Sports Medicine Research Center, Keio Univ.

No.

26

慶應義塾大学スポーツ医学研究センター
ニューズレター 第 26 号
［2017 年 9 月発行］

おもな活動報告
4月

5月

大学水上スキー部・蹴球部体脂肪率測定

大学スキー部 VO2max 測定

相撲新弟子力士心臓検診・体脂肪率測定（両国国技館）

体育会対象 BLS 講習（6/26、28、30、7/10、12）

体育会空手部・柔道部試合前検診

昭和音楽大学バレエ科学生体脂肪率測定

体育会蹴球部血液検査

埼玉栄高校相撲部血液検査、体脂肪率測定

国民体育大会神奈川県代表選手健康診断（5 月〜 9 月）

6月

7月

スポーツによる疲労骨折発生に関する研究調査（7/3、強くなるためのスポーツ医学基礎講座「筋トレ：ウエ14、18）

イトトレーニングの基礎知識」（5/17）

強くなるためのスポーツ医学基礎講座「セルフコンディ

高校・志木高蹴球部体脂肪率測定

ショニング：ケガ予防のためのストレッチ」（7/4）

強くなるためのスポーツ医学基礎講座「熱中症予防最強くなるためのスポーツ医学基礎講座「サプリメント新の知識」（5/31）の効果とリスク」（7/12）

体育会部員対象血液検査（6/12、14、15、16）

大学アメリカンフットボール部・蹴球部体脂肪率測定

大学自転車競技部心臓エコー、VO2max、乳酸、体脂肪率測定特集

身体活動の環境整備研究紹介

慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科助教
スポーツ医学研究センター兼担所員

1. 身体活動の環境整備の重要性

齋藤義信

敵しており 1）、世界的に「大流行している（パンデミックな状態）」との認識が示された 2）。こうした現状を踏まえ、身体活2012 年 7 月、国際的な医学誌である The Lancet において身動不足への対策を世界的に推進する必要があるとの提言がなさ

体活動特集号が発表された。この中で、世界の全死亡数の 9.4％れている。エコロジカルモデル 3） に基づいた身体活動や健康は身体活動不足が原因で、その影響の大きさは肥満や喫煙に匹

アウトカムと環境要因に関する研究は、2000 年頃から欧米諸国を中心に盛んに行われてきた 4）。エコロジカルモ
デルは、個人の行動に影響する要因を、個人・個人間、組織や地域社会のコミュニティレベル、公共政策といった多レベルで捉え、アプローチ法を考えるモデルである（図 1）。例えば、すべての人に長期的に影響を与える環境を整備することによりポピュレーション（地域・職域・学校などの集団全体）レベルでの身体活動促進を行うことができ、かつ個人を対象としたプログラムも効果的に機能することが期待

図1

エコロジカルモデルされている。これらの研究は最も身近な空間である

表1

藤沢市における身体活動環境の研究結果名（有効回答率 58.8％）であった。解析には、
基本属性（年齢、教育歴、就労状況、経済状況、身体状況、主観的健康感）、生活習慣（喫煙状況、飲酒頻度、食生活、身体活動）、国際標準化身
体活動質問紙（International Physical Activity
Questionnaire Long version; IPAQ）日本語版
および IPAQ 環境尺度日本語版のデータを用いた。
本研究では身体活動の領域別（余暇時の運動・スポーツとウォーキングおよび移動時の歩行実

近隣環境（Nighborhood environment）の影響を検討している。

施）に、基本属性（社会人口統計学的要因、健康状態）をモデ

近隣環境は、大きく分けて物理的環境と社会環境がある。前者

ルに投入し、優先的に関与する環境要因の探索を行った。そは地形や植物などの自然環境と、人の手によって作られた構築の結果、「運動場所へのアクセスが良いこと」、「自動車・オー5）環境（Built environment）に区別される 。さらに、それらのトバイを所有すること」が運動・スポーツの実施に関連した。

環境が影響する健康アウトカムの観点から、食環境や身体活動ウォーキングでは、「近所で運動実施者を見かけること」、「近環境と呼ばれ、質問紙やオーディット（現地調査）、地理情報所の景観が良いこと」が関連していた。移動のための歩行では

6）「近所にスーパーや商店があること」、「歩道があること」が関システムを用いて評価されている 。
諸外国における身体活動環境に関する研究から、住居密度が連していた（表 1）。これらの結果は、多様な近隣環境の特性高いこと、目的地へのアクセスが良いこと、近隣に歩道があるが異なる身体活動と関連していることを示唆している。身体活こと、景観が良いことなどが身体活動量と関連しているといっ動促進に関連するすべての環境整備を行うことは困難であり、た知見が得られている。さらに、歩行や運動、移動などの身体各身体活動に対してより効果的かつ効率的なアプローチ法を選活動の種類や領域によって影響する環境要因が異なることも報択していくための知見が得られた。

7）

告されている 。これらの知見をもとに、2009 年にはオーストラリアにおいて環境整備の見解表明が発行されている 8）。こ

3. 身体活動の環境整備に向けた取り組み

れによれば、通勤・通学や買い物を目的とした移動時の歩行でオーストラリアでは 2013 年に 2030 年を目標とした活動的は、商店や公共交通などの目的地への近接性、土地利用が多様な 移 動 と 健 康（Active transport and health） に 関 す る 計 画であること（混合土地利用）、道路の接続性、人口密度、ウォー（Moving Australia 2030: A Transport Plan for a Productive

カビリティ（walkability、上記要因から算出した変数）などがand Active Australia11））の発行や Healthy Active by Design12）

関連し、余暇時間に行うウォーキングでは、運動を行うことのというウェブサイトを制作し、環境整備を促進している。米国できる施設・公園などへの近接性、歩道などの歩行者インフラ、においてもガイドラインが作成されており 13）、蓄積されてき景観などが関連する環境要因であることが指摘されている。

た知見をどのように政策を立てて実践していくかという議論が日本では、欧米諸国を追随して身体活動環境の研究が行われなされている。2016 年 9 月には、The Lancet において初めててきた。2007 年から 2011 年に掲載された 18 件の日本の論文

都市計画・交通と健康の特集号が発表された。これまでの知見のレビューによると、近隣スポーツ施設や公園・運動場所へのがまとめられるとともに、長期的に影響を与える環境を整備すアクセスの良さ（10 本）、土地利用が多様であること（10 本）、ることが地域全体の健康を改善する強力な戦略となることが改

景観が良いこと（9 本）、歩道・自転車道があること（8 本）がめて提言された 14）。さらに今後の世界的な対策への方向性も身体活動量に関連していた。しかし一方で、縦断研究が少ない

示されている 15）。

（1 本）ことや身体活動の領域（移動、余暇、仕事、家事）を9）考慮した研究が少ない（8 本）ことが課題となっていた 。

2. 藤沢市での研究による知見

日本では、平成 25（2013）年度から 10 年間の計画で実施さ16）れている国民健康づくり運動「健康日本 21（第二次）」の身体活動分野の目標として「歩数の増加」や「運動習慣者割合の増加」という個人の行動目標が示されている。今回の計画では、筆者らは、2009 年の藤沢市特定健診結果および 2010 年 3 月

前計画の最終評価結果やこれまでの研究成果を踏まえ、「住民に同特定健診受診者の一部を対象に行った質問紙調査のデーが運動しやすいまちづくり・環境整備に取り組む自治体数の増タを二次的に利用する形で身体活動と近隣環境の研究を行っ加（17 都道府県（平成 24 年）⇒ 47 都道府県）」が新たに加わっ10）。対象者は、40 ～ 69 歳の国保被保険者約 72,000 名のうち、た。具体的には、住民の身体活動の向上に関連する施設や公共2009 年の特定健診を受診した者約 30,000 名から 4,165 名を層交通機関などのインフラ整備、具体的な数値目標を伴った明確化無作為抽出法（性別、郵便番号）にて抽出した。調査に回答

な施策実施、身体活動・運動参加を促進する財政措置、学校でのあった 2,610 名（返答率 62.7％）のうち、解析可能な者は 2,449の体育授業以外の教育施策、身体活動を促すマスメディアキャたンペーンなどの取り組みがあげられており、これらの実践には院健康マネジメント研究科博士論文． 2014.

健康部門だけでなく、教育や都市計画、交通部門や地域社会な10）Saito Y, Oguma Y, Inoue S, Tanaka A, Kobori Y.

どとの協働が必要である。筆者らは、上述の藤沢市における研Environmental and individual correlates of various types of究を基盤に 2013 年から「ふじさわプラス・テン」プロジェク

physical activity among community-dwelling middle-aged andトという身体活動促進のための取り組みを行っている17）。こelderly Japanese. Int J Environ Res Public Health. 2013; 10 (5):の取り組みは、本学大学院健康マネジメント研究科と藤沢市が2028-2042.

主体となり、関係組織と協力して情報提供、教育機会、コミュ

11）Moving People 2030 Taskforce. Moving Australia 2030:

ニティ形成促進の介入を多角的・多レベルに行うものである。

A Transport Plan for a Productive and Active Australia.

詳細は参考文献 17 やホームページ

18）をご覧いただきたい。

その他の国内の取り組み事例としては、人と公共交通優先の19）

2013; https://www.heartfoundation.org.au/images/uploads/publications/Moving-Australia-2030.pdf. Accessed May 28, 2017.

「歩くまち・京都」総合交通戦略（京都市） や、「自律的に歩12）The National Heart Foundation of Australia. Healthyく」
を基本とするスマートウエルネスシティ構想 20）などがある。

Active by Design. 2017; http://www.healthyactivebydesign.

最近では、大学とディベロッパーが、健康経営・健康社会の実

com.au/. Accessed May 28, 2017.

現を空間・まちづくりの面から追求することを目的に共同研究

13）Center for Active Design. Active Design Guidelines. 2010;を始めている21）。またスポーツ庁では 2020 年東京オリンピッ

ク・パラリンピックに向けた身体活動の環境整備も含めたレガ22）

https://centerforactivedesign.org/guidelines/. Accessed May28, 2017.

。このように日本においても各部門

14）Sallis JF, Bull F, Burdett R, et al. Use of science to guideから身体活動の環境整備が推進されてきており、今後よりいっcity planning policy and practice: how to achieve healthy andそうの部門横断的な取り組みの進展と成果が期待される。

sustainable future cities. Lancet. 2016; 388 (10062): 2936-2947.

シープランを発表した

15）Giles-Corti B, Vernez-Moudon A, Reis R, et al. City

参考文献

planning and population health: a global challenge. Lancet.

1）Lee IM, Shiroma EJ, Lobelo F, et al. Effect of physical2016; 388 (10062): 2912-2924.

inactivity on major non-communicable diseases worldwide:16）厚生労働省．健康日本 21（第二次）．2013; http://www.

an analysis of burden of disease and life expectancy. Lancet.

mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/

2012; 380 (9838): 219-229.

kenkounippon21.html.

2）Kohl HW, 3rd, Craig CL, Lambert EV, et al. The pandemic17）齋藤義信、小熊祐子、田中あゆみ、鎌田真光、井上茂、稲of physical inactivity: global action for public health. Lancet.

次潤子、小堀悦孝．身体活動量増加のためのコミュニティ・ワ

2012; 380 (9838): 294-305.

イド・キャンペーン：クラスター・非ランダム化試験（「ふじ3）Sallis JF, Cervero RB, Ascher W, Henderson KA, Kraft

さわプラス・テン」プロジェクト）―研究プロトコル―．運動MK, Kerr J. An ecological approach to creating active living

疫学研究． 2016; 18 (2): 88-98.

communities. Annu Rev Public Health. 2006; 27: 297-322.

18）慶應義塾大学身体活動と認知症予防研究班．ふじさわプラ4）Bauman AE, Reis RS, Sallis JF, et al. Correlates of physicalス・ テ ン．2015; http://www.plusten.sfc.keio.ac.jp/. Accessed

activity: why are some people physically active and others

May 28, 2017.

not? Lancet. 2012; 380 (9838): 258-271.

19） 京 都 市 都 市 計 画 局 歩 く ま ち 京 都 推 進 室．2008; http://5）Diez Roux AV, Mair C. Neighborhoods and health. Ann Nwww.city.kyoto.lg.jp/tokei/soshiki/9-5-0-0-0.html. Accessed

Y Acad Sci. 2010; 1186: 125-145.

May 28, 2017.

6）井上茂．運動・身体活動と公衆衛生

身体活動と環境要因．

20）Smart Wellness City 首 長 研 究 会．Smart Wellness City

日本公衆衛生雑誌． 2008; 55 (6): 403-406.

Project. 2009; http://www.swc.jp/. Accessed May 28, 2017.

7）Giles-Corti B, Timperio A, Bull F, Pikora T. Understanding21）千葉大学予防医学センター．千葉大学予防医学センター

physical activity environmental correlates: increased specificity

竹中工務店 健康空間・まちづくり寄附研究部門．2016; http://for ecological models. Exerc Sport Sci Rev. 2005; 33 (4): 175-181.

cpms.chiba-u.jp/takenaka/. Accessed May 28, 2017.

8）The Heart Foundation’s National Physical Activity Advisory

22）公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会

Committee. Position statement: The built environment and

組織委員会．東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織

walking. 2009; https://www.heartfoundation.org.au/images/

委員会 アクション & レガシー．2016; https://tokyo2020.jp/jp/

uploads/publications/Built-environment-position-statement.pdf.

games/legacy/. Accessed May 28, 2017.

Accessed May 28, 2017.
9）齋藤義信．身体活動を促進する近隣環境要因の究明―神奈
川県藤沢市在住の中高齢者を対象として―．慶應義塾大学大学

《《《《《《 トピックス》》》》》》

スポーツ医学研究センターでは、塾内のアスリートが安全にスポーツに取り組み、そして最高のパフォーマンスを発揮するために、さまざまなサポートを行っています。2017 年度の予定を以下にご紹介します。詳細は、スポーツ医学研究センターホームページ（http://sports.hc.keio.ac.jp/）にも掲載しています。

【強くなるためのスポーツ医学基礎講座

2017 年度年間スケジュール】

学内アスリートの希望者を対象に、さまざまなテーマで講座を行っています。
講座 No.

日程

講座名講師

17-1

5 月 17 日（水）筋トレ：ウエイトトレーニングの基礎知識

八木

17-2

5 月 31 日（水）特別講座：熱中症予防最新の知識（体育会必須参加）

石田浩之

紫

17-3

7 月 4 日（火）セルフコンディショニング：ケガ予防のためストレッチ

木畑実麻

17-4

7 月 12 日（水）サプリメントの効果とリスク

真鍋知宏

17-5

9 月 22 日（金）動作分析：自分の姿勢や歩行、着地動作の特徴を知ろう！

今井

17-6

10 月 4 日（水）女性アスリート特有の健康問題：予防と対策

小熊祐子

丈17-7

10 月 25 日（水）スポーツ現場で脳震盪がおきたら〜競技復帰まで

石田浩之

17-8

11 月 8 日（水）目で見る毎日の食事量（普段の日、試合当日、試合前）

勝川史憲

17-9

11 月（未定）

自分で整えるアスリートに必要な食事

橋本玲子

17-10

12 月 6 日（水）アスリートのケガ：予防のためにできること

橋本健史

時間：各回 16：30 ～ 17：30【体育会学生対象

まうようになると考えられていますが、現時点では骨折が起こ

血液検査】

高い強度のトレーニングを持続的に行っているスポーツ選手

ることを予測することはできず、そのため骨折を予防することでは、同年代の男性・女性に比べて貧血の出現頻度は明らかにも困難な状況です。この研究では、一般の方に比べて運動量が高くなっています。貧血状態では十分な酸素が体内に運ばれず多く、疲労骨折を発生する可能性がある、体育会の女子部員の運動対応能が低下します。貧血は自覚症状がないまま進行する方々にご協力いただき、疲労骨折発生の予測を可能にすることことも多いため、学内アスリートには、年に１回の血液検査をを目指しています。今年 1 月に 1 回目の調査を行い、7 月は新勧めています。貧血と肝機能のチェックとフォローを行ってい入生部員を中心に行いました。10 月 4 日は、フィードバックます。

を兼ねた講座を行います。

日程：2017 年 6 月 12 日（月）、14 日（水）、15 日（木）、16 日（金）

日 時：7 月 3 日（ 月 ）、14 日（ 金 ）、18 日（ 火 ）13：30、15：00、16：30、18：00

対象：慶應義塾体育会学生の希望者
検査項目：貧血検査（末梢血）、生化学検査（GOT、GPT、血清鉄）実施内容：運動量や種目、経験年数等のアンケート、食事に関するアンケート、身長・体重測定、採血・検尿、尿骨密

費用：ひとり 800 円

度検査（踵骨部の超音波検査）【BLS（救命救急）講習】（体育会事務室、スポーツ医学研究責任者：医学部整形外科学教室研究センター担当医師

研究センター、保健管理センター共催）

宮本健史、スポーツ医学小熊祐子

運動中に起こる心肺停止は、周囲の者が速やかに適切なBLS を行なうことで、後遺症なく救命できる場合があります。
慶應義塾の体育会のすべての学生が BLS の手技を身につけることを目標に、講習会を行っています。
日程：6 月 26 日（月）、28 日（水）、30 日（金）、7 月 10 日
（月）、

【リコンディショニングサポート】

ケガを負ってしまった選手の競技復帰へのサポートシステムをもうけています。理学療法士や専門トレーナーが再発・悪化を防ぎながら、速やかな競技復帰をサポートします（予約制）。

【アスレティックトレーナーによるケガ相談窓口】

12 日（水） 各回 18：15 〜 19：15

練習中のケガや痛みを気軽に相談できる窓口を開設していま

対象：体育会新入部員（中学〜高校で BLS 講習を受けたことす。
以下の時間にアスレティックトレーナーが常駐しています。

がない部員は必ず受講）

日程：毎週火曜・木曜日

場所：日吉キャンパス保健管理センター 2F

17：00 〜 19：00

場所：日吉記念館別館 10 号室【スポーツによる疲労骨折発生に関する研究調査】【メンタルトレーニング・サポート】れる骨折を生じる方がいます。毎日のように繰り返される運動付けています（原則火曜日）。

団体または個人でのメンタルトレーニング・サポートを受けスポーツを継続的にがんばっていると、足に疲労骨折と呼ばによって少しずつストレスが骨にたまって、ある時骨折してし
No.26
慶應義塾大学スポーツ医学研究センター ニューズレター第26号

慶應義塾大学スポーツ医学研究センター Sports Medicine Research Center, Keio University
発行日：2017 年 9 月 1 日
代 表：勝川史憲〒223-8521 横浜市港北区日吉4-1-1 慶應義塾大学スポーツ医学研究センター

TEL:045-566-1090

FAX:045-566-1067

http://sports.hc.keio.ac.jp/