平成 30 年 4 月 18 日
JBA ユース育成部会

JBA が実施する育成改革について―運動部活動ガイドラインを受けて JBA のスタンス―2017 年 度 より日 本バスケットボール協 会 は育 成 世 代の改 革 に取り組 んでいます。この改 革が「なぜ行われることとなったのか」、「何について取り組んでいるのか」、「どのような手順で行われるのか」について皆様の理解を深めていただきたく、ご紹介します。
また、スポーツ庁より発表された「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」を受けた
JBA の考え方も併せて記します。

１． なぜ育成改革が行われることになったのか？

(1)理由
JBA の理念 に掲げた「バスケットボールで日 本 を元 気にする」を育 成 世 代にて実現 することが大切であり、育 成理 念においても「バスケットボールを行う子どもたちの幸 せを追求 すると同時 に、社会を元気にすること」を挙げています。
そのためには、強 化 と普 及 の両 面 を考 えなくてはなりません。強 化 的 には、「世 界 基 準 のバスケットボールを日常に取り入れる」ことにより将来の代表が世界で活躍できることを目指します。一方 、普 及 的 側 面 においては、「バスケットボールを楽 しみ、愛 していただくファミリーをさらに増 やす」ことを目指します。
これらの達成のために育成世代に掲げられた課題は、以下のような点が挙げられます。

(2) 課題①日本の指導方針が見えない②育成が不十分である

トーナメント文化で試合数が少ない



成長スピードが遅い

能力別に力を発揮する場が不足している③ 2018 年度から新しい環境が生まれることによる対応


クラブ登録の開始



B リーグ U15 ユースの義務化の開始(男子のみ)④ 選手発掘の道筋が分かりにくい⑤ 育成世代の勝利至上主義が強すぎるきらいがある

成長期に適した指導フィロソフィではない1

「世界基準のバスケットボール」「バスケットボールを楽しむファミリーを増やす」ことを達成するた
めには、まずこれらの課題を解決することが必要です。そこで、これら育成の課題を解決するための考え方が「育成方針」として挙げられ、その方針の具現化のために次の 4 つの施策を解決策として提案することとしました。

２． 育成改革は、何について取り組んでいるのか？

(1)4 つの施策①習熟度別指導内容の整理・育成コーチングの周知②育成センターの設置③リーグ戦制度導入④大会整備※ミニ(U12)と中 学 (U15)においては、2015 年 度 よりマンツーマン推 進 にも取 り組 んでいます。
2017 年度より上記 4 つの施策を提案し、具現化に向けて動き始めています。

３． 育成改革はどのような手順で行われるのか？

（１）2017 年度育成改革に向けた手順① 2016 年 8 月～
育成 改 革の準 備を開 始 。準 備チームを結成し、将来 構 想としての育 成 世代 の課題をまとめ、育成方針を作成。育成改革施策検討のために月数回の会議を実施② 2017 年 2 月
骨子案取りまとめ③ 2017 年 5 月
都道府県バスケットボール協会(以下、PBA)専務理事に対する育成改革の方針説明実施④ 2017 年 9 月
PBA のユース育成担当者に対する育成改革(育成センター・リーグ戦)に関する説明実施⑤2017 年 11 月～12 月
PBA のアンダーカテゴリー部会担当者（U12/U15）、アンダーカテゴリー担当者（U18）に対する、リーグ戦に関する説明実施⑥ 2018 年 1〜2 月
ブロックエンデバー開催時、U14/U16 ユース育成コーチに対する育成センターについての説明・意見交換実施⑦ 2018 年 3 月
PBA の U12/U14/U16 ユース育成コーチに対して、育成センター伝達講習会を実施
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＊ 2018 年度は準備年度・実施推奨年度です。
＊ 2019 年度は U12/U14/U16 育成センター・U15 リーグ戦ともに実施をお願いする年度です。
U12/U18 リーグ戦は 2020 年度実施でよいとしています。
＊ 育 成 センター・リーグ戦 ともに日 程 調 整 ・人 員 配 置 ・予 算 措 置 等 の準 備 が必 要 です。これを執り行う組織作りも必要です。
＊ 上記について PBA に対する準備のお願いをしています。

（２）大会整備について2019 年度 3 月

U15 ジュニアウインターカップ(仮称)プレ大会実施予定

2020 年度 12 月 U15 ジュニアウインターカップ(仮称)第 1 回大会実施予定＊ ジュニアウインターカップ(新設･仮称)とは､部活チーム・クラブチーム・B クラブユースチーム(男子のみ)のすべての登録チームが出場できる大会です。

４． 運動部活動ガイドラインを受けて、JBA のスタンスについて

2018 年 3 月にスポーツ庁より「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン（以下、ガイドライン）」が発 表 されました。社 会 における少 子 化 ・複 雑 化 ・多 様 化 によって、持 続 可 能 な運 動
部活動の在り方を見直す趣旨で作成されたガイドラインで、その内容には「休養日・活動時間の制限」が記されています。
JBA は上記の通り育成センター・リーグ戦の設置を提案しています。これに対して「部活指導に携 わる教 員 の負 担 を軽減 するためにガイドラインが作 られているのに、この動 きに逆 行 する施策ではないか」という声も届いています。JBA の理念は「バスケットボールを行う子どもたちの幸せを追求すると同時に社会を元気にすること」のため、携わっていただく方を不幸にすることは、言うまでもなく本望ではありません。
これまでバスケットボールは、学校部活動において競技力向上が図られてきたといっても過言ではありません。しかし、今後はこのガイドラインにより、学校部 活動 の活 動縮小は否めない現状です。そこで「意 欲 の高 い指 導者 」「意 欲のある選手 」が活 動できる場所 を確 保することが求められます。その対応策施策が、いま JBA が準備する育成センター・リーグ戦であり､クラブチーム登録を認めることです。
JBA・PBA 主催事業は「社会教育活動」としての位置づけであり、学校教育活動とは区別されるものと考 えます。また、「社 会 教 育 活 動 の推 進 」についてはガイドラインにも記 載 されており(＊別１)、JBA が準備していることとガイドラインが示している方向性は同じだと捉えています。
この実現のために必要 な体育館の確保については、文部科学省・スポーツ庁ともに学校開放を推進する考えをガイドラインにも盛り込んでおり(＊別 2)、今後実現に向けて努力していただけ3

る方 向であることを確認 しています。また、都 道 府県 に向けても「できる限りのことで、実 情 に応 じてご準備をいただきたい」とお話をさせていただいています。
JBA が進める育成改革は育成理念を実現するためであり、指導者・選手・家庭が不幸になるために行うものではありません。これを考 慮しながら、育 成 課 題を解 決 するための育成 改 革 施 策については、実情を鑑みながら実行を図っていかなければならないと考えています。
ガイドラインは「やり過ぎる指導」「やらされる部活」に対しての警告です。バスケットボール界としても、指導者自らが行う指導が子どもたちの日常・成長にプラスとなっているかを改めて見直す機会となります。そのためには練習効率を高めたり、科学的知見を取り入れたりし、成果の上がる指導を常に模索していかなければなりません。
JBA は指導内容に参考となるもの(習熟度別指導内容)を整備し、登録コーチに閲覧いただけるように準備します。中学部活動の指導手引きも作成中です(2018 年 9 月までに発表予定)。また、育 成世 代のコーチングの参 考となる資 料も準 備しています。指 導者である大人 が子どもたちの笑 顔 のために、常 に学 び続 ける姿 勢 を忘 れず、よりよい在 り方 を模索 し続 けなければなりません。
JBA としてはガイドラインを前 向 きに捉 え、「やればやっただけ結 果 が出 る」という考 えを変 え、「スポーツの在 り方 ・与 え方 」を再 構 築 する時 が来 たと皆 様 にも意 識 していただきたいと考 えます。
スポーツ界・バスケットボール界の大きな転換期であり、マインドセットを再構築することも求められます。これまでよかったことは何 か、改 善 すべきことは何 かを指 導 者 それぞれにしっかりと考 えていただき、子どもたちのために活動してほしいと考えます。JBA はその助けとなっていきます。
皆様のご理解とご協力をお願い致します。

以上【別 1：ガイドライン p.8 終わりに】「また、競技団 体は､競 技普及 の観 点から､運 動 部活動やジュニア期 におけるスポーツ活動 が適切に行われるために必 要な協力を積 極的 に行 うとともに、競 技 力向 上 の観 点から、地 方 公共 団
体や公益財団法人日本体育協会、地域の体育協会とも連携し、各地の将来有望なアスリートとして優れた素 質を有 する生 徒を、本 格 的 な育成 ・強 化コースへ導 くことができるよう、発 掘・育 成の仕組みの確立に向けて取り組む必要がある。」【別 2：ガイドライン p.7 地域との連携等】「ウ 地方公共団体は、学校管理下ではない社会教育に位置付けられる活動については、各種保 険 への加 入 や､学 校 の負 担 が増 加 しないこと等 に留 意 しつつ、生 徒 がスポーツに親 しめる場所が確保できるよう、学校体育施設開放事業を推進する。」
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