地球環境 Vol.23 No.1&2

61─68（2018）

持続可能な維持管理に向けた登山道研究の進展：
大雪山国立公園の事例
Progress on trail degradation studies for sustainable trail maintenance:
An example in Daisetsuzan National Park, northern Japan渡辺 悌二＊
Teiji WATANABE北海道大学 大学院地球環境科学研究院
Faculty of Environmental Earth Science, Hokkaido University

摘要

日本の山岳地域には国立公園を初めとする保護地域が多く，その多くは同時に観光地となっていて，登山道侵食が大きな問題となっている。本稿では，長期的な研究が最も多い大雪山国立公園を例に，これまでの登山道研究の進展について整理し，登山道の維持管理体制の現状について述べる。大雪山国立公園では 1990 年代初頭から登山道荒廃に関する研究が実施されてきており，侵食量の測定方法の違いから 3 つのステージに分類することができる。はじめは，登山道断面形態の測量を繰り返すこと
で，登山道の 2 次元的な「侵食量」が測定された（第 1 ステージ）。続いてステレオ写
真測量に基づき侵食量を本来の「3 次元量」として計測する研究が行われた（第 2 ス
テージ）。この数年間では，UAV（ドローン）や長尺一脚にマウントしたカメラによって撮影した多数の写真を 3 次元処理して計測が行われるようになった（第 3 ステージ）。
この手法は大雪山国立公園の登山道荒廃調査にも適用され始めている。大雪山国立公園では，ボランティアによる登山道の維持管理が行われている。環境省は地元関係者を集めて，登山道の維持管理に関する情報交換会と技術講習会を定期的に開催している。さらに環境省は 2015 年に改正した「大雪山グレード」を公表し，「グレード」に基づいた利用と登山道維持管理を進めようとしている。一方で，協働型維持管理の持続可能性を高める方策が模索されている。

キーワード：協働型登山道維持管理，断面形態測量，

長尺一脚マウントカメラ（LPMC），登山道侵食，UAV（ドローン）

Keywords：partnership trail management, cross-sectional measurement,

long pole mounted camera（LPMC）, trail erosion, UAV（drone）

1．はじめに世界の多く山岳地域では，過去数十年間，アクセスの改善，可処分所得の増加，都市域居住人口の増加 な ど の 影 響 で 訪 問 者 数 が 増 加 し て い る（Toy &Hadley, 1987；プライス，2017）。このため，山岳地
域では自然環境に対してさまざまな人為の影響が大きく認められるようになってきた。特に自然保護地
域では，自然保護の目的で開発が制限されているため，登山道を使った徒歩がおもな移動手段となることから，登山道荒廃に対する影響が生じ，その維持管理が大きな問題となっている（例えば Hammitt &Cole, 1998）。
維持管理に役立てようとする登山道の荒廃に関する研究は，海外では，アメリカ合衆国（Cole, 1878 ;Hammitt & Cole, 1998），イギリス（Coleman, 1981），
オーストラリア（Dixon et al., 2004）などで進んでいる。これらの研究では，その成果が公園の管理に用いられることから，管理者自身がデータを取得できる簡便な評価手法が開発されてきた（Marion, 1994など）。また，侵食量の見積に関する研究も世界各地で行われていて，登山道表面の断面測量によって求められた侵食深や断面積を用いて，どれだけの登山道の侵食があったのかを 2 次元的に捉える議論が 行 わ れ て き た（ 例 え ば Cole, 1983 ; Whinam &Comfort, 1996）。その理由は，3 次元でのデータ取得が困難であったためである。一方で，3 次元デー
タの 取 得 の試 みも い く つ かの 研 究 で 行 わ れた が

受付：2018 年 12 月 9 日，受理：2018 年 12 月 26 日＊
〒 060-0810 札幌市北区北 10 西 5，E-mail：teiwata@mac.com
2018 AIRIES

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渡辺：持続可能な維持管理に向けた登山道研究の進展：大雪山国立公園の事例（Warner & Kvaerner, 1998），厳密性が求められる
写真測量の技術的な難しさのため，普及することはなかった。
最近になって，3 次元データの処理技術が急速に進歩し，登山道侵食に関する研究は飛躍的に進展している。ポーランドでは，トータルステーションによって得たデータから DEM をつくって 3 次元解析が行われている（Tomczyk & Ewertowski, 2013）。また，スペインでは，レーザースキャナーを用いた
3 次元データの取得が行われている（Bodoque et al.,2017）。
日本における登山道研究は，1980 年前後にはじま っ た と 考 え ら れ る（ 松 本 ほ か，1977； 関 根，
1982）
。その後，大雪山国立公園を初め，多くの国
立公園，国定公園，都道府県立自然公園で，登山道の荒廃（特に登山道侵食）に関する研究が実施されてきている。
環境省が公園計画で定めた，人が歩く路線は，いわゆる登山道と探勝路からなる。基本的に日本の国立公園内ではこれらの総延長約 300 km の路線以外を歩くことは許されていない。大雪山国立公園には，総延長約 300 km の登山道があるが，沢伝いに環境省が定めていないルートを使って稜線に出る登山者もいる。法的な問題の議論を除けば，こうした人たちの数は現状ではごく限られており，また山や自然を熟知した人たちの行動であり，大きな環境問
題を引き起こしているとは考えなくて良いだろう。
大雪山国立公園の登山道では，1980 年代終わり
から荒廃（侵食）が問題視され始めた（Yoda, 1991；
後藤，1993）。これらの大学院修士論文研究をスタートとして，現在に至るまで，大雪山国立公園では登山道侵食に関する研究が数多く実施されている。
2008 年以前の研究については，渡辺（2008）にまとめられているが，その後の 10 年間に，日本の登山
道侵食に関する研究手法は著しい変化を遂げつつある。本稿では，まず大雪山国立公園の登山道荒廃に関するこれまでの研究成果を概観し，最新の研究例を紹介したうえで，登山道荒廃に対する地元での取り組みと将来の進むべき方向について述べたい。
2．大雪山国立公園の概要
よく知られているように大雪山国立公園（図 1）は日本最大の国立公園で，国有地の割合（国有林＝93.6％）が き わ め て 高 い 特 徴 を 有 し て い る。 標 高
1,600 m ほどで森林帯を抜けると広大な高山帯が広がる。そこには永久凍土や季節性の凍結融解作用によってできたさまざまな周氷河地形が発達している。これらの周氷河地形と湿原，氷河地形，火山地
形は，大雪山国立公園のジオツーリズムの重要な資源であり（土栄ほか，2009；Watanabe, 2014），公園
南端の鹿追町はとかち鹿追ジオパークになってお62（環境省資料より作成）
図1 大 雪山国立公園の登山道の分布．

り，また美瑛町と上富良野町は十勝岳ジオパークの設立準備を進めている。
大雪山国立公園は，火山地形によって特徴づけられる。標高は高くはないものの，日本の中では高緯度に位置しており，地表面で凍結・融解が繰り返される日数が多く，未固結の火山噴出物が霜柱侵食を受けやすい。このことが登山道侵食の要因の一つとなっている。さらに，積雪が多いことも大きな特徴の一つであり，雪の融け水が春から夏にかけての長期間にわたって登山道表面を流れることも登山道侵食の一因となっている。
3．研究の進展と登山道荒廃の変化
1989 年に観測がはじまった大雪山国立公園においても，海外でみられるような類似の研究手法の適用の流れが認められる。上述のように，1989 年から北海道大学大学院で 2 つの修士論文研究が実施され，それ以降，いくつかのサイトで継続して登山道の断面形態が計測されてきている。本稿では，最も古くから実施されているこの手法を使った研究を第1 ステージの研究とよぶ。次いで，日本のアパレ
ル・メーカーが開発したソフトウェアを用いた 3 次
元 解 析 が 2003～2004 年 に 行 わ れ た（ 太田・ 渡 辺，
2005；澤田ほか，2008）。この取り組みは後述の理由で普及しなかったが，それ以前に海外で試みられた 3 次元図化手法とは異なり，市販の安価なデジタ
ルカメラで撮影した写真を 3 次元写真計測ソフトウ
ェアで解析することで登山道の侵食量・堆積量を算

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図3

図2

黒 岳 南 西， 石 室 付 近（ 北 緯 43.694187 度，東経の登山道断面の変化．
142.909913 度，標高 1894 m）

 岳 南 西，石室付近
黒（北緯 43.691583 度， 東 経
142.906167 度，標高 1,889 m）の登山道断面の変化．（a と b は同一の断面で，a は 1989 年から 2003 年の登山
道表面の変化，b は 2003 年から 2018 年の変化を示している）

出できる点で画期的であった。本稿では，この手法を使った研究を第 2 ステージの研究とよぶ。そし て， 過 去 数 年 の 間 に，UAV（unmanned aerial
vehicle； 通 称 ド ロ ー ン）で 撮 影 し た 写 真 を SfM（Structure from Motion）という新しい手法で解析して，3 次元データが得られるようになってきた。この手法の特徴は，データの取得から解析までが容易になったことにある。本稿では，この手法を使った研究を第 3 ステージの研究とよぶ。
第 1 ステージから第 3 ステージの研究は，その開始時期が古いものから新しいものへと変遷してきたことを示している。しかし，第 1 ステージの研究手法は，その簡便さから現在でも広く使用されている。以下では，大雪山国立公園の概要について述べた後で，これまでに行われてきた登山道の荒廃に関する研究について，これら 3 つのステージに区分して，整理する。
3.1 第 1 ステージ（2 次元断面観測）
大雪山国立公園では，黒岳・石室周辺および旭岳・裾合平周辺において，1990 年前後から，不定期で繰り返して登山道侵食がモニタリングされている。これほど長期間にわたる現地モニタリングの例
は世界でもほとんどない（渡辺，2008）。大雪山国立
公園では，米国で用いられてきた簡便な手法（Cole,1983）が当初から採用されており，侵食量は登山道
表面の断面形態を繰り返して測量してその断面積の変化を明らかにすることで表現されてきた（図 2）。
Yoda（1991）は， 修 士 論 文 研 究 で，1989 年 に 黒岳・石室の登山道で合計 21 ヵ所にアルミポールを使った固定点を設置した。当時は，冬期間に強風で積雪が吹き払われほとんど積雪被覆が生じない，いわゆる風衝地では，登山道侵食はほとんど生じてこな か っ た。 そ の 後 も 繰 り 返 し て 観 測 が 行 わ れ た（Yoda & Watanabe, 2000）。1990 年代後半以降にな－

図4

 田（2005）が 旭 岳 周 辺 の B～D 区 間 で 2004～
太2005 年に計測した登山道侵食量・堆積量．

ると，風衝地においても大量の土砂の侵食が発生するようになった（図 3）。その原因は，大雪山国立公園における豪雨の増加と関係している可能性が高いと考えられる。大雪山国立公園では，こうした豪雨
時には，雨水と融雪水が登山道の表面を「川」のように流れることが，地元の登山道維持管理関係者らの観察によってわかっている。
旭岳の姿見の池から裾合平周辺においては，1991
年以降，13 年間にわたる登山道侵食のモニタリン
グが実施された（渡辺ほか，2004）。算出された侵食
速度は 193.4～1,402.5 cm2/年（平均 617.4 cm2/年）で，観測地点による違いが大きいだけではなく，同一地点においても年による変動が大きいことがわかった。このことから，1～3 年間程度の短期間のモニタリングでは，侵食速度を正確に知ることができな
いと結論づけられ，長期モニタリングの重要性が示された。
3.2 第 2 ステージ
（ステレオ写真測量に基づく 3 次元解析）
この手法を用いた研究を行ったのは，北海道大学
大学院の太田（2005）である。彼は，2003～2004 年に， 市 販 の デ ジ タ ル カ メ ラ で 旭 岳 周 辺 の 登 山 道（A～H 区間）の写真撮影を行い，3 次元写真計測ソ
フトウェア Kuraves を用いて大雪山国立公園で初めて登山道表面を 3 次元図化した。図 4 はそのう
ちの B～D 区間の例である。このソフトウェアは，
クラボウ社が自社の衣服をマネキンに着せて 3 次元
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渡辺：持続可能な維持管理に向けた登山道研究の進展：大雪山国立公園の事例

表示するために開発したもので，このソフトウェア
を登山道侵食の 3 次元図化に適用した。太田・渡辺（2005）
および澤田ほか（2008）に計測手法の解説がある。
図 4 の縦軸に示した土砂移動量（負の値が侵食量
で正の値が堆積量）は，登山道 1 m 区間から侵食した土砂の量（バーの最小値）
および堆積した土砂の量（バーの最大値）
で，バーの間の点はその地点の土砂収支量をあらわしている。この図から，侵食量が大きな地点では堆積量も大きな傾向があることが理解できる。すなわち，調査した 1 年間では，侵食された土砂の多くがまだ登山道表面に一時的に堆積していることがわかった。堆積した土砂は，その後に降雨があると容易に流出してしまい，結果的に侵食が進行することになる。
太田（2005）の修士論文から計算した旭岳周辺の登（最小と最大のレン山道の侵食深値は平均 2.8 cm/年
ンジ＝1.1～5.1 cm/年）となる。太田は，登山道が開設された 1907 年（旭岳山頂ルート），1933 年（姿見の池から愛山渓温泉へのルート），あるいは 1950
年
（裾合平から間宮岳ルート）
から，現地調査をした
2004 年までの長期間の侵食深を求めた。その結果，侵食の程度は登山道開設後の年数とは関係しておらず，最も新しい区間でも大規模な侵食が生じていることが明らかになった。このように，系統的な調査を行ったことで，区間ごとの特徴把握が可能にな
り，整備の優先度が高い登山道を判断できるようになった。
3.3 第 3 ステージ（SfM に基づく 3 次元観測）
この数年，UAV を用いた地表面形態の観測手法に関する研究が急速に進展し，災害現場や遺跡発掘現場などで使用されるようになってきた。登山道においても森林の中でなければドローンを利用することができるものと考えられ，筆者らは大雪山国立公園で登山道管理に役立てるためにドローンを利用し始めている。ドローンを使用するメリットは，現地調査の時間とコストを圧縮できることと，これまでには得られなかった詳細な情報を得ることができる点にある。
図 5 は，北海平の登山道を含む地表面のオルソ
写真の例である（渡辺・小林，2016）。この図は，ドローンで撮影した多数の写真を 3 次元データ解析ソ
フトによってゆがみのない 1 枚の「写真」にし，この「写真」に 1 cm 間隔の等高線を重ね合わせたものである。図 5 には個々の小さな礫までが非常に精度良く図化されており，登山道の中央付近のガリー侵食の形態や深さなどがよくわかる。図中の任意の地点の断面図作成が容易にできるため，同地点で繰り返し図化を行うことで，従来の簡便な断面形態
測量結果と比較することも可能になる。この手法
は，指導者がいれば比較的容易に習得できる。こうした点から，これからの登山道管理にとって有効な
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図5 ド ローンで撮影した写真から小林勇介が作成した大雪山国立公園，北海平の登山道の等高線地
図の一部．等高線間隔は 1 cm（渡辺・小林，2016）

手法になるものと期待される。
一方，石川（2016）は，デジタルカメラを用いた撮影手法の精度検証を行った。その目的は，研究者だ
けではなく国立公園管理者や一般の登山者が地上写真を撮影して，解析に使用できるデータを蓄積するための基礎をつくることにあった。
さらに，2017 年から，小林と渡辺は，UAV を用
いずに，長尺一脚の先端にマウントしたデジタルカ
メラを用いた写真撮影を行っている。現時点では，
登 山道 荒 廃 の 解 析 に は 長尺 一 脚 マ ウ ント カメ ラ（Long Pole Mounted Camera；LPMC）を用いた手法が最も適しているものと考えられる。その理由としては，一脚の入手が容易でドローンよりも安価であること（4.5～7.0 m の長さのもので数万円），軽量で現場に持ち運びやすいこと，UAV のように墜落等による事故発生の危険性がないこと（ただし UAV 調査においてもこれまで墜落等の事故は生じてはいない），また，UAV の飛行時の騒音による野生動物への影響の可能性がないことなどがあげられる。
長尺一脚マウントカメラによる撮影では，カメラ付属（あるいは別売り）のリモコン，もしくはスマー
トフォンのアプリを使ってシャッターを切る。登山
道上に位置関係を測量した複数のマーカーを置い地球環境 Vol.23 No.1&2て，多数の写真を撮影することで，解析に必要な写真データが得られる（厳密には高精度の GPS 測位を行う）。その後は，UAV による写真解析で使用するものと同じソフトウェアを使って 3 次元図化を行う。なお，この際，過去との比較を行うには，不動点の撮影が必要になるが，大雪山国立公園では，2次元断面測量に用いたアルミポールの基準点を利用することができる。こうした「恒久的な固定点」がない場合は，巨礫や道標など不動の目印になるものを撮影しておく必要がある。
3.4 登山道侵食に関する研究手法の変遷と
その意義
以上のように，これまでに実施されてきた登山道
侵食の研究手法には 2 次元的な断面観測および 3 次
元計測があるが，もう一つの手法区分としては，対象地域全域について一定間隔で侵食量を算出する調査手法と不規則な間隔で選ばれた複数地点での調査と が あ る。 前 者 の 等 間 隔 調 査（ 沖，2001； 太 田，
2005；石川，2016）は，後者の不規則地点調査と比べると調査地点数が多くなる傾向があるが，対象地域での平均的な侵食量の計算や他地域との比較には適している。しかし，この手法では，対象地域で最大の侵食を示す地点でデータが得られる保証がな
い。 一 方， 不 規 則 地 点 調 査（Yoda, 1991； 後 藤，
1993）の場合は，研究者の経験に依存してはいるものの，大きな侵食が見込まれる地点を選び出すことが可能で，管理対策の優先度をつける際には適しており，この場合でも多地域間で最大値と想定される侵食量を比較することは可能になる。このように，登山道侵食量の計測間隔の選定は，目的に応じて決めるのが良い。
すでに述べたように，最近になって急速に発展してきた SfM を用いた 3 次元解析手法は，登山道侵
食に関する研究を大きく変えようとしている。SfM
解析用のソフトウェアは，比較的安価（あるいは無償）であるだけではなく，誰にでも扱えることから，研究者だけではなく国立公園管理者らによっても継続的なデータ収集と解析が可能になるだろう。今後
は，国立公園管理者らが使用できるように，マニュアルの整備が望まれる。
また，総延長約 300 km の登山道には，環境省が定めた「大雪山グレード」とよばれる登山道のクラ
ス分け（環境省 HP，Hauser et al., 2017 による英語
地図参照）がある。まだその周知度は低いと言わざるを得ない（Sun, 2018）ものの，これは，登山道を多くの区間で区切って，それぞれの区間ごとに登山者が自己責任で行動判断する際の目安（それぞれの区間での行動判断の要求度や難易度）にしようというものであり，かつ登山者が登山道上で体験する原始性，静寂性，気軽さなどの程度を組み合わせてグ
レード 1 からグレード 5 までの 5 段階に区分したも
のである。

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管理者の立場からは，今後はいままで以上にグレードごとに適した異なる維持管理を行う必要性に迫られる。すなわち「大雪山グレード」は利用者のためだけに設定されたものではなく，地元関係団体・
ボランティアらを含めた登山道の維持管理者のために設定されたものでもある。グレードごとの登山道の維持管理のためには，異なるグレードをカバーする広域での写真データの蓄積と解析が重要になる。
この点では，第 1 ステージの手法の広域への摘要は時間と労力がかかりすぎるため，第 3 ステージの手法の適用が求められるようになるものと考えられる。
4．登山道荒廃への取り組み
4.1 登山道侵食に対する維持管理の評価
大雪山国立公園では，少なくとも 1998 年ころから，登山道侵食に対してボランティアが現地で作業を行ってきている。初期のボランティアは，避難小屋の管理に携わっていた人や営林署の関係者たちであった。こうしたボランティアの活動は，その後，多くの関係者を巻き込んで盛んになり，現在に至っているが，ボランティアが実施した登山道侵食防止・軽減の効果を評価した研究は現時点ではまだない。
登山道侵食の長期モニタリングを行ってきた黒岳・石室および旭岳・裾合平周辺においても，ボラ
ンティアらによる登山道侵食防止・軽減が行われた地点が含まれている。そこで，ここでは，図 2 を例に，その効果の評価を行ってみよう。ここで興味深いことが 2 点認められる。1 点目は，図 2 の左側（現在使用されている部分）と右側（かつて使用されていた部分）で侵食量が著しく異なる点である。図の右側は，ボランティアが毎年，ロープを張って，登山者が歩けないように管理している部分である。
ロープは，図の左端にも張られていることから，さらに左側に登山道が拡幅することはない。このように，ボランティアがロープを張ることで，人が歩かなくなった登山道表面では侵食速度が著しく小さくなっていることと，登山道が広がらないように効果的な管理が行われていることがわかる。
また，2 点目は，2003 年 7 月 22 日までに，この断面上でボランティアが土壌侵食を防ぐために，侵食された登山道を深さ 50 cm ほど土砂で埋めてその上に土嚢を載せたことである（図 2 a の断面）。2003
年に断面形態を測量してから 10 年経過した 2013 年
9 月 13 日に登山道表面を再度測量したところ（図2 b の断面），登山道の侵食はまったく生じていなかった。これは人力によって行われている最近の登山道維持管理の成果を示す好例であり，同様のデー
タはこの周辺でも得られている。

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渡辺：持続可能な維持管理に向けた登山道研究の進展：大雪山国立公園の事例

図6

裾合平で導入されたテンサー工法の例．
（撮影：渡辺悌二，2018 年 7 月 30 日）

図7 瑛富士への登山道で行われた登山道整備の
美
技術講習会のようす．
（撮影：小林勇介，2013 年 9 月 20 日）

4.2 登山道侵食に対する維持管理の枠組み
では，こうしたボランティア活動が未来永劫続くものと期待して良いのであろうか。日本の山岳国立公園でみられる登山道侵食に対しては，木道設置な
どの対策が適用されてきたが，自然保護団体や利用者らからしばしば過剰整備であると批判されてきた。これに対して環境省は，2005 年以降，作業を人力で行う新たな対策の試み（ここでは近自然登山
道工法と呼ぶ）を行っていて，最初の試みの場として大雪山国立公園が選ばれた。
この近自然登山道工法は，重機などを使用しないことから，ボランティア参加に適している。一方で，近自然登山道工法は，当初の試みから 10 年以
上を経て，地元の合同会社・北海道山岳整備の岡崎哲三代表の不断の努力によって確立しつつあり，その知識と経験なしに「勝手に」登山道に手を加える
べきではない。
また，近自然登山道工法に加えて，環境省は，さまざまな工法の導入を試みている。例えば，北海道
山岳整備と共同して，テンサー工法を導入している（図 6）。テンサー工法では，すでに侵食が著しい区間で，上方から流下してくる土砂をせき止めることができる。このため，繰り返してテンサーを設置す
れば，著しい侵食区間をかつての地表面の高さにまで復元させることが可能になる。
1999 年に始まったボランティアによる登山道の維持管理を契機に，環境省は地元のステークホルダ
ーを集めて「協働」で登山道の維持管理への取り組みを行うようになった。2012 年以降，春と秋の 2
66

回，関係者が集まって情報交換を行うとともに，夏には現地で技術講習会を開いている（図 7）。
5．世界の中での大雪山の位置と今後の展望
大雪山を初めとする日本の山岳地域の登山道侵食
速度は，諸外国と比べても桁違いに大きい。例えば，降水量が著しく大きな台湾の雪覇国立公園の雪山ルート（70 カ所）と大覇ルート（54 カ所）での登
山 道 の 侵 食 断 面 測 量 の 結 果， 雪 山 ル ー ト で 平 均，大覇ルートで平85.7 cm2/年（10.8～278.5 cm2/年）
2
2
均 82.9 cm /年（25.5～195.4 cm /年）となった（Lee &Watanabe, 2011）。この速度を大雪山国立公園で得られた平均侵食速度と比較すると，大雪山国立公園
で の 速 度（ 渡 辺・ 深 澤，1998；Yoda & Watanabe,
2000）の方が一桁～二桁大きい。また，Cole（1983）によれば，北米（例えばロッキー山脈）では侵食速度
は 54.8 cm2/年なので，大雪山国立公園の速度の方が一桁大きい。
では，なぜ，大雪山国立公園で登山道荒廃が著しいのであろうか。大雪山国立公園では，侵食されやすい物質（未固結の細粒な火山噴出物）が地表面を厚く覆い，そこに多量の雪どけ水が供給される。この自然条件に加えて，登山者利用が多く，しかも融雪時期に登山者が集中することが原因として加わる。
このような自然条件と利用条件とが一致している山
岳 地 域 は， 世 界 的 に み て も ほ と ん ど な い（ 渡 辺，2008）。例えば，台湾では冬の降雪量は少ないものの夏の降雨量は驚異的に大きく，結果的に上述のよ地球環境 Vol.23 No.1&2

うに年間降水量が著しく大きくなる。しかし，それでも大雪山よりも土壌侵食が少ないのは，地表面を覆っている未固結の堆積物の厚さが非常に薄いためである（Lee & Watanabe, 2011）。大雪山国立公園の登山道は世界でももっとも荒廃が著しいとされているが（渡辺，2008），その理由はここにあり，将来，侵食され得る堆積物の厚さの分布を明らかにすることも重要な研究テーマになる。
また，すでに述べたように，登山道の侵食量は，
短い年月のデータに基づく議論では相当のばらつきがある（渡辺ほか，2004）。融雪量および降雨量と雨の降り方が年によって大きく異なるためであろう。
したがって，登山道の維持管理には長期観測が不可欠になる。さらに，最近は，大雪山においてもいわ
ゆる豪雨の襲来が増加しているものと考えられ，これまでにはなかった大規模侵食が発生し始めている。このため，従来とは著しく異なる大きな速度の侵食が頻発する可能性があり，将来の維持管理のためには継続的な観測がいままで以上に重要になる。
一方，協働型の維持管理を持続可能なものにする
ためには，作業に関わるボランティアらの成果を「見える化」する意義が大きい。現在，大雪山国立公園で協働型登山道維持管理に関わっている中核メンバーの間では，高齢化が進み（平山，2013），いかにして若者をボランティアに巻き込むかが喫緊の課題となっている。
登山道の協働型維持管理にはさまざまな人が参加するので，多様な考え方を取り入れることができる
可能性が広がる。そこを充分に活かせる組織作りが重要になる。また，協働型維持管理では，一つの国立公園やその地域に限定せずに，広域の人を取り込
むことで更に多様な考え方を導入することができる
ようになる。その一例が国内外の国立公園との提携ではないだろうか。成功と失敗の事例を共有することは，相互の財産になると共に，他の国立公園との交流はボランティアの継続的な参加のインセンティ
ブにも繋がり得る。
さらに，温暖化に関連すると思われる豪雨の頻度
や，利用者の動向は常に変化してゆくと想定される。こうした変化への対応には，科学的根拠が必要となる。研究を積極的に推進しない国立公園は時代遅れであり，公園管理者は関係機関と連携して，これまで以上にデータの蓄積と活用を進めるべきである。
謝辞

写真・図を提供してくださった北海道大学大学院
生・小林勇介さん，図のデータを提供してくださっ
た環境省の枡厚生さん，日頃から繰り返して議論をしてくださっている，環境省の多くの職員の皆さん，協働型登山道維持管理の関係者の皆さんらに感61─68（2018）

謝 い た し ま す。 デ ー タ の 一 部 は JSPS 科 研 費（15K1245105，代表・渡辺悌二）を用いて取得しました。
引用文献
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渡辺

悌二／Teiji WATANABE北海道大学大学院地球環境科学研究院・教授。高山の地理学，地生態学を専門として，ヒマラヤ，カラコルム，パミー
ルなどで人と自然の関係について調査を行っている。ジオ多様性保全や自然保護
地域に興味を持ち，日本では環境省と協力して大雪山国立公園の管理に関わっている。全球陸域研
究計画（GLP）札幌拠点オフィス・ディレクター。Erdkunde,Environments, Himalayan Journal of Sciences 誌などの編集委員を担当。