導入事例

CASE STUDY
複数のバックアップツールを提案する企業だからわかる
ActiveImage Protector -REの特長は画面操作性とエラーの少なさ

バックアップの重要性が高まるも中堅・中小企業では予算や人材に限界

ITの黎明期から市場のニーズや変化を先取りする形で新技 術を取り込み、顧客に向けて最 先 端のサービスをスピーディに提 供してきたPCテクノロジー。同社はITシステムの設 計・構 築、保 守・運 用などを行うITソリューション事 業にお いて、バックアップ 提 案 のひとつに「ActiveImage Protector-RE」を採用。業務の効率化やサービスの向上に役立てている。今回は、SIerとしての立 場から、サービス提 供におけるActiveImageProtector-REの活用とメリットについて語っていただ
いた。

PCテクノロジー株式会社
所在地：東京都台東区元浅草1-1-1 ヒューリック新御徒町
設立：1984年5月
事 業内 容：コールセンター事 業、ITソリューション事 業、企 業 支 援 事 業、商品販売・リユース事業
URL：https://www.pct.co.jp/

導入製品・ソリューション
ActiveImage Protector-RE

課題

近年システムの複雑化が進んだことでバックアップの 在り方 も変 化、中堅・中小企業にありがちな情シスのひとり対応もしくは他業務との兼任では運用やリストア時の対応が困難に効果少ないステップ、直感的に理解しやすいインターフェースにより、ユーザー自身が容易にバックアップ／リストアなどの作業が可能

1984年5月に設立されたPCテクノロジー。同社は国内携帯電話販売最大手
ティーガイア社が100％出資する子会社であり、グループ会社にはクオカード社なども名を連ねる。現在は、顧客企業のコールセンター／ヘルプデスクの運用からコンサルティングまでを提供する「コールセンター事業」、サーバーやネットワークなどITインフラの設計・構築・運用管理を手がける「ITソリューション事業」、法人向けPCの販売・モバイル端末のリユースからキッティング・修理・買取までLCM（ライフサイクルマネジメント）サービスをワンストップで提供する「ITサービス事業」に加え、セキュリ
ティや文教ITの分野にもビジネスを拡大している。
同社がITソリューション事業を展開する中、顧客システムの構築・運用管理において不可欠な要素となっているのが、システムバックアップやデプロイなどの作業だ。
ソリューション事業本部 ソリューション事業推進部長 大込真一郎氏は「企業においてDXの推進、AIの活用などが本格化していく中、データは最重要の資産と位置付けられるものであり、これに伴ってバックアップの重要性はより高まっています」と語る。
しかし一方で、予算や人材が限られる中堅・中小企業においては、十分なバックアップの仕組みが確立されないまま運用されている例が少なくない。問題が起こらなければそれでも良いが、サーバーなどの障害発生は珍しいことではないし、オペレーションミスで意図せず大切なデータを消去してしまうこともある。こうしたときになって、バックアップが正しく取得できていなかったことが発覚するケースも多いのだ。

複雑なシステムでバックアップが困難なケースも…
悩む中小企業の情シスを救うイメージバックアップ
ひと昔前のバックアップは、ファイル単位やディスク単位など、小分けされたかたちで実施。
トラブル時などに復旧する際には、新しい環境にOSやソフトをインストールし直してから、個々のデータを戻していた。
しかし現在はデータの量が増大。シス
テムの仮想化も進み、多くのサーバーやストレージに加え、ネットワークを介した構成も当たり前になったため、バックアップの在り方も変化を余儀なくされている。ソリューション事業本部 ソリューション事業推進部 技術グループの野村光弘氏は「最近では、システムを復旧させる際には、すべてを一気に戻さなければならないケースが増えています。
しっかり順序立てて実施しないと失敗することも多く、バックアップをとってあるから安心というわけにはいきません」と説明する。
そして前述したように、中堅・中小企業の多くではITに関する予算や人材が不足気味であり、情シス担当がひとりだったり総務との兼任などというケースも少なくない。
このような状況において、複雑化したシステムのバックアップを適切に取得するのは相当に難しいといえるだろう。
こうした課題を解決するための有力なソリューションとして挙げられるのが、
イメー
ジバックアップツールだ。イメージバックアップの技術はハードディスク全体をセクターコピーすることで、パーティション構成などを気にすることなく、システム・アプリケーション・データを丸ごとバックアップし、イメージファイルとして保存する。そして障害などが起きてシステムを復旧させる際には、すべてのデータを一括で容易に復元できる。もちろん、ファイルやフォルダ単位での復元も可能だ。

Windows、Linuxにおいて物理環境と仮想環境も対応使い勝手に優れ、ユーザー自身が容易に運用可能

ソリューション事業本部
ソリューション事業推進部長

大込 真一郎 氏

ソリューション事業本部
ソリューション事業推進部
技術グループ マネージャー

ソリューション事業本部
ソリューション事業推進部
技術グループ

ソリューション事業本部
ソリューション事業推進部
営業グループ

野村 光弘 氏石橋 辰雄 氏鈴木 洋一 氏ラネクシーの提供するイメージバックアップツール「ActiveImage Protector-RE」は前述のイメージバックアップの特長に加え、Windowsサーバー／クライアント、Linuxサーバーにおいて物理環境と仮想環境の両方で使用することができる。
PCテクノロジーではITソリューション事業において、2018年からActiveImage
Protector -REを提案するケースが増えている。ソリューション事業本部 ソリュー
ション事業推進部 営業グループの鈴木洋一氏は同製品について「当社はお客様に向けてActiveImage Protector -REのリストア作業の手順書を作成していますが、それに従っていただくだけで容易に作業が行えます。実際、お客様からも作業のステップが少なく、直感的に理解しやすいという声をいただいています」と評価する。
リストアが必要となるケースの中には、オペレーションミスが原因のものも多い。
たとえば、ローカルに存在するデータは間違って消去してもいったんはゴミ箱に残るが、ファイルサーバー、つまりネットワーク上の共有フォルダのデータは消去
するとその時点でなくなってしまう。シャドウコピーからの復元が可能な場合もあるが、それも難しい場合はバックアップが最後の頼りとなる。ソリューション事業本部 ソリューション事業推進部 技術グループ マネージャーの石橋辰雄氏は「こうしたケースでヘルプを求められ、私たちが客先まで赴いて作業をすることもあります。その際、使う製品はお客様によってまちまちで、製品ごとにインターフェースやクセが異なり、専門でやっている私たちでも苦労するところがあります。この点、ActiveImage Protector -REは使い勝手が良いので、バックアップやリストアの作業もお客様自身で行うケースが多いですね」と語る。
同社が担当するActiveImage Protector -REユーザーのうち、比較的多いのが文教分野だ。学習系システムを丸ごとバックアップしており、数百GB程度と小規模なデータが中心になる。一方、一般企業のユーザーでは業務系システムやファイルサーバーを対象としたものが多く、この場合、数十TBもの規模になり、保存先を分けてバックアップを取ることもある。
「業務系システムとファイルサーバーが共存していることも少なくありません。このようなシステムでは、イメージバックアップでないとどこで不具合が発生するかわからず、リストアが困難になる可能性があります。それゆえ、ActiveImage Protector-REのように、工数が少ない使い勝手に優れた製品は重宝しています」（野村氏）

他製品と比べてエラーが圧倒的に少ない
管理画面の充実に期待
PCテクノロジーでは、今後ともITソリューション事業において、特に中小企業向けのバックアップ提案にはActiveImage Protector -REを活用していく方針だ。野村氏は同製品について「ActiveImage Protector -REは他社製品と比べてエラーがとても少ないですね。ただ、エラーの具体的な内容や発生場所がわからないときがあり、そういった場合はラネクシーに問い合わせしています。可能であれば、今後は管理画面でそのあたりが明確にわかるようになるとうれしいですね」と語ってくれた。

初心者でも安心の「かんたん操作」
ActiveImage Protector -RE の管理画面は簡単で直感的な操作性が特長です。ユーザーにとって使いやすさを最大限に追求し、生産性を向上させるために設計されています。バックアップ設定の手順はたったの4ステップ、リカバリはUEFIマシンでもパーティション構成を気にせず、2ステップでディスク丸ごとリカバリ可能。初めてのユーザーでも迷うことなく、効率的に操作することができます。
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http://www.activeimage-re.com/
お問合せ

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TEL：03-6261-4711 E-Mail：aipre̲sales@runexy.co.jp※掲載されている社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。 ※製品の仕様は改良のため、予告なく変更する場合があります。予めご了承ください。 ※掲載内容は2024年3月現在のものです。
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