化する（平井ら、未発表）ことから、甲殻類以外の餌料の成熟促進への効果を検討する必要が考えられた。

100

1
甲殻類給餌

甲殻類給餌

シロクラベラVg抗体に対する相対量

甲殻類非給餌E2濃度（ng/mL)

10

1

0.1

甲殻類非給餌

0.1

0.01

0.001

0.0001

0.01

Apr

May

Jun

Jul

Aug

Sep

Oct

Nov

Apr

Dec

May

Jun

Jul

Aug

Sep, Oct

図3 Vg相対量への効果

図1 Vg陽性メスのE2濃度への効果
22

E2濃度（ng/mL)

20

*

*

*

18

産卵期間
オス全長
メス全長
産卵回数
うち受精
受精率
総卵数
ふ化率
ふ化仔魚数

16
甲殻類給餌
甲殻類非給餌

14
12
10
Apr

May

Jun

表1 甲殻類給餌の有無による産卵への影響

Jul

Aug

Sep

Oct

Nov

甲殻類給餌
8/1～8/7
104
86
3
0
0
103±3400

甲殻類給餌
8/3、8/26
92
70
2
0
0
22±28
0
0

甲殻類非給餌6/18～9/28
97
85
35
20
52±33
97±76
47±39
42±60

Dec

図2 肥満度への効果。*甲殻類給餌群、甲殻類
非給餌群の間で有意差。p<0.05［成果の活用］
未成熟魚と成熟魚で、餌料種をかえる必要があることが明らかになったことから、本種の親魚養成への応用が期待される。

37

課 題 名 ： タイマイ養殖に関する基礎調査

担当者名 亜熱帯研究センター 生産技術グループ 小林真人、照屋和久［目 的］飼育条件下で長期養成したタイマイのふ化率は野生個体の報告事例と比較すると低いことから、卵の栄養成
分とふ化率の関係を調べた。なお、本研究は、一般社団法人日本べっ甲協会の委託事業として実施し、その内容は当研究所の動物実験委員会の審査で承認されたものである。

［成果の概要］平成23年4月に成熟した雌2頭（雌1番、雌2番）と雄3頭を250kL水槽に収容したところ、雌2頭がいずれも交尾に成功した。雌1番は7月10日から9月26日の間に合計6回産卵し、812個の卵が得られた。雌2番は8月3日から9月9日の間に合計3回産卵し、312個の卵が得られた。雌1番と雌2番の平均ふ化率は20.2％と2.2％であり、両個体の間で大きな違いがみられた。また、雌1番はふ化率が比較的高かったが、産卵回次ごとにふ化率は大きく異なった（図1）。 卵の栄養成分として、一般成分（水分，タンパク質、脂質、灰分、炭水化物）、脂肪酸組成、
アミノ酸18種等を分析した。今年度は、雌1番の1回目と3回目、雌2番の2回目の卵について分析した。タンパク質と脂質含量を比較すると、ふ化率が高かった雌1番の3回目のタンパク質は他の2サンプルよりも高く、脂質は逆に低い傾向がみられた（表1）。脂肪酸組成、アミノ酸18種の含有量は、3つのサンプルの間で顕著な差はみられなかった（図2～3）。今回の栄養分析の結果と野生個体の報告事例との比較は現在データを収集して調査中である。
表1 卵の一般成分の分析結果 単位:g/100g

40

30

水分
タンパク質
脂質
灰分
炭水化物
合 計

20
10
0
1回目 2回目 3回目 4回目 5回目 6回目
雌1番

雌2番
1.4

図1 産卵回次ごとのふ化率1.2

脂肪酸組（％）

アミノ酸量（g/100g）

40
30

20

ラウリン酸
ミリスチン酸ミリストレイン酸
ペンタデカン酸
パルミチン酸パルミトレイン酸
ヘキサデカジエン酸
ヘプタデカン酸
ヘプタデセン酸
ステアリン酸
オレイン酸
リノール酸
リノレン酸
オクタデカテトラエン酸
エイコセン酸アラキドン酸エイコサテトラエン酸
エイコサペンタエン酸
ドコセン酸
ドコサペンタエン酸
ドコサヘキサエン酸
未同定

10
0

雌1番-1 雌1番-3 雌2番-2
83.3
80.4
78.1
9.1
13.1
12.0
6.7
5.2
7.7
0.9
0.7
1.2
0.0
0.6
1.0
100.0
100.0
100.0

雌1番-1

雌1番-3

雌2番-2

1.0
0.8
0.6
0.4
0.2
0.0

アルギニン
リジン
ヒスチジン
フェニルアラニン
チロシン
ロイシン
イソロイシン
メチオニン
バリン
アラニン
グリシン
プロリン
グルタミン酸
セリン
スレオニン
アスパラギン酸
トリプトファン
シスチン

ふ化率（％）

50

雌1番-1

雌1番-3

雌2番-2

図3 各サンプルのアミノ酸含量

図2 各サンプルの脂肪酸組成［成果の活用］
野生のウミガメと比較して、飼育されたウミガメのふ化率は低く、その原因を調査した事例は少ない。これまでの研究結果から、ふ化率が低い原因は卵管理方法よりも親ガメに問題があると推測され、今年度はその一因と疑われた卵質とふ化率の関係を調べた。しかし、今年度の結果だけではその関係を明らかにすることはできなかった。今後は分析項目を再検討し、さらに調査を実施する予定である。

38

課 題 名 ： タイマイ養殖に関する養殖事業実用化事業

担当者名 亜熱帯研究センター 生産技術グループ 小林真人、照屋和久［目 的］
タイマイ養殖の実現に向けて、仔ガメの飼育経費を削減するため、1週間あたりの給餌回数が仔ガメの成長に及ぼす影響と固形飼料（EP）を用いた給餌における適正な換水率の調査を実施した。なお、本研究は、一般社
団法人日本べっ甲協会の委託事業として実施し、その内容は当研究所の動物実験委員会の審査で承認されたものである。

直甲長の平均成長量（cm）［成果の概要］これまでの技術開発の結果から、モイストペレット（モイスト）よりも魚類用のEPを用いることで、成長率を落とさずに餌料費を約50％削減できることを明らかにした。今年度は1週間あたりの適正な給餌回数を調べるため、
週3回、4回および5回（従来の給餌回数）の3試験区を設け、2歳タイマイ（平均直甲長49cm）を各試験区7頭ず
つ用い、平成22年8月17日から平成23年10月20日（429日間）にかけて飼育試験を実施した。その結果、試験期間中の直甲長の平均成長量は3回区が4.8±1.7cm、4回区が8.4±1.5cmおよび5回区が6.6±2.0cmと4回区が最も高かった（図1）。この結果から、EPを用いた仔ガメの飼育では、従来の給餌回数よりも1回少ない方が成長が良く、餌料費をさらに20％削減できることが明らかとなった。
モイストを餌料とした仔ガメの飼育では、摂餌の際に餌料が溶出して飼育水の汚濁が激しいことから、飼育水を清浄にするため注水量（5kL/時）を増やし、換水率（1200％/日）を高くしている。EPはモイストと比較すると餌料の溶出量が少ないことから、EPを餌料とした仔ガメ飼育における適正な換水率を調査した。飼育水槽には15kL水槽(実水量10kL）を用い、1日あたりの換水率を360％（360％区、注水量1.5kL/時）、720％（720％区、注水量3.0kL/時）および1440％（1440％区、注水量6.0kL/日）とした3試験区を設け、それぞれ3歳ガメを7頭収容した。試験は、平成23年8月11日から9月9日（30日間）にかけて調査を実施した。試験期間中の飼育水の平均濁度は360％区が1.6度、720％区が0.7度および1440％区が0.3度であり、360％区では試験終了時に水槽の底にいる仔ガメを明瞭に視認することができなかった。
アンモニア態窒素の平均濃度は360％区が1.1
mg/L、720％が0.5mg/Lおよび1440％が0.2mg
12/Lであったが、飼育期間の経過に伴い濃度は徐々に上昇した。また、この調査期間中の供試個
体の体重の平均増加量は、720％区と1440％
10
区は1.4kgと1.4kgであったが、360％区は1.0gと低く、7頭のうち2頭は体重が減少した。これらの結果から、EPを用いた飼育における換水率は
8720％/日が適しており、従来よりも注水量を約40％抑制できることが明らかとなった。
6
4
2
0
5回区

4回区

3回区

図1 1週間あたりの給餌回数が仔ガメの成長に及ぼす調査における各試験区の試験期間中の直甲長の平均成長量［成果の活用］
本研究の結果から、タイマイ養殖の飼育経費を大幅に削減できる飼育条件を明らかにした。

39

課 題 名 ： 東シナ海における以西底曳網漁業の操業の効率化

担当者名 業務推進部 標本管理室 門田 立、星野浩一、皆川 惠［目 的］東シナ海で操業する以西底曳網漁業は、外国漁船との漁場競合等により経営的圧迫を受けている。そこで、以西底曳網漁業の操業効率化に資するため、(1)超高強力ポリエチレン繊維を網の一部に使用した低抵抗網(燃油削減効果が期待される網)の有効性の検討、(2) 漁場形成状況の把握（有用魚種の分布状況等）および (3) 鮮度保持に関する基礎情報（漁獲物および作業場・冷却設備の温度環境等の把握）を行った。
［成果の概要］以西底曳網漁船（第一・第二長運丸：長運水産株式会社）を用船し、東シナ海の本邦排他的経済水域および日中中間水域における底曳調査を実施した（平成23年10月9日～10月22日：14日間）。
(1) 低抵抗網の有効性の検討：通常の操業で用いられる漁網（従来網）および低抵抗網で燃油消費量等を比較したところ、低抵抗網の平均燃油使用量は従来網より4.4%(第一長運丸)・3.9%(第一長運丸)少なかった（図１）。低抵抗網の導入により、1ヶ統・1日当たりの燃油削減量は162.0L、削減額は12,150円（1L当たり75円として）になると推察された。
(2) 漁場形成状況の把握：総水揚げ量は14,433kgで、本邦経済排他的水域ではキダイ・マダイ・カイワリ
等が、日中中間水域ではイボダイ・ヨロイイタチウオ等が多く漁獲された。また、日中中間水域では本邦排
他的経済水域と較べて、水揚げ種の漁獲量が少なく主要魚種（キダイ、アカムツ、ケンサキイカ）の体長組
成が小さい傾向が見られた。
(3) 鮮度保持に関する基礎情報：作業室・冷蔵庫・予冷槽および漁獲物にデータロガーを取り付け、温度を計測・記録した。また、予冷槽内の冷海水については塩分濃度も測定した。その結果、予冷海水の塩分は出港から初回換水にかけて上昇することが判明した（図２）。これは、長時間の冷却で氷結が生じ塩分が濃縮されたためと考えられた。高塩分の冷海水は漁獲物に悪影響（退色・眼のしぼみ）を与える可能性があることから、現場での作業方法の改善が必要と考えられた。
また、漁獲物の冷却速度は魚種によって異なる（アカムツ：速い；マダイ：遅い；キダイ：その中間）ことが判明した これは 魚種による処理方法の違い（アカムツ：長く予冷し施氷が多い；キダイ：短く予冷し施氷判明した。これは、魚種による処理方法の違い（アカムツ：長く予冷し施氷が多い；キダイ：短く予冷し施氷が少ない；マダイ：予冷せず施氷しない）によると考えられた。このことは、キダイやマダイでも冷却方法を変えれば、アカムツと同程度の冷却速度を実現できることを示唆する。

140

P < 0.05

P = 0.055

120
100
80
60
40
20
0

低抵抗

従来

第一長運丸

低抵抗

従来

第二長運丸

図１．低抵抗網と従来網の間での燃油消費量の比較（１時間当たりの平均値）．

図２．冷水槽内の塩分濃度変化．16日：出航、17日操業開始、２１日：操業終了。初回換水前に塩分濃度が高い．

［成果の活用］
網の一部に超高強力ポリエチレン繊維を使用することにより、燃油費の削減が可能であることが明らかとなった。また、操業開始時の予冷槽の高塩分化や魚種間の温度履歴の差異が明らかとなり、現場の作業方法の見直しやより適切な漁獲物の処理方法の検討が可能となった。

40

課 題 名 ： 東シナ海に卓越する小型かいあし類の生理生態学的研究 － 呼吸速度の測定
担当者名

資源海洋部

西内耕・長谷川徹

特任部長室

五味泰史

［目 的］
本課題では、海洋低次生態系の変動機構の解明に必要不可欠な動物プランクトンの生理生態学的研究に資するため、小型かいあし類の呼吸速度を測定することを主目的とする。呼吸速度の測定には酸素電極を用いる
ため、水温管理、測定中の海水の攪拌、かいあし類への物理的干渉の緩和など、測定条件、測定方法の確認を行い、迅速・簡便な測定法を検討する。
［成果の概要］(1) 測定用チャンバーの作成（写真1）： 酸素電極で海水中の溶存酸素を測定する際は、測定部に接する海水を流動させる必要がある。そのために、測定チャンバー内の海水を撹拌子により回転させるが、回転する撹拌
子がかいあし類に接触し、衰弱や死亡する危険性がある。接触を回避するため、測定用チャンバー内を撹拌子を回転させる測定部とかいあし類を培養する培養部の2室構造にし、2室間はメッシュを通して海水の交換が可能な構造とした。
(2) 恒温水循環水槽の作成（写真2）： 酸素電極の測定値は水温に大きく影響を受けるため、外部の恒温水循環装置から恒温水を循環させる水槽を作製した。測定用チャンバーを恒温水循環水槽内に設置することで、測定用チャンバー内の水温を一定に保てる構造とした。
(3) 呼吸速度の測定： 東シナ海沿岸域で春季に卓越する小型かいあし類（Acartia hudsonica 写真3）を水温
20℃、濾過海水内で2-12時間培養し、培養中の測定用チャンバー内の溶存酸素の減少率を測定した (図1)。
A. hudsonica の呼吸速度は、実験条件により 46-150 ng O2 inds-1 hour-1 の範囲で変動した。得られた呼吸速度は既知のAcartia属かいあし類の呼吸速度と同程度であり、本研究で構築した迅速・簡便な測定システムは、適切な測定が可能であることが示された。

写真2 酸素消費速度測定システム．恒温水循環
水槽内に測定用チャンバー6個が設置可能．

写真1 酸素消費速度測定用チャンバー

500μm

160

99%

98%
97%
Control
5 inds10 inds
30 inds

96%
95%

120
80
40
0

0

写真3 実験に用いたかいあし類
Acartia hudsonica （体長約1.2mm）

Respiration(ng O2 inds-1 hour-1)

Dissolved Oxygen (%)

100%

1Time (hours)

2

0

25
Individuals incubated(no. chamber-1)

50

図1 実験中（2時間培養）の溶存酸素濃度の減少率（左）と1個体あたりの呼吸速度（右）［成果の活用］
小型かいあし類は東シナ海浮魚類の主要な餌料であり、本課題の成果は浮魚類の餌料環境変動の解明に大きく貢献する。また、酸素消費量から算出される摂餌量、最小炭素要求量（基礎代謝）、生産量は、海洋生態系モデルに導入可能なパラメーターとなり得る。

41