観光の視点からみた世界自然遺産
渡辺

悌二

・海津

1＊

ゆりえ ・可知

直毅 ・寺崎2

3

竜雄 ・野口
4

健 ・吉田
5

正人

6

（ 北海道大学大学院地球環境科学研究院・ 文教大学国際学部・ 首都大学東京理工学研究科・
1

2

4

3

財団法人日本交通公社・ アルピニスト・ 江戸川大学社会学部）
5＊

6e-mail：twata@ees.hokudai.ac.jp

摘要本稿では、まず、日本の 3 ヵ所の世界自然遺産登録地域について、遺産登録前後の観光客数の変化を調べた。その結果、白神山地と屋久島では観光客数の増加の効果に違いが認められながらも、集客効果が 10 年以上にわたって続いていることがわかった。一方、知床においては遺産登録後間もないが、集客の効果は一時的な傾向にすぎないことがわかった。
登録後時間が経過している屋久島では、観光客の旅行目的・動機に変化が認められるが、地元は必ずしもこの変化に対応できていない。一方、地元の意図に反して登録直後に観光客数の増加が止まってしまった知床は、ルートのバリエーションがほとん
どないことが問題である。これらのことから、世界自然遺産登録地域における準備不足が示唆される。すなわち、知床は、中・長期的ビジョンの議論が十分に行われずに遺産登録を迎えてしまったと考えられる。こうした遺産登録に向けての準備プロセスの問題点は、観光客数の増加に関してのみ認められるのではない。政府や研究者らを中心とした、資源の保全・管理に対する中・長期的ビジョンの構築も不十分なままに遺産登録が行われていることが指摘された。
次に、世界自然遺産地域における資源管理について議論した。資源管理には、資源状態の適正化、質の確保、ガイド解説による情報価値の付加の 3 つの視点が重要で、資源を積極的に管理するためには新しいゾーニングや一元管理の導入が期待される。
今後、遺産登録を目指す地域では世界遺産登録をゴールとしてとらえるのではなく、エコツーリズムの導入や新たな管理体制の構築などの議論のプロセスを重視すべきであり、その議論のためにはステークホルダー間での連携を重視する必要がある。
キーワード：エコツーリズム、観光、資源管理、ステークホルダーの連携、
世界自然遺産1．はじめにの威信の発揚などそれぞれの目的に応じた都合のよい手段にすり替えられつつある”

ユネスコの世界自然遺産の登録には、自然環境の保護・保全をはじめとするいくつかの明確な目的がある。一方で、すでに登録された地域や登録1）を目指す地域では、秋道 をはじめとする多くの研究者らが指摘するように、観光開発のために世界自然遺産という“ブランド”名を利用しようと考えることが多い。これらの背景から、世界遺産登録を目指す自治体や団体は世界中に数多く存在している。
ジャーナリストである中村は、世界文化遺産に
2）ついての著書『世界遺産が消えてゆく』のなかで、世界文化遺産の問題点を次のように述べている。
“いま、世界遺産という言葉だけが金科玉条のごとく独り歩きしている。遺産の保護という最大の目的が、観光振興や地元経済の活性化、国家

世界自然遺産においても、同様の状況がしばしば認められる。
もちろん、すべての世界自然遺産の登録が、こ
うしたすり替えのもとに行われているわけではな
く、また世界遺産登録を目指す 1 つの地域のなかでも、自然保護・保全や総合的な管理を行おうと考えている団体も、観光のために利用しようとする団体も存在している。しかし、利害関係者すべての意思統一が図られていることはほとんどなく、
世界遺産登録地域で観光開発がすすめられると、さまざまな問題の発生が懸念されるようになる。
本稿では、日本の世界自然遺産地域について、
主として遺産登録前後の観光客数の変化から世界
自然遺産登録と観光の関係についての現状・問題点をまとめ、世界自然遺産登録の将来のあるべき『地球環境』
13：123－132（2008）
Printed in Japan

2008 AIRIES89

渡辺ほか：観光の視点からみた世界自然遺産

方向性を決める連携の重要性について議論する。
2．観光地としての日本の世界自然遺産
2.1 世界自然遺産登録と観光
日本の観光客全体のなかで、世界遺産（自然遺産および文化遺産）であることを理由に旅行先を決めた経験を有する人の割合は、13.4％に達して3）いる 。世界遺産を観光目的地としてとらえている人は少なくなく、文化遺産地域への訪問経験率
は、古都京都の文化財が 63.5％、古都奈良の文化
財が 56.5％、日光の社寺が 43.0％、原爆ドームが3）
41.6％と、いずれも高率である 。これに対して、自然遺産地への訪問経験率は、知床が 21.3％、屋久島が 4.3％、白神山地が 4.2％である。このように、自然遺産より文化遺産の方が、旅行市場にとってはシェアが大きいといえるが、それでも自然遺産を訪れる観光客の数は一般的に増加傾向にある（図 1）。パンフレットやホームページなどから理解できるように、地元地域（世界自然遺産登録
地の内部および近隣の市町村）、旅行会社はともに、誘客・集客を考える上で世界遺産を重要なキーワードだと考えている。
ここで、自然遺産地域における観光客数のデー

図1

 本の世界自然遺産地域への観光客数（入込日数）の変化．
（斜里町経済部商工観光課などのデータか

ら作成）
人数には，世界遺産を訪れた人以外の人数も含まれていることに注意．屋久島は島全体への入込数（うち，3分の 1 から 4 分の 1 が島民．市川 4）によれば 58％が島民）を，白神山地は西目屋村への入込数を，知床は斜里町への入込数を示す．

90

タをみてみよう。 世界遺産登録直後の観光客数（以下、本稿では断りがない限り、入込数を観光客数とする）は、白神山地および屋久島のいずれでも増加しており、とくに白神山地では増加率が大きくなっている（図 1）。急増の要因としては、
世界遺産登録による観光客の認知・興味の増大に加え、旅行会社が展開する販売促進の効果も大き
いと考えられる。
しかし、遺産登録後の観光客数はどこでも一様に増加するわけではない（図 1）。たとえば白神山
地では、1993 年の遺産登録後の 6 年間（1999 年まで）は急速に観光客数を伸ばしたが、その後は遺産登録以前よりも増加率が減少している。また、屋久島においては、1993 年の遺産登録後の 5 年間（1998 年まで）は島外からのアクセス手段の改善の影響も受けて順調に観光客数を伸ばしたが、1999 年には前年より減少し、その増加率はやや小さくなっている。このように、白神山地と屋久島を比較してみても、遺産登録後の観光客数の増加における効果は異なっている。
これら 2 つの世界自然遺産地域では、登録後の観光客数の著しい増加がいつまでも続いたわけではないが、遺産登録による集客効果は 10 年以
上にわたって続いている。一方、2005 年に世界自然遺産登録された知床では、遺産登録前から
白神山地や屋久島よりも観光客数がはるかに多く、年間で 160 万人に達していた（図 1）。知床では 1998 年に観光客数のピークを迎え、その後は減少の傾向にあり、2004 年にはピーク期以降、減少が最も進んだ。図 2 に、知床の斜里町への月別観光客数の変化を示した。この図から、遺産登録が行われた 2005 年 7 月直後に観光客数が増加したことがわかる。しかし、この増加は同年 11
月には終わっている。翌 2006 年の 5 月と 6 月には前年同月よりもわずかに増加したが、この 2 ヵ
月を除くと、いずれの月でも前年同月と比べて観光客数は減少している。遺産登録後、わずか 2 年しか経過していないため今後の動向を見守る必要はあるが、世界自然遺産登録による観光客数の増
加は知床においてはきわめて短期間に限定されている。このことは、地元の人たちの認識とも一致
5）
しているという 。
また、図 3 は、自然遺産登録年の 1993 年以降の、屋久島への観光客総数に対する屋久島内の自然休養林（ヤクスギランド・白谷雲水峡）
への観光客数の比の経年変化を示している。この図は、世界遺産登録後、時間が経過するにつれて観光客の目的地が変化していったことを示唆している。
1993 年～ 1998 年までの 6 年間（図 3 のⅠ期）は自地球環境 Vol.13 No.1 123-132（2008）᦬೎౉ㄟᢙ㧔ජੱ㧕

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1 3 5 7 9 11 1 3 5 7 9 11 1 3 5 7 9 11 1 3 5 7 9

2004

図2

2005
2006
᦬㧛ᐕ

2007

 界自然遺産「知床」の登録（2005 年 7 月）
世
前後の，斜里町への月別観光客数（入込数）の変化．
（斜里町経済部商工観光課のデータから作成）
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70

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10

1993

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1994
1995
1996
1997
1998

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年 1999
2000
2001
2002
2003

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2004
2005
2006

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図3⥄ὼભ㙃ᨋએᄖߩ࿾ၞ
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世界自然遺産登録年から 2006 年までの，屋久島への観光客（入込数）総数と島内自然休養林
への観光客数（入込数）の比の変化．

（種子・屋久観光連絡協議会および屋久島森林管理署のデータから作成）

然休養林以外の地域への観光客数が 7 割前後を占めていた。この期間は、遺産登録直後に観光客数が順調に増加していった時期（図 1）と一致している。世界遺産登録直後のこの時期の来訪者には、
物見遊山的な（世界遺産を一般的な観光対象と同列にとらえ、動機や観光行動においても特殊性がない）観光客が多かったと考えられる。1999 年～
2002 年には観光客数の伸びが落ち着きはじめた。
1999 年と 2000 年には観光客数が減少し、2001 年になってようやく回復した（図 1）。この時期は、自然休養林への観光客数の比が急速に増大してゆく時期（図 3 のⅡ期）に一致している。2003 年以降には、自然休養林への観光客数が 6 割前後にまで増加する（図 3 のⅢ期）。Ⅲ期になると、世界遺産観光地としての特徴を踏まえて、来訪の目的意
識やそこでの行動を明確にイメージして来る人が増えているのである（財団法人日本交通公社が行った関係各所へのヒアリングによる）。
このように、観光客の動機・目的は世界自然遺産登録の直後とその後とで異なっており、最近は駆け足型の周遊観光にかわって、自然資源の奥深さをじっくりと時間をかけて楽しもうとする観光客が増えてきたと考えられる。自然休養林など奥深い自然を堪能する観光ルートは、自然ガイドが同行するツアーであることが多い。その結果、屋久島ではいまや自然ガイド業が一大産業となって島の経済を支えている。1993 年頃には、屋久島のプロの自然ガイド（職業として自然環境の解説を行うガイド）は 10 人程度といわれていたが、2006 年頃には 200 人近くに達したといわれている。
2.2 観光開発を目的とした世界自然遺産の問題
世界自然遺産の登録数は増加を続けており、自然遺産登録を目指している国・地域も多い。日本
においても同様で、地元（地域行政や任意団体など）ならびに政府レベルで多くの自然遺産候補地の名前があがっている（表 1）。
一方、単純にすべての地元が登録を目指しているのではなく、登録に反対する地元団体も存在している。たとえば、世界自然遺産登録に“失敗”し、文化遺産登録を目指す団体・行政を抱える富士山では、地元の富士河口湖町に世界遺産登録に反対している団体がある。反対の理由としては、
すでに観光が盛んで観光収入がそれなりにあるのに、世界遺産登録による新たな規制が観光に悪影
響を与え得ることがあげられる。
すなわち、世界自然遺産登録を観光開発と結びつけて考えた場合、表 2 に示した 4 つのシナリ
オを描くことができる。最も代表的なシナリオは、その地域の活性化のカンフル剤として世界自然遺産をとらえ、自然遺産というブランド名を使って観光客数・観光収入の増加を目指そうというシナ
リオ A・C である。もう 1 つの代表的なシナリオ
は、その地域の観光開発がすでに進んでいる場合
で、自然遺産登録によって厳しい規制をかけられたくないために、遺産登録に反対するシナリオ Dである。
富士河口湖町はこのシナリオに相当する。
世界自然遺産は、多くの人に理解されてこそ意味をもつ。したがって、世界自然遺産登録地域が観光と結びつくこと自体は歓迎すべきである。しかし、観光開発か規制かの二律を議論の中心にして、観光客数・観光収入の増加を目的とすること
は、世界自然遺産の理念には合致しない。上述の91

渡辺ほか：観光の視点からみた世界自然遺産

表1

日本国内で進められているおもな世界自然遺産誘致活動．

（文献 6），7）などから作成）

日本国内で進められているおもな世界自然遺産誘致活動地域
1
2
3

摩周湖
大雪山国立公園
利尻・礼文・サロベツ原野

北海道
北海道
北海道

4

早池峰山

岩手

5
6

三陸海岸
南会津のブナ林

岩手・宮城
福島

7

尾瀬

福島・群馬・新潟

8下仁田町・南牧村の地層と地形

群馬

9

小笠原諸島

東京

10

南アルプス

山梨・静岡・長野

11

大井川源流部

静岡

12

旧根尾村の地震断層

岐阜

13

山陰海岸

京都・兵庫・鳥取

14

四万十川

高知

15

綾の照葉樹林

宮崎

16

阿蘇山

熊本

17

霧島山

宮崎・鹿児島1819

稲尾岳の照葉樹林
琉球諸島

鹿児島
鹿児島・沖縄2021

西表島の自然
与那国島の海底構造物

沖縄
沖縄

環境省による自然遺産候補 19 カ所のうち，すでに登録された知床を除く地域
1
2

利尻・礼文・サロベツ原野
大雪山

北海道
北海道

3

阿寒・屈斜路・摩周

北海道

4

日高山脈

北海道

5

早池峰山

岩手

6

三陸海岸

岩手・宮城

7

飯豊・朝日連峰

山形・福島・新潟

8

奥利根・奥只見・奥日光

福島・栃木・群馬・新潟

9

伊豆七島

東京

10

小笠原諸島（2007 年暫定リスト記載）

東京

11

北アルプス

新潟・富山・長野・岐阜

12

南アルプス

長野・山梨・静岡

13

富士山（2007 年文化遺産候補として暫定リスト記載）

山梨・静岡

14

山陰海岸

京都・兵庫・鳥取

15

祖母山・傾山・大崩山、九州中央山地と周辺山地

大分・熊本・宮崎

16

阿蘇山

熊本

17
18

霧島山
琉球諸島

宮崎・鹿児島鹿児島・沖縄ように、世界自然遺産登録が観光客数増加に対してもっている効果は過度に評価すべきものではない。逆に規制されたくないから登録を拒否するというのではなく、本来、遺産登録の価値があるな
らば、登録を目指すべきである。
2.3 観光開発を目指さない世界自然遺産登録地域
世界自然遺産登録地のなかには、観光開発を目指さない例もある。スイス、サンジョルジオ（サ8）ンジョルジョ）山 がその例である。観光に大き92

く依存しない世界自然遺産がどれくらい存在しているのかはわからないが、サンジョルジオ山のよ
うな例は多くはないだろう。ここで、私たちがサンジョルジオ山から学ぶべきことは、「観光客数は、遺産登録後にも、遺産登録前と同じでもよい」という覚悟が地元にあるかどうかを自問してみることである。世界自然遺産登録を目指す地域は、
これを議論のスタートにするとよい。
また、環境省によって世界自然遺産候補地の 1 つ地球環境 Vol.13 No.1 123-132（2008）

表2

観光開発の視点からみた世界自然遺産登録の賛成・反対のシナリオ．
シナリオ
自然資源

Ａ
少ない・ない賛成

その理由

知名度アップ↓
観光客増加↓
観光収入増加想定される観光開発

新たなインフラ整備想定される自然資源の管理・活用の視点“資源＝観光対象”（“消極的管理”）望ましい方向性の一つ

Ｃ

Ｄ

豊富に存在

現在の観光客数・観光収入
世界遺産登録Ｂ

多い
反対

中央政府からの一方的決定への反発・生活権の消失・混雑感増大・伝統的慣習の
消失など

賛成

反対

観光客・観光収入のさらなる増加規制強化による
開発制限
↓
観光客減少
↓
観光収入減少既存施設の修繕・拡張，新しい施設の建設など“資源＝保護・保全 “資源＝観光対象”“資源＝観光対象”
対象”（“消極的管理”）
遺産登録の価値があ
遺産登録の価値があ
エコツーリズム導入 る 限 り 登 録 を 目 指 量（観光客数）から質 る 限 り 登 録 を 目 指を含めた中・長期的 し，エコツーリズム導 （エコツーリズム導 し，
エコツーリズム導ビジョンの作成
入を含めた“積極的 入を含む）
への転換
入を含めた“積極的管理”を議論すべき管理”を議論すべきに選ばれている飯豊・朝日連峰（表 1）には、「世界遺産ありき」として登録をゴールとするのではなく、まず、自然が本来あるべき姿を残す努力をしてほしい、という考えをもった地元団体が存在している（読売新聞、2005 年 1 月 1 日付）。日本
国内でも、登録を目指すにあたって観光開発を前提としない団体（表 2，シナリオ B）が存在していることは、注目すべきである。
3．世界自然遺産登録へのプロセスの問題点
これまでの議論から、世界自然遺産地域では、必ずしも遺産登録によって観光客数が飛躍的に伸び続けるとは限らないことがわかった。しかし、すでに述べたように、白神山地および屋久島の例（図 1）では、地域による違いはあっても、遺産登録による観光客数の増加効果は登録後 10 年以上が経過しても継続して認められる。表 1 にまとめたように、世界自然遺産登録を目指している地域は多く、さらに冒頭で述べたように、観光客数・観光収入の増加につなげることを遺産登録の目的と考えている団体が多いのが現実である。また、
図 3 から、屋久島では世界自然遺産登録からある程度の年月を経験することで観光客の質が変わってきていることがわかるが、地元が必ずしもこの変化に対応しきれていないことが大きな問題として考えられる。さらに、図 2 からは登録後の経過年数が短いため議論は限られるが、知床では遺産登録による集客効果がきわめて短期間でなくなっていることがわかった。
こうした点から、世界自然遺産登録地域や登録を目指している地域のなかには、登録への準備段
階で、世界自然遺産の理念やその地域が遺産登録されることの意義、登録後の中・長期にわたる保全・利用・管理のビジョンなどが、十分に議論されていないことが多いと考えられる。しばしば、
世界自然遺産は登録することがゴール（目的）
ではなく、登録に向けてのプロセス（過程）が重要であるといわれる。そもそも世界遺産加盟国には、世界遺産に登録されているか否かにかかわらず、「遺産」のすべてを守る義務が課されている。世界自然遺産をツールとして使いながら、新しい取り組
みを展開させるために、より多くの人を巻き込んだ議論を行うプロセスが重要で、遺産登録はこのプロセスに大きな価値をもっている。
登録されて間もない知床を例にあげると、遺産登録後の観光客数の増加がきわめて短期間に限られてしまった（図 2）理由の 1 つに、登録後に遺産地域をどのように利用してゆくかという中・長期的ビジョンの構築がきちんと行われてこなかった
ことがあげられるだろう。知床では、観光船を使った海からの観光や、知床五湖の一部と羅臼湖のツアーなど、観光客が実際に行けるところが限定されている。ごく一部の登山者らを除いて、多くの観光客にとってはバリエーションがきわめて少ないため、体験できる自然には限りがあり、観光客が学べることは決して多いとはいえない。ルートの多様化が増せば、観光客にとってはそれだけ多くの体験・学習が可能となる。もちろん、ルートの多様化は進めば進むほどよいというわけではなく、すべての人がどこにでも入って行けるという状況は望ましいことではない。一般的な観光客

93

渡辺ほか：観光の視点からみた世界自然遺産

が気軽にアクセスできる領域と、少数の人だけがアクセスできるエコツアー領域を区分する必要がある。そのためには、登録後に知床地域全体をどのように観光利用し保全してゆくのか、という管理者側の十分な議論が重要となり、中・長期的ビジョンが不可欠となるのである。知床では、遺産登録までの準備期間に、こうした議論が決定的に不足していたと考えられる。
この点に関しては、供給側（観光産業界）と消費者（旅行者）との関係も重要である。ルートの多様化が確立していないのは、商品化がうまくできていないという供給側の準備不足の問題でもある。
また、消費者側の多くは、未だ代表的なルートだ
けを求めている。消費者が代表的なルートを求めているために、供給側もただちに収益があがる代
表的ルートだけで集客できればいい、という安直な考え方を招いている可能性がある。本来は、供給側・消費者側ともに世界遺産ツアーがもつ意義を十分に理解して、多様な世界遺産ツアーを育ててゆくべきであろう。
その際、自然資源そのものの魅力に過度に依存した定番コース以外に、どのようにツアーコースを開発してゆけるかが課題となる。しかし、新たなコースの開拓は必ずしも容易なことではなく、安易に行うべきものでもない。あくまで、世界自然遺産地域内の自然資源の保全と持続的利用を考慮することが必須である。そこで、エコツアーの整備が必要になり、エコツアーの整備には質の高いガイドの存在が重要となるのである。
ガイドは日本各地で質が向上してきているといわれており、人数も増加している。屋久島でガイドの人数が増えていることは、ガイドの多様化を示唆している。すなわち、単に客を案内するだけ
ではなく、あるいはどんなガイドでもできるような解説内容を客に伝えるだけではない、技術、知
9）
識、意識といった点で、さまざまな質のガイドが増加しているといえる。エコツーリズム先進国
ほどガイドは多様であり、屋久島では一定の進歩が認められるといってよい。
また、観光客も変化しつつある。日本人がエコツアーをどれだけ認知しながらエコツアーに参加した経験があるかについては、すでに調査が行われている（図 4）。この調査によれば、エコツアーを認知している人は 50％を超えている（図 4A）。
一方、エコツアーに参加したことがある人は 5％に満たないが（図 4A）、参加してみたい人は 50％を上回っている（図 4B）。すなわち、利用者のニーズの点からは、日本でエコツアーを普及させることができるポテンシャルが大きいことが示唆さ94#㧔⹺⍮࡮⚻㛎㧕
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図4

20
（1）

40
（2）

60

（3）

80

100 㧑
（4）

日 本 人 の（ A ）エ コ ツ ア ー の 認 知 ・ 経 験 と（B）エコツアーへの参加意向（全国の 18 歳以上の男女約 2,000 人からの回答）．
（2006 年実施の3）
『旅行者動向』による）
A：
（1）行ったことがある，（2）知っているが行ったことはない，（3）知らない．
B：
（1）ぜひ行ってみたい，（2）行ってみたい，（3）あまり行きたくない，（4）まったく行きたくない．

れる。
世界自然遺産登録地におけるツアー形態や訪問場所（ルート）の多様化は、登録後すでに 10 年以上が経過している屋久島でようやく認められはじめている。観光客はホームページでガイドを探すことができ、ルートのバリエーションも増えて消費者が自ら選択できるようになりはじめている。
しかし知床では、すでに述べたように、知床五湖・羅臼湖への徒歩ルートや観光船ルートといったわ
ずかなルートしか設定されていない。遺産登録後の短期間にルートの多様化をすすめようとしても、ガイドと観光客の力だけではとうてい不可能である。ルートの多様化は多くの関係者間で「連携」が確立され、ヒグマと観光客との「接触」の問題を含めて、将来の保全・利用・管理計画を長い時間をかけて十分に議論してこそ実現につながるのである。
また、たとえ時間がかかったとしても望ましい
管理ができるようになれば問題はないが、必ずしも望ましい方向に向かうとは限らない。したがって、登録前の準備段階から、 登録後の保全・利用・管理に関する議論が重要となるのである。こうした議論の場は、後述する「連携」によってうまれる。
4．新しい管理のツールとしての世界自然遺産
4.1 世界自然遺産における資源管理
世界自然遺産地域における従来の観光では、資源そのものがもっている「観光経済的な価値」がそのまま発揮されていた。あるいは、遺産登録後の保全・利用のビジョンがきちんと確立していな
い状態で観光利用を行ったために、無計画な開発が進んだり、不適切な利用によるゴミの散乱が起こったりしてきた（図 5）。ゴミの散乱ひとつを例にとってみても、自然体験の質の低下や生態系の地球環境 Vol.13 No.1 123-132（2008）

悪化を招くことになり、こうした不適切な利用や不適切な資源の保全・管理は観光客に与える教育
的効果や感動を著しく減少させることになる。その結果、地域経済には持続的な効果をもたらさなくなってしまう。サガルマータ（エベレスト山）国立公園の例のように、遺産登録後、長い年月をかけてゴミ収集に多大の努力をしなければならなくなるのである（図 5）。
地域経済の振興のために世界自然遺産を活用す
るには、資源管理と観光をどのように結びつけられ
10）11）るのかが問われる（たとえば、Beeton や海津 ）。
そこでは、資源の本来的な観光経済価値を損ねることなく、さらに価値を付加させて活用する、いわば資源の“積極的管理”が重要となる。資源の“積極的管理”とは、資源の観光経済価値をコントロールする作業であり、資源の“積極的管理”
では、（a）資源状態の適正化、（b）
観光状況の適正化、および（c）自然ガイドの案内と解説による情12）
報価値の付加の 3 つの視点が重要となる 。これらの 3 つの視点に基づく資源の“積極的管理”は、観光客に対してより大きな教育的効果を与えることができ、さらには、大きな感動を与えることができる。その結果、観光消費の増大（観光活動の活性化）が期待され、地域経済の振興に寄与する
13）
ことにつながる 。
a）
資源状態の適正化
たとえば、サガルマータ（エベレスト山）
国立公
園での失敗から学び（図 5）、あるいは世界自然遺産登録に失敗し文化遺産登録を目指している富士

図5

山の例（図 6）を参考に、遺産登録を目指す活動のなかで、不適切な利用により資源そのものを破壊することや、ゴミの散乱などにより資源の見栄えが損なわれることがないように管理し、すでに発生した問題を除去する。「資源状態の適正化」に
おいては、生態的な見地からみた環境収容力の考えが重要となる。
b）観光状況の適正化（資源の質の確保）
本来は静けさを楽しみたい原生自然のなかに大人数の観光客が同時に入ることにより、資源の素晴らしさを十分に味わえない状況となることのな
いように管理する。また、利用者が集中する場合には、資源が最も美しく見える場所に適切な展望台を設置することなどが考えられる。これによって、資源本来の観光経済価値の低減を食い止めるとともに、資源に観光経済価値を付加する。「観光状況の適正化」においては、社会的な見地から14）
みた環境収容力の考え方が重要となる 。
c）ガイドの解説による情報価値の付加
自然ガイドの案内と解説によって、観光客が一人でみるだけでは知り得ないことに気づかせ、驚かせる。または、地元居住者であるからこそ案内が可能な場所、季節・時間帯に観光客を連れて行く（図 7）。このような人的なサービスによって、資源に観光経済価値を付加させることができるよ15）
うにする 。
4.2 ステークホルダーの連携
エコツーリズムの導入や国立公園管理の場などにおける関連諸団体の連携の重要性は、世界の多世界自然遺産・サガルマータ（エベレスト山）
国立公園でのゴミ収集活動．
（写真：野口 健事務所）
エベレスト清掃登山は， 2000 年以降 6 回行われている．2006 年には，ベースキャンプにて約 50 kg，アドバンスベースキャンプにて 120 kg，総計は 500 kg に達した．2006 年以前までの平均が約 1.5 t であったので，確実にゴミは減少している．世界自然遺産に登録されなくてもエベレスト地域ではゴミ問題が発生したのだろうが，遺産登録によって，国際的な関心がより大きくなったといえる．

図6

世 界自然遺産登録に失敗した富士山でのゴミ収集活動．
（写真：野口 健事務所）

95渡辺ほか：観光の視点からみた世界自然遺産࿾ၞ૑᳃㧔ࡎࠬ࠻㧘ࠟࠗ࠼㧕⾗Ḯߦ㑐ߔࠆ
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図7

 界自然遺産登録への議論が行われている大雪世山国立公園における冬の自然観察会のようす．

ここでは，地元ガイドが，夏（無積雪期）には入り込むことができない場所に観光客を案内している．
（写真：渡辺悌二）

くの研究者や組織によって強調されている。
世界自然遺産地域においても資源の積極的管理をすすめるには、このような関係者（ステークホル
ダー）間での連携（図 8）が不可欠となる。
これまでに日本で登録された世界自然遺産のうち、最も連携が充実しているのはおそらく知床で5），20）
あろう。知床国立公園では、従来から環境省、
林野庁、文化庁、水産庁、国土交通省、警察庁、
北海道といったさまざまな機関が、それぞれの制
度・法律にしたがって業務にかかわってきた。世
界自然遺産登録に関連して、科学委員会（保護管理に関する検討、調査研究・モニタリング・評価
21）とその結果に基づく順応的管理）がつくられ 、
知床国立公園利用適正化検討会議・知床エコツーリズム推進協議会（適正な利用の推進）や地域連絡会議（遺産地域管理機関と地域関係団体との連絡調整）と一緒になって、ほかの自然保護地域には存在していないさまざまな連携協力が行われるよ20）
うになった 。しかし、旅行業者や利用者の連携をはじめ、図 8 に示した 5 つの主体の活動度に
は“ゆがみ
（温度差）
”があり、まだ連携が成熟しているとはいえない。また、地域住民の受け入れ
22）態勢の開発も待たれる。さらに、山中 が述べる
ように、縦割り行政の弊害は遺産登録後にも解決しているわけではない。
暫定リスト入りしている小笠原諸島でも、さまざまな連携がみられる。小笠原諸島では、世界自然遺産登録を目指して島民が世界自然遺産の意義を理解したり、島の自然に誇りをもつことの重要性を理解するようになってきている。地元で住民が誇りをもつためには、その地域の価値を見つけ出す必要があり、そのためには科学委員会（研究者グループ）の貢献が重要となる。個々の魅力・
16）
－ 18）

96

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図8

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エ コツーリズムの 5 つの主体
19）
（ステークホルダー）.

価値は科学委員会によってまとめられる。個々の魅力・価値がはっきりとしてくれば“柱”ができ、“柱”は次の行動を考えるベースとなる。環境省の専門家によれば、こうしたプロセスは過去の世
界自然遺産登録時にみられた失敗や反省に基づく
ところが大きい。たとえば、世界自然遺産の登録の際には、管理計画の策定が重要となるが、たとえば知床における管理計画は、屋久島や白神山地の場合とは異なり、既存の制度を超えて横断的に
20）
たてられつつあり 、保全レベルの向上につなが23）っていると考えられる 。
また、 生態系の保護管理には不確実性を考慮
し、状態を監視しつつ状態変化に応じて捕獲率などの方策を変える順応的管理が重要視されるようになってきており、そうした順応的管理の考え方
は、たとえば小笠原諸島で取り入れられている。
環境省や林野庁も順応的管理の考え方を受け入れており、そのための予算づけも行いはじめている。
環境省の専門家は、環境省がこうした考え方を採用するようになった大きな一因に、世界自然遺産の存在があると述べている。
順応的管理をすすめるためには、研究者によるモニタリングが不可欠である。研究者も特定の専門領域だけを扱うのではなく、総合的なプロジェ
クト体制をとって多くの領域を扱うこと、すなわ
ち全体像を理解することが重要になる。景観や地生態系（geoecosystem）の保全が重要視される世
8）
界自然遺産 では、とくに全体像の理解を伴うア
プローチが重要といえる。さらに、多分野からなる研究者グループから、地元や国（環境省など）、観光業界らに対してフィードバックが必要となる。
ステークホルダー間の連携は研究者が保護・保全すべきだと考えるものと、地元住民たちが守っ地球環境 Vol.13 No.1 123-132（2008）て欲しいと思うもの、国が保護・保全すべきだと考えるものの共有化につながる。ガイドたちが地
24）
元地域に誇りと愛着をもち 、さらに住民が地元に誇りをもつことによって、価値観の共有ができるようになる。 小笠原諸島の場合は研究者が多く、地元で講演会などが頻繁に行われていることもあり、こうした場に 1 人でも多くの地元住民を巻き込んで小笠原諸島の良さを理解してもらい、誇りをもってもらえるようにすべきである。そのためには、「小笠原学」のような「地元学」が重要になる。「地元学」をつくり、伝えるにも連携が不可欠である。
5．まとめ
日本の世界自然遺産地域では、これまで、地域経済の振興を考慮しながら資源を積極的に管理してゆこうという議論が不足していた。「世界自然遺産登録が観光収入の増加をもたらす」という考
え方は、いわば“資源の消極的管理”（ 表 2）といえるが、世界自然遺産地域では“資源の積極的管理”が重要である。本来、遺産登録の価値があるのであれば、観光開発の規制強化の有無にとらわ
れずに遺産登録を目指すべきである。表 2 のシ
ナリオ D では、自然資源を観光対象としてとらえるだけではなく、“積極的管理”の導入への方
向転換について議論すべきである。根本的に、世界自然遺産登録を観光収入増のためのゴールとして短絡的に考えること自体に問題がある。
資源の積極的管理を 3 つの視点から進めるためには、国立公園などの既存のゾーニングを見直し、
エコツーリズムとマスツーリズムのそれぞれを展開する地域を明確に区分すべきである。議論にとって最も重要となる視点は、自然資源管理と観光開発（地元への経済的メリットの確保）のバランス
をどのようにとるかで、そのためには新しいゾー
ニングと一元管理を確立することが重要となる。
日本には、縦割り行政による管理上の問題が存在しているため、生態系の保護・保全にはさまざまな障害が生じている。しかし、だからこそ日本においては、世界自然遺産は新しい管理手法の模索のためのツールとして有効に使われる意義が大きいといえる。
日本の世界自然遺産地域は、国立公園や森林生態系保護地域、原生自然環境保全地域などに指定されているが、これらの保護地域では異なる利用・管理が行われている。なかでもとくに観光客が集中する場所では、自然体験の質の確保は必ずしも容易ではない。観光客の分散化は、ツアー会
社とガイドによって誘導される。観光行動のコン
トロール、すなわち、生態系によるゾーニングとは別にエコツーリズムのためのゾーニングを考えてみるべきである。オーストラリアのグレートバリアリーフ海中公園のゾーニング（図 9）をはじめ、国外には参考になる例が多数存在している。
管理の一元化を含めた新しい管理体制の確立をすることなく問題を放置すれば、どれだけ価値のある自然資源をもっていても、当該遺産地域は危
機リストに入れられる。危機リストに入れられた
11），25）
ガラパゴス諸島から日本が学ぶべきことは多い。そこでは観光管理が進んでいるが、観光をめぐって多くの人たちが新たな“島民”となり、人口増加に伴い環境が悪化した。「自然保護が進められている」という建前が広く受け入れられてしまい、実は目に見えないところで行われている“嘘”が表面化しなくなってしまっている。住

図 9 オーストラリア，グレートバリアリーフにおけるゾーニングの例．
（写真：吉田正人）
左：一般利用ゾーン，右：科学研究ゾーン．グレートバリアリーフでは，一般利用ゾーンが 34％の面積を占め，国立公園ゾーン（33％），生息地保護ゾーン（28％），バッファーゾーン（3％），保全利用ゾーン（1.5％），
保全ゾーン（＜ 1％），科学研究ゾーン（＜ 1％）と続く．

97

渡辺ほか：観光の視点からみた世界自然遺産

民にはガラパゴス諸島のもつ意義が十分に理解できていないのである。住民が地元の自然資源の価値を理解できていないのは、日本の世界自然遺産
登録地域・暫定地域をはじめ、世界自然遺産登録を目指している多くの地域と同じではないだろうか。
本稿では、ステークホルダー間の連携の重要性を強調したが、現実には連携の構築は容易ではな
い。地域内でセクト間の対立が生じることもあり得る。こうした障害を取り除いた連携をどのようにつくってゆくかが、新たな管理の成否を握るカギとなる。

考察 . 地球環境，13, 89-100.
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15）寺崎竜雄（2007）地域資源の持続的な活用にむけた諸課題 . エコツーリズムモデル事業の推進等
業務報告書．平成 18 年度環境省請負業務，資料

謝 辞

240 －資料 253，財団法人日本交通公社 .
16）海津ゆりえ・真板昭夫（2000）エコツーリズムの貴重なご意見をいただいた環境省の岡野隆宏さん、ならびに査読者に感謝いたします。
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18）寺崎竜雄・海津ゆりえ・緒川弘孝（2004）エコツ

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21）大泰司紀之（2008）世界自然遺産「知床」の科学

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