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コミュニティにおける地域づくりと自治

研究員

はじめに

伊藤昭

裕

書では「生活の場において、市民としての自地方分権改革の推進、自治体の行財政改革、主性と責任を自覚した個人および家庭を構成市町村合併の推進などによって自治に対する主体として、地域性と各種の生活目標を持っ意識が大きく変わり始めている。また、住民

た、開放的でしかも構成員相互に信頼感のあ自身も行動意識の変化よってボランティア活る集団」２）と規定している。

動やＮＰＯなど地域のために住民が自ら主体

ここでは、地域を中心として存在する地縁的に活動するようになってきた。そのため、的組織の自治会・町内会、そして住民の目的「自己決定・自己責任」の立場からの住民自別に組織される団体を連携させた組織をコミュ

治が重要視されてきて、行政への住民参加、ニティとして捉えることにする。

行政との協働へと地域自治の形が変わってきている。そして「地方制度調査会」において

２

コミュニティが必要とされる背景

も地域自治組織の制度が検討されている。住

地域の課題を解決し地域を維持する役割を民自治を担う組織は自治会や町内会、そして担うのは市町村などの自治体であるが、自治小学校区など広範囲のコミュニティであるとの概念から言えば、住民自身もその役割を担思われる。

うことが求められている。今後の制度改革にしかし、コミュニティの役割や目的がどのよっては住民の自主的な活動が今より必要とようなものなのか、そしてコミュニティでのされるだろう。そこで、住民一人ひとりの活活動が地域自治とどのような関係があるのか動、そして自治会組織や目的別活動団体の行ということなど、まだ十分には住民に認識さう活動を含むコミュニティの活動が必要とされていないと思われる。そこで、地域の自治れる背景、地域における課題を整理してみる会・町内会と各種活動団体が集合した組織でことにする。

ある地域のコミュニティをひとつの自治組織

１）社会情勢の変化として捉え、各地の事例を参考にしながらコ

現在進められている地方分権改革、行財政ミュニティの方向性と役割について検討して改革、市町村合併の推進などによって、従来みたいと思う。の仕組みを変えていかなければならない状況になっている。多様化した住民の満足度を高１

コミュニティとはめるために行政は政策立案の過程に住民を参コミュニティは様々な見解があるが、Ｒ．

加させるようになってきたこと、今までどおＭ．マッキーバーは「ある地域において営まりの行政サービスやその他の役割が維持するれている共同生活」と規定し、「特定の利害ことができるかという問題、そして市町村合関心を追及するアソシエーションを含む地域併後に地域の周辺部となる旧町村の住民意思的な広がりをもつ複合体」と捉えている１）。の取り扱い手法の問題など多くの課題が発生

また、日本のコミュニティ問題小委員会報告して来ている。

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２）地域が抱える課題

３①地域の少子高齢化問題

課題解決への契機
これらの課題は将来の住民生活に大きな影

高齢化の進行は全国各地において共通の響を与えるものであり、早急に行政と地域住問題であり、このことが原因となる地域の民が協力して対処していかなければ地域社会課題は非常に多いと考えられる。介護などが崩壊していくことになる。しかし行政が特の問題により長年居住した地域から離れて定の地域のために手厚い支援をすることは難しまうこと、そして居住者の現象による空しい。また、地域の自治制度の方向性が明確家の増加によって地域が空洞化することなになっていないため、制度改革の影響によりど、高齢化による地域の活力が低下するこ住民の生活が不安定となることも想定される。とが問題となってくる。

そこで、住民は安定した生活を確保するた

また、少子化の傾向も全国共通の構造的めに、地域住民が自主的に住みよい地域をつな問題である。地域に関してみれば、少子くるという意識を高めることが求められる。

化による学校の統廃合が行われれば、地域そして多種多様な課題、広範な地域に影響がの教育現場を奪い子供を持つ家族が地域か及ぶ課題の解決には小さい組織、少数の組織ら離れていくようになる。そして、子供がでは対応できないため、コミュニティ組織のいる家族が地域内に少なくなれば地域を担ような各団体が連携した、多数の住民が関わうべき人材である子供の親の世代が地域にることのできる組織での対応が必要となっていなくなる。このことも地域の持つ能力をくる。これらの理由によりコミュニティの組低くしていくようになる。

織構築が重要であり、行政と協力して地域の②近隣意識の低下課題解決に取り組むことができるようになる。

住民は個としての意識が高くなり、近所このような住民の危機感の高まり、そしてとの付き合いを敬遠する人が増えている。

コミュニティの有効性からコミュニティを中

このことは自治会・町内会への加入率の低心とする地域活動は発展してきている。住民

下傾向からも分かることである。これらのが主体的に活動する意識が、地域の課題解決

原因から住民同士の理解が不足し、共同体に結びつき、住民が満足度の高い生活をおく機能が喪失されるようになる。その理由とることができる地域にするために、コミュニして、自治会などの組織体制が古く、何らティの機能が必要である。

かの壁を感じて参加しにくいことなどがあげられる。一方で個人的な目的を達成でき４

コミュニティの事例

る団体に属する住民が増えてきているので、コミュニティの組織、活動について、成果必ずしも団体活動を好まないということでをあげている各地の事例を紹介していくことはない。これは地縁組織の体制が改善されにする。

なければいけない時期がきている表れでは

１）中山台コミュニティ（兵庫県宝塚市）ないかと考えられる。

〈概要〉③地域環境の維持

主 に 住宅地、人口 は 15,300 人、世帯 は 約

すでに述べてきた課題とも関係はあるが、5,000戸、高齢者率は16.9％、15歳未満率は地域住民が減少することで地域環境を維持14.2％である。自治会数は11団体によって構することが困難になってくる。また、農村成され、コミュニティセンターを中心として地域であれば田畑の荒廃によって環境の保活動している。

全に寄与してきた効果を失うことに繋がる。

〈組織・運営〉

地域住民にとって住みよい地域を維持することが困難になるということである。

会長、副会長を頂点に自治会で構成される評議委員会、各種活動団体で構成される運営− 20 −

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委員会で構成され、平成11年に制定した会則

た、次の人材を育成するために、各活動の役に従って運営されている。運営費は各自治会員や担当者には必ず補佐をつけるようにしてからの拠出と行政からの補助を合わせて、年いる。

間250万円で運営している。

２）秋津野塾（和歌山県田辺市）

各活動部会は親睦の意味合いが強く、また〈概要〉

地域に密着した活動が多い。延べ参加人数は山陵地と平野部の混在する地域、11集落、平成14年で18,700名に及んでいる。活動部会

人口3,327人で世帯数は1,021世帯（平成16年の種類は、まちづくり、緑化環境、福祉活動、１月末現在）である。主な産業はみかん、梅

地域活動、青少年、健康・スポーツ、生涯学などの果樹経営を中心とした農業地域であり、習、エコマネーである。

農家数は321戸（地域の30％）でそのうち113〈合意形成〉戸が専業農家である（平成12年）。近年、住それぞれの活動内部での合意形成されたものを尊重し、運営委員会、評議委員会で調整

宅地の開発などによって人口の流入が多くなってきている。

するようにしている。コミュニティの会長の地域における組織的な活動のきっかけは昭

仕事として重要なことはリーダーシップをと

和31年の旧村合併時に村有財産の処分をどうることではなく、いかに住民や各団体の意思するかという問題が発生し、住民の同意によを尊重しコーディネートしていくかというこ

り財産の運用、有効活用するための組織としとである。て「社団法人上秋津愛郷会」が発足したこと

現在まちづくり計画を策定中であり、住民であった。この組織は教育の振興、住民福祉、に対してフォーラムの開催や広報紙などによっ環境保全等の活動に対して助成を行っている。て住民に対して計画の必要性を伝え、評議委〈組織・運営〉員レベルでの会合を重ね提言をまとめ、また秋津野塾は町内会と各活動団体24団体を統それを広報紙の利用によって住民に公開して合する目的で組織された。（図１参照）地域いくという手法をとっている。そして生活に活動の調整、地域全体の方向性を定めること密着したまちづくり計画という認識を持たせを目標としている。公民館を生涯教育の場とることによって住民を巻き込んでいる。地域してだけでなく、地域づくりの場として活用づくりの重点目標は、今後進んでいく地域のしている 。年間 の 公民館 の 利用者数 は 延 べ

高齢化に備えて、交通、住みよい環境づくり、15,000人程度である。

自然との関わりづくりなどがあげられている。
〈課題〉

秋津野塾の財源として、自治会からの拠出金、行政からの補助、そして「上秋津愛郷会」

新興住宅地域であるがゆえに、高齢者の増による木材、茸類の販売利益の分配が主なも加と子供の減少が激しく、空家も増えてきてのである。活動予算は、年間行事が180万円いる。今後は、子供の成長にとって良い環境程度、高齢者福祉が10万円、自主防災会が10で、若い世代がこの地域に住みたいようなま万円、農業体験学習が20万円などとなっていちづくりをめざすことが必要である。

る。そして、総額150万円程度を各活動団体自治会間で活動に対して温度差があるので改善していくこと、地域内活動と対外活動をへ分配している。
〈活動〉

うまく実施していくこと、求心力の源（祭り主な活動はイベントの開催、高齢者の健康など）を充実させることなども重要だと認識

相談・健康増進・生涯学習そして子供たちとされている。の交流、自主防災会、文化・歴史の継承、子団体が活発に活動しているため、後継者な供のための農業体験学習などの支援、そして、どの人材確保はスムーズに行われている。ま秋津野地区の農産品の直売所「きてら」の支− 21 −

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図１：秋津野塾組織図

ー

公 消 幼
稚民 防 園育館 団 友会

ＪＡ生
産販売委員会

野中学校
ＰＴＡ塾
愛民 福小 子学 供校 ク
育 ラ友 ブ会

緑の少年団郷生 祉会

農業委員会

委 委員 員牟 牟
婁 婁商 商工 工会 会
青年部

４Ｈクラブ

上秋
津を考える
会

有識者
市会議員１名）女 老 生
活 Ｊ Ｊ Ｊ性
人 研 Ａ Ａ Ａの究 紀 青 女会 会 グ 南 年 性
ル 上 部 の秋会
プ 津
支所

津（町 土木内 委員会 会

秋区 （ 支 部 組 織 ） 11 区班（支部組織）55班
上秋津援である。

地区

住民

そして住みよい地域をつくるための目標を提基本的に、各活動はそれぞれの団体が主体示した「マスタープラン」を策定中である。

的に行っている。秋津野塾の役割は活動方法

このマスタープランは実践課題を解決していの支援、複数の団体を連携させ活動効果を大くための基本的な柱として利用される予定できくするための方策提案、行政などへの働きある。このマスタープラン策定過程を通してかけなどである。そして多方面から多く住民様々な人が関わってきたことが地域の人材づが参加できるような仕組みづくり、それぞれくりに一役を担っていた。の活動団体の意思をコーディネートすること５を重要な役割と位置づけている。
〈課題〉

コミュニティの組織運営
これらの事例をもとに、コミュニティの活

農業面の課題は、農家の高齢化、人口流入動、組織運営について検討してみることにすによる混住化と農業の関係、農家経済のためる。の産地・販売のあり方の模索などである。地

１）コミュニティの組織体制

域の環境面の課題は、山間部の空き地開発、コミュニティの枠組みは住民の数から見れ自然保護、将来の治山治水問題の検討などでば小学校区が理想的だが、中学校区、集落ごある。その他には地域の歴史と文化の継承問とでの規模でも問題はない。重要なことは地題、住民意思決定のあり方などが課題として域住民の関係の深さ、地域の伝統的つながり、挙げられている。

土地利用条件の関係性などの結びつきを考慮〈マスタープランの策定〉

して住民自らが決定する形をとることが良い

この地域の課題解決のため、そして「秋津と考える。

野塾」の活動の正当性、今後の活動方針を明

コミュニティの構成は、地縁的組織の自治らかにするために 、「意思決定 システム 」、会・町内会、地域内の目的別活動組織、そし「土地利用計画」、「地域農業の活性化と地域て地域の委員などの役職者など地域全体の活資源の活用」について和歌山大学と共同して動団体である。そして、これらの地域に関わ調査を開始し、この地域の10年先のビジョン、る団体のすべてを網羅する協議会のような組− 22 −

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白青赤紫緑水黄黒 100線 45度 レベル2 PostScript 2004.3.31 18:26 23/78の補助金を加えたものである。これをコミュ織が必要となる。
自治会・町内会に加入することによって住ニティの財源として各活動団体に振り分けて民は地域の意思決定の場に参加していることいる。各団体の予算は事務経費などで小額なになるが、コミュニティの活動に参加する住ものである。しかし、新たな手法として、す民を増やすことが重要である。それは個人のでに制度化されている国・県などの補助金を得意分野を活かせる多様な活動に住民が参加獲得できるような活動をつくり出し、地域へすることで、新たな住民同士の関係が生まれ、の効果を大きくしようとする試みも行われてさらに活動の幅が広がるという効果があるかきている。

らである。そして自治会等での活動よりコミュ

３）コミュニティの活動

ニティでの活動の方が効果を大きくすること

活動は地域での住民生活と密着した教育、でき、さらに豊富な人材と多数の参加者が確福祉、環境、まちづくりなどが中心である。

保できるからである。活動に参加する住民をそして課題解決のための活動が必要なときに増やすために近隣住民が誘い合わせることや活動組織を設置するような形をとることが良

参加へのプレッシャーを住民に感じさせるこいと思われる。
また、コミュニティの利点を活かして、団とも考えておかなければならない。
人が人を増やし、そのことが幅広い活動へ

体ごとの活動だけではなく、いくつかの活動と繋がっていくので、住民が参加しやすい方を結び付けた事業に取り組むことによって大策をつくることが重要な課題である。

きな効果を生み出している。例えば小学校教２）コミュニティの運営

育と農業を組み合わせることで、子供への食コミュニティを運営するにあたって、地域農教育を支援するとともに、農業・農地の維に関わる団体のすべてを網羅する協議会のよ持活動にもつながるような事業などである。

うな組織が必要となる。協議会の役割は、各コミュニティでの活動規模を拡大させ、地域団体間の利害調整、団体間の連携による効果全体の利益に貢献するような活動を目標とし的な活動の実施、幅広い能力を持った人材のたい。

育成、そして住民の地域に対する意識の向上

４）人材の確保と育成などである。最も重要な役割は各団体の意思活動団体の役員には必ず補佐を付け、コミュをコーディネートすることである。この協議

ニティに関わる住民を多くすること、様々な会はリーダーシップを発揮する部門ではなく、活動を通じて住民が集える環境を作り出すこ各組織団体の水平的な連携と地域全体の利益となどによって人材を確保しようとしている。のための誘導を行う部門である。

将来を見据えた活動の展開によって、住民がコミュニティの活動の場として、行政と協コミュニティに対して魅力を感じるように仕力して公民館や小学校の空き教室などの公共向けていくことが必要である。また、小・中施設を利用することができるようにしたい。

学校のＰＴＡとの連携活動を通じて子供の親

これらの施設を行政が地域全体の学習の場、の世代の中から新たな人材を見出したりする

地域づくりの支援センター的な役割を担う場ことも必要である。

としての役割を付加させることもできる。ま

活動に重点が置かれるだけではなく、地域た、最近ではこれらの施設の管理運営をコミュ住民の意識の向上にも重点を置いていくこと

ニティなどの組織に委託することが多くみらが将来のコミュニティのために必要な取り組れるようになってきている。

みである。

運営資金は各自治会から拠出金と行政から− 23 −

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６

コミュニティの方向性

おわりにコミュニティの活動目的は地域に関わる課

様々な地域の課題を解決するためのコミュ

題を解決し、自分たちの住む地域にある不便ニティの組織、活動を見てきた。地域の目標さを無くして住みよい地域にすること、そしはそれぞれ違うが、住民や高齢者が不安なくて地域に住民が永続的に住むことのできる魅住める地域であり、子供たちが地域のよさを力的な地域にすることである。また、教育や実感し住みたいと思うようなまちづくりをし福祉などの活動が盛んになれば、将来的にコようとしている点はどの地域にも共通していミュニティ・ビジネスとして発展させることるところである。

も考えられる。このようにコミュニティは常将来の地方自治制度そして地域自治の方向に先を見据えたビジョンに向けて活動してい性は未だはっきりとは見えないが、仮に住民くことが望まれる。そのために、５年後、10が主体となる自治の方向に進み、地域自治組年後の地域の姿を描き、活動の正当性、そし織の制度化、そして独自の財源が確保されたて活動方針を明らかにすることが必要になっときに、自治組織として機能するようなコミュてくる。そこで、コミュニティは「地域づくニティを目標として取り組むことが必要なのり計画」や「地域マスタープラン」などの地かもしれない。今回調査したコミュニティで域の計画を策定することを必要とした。

はこのような動きにも対応できる土台を有し例えば、今回調査した『秋津野塾』が策定ていたように感じた。しかし、コミュニティしている「地域マスタープラン」の内容は意内での住民意思の合意、活動への参加が自主義、基本理念、重点目標、当面（５年間）の的に行われるようになるにはかなり時間がか重点的取り組み、推進体制である。そしてこかるということが分かった。の「マスタープラン」を基本的な柱として、したがって、身近な地域の課題解決のためコミュニティが実践課題の解決に進もうとすに、住民が自立的に活動しようとする意識をるものである。

持てるような仕組みを今からつくっていく必

このような具体的な課題解決のための地域要があるようだ。

計画を作ることで、住民が地域の課題を共通認識し、具体的な目標を持つことができる。

〈参考文献〉

これがコミュニティの活動指針となる。さら１）「コミュニティ活動と自治会の役割」『関に住民の合意形成にも役立つと考えられる。

西学院社会学部「紀要」』第86号倉田和

また、「マスタープラン」の存在が市町村な四生（2002）

どの行政に対する要請、総合計画へ反映させ２）「コミュニティ−生活の場における人間性の回復」国民生活審議会コミュニティることも可能となるのではないだろうか。
コミュニティには課題解決から地域のまち問題小委員会報告（1969）

づくり、さらに地域自治へと発展していく要素があるように考えられる。そして様々な国「分権と自治のデザイン」『講座や自治体の制度変更が行われても、住民生活自治体の設計Ⅰ』森田には大きな影響を受けないようなコミュニティ「市民自治のコミュニティをつくろう」田の姿が理想ではないかと考える。

中義岳（2003/11）− 24 −

新しい朗他編（2003/8）