P1JAPAN ASSOCIATION FOR CONSUMER STUDIES

JACS

日本消費者行動研究学会ニューズレター

NEWSLETTER
第１０巻第３号
発行日●2002 年 10 月 10 日
発行●日本消費者行動研究学会事務局

第 25 回消費者行動研究コンファレンスの案内
春の消費者行動研究コンファレンスの開催開催日程決まる！

日程が決定しましたので、ご案内致します。
第 1 日目に研究報告・JACS-SPSS 論文賞・特別講演・懇親会、第 2 日目に研究報告・会員総会・シンポジウムを予定しています。

10 月 26 日（土）・27 日（日）明治学院大学（東京都港区）統一論題：消費者行動とマーケティング・コミュニケーション
日時： ２００２年１０月２６日（土）・２７日（日）会場： 明治学院大学白金キャンパス
日程： 26 日 9:30 ‒受付開始

27 日 10:00 - 11:30 統一論題研究報告

10:00 - 12:40 自由論題研究報告

11:30 - 13:00 昼食（役員会）

12:40 - 13:45 昼食

13:00 - 14:00 会員総会

13:45 - 16:15 JACS-SPSS 論文賞

14:10 - 16:10

シンポジウム16:30 - 18:15 統一論題研究報告
18:15 - 19:00 特別講演
19:30 費用

懇親会

：参加費 3,500 円（会員外は 5,000 円） 懇親会費 6,500 円

申込み ：会員の方は別途お送りする返信用葉書かファックス用紙、または E メール（jacs@jacs.gr.jp）でお申し込み下さい（会員以外で参加をご希望の方は、最終頁の申込書に氏名・連絡先等を明記の上、事務局宛に郵便、FAX または E メールにてご連絡下さい）。

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JACS NEWSLETTER Vol. 10 No. 3

第 25 回消費者行動研究コンファレンス（統一論題）「消費者行動とマーケティング・コミュニケーション」
石崎徹（専修大学）
今回の統一論題は、「消費者行動とマーケティング・コミュニケーション」である。これと類似した
統一論題は、1997 年春、関西学院大学で行われた「消費者行動と広告」であった。今回は広告も含め、マーケティング・コミュニケーション（MC）活動全般と消費者行動との関係について議論を行っていきたい。
MC は、McCarthy によるマーケティング４Ps でまずは体系化されたということができよう。
McCarthy は、広告、SP、パブリシティ、人的販売といったマーケティングにおけるコミュニケーション活動を Promotion でまとめた。しかし DeLozier は、1970 年代の半ばに MC 活動はこれらの構成
要 素 に 限 定 さ れ ず 、 ４ Ps す べ て に コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 要 素 が あ る と 指 摘 し 、 ProductCommunication、Price Communication、Place Communication、Promotion Communication について 体 系 化 を 行 っ た 。 さ ら に 1990 年 代 に は 、 Schultz ら を 中 心 に Integrated Marketing
Communications (IMC)が提唱され、1990 年代の後半からは Brand Communications (BC)となり、ブランド構築のための MC というより長期的な視点が提示されるに至っている。
また、MC 研究では B to C コミュニケーションが研究の主眼であったが、クチコミないしネット上でのクチコミといった C to C コミュニケーション、あるいは消費者から企業への C to B コミュニケーシ
ョンも取り入れていこうという傾向がより顕著になっており、MC 研究と消費者行動研究のリンクが従来にも増して必要性を高めているといえよう。
このような観点から、研究発表では、広告、SP、さらには IMC ないし BC と消費者行動研究という幅広いテーマが設定された。さらに学会と産業界とのコラボレーションを促進する試みとして、消費者主体による MC 活動を長年続けられている㈱ドゥ・ハウス代表取締役社長、稲垣佳伸氏に「発信する生活者、受信する企業たち。−デジタル・ネットワーク社会における新しいマーケティン
グコミュニケーションの形−」の演目で、特別講演をお願いした。この講演から、MC 研究および消費者行動研究に対して多大な刺激が得られるのではなかろうか。
また今回のシンポジウムでは、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校で広告を学ばれた東京経済大学の岸先生、テキサス大学オースティン校での在外研究から帰国されて間もない早稲田大学の嶋村先生、そしてノースウェスタン大学 IMC 学科の修士課程を修了された専修大学の高柳先生という、MC 研究の本場アメリカで研究を重ねられてこられた先生方をパネラーにお迎えした。これら３先生方とのパネル・ディスカッションにより、MC 研究の動向と消費者行動研究との関わりについて活発な議論が展開されることを期待している。

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JAPAN ASSOCIATION FOR CONSUMER STUDIES

マイゼミナール 「皆でブランド関連の研究を」
青木幸弘（学習院大学）
冒頭から映画の話で恐縮だが、最近、ロン・ハワード監督、ラッセル・クロウ主演の映画『ビューティフル・マインド』を見た（と言っても、劇場で見たのではなく、ＤＶＤをアマゾンで購入し、自宅の書斎の仕事机の上で、ＰＣで再生して見たのだが・・・）。
「非協力ゲーム理論」の基礎を築き、「ナッシュ均衡」で有名な経済学者ジョン・ナッシュの生涯を描いた作品だが、「事実は小説より奇なり」といったストーリー展開に引き込まれただけでなく、一研究者として生涯かけて取り組むべきテーマとは何かを考えさせられた。
別に、ナッシュのような天才研究者と自分を同列に扱うほど身の程知らずではないが、研究者であれば誰しも、たとえ一生をかけても自分独自の斬新でユニークな理論を打ち立てたいと思うだろう。だが、多くの場合、「publish or perish」（論文を書くか、死ぬか）という厳しい現実の前には、どこかで妥協し（その程度は個々の研究者の能力に依存するが）研究業績をあげていく道を選ぶ。
また、その時代時代の支配的な研究パラダイムから完全に自由ではあり得ず、その時々の流行の研究テーマに対して無関心でいることも難しい。
最近、大学院生の研究指導をするようになってつくづく思うのだが、彼（女）らの研究テーマ探しの相談にのるほど難しいことはない。それは、上述のような意味で、自分自身の研究テーマについてさえ四苦八苦している人間が、果たして他人の研究テーマについて適切なアドバイスができるのか、という戸惑いが根底にあるからかも知れない。
因みに、私の研究室では、私自身が最近ブランド問題に関心を持っているためか、ほぼ全員の院生が何らかの形でブランドに関する問題を研究テーマにしている。例えば、現在の在籍者に限っても、「カテゴリー知識とブランド」（徳山美津恵）、「場のブランド」（藤居誠）、「経験価値とブランド」（副島由美子）といった具合にである。
１つの研究室の中で、あまり皆が似通ったテーマで研究していても、というご意見もあろうが、各自が互いに関連し合いながらも独自の研究領域を持ち、しかし一定の共通言語を用いて議論し合えるメリットは大きいと考えている（本年８月に、研究室の院生諸君の共同作業によって『ブランド資産価値経営』という翻訳書を上梓させて頂いたが、次は、皆でブランド問題の研究書の出版をと考えている）。ただ、少なくともブランド論に関してはともかく、消費者行動論やマーケティング論の基本知識を皆がどれだけ身につけているのか怪しい部分もあり、最近では研究室としての QualityControl に腐心している。
いずれにしても、指導教授はプラットフォームにしか過ぎず、１日も早く彼（女）らが一生涯の研究テーマを見つけ、独り立ちしていくことを願っている。だが、それまでの間、「親亀転けたら・・・」とならないように、私自身もライフワークを定め、地に足の着いた研究をしていかなければと思っている今日この頃である。

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JACS NEWSLETTER Vol. 10 No. 3● 新入会員の募集について●

本学会への入会を希望される方は、本頁下部の該当項目に☑をし、FAX ないしは郵便にて事務局宛にご返信頂くか、ご希望の項目を明記の上 e-mail にてご連絡ください。
折り返し、会員募集案内（設立趣意書、学会会則、会員リスト、入会申込書、等）をお送りさせて頂きます。
●入会資格[学術会員][賛助会員]

消費者行動の研究・教育に従事する大学の専任教員、大学院在籍者（在籍経験者を含む）、およびそれに準ずる者（文部省が学術研究団体と認める学会の正会員、大学の非常勤講師としての教暦を有する者、等）。但し、学術会員 2 名の推薦が必要。
本学会の趣旨に賛同する法人および個人。

●年会費[学術会員][賛助会員]□□

5,000 円（但し、大学院生の場合は、2,000 円に減免）
個人会員 1 口 5,000 円 法人会員 1 口 50,000 円

会員募集案内（入会申込書）の送付を希望します。
第 25 回ｺﾝﾌｧﾚﾝｽへの参加を希望します。 （懇親会： □ 参加 □ 不参加）

お名前：

ご所属機関：

ご住所：
TEL：

FAX：

E-mail：●（事務局）

ＪＡＣＳ事 務 局 の ご 案 内●〒662−8501 西宮市上ヶ原１−１−１５５
関西学院大学商学部 マーケティング研究室（山本昭二）
TEL: 0798-54-6375 FAX: 0798-51-0903
Email: sjyama@cvn.bai.ne.jp（事務取扱） 〒150−0012 東京都渋谷区広尾 1-1-39
恵比寿プライムスクェアタワー10F （SPSS 内） 担当：村田TEL: 03-5466-5520 FAX: 03-5466-5528
Email: jacs@jacs.gr.jp＊ご入会希望やｺﾝﾌｧﾚﾝｽへの参加お申込み、またお問合せ等は上記までお願い申し上げます。