掲載資料一覧

第 1 部 ビジネス動向
● 1-1

● 1-2

メディア
資料 1-1-1
1

NHK のピョンチャン五輪

同時配信視聴者数の推移（日別）

24

資料 1-1-2
2

NHK のピョンチャン五輪

同時配信視聴者数ランキング（競技別）

24

資料 1-1-3
3

NHK の「FIFA ワールドカップロシア大会

資料 1-1-4
4

FIFA ワールドカップロシア大会

資料 1-1-5
1

オンラインゲーム市場規模の推移

35

資料 1-1-6
2

オンラインゲームの海外総売上（2017 年）

35

資料 1-1-7
1

日本の電子書籍・電子雑誌の市場規模予測42

資料 1-1-8
2

日本の電子書籍市場規模のジャンル別内訳

42

資料 1-1-9
3

米国の書籍出荷金額推移

43

資料 1-1-10
42018 年 1 月〜2018 年 10 月までの米国の書籍出荷金額―対前年同期比

43

同時配信アクセスの推移」（試合ごと）

同時配信アクセスランキング

25
25

広告とマーケティング
資料 1-2-1
1

国内広告市場と媒体別広告の成長率の推移と予測

48

資料 1-2-2
2

国内インターネット広告市場（媒体費のみ）の推移と予測

48

資料 1-2-3
3

フルファネルマーケティングのイメージ

49

資料 1-2-4
1

トータルデジタルでのリーチ＆利用者数

資料 1-2-52トータルデジタル

資料 1-2-6
3

SNS アプリ

年代別利用者数、2018 年 10 月

55

資料 1-2-7
4

SNS アプリ

地域別リーチ、2018 年 10 月

56

資料 1-2-8
5「無料インターネット動画サービス」利用率、2018 年 3 月

56

資料 1-2-96「有料インターネット動画サービス」利用率

57

資料 1-2-10
7「各動画サービス」を視聴するデバイス

58

資料 1-2-118「スマートスピーカー（AI 搭載型スピーカー）」の認知率と利用率、2018 年 9 月

58

TOP10、2018 年 9 月

上位 3 サービス デバイス利用状況、2018 年 9 月

54
54● 1-3 E コマースとファイナンス

● 1-4

● 1-5

資料 1-3-11消費者向け（BtoC）の E コマース市場規模の推移

60

資料 1-3-22

消費者向け（BtoC）E コマース市場の分類（2017 年）

60

資料 1-3-33

消費者向け（BtoC）通販の主要商品カテゴリー別対前年伸び率と E コマース化率61

資料 1-3-4
4

世界の各国別 E コマース（BtoC）市場規模（2017 年）

64

資料 1-3-5
1

QR コード決済アプリの画面例

66

資料 1-3-6
2

国内事業者による QR コード決済サービス一覧（2018 年 12 月 10 日現在）

66

資料 1-3-7
3

QR コード決済の種類（CPM と MPM）

68

資料 1-3-8
4Apple Pay にカードを登録して Ponta ポイントを得る

69

資料 1-3-9
5

店舗店頭に居ながらスマホアプリを介して注文と非対面決済を実行するサービスが広がりつつある70

資料 1-4-1
1

シェアリングエコノミーの代表的なモデル

72

資料 1-4-22

シェアリングエコノミーの欧州市場規模

72

資料 1-4-3
1

ビットコイン価格の推移（2017〜2018 年）

78

資料 1-4-4
2

コインチェック事件における NEM の動き80

資料 1-4-5
3「トラストレスの中のトラスト」構造の問題

81

エコノミー

ビジネス関連統計資料
資料 1-5-1
1

我が国のコンテンツ市場の内訳（2016 年）

82

資料 1-5-2
2

我が国のコンテンツ市場規模の推移（ソフト形態別）

82

インターネット白書／ ©1996-2019 Impress R&D

16

掲載資料一覧

資料 1-5-3
3

通信系コンテンツ市場の内訳（2016 年）

83

資料 1-5-4
4

通信系コンテンツ市場規模の推移（ソフト形態別）

83

資料 1-5-5
5

コンテンツ関連の 1 世帯当たりの年間消費支出額84

資料 1-5-6
6

モバイルコンテンツ市場規模の推移

84

資料 1-5-7
7

音楽配信売上実績推移

85

資料 1-5-8
8

オーディレコード全体の生産実績

85

第 2 部 テクノロジーとプラットフォーム動向● 2-1 IoT

● 2-3

● 2-4

資料 2-1-1
1

セルラー系と非セルラー系の LPWA 比較89

資料 2-1-2
2

世界地域ごとのセルラー IoT デバイス数の推移予測

91

資料 2-1-3
1MaaS の統合レベル

95

資料 2-1-4
2

MONET Technologies の事業イメージ

97

クラウド／データセンター事業者
資料 2-3-1
1

国内パブリッククラウド市場

118

資料 2-3-2
2

国内プライベートクラウド市場

118

資料 2-3-3
1

国内事業者データセンター延床面積予測：2017 年〜2022 年（2017 年は実績値、2018 年以降は予測値）

124

資料 2-3-4
2

国内データセンターサービス市場 売上額予測：2017 年〜2022 年（2017 年は実績値、2018 年以降は予測）125

資料 2-3-5
3

インターコネクションの地域別帯域予測126

資料 2-3-6
4

国内データセンター事業者における施設・設備（ファシリティ）の保有状況

127

製品・技術関連統計資料
資料 2-4-11スマートフォンの出荷台数推移および予測128

資料 2-4-22

国内タブレット端末の出荷台数推移および予測128

資料 2-4-3
3

IoT と AI の導入状況（2017 年）

129

資料 2-4-4
4クラウドサービスの利用内訳

129

資料 2-4-5
5クラウドサービスの利用内訳

130

第 3 部 インターネット基盤と通信動向
● 3-1

ドメイン名
資料 3-1-1
1gTLD の種類と登録数（2018 年 8 月）

133

資料 3-1-2
2

JP ドメイン名の種類と登録数（2018 年 12 月 1 日時点）

135

資料 3-1-3
3

WIPO における UDRP 処理件数136

資料 3-1-4
4JP-DRP 処理件数136

資料 3-1-55

登録数の多い新 gTLD（2018 年 12 月 1 日時点）

137

資料 3-2-11

各 RIR での IPv4 アドレス枯渇対応状況（2018 年 12 月 27 日時点）

140

資料 3-2-22APNIC における IPv4 アドレス分配件数（2010 年 10 月〜2018 年 10 月）

140

資料 3-2-33

APNIC および JPNIC における IPv4 移転アドレス数・移転件数の累計（2010 年 10 月〜2018 年 10 月）

141

資料 3-2-44

JPNIC における IPv4 アドレス移転の推移（2011 年第 3 四半期〜2018 年第 1 四半期）

141

資料 3-2-55

IPv4 アドレスオークションの 1IP 平均単価（2015 年 1 月〜2018 年 11 月）

142

資料 3-2-66

APNIC における IPv6 アドレス分配件数（2010 年 10 月〜2018 年 10 月）

143

資料 3-2-77

JPNIC が管理する IPv6 アドレス割り振り件数の推移（2000 年 2 月〜2018 年 12 月）

143

資料 3-2-88IPv6 機能を持ったユーザー端末における IPv4 と IPv6 の問い合わせ比率（1）144

資料 3-2-99IPv6 機能を持ったユーザー端末における IPv4 と IPv6 の問い合わせ比率（2）144

資料 3-2-10
10

フレッツ光ネクストにおける IPv6 普及率の推移（2018 年 9 月現在）

145

資料 3-2-11
11KDDI au ひかり、ctc コミュファ光における IPv6 普及率の推移（2018 年 9 月現在）

146

● 3-2 IP アドレス

インターネット白書／ ©1996-2019 Impress R&D
掲載資料一覧

17

● 3-3

● 3-4

● 3-5

トラフィック
資料 3-3-1
1

定義した ISP 境界における 5 つのトラフィック分類150

資料 3-3-2
2

2018 年 5 月の週間カスタマートラフィック：ブロードバンドカスタマー（上）とブロードバンド以外のカスタマー（下）150

資料 3-3-3
3

2018 年 5 月の外部トラフィック：主要 IX（上）その他国内（中）その他国際（下）152

資料 3-3-4
4

項目別月間平均トラフィック合計値推移

152

資料 3-3-5
5

トラフィックの増加傾向: カスタマートラフィック（左）と外部トラフィック（右）153

資料 3-3-6
6

カスタマートラフィック国内総量の推計値

153

資料 3-3-7
7

A1（左）および A2（右）の総量推計値の推移

154

資料 3-3-8
1固定およびモバイルのトラフィック成長率（2017 年）

157

資料 3-3-92

IPv6 対応デバイス/接続数157

資料 3-3-10
3

世界のデバイス/接続数の増加（デバイスタイプ別）

158

資料 3-3-114

世界の IP トラフィックの増加（デバイスタイプ別）

159

資料 3-3-125

世界の M2M 接続／ IoT 数の増加（業種別）

159

資料 3-3-136

世界の M2M トラフィックの増加

160

資料 3-3-14
7

世界のセルラーの平均速度160

資料 3-3-15
8

世界のインターネットトラフィック（ローカルアクセステクノロジー別）

161

資料 3-3-169

有線およびワイヤレステクノロジーの将来

162

資料 3-3-1710

日本の IP トラフィックの増加（デバイスタイプ別）

162

資料 3-3-18
11

日本のデバイス／接続数の増加（デバイスタイプ別）

163

資料 3-4-1
1

累積契約者数の推移

169

資料 3-4-2
2

累積契約者数（2018 年 9 月）169

資料 3-4-3
1

5G 周波数の国際的な配分または割り当て状況171

資料 3-4-4
2

欧州のギガビット社会実現に向けた 5G ロードマップ

174

通信事業者

ブロックチェーン
資料 3-5-1
1● 3-7

ブロックチェーンの分類

178

インターネット全体と通信関連統計資料
資料 3-7-1
1

インターネット利用者の割合の推移

188

資料 3-7-2
2

インターネットの年齢階級別利用状況

188

資料 3-7-3
3

機器別インターネット利用割合の推移

189

資料 3-7-4
4

主な情報通信機器の保有状況の推移

189

資料 3-7-5
5

通信サービス加入契約者数の推移

190

資料 3-7-6
6

ブロードバンド契約数の推移

190

資料 3-7-77

FTTH と DSL の契約純増数の推移（対前四半期末）

191

資料 3-7-88

IP 電話の利用状況

191

資料 3-7-9
9

メインで利用している格安 SIM サービス

192

資料 3-7-10
10

メインで利用している通信サービス

192

資料 3-7-1111

格安 SIM 利用率の推移（2014 年 4 月〜2018 年 9 月、メインで利用している端末）

193

第 4 部 サイバーセキュリティ動向● 4-1

インシデント
資料 4-1-1
1

インシデント報告件数の推移（2018 年 1〜12 月）

197

資料 4-1-2
2

インシデント報告件数のカテゴリ別内訳（2018 年 1〜12 月）

197

資料 4-1-3
34786/tcp (Cisco Smart Install Client) へのスキャン（2018 年 1〜12 月）

201

資料 4-2-1
1

RIPE Atlas における署名鍵の変化の状況（SIDN Labs の調査）

205

資料 4-2-2
2

ルートゾーン KSK ロールオーバーの作業ステップと実施時期

205● 4-2 DNSインターネット白書／ ©1996-2019 Impress R&D

18

掲載資料一覧

資料 4-2-33● 4-5● 4-6

DNS flag day への参加・サポートを表明しているオープンソース DNS ソフトウェアベンダー・パブリック DNS サービス事業者（2018 年 12 月 5 日現在）
206

資料 4-2-4
4フルリゾルバーにおけるワークアラウンド処理

206

資料 4-2-5
5

DNS flag day の影響（1）207

資料 4-2-6
6

DNS flag day の影響（2）207

資料 4-2-7
7

DNS flag day 公式サイトでの確認結果とその意味

209

資料 4-2-8
8

DNS におけるプライバシー上の懸念点

209

資料 4-2-99Android 9.0 の DNS over TLS 設定画面

211

資料 4-2-10
10

DNS over HTTPS のリクエストの例

211

資料 4-2-11
11Firefox 63.0.3 の DNS over HTTPS 設定画面

212

資料 4-2-1212

従来の動作（左）と QNAME minimisation（右）の比較

212

資料 4-2-1313

メール関連の DNS 設定を変更後、正規の手順でサーバー証明書を不正発行

214

資料 4-2-1414

HTTPS を終端・復号後、正規のサイトに転送

215

資料 4-2-15
15

2018 年に JPRS が注意喚起した BIND の脆弱性

216

資料 4-2-16
16

2018 年に JPRS が注意喚起した BIND 以外の DNS ソフトウェアの脆弱性

216

利用者のセキュリティ
資料 4-5-1
1

2018 年のセキュリティ関連事例

227

資料 4-5-22

仮想通貨で金銭を要求する迷惑メールの例

229

サイバーセキュリティ関連統計資料
資料 4-6-1
1

日本のランサムウェア検出台数推移

231

資料 4-6-2
2

日本国内からフィッシングサイトに誘導された利用者数の推移（2014 年〜2018 年上半期）

231

資料 4-6-3
3

企業における情報通信ネットワーク利用の際のセキュリティ侵害 (複数回答)

232

資料 4-6-4
4

企業における情報通信ネットワーク利用の際のセキュリティ侵害 (複数回答)

232

資料 4-6-5
5標的型メールの被害状況の推移

233

資料 4-6-6
6

標的型メールへの対策内容の推移

233

資料 5-1-1
1

関連法律の全体動向237

資料 5-1-2
2「限定提供データ」に係る不正取得・使用・開示の行為図238

資料 5-1-3
1

海賊版サイトブロッキング問題の経緯

240

資料 5-2-1
1

2018 年に発生した主な災害一覧

255

資料 5-2-2
2

地域ごとの支援団体数のマップ。赤色が支援の集中を示している。

257

資料 5-2-3
3

インドネシアのパル市ペトボ地区で発生した地すべりの衛星写真。中央の茶色いエリアにあった地盤が左側に向けて滑った。

259

資料 5-3-1
1

EdTech の市場規模（2015 年〜2022 年）

262

資料 5-3-2
2

世界が求める人材像（米国、中国、オランダ、イスラエル、シンガポール）

262

第 5 部 社会動向
● 5-1

● 5-2

● 5-3

● 5-5

法律・政策

市民教育

社会動向統計資料
資料 5-5-1
1

企業におけるテレワーク導入率272

資料 5-5-2
2

従業員がテレワーク導入によって感じたメリット272

資料 5-5-3
3

企業のテレワークへの導入目的

273

資料 5-5-4
4

テレワーク実施の課題（複数回答、テレワーク実施希望者）

273

資料 5-5-55

企業におけるテレワーカーとのコミュニケーション確保のための対策

274

資料 5-5-6
6

オープンデータに取り組む地方公共団体の推移

274

資料 5-5-77

官民データ活用推進計画策定の検討状況と予定策定時期

275

インターネット白書／ ©1996-2019 Impress R&D
掲載資料一覧

19

［インターネット白書 ARCHIVES］ご利用上の注意

このファイルは､ 株式会社インプレスR&D が 1996年〜 2019 年までに発行したインターネットの年鑑『インターネット白書』の誌面をPDF 化し､ ｢インターネット白書 ARCHIVES｣として以下のウェブサイトで公開しているものです。

https://IWParchives.jp/
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