Sports Medicine Research Center, Keio Univ.

No.

36

慶應義塾大学スポーツ医学研究センター
ニューズレター 第 36 号
［2020 年 11 月発行］

特集
慶應義塾大学主催

開催報告

慶應スポーツ SDGs シンポジウム 2020

新常態における持続可能なスポーツ・身体活動をテーマにした「慶應スポーツ SDGs シンポジウム 2020」を 2020 年 8 月 18 日（火）、開催しました。世界保健機関（WHO）が発表した『身体活動に関する世界行動計画 2018-2030』の日本語版を、スポーツ医学研究センター・大学院健康マネジメント研究科が 2 月に発行。これを記念し、当初 2 月末にシンポジウム開催を企画しましたが、コロナ禍で延期に。そのため、今回は Zoom、YouTube によるオンライン開催と致しました。事前登録者数は 498 人、当日は約 380 人の皆様が視聴。下記の特別講演を皮切りに、4 人の教員陣による講演が続き、活発なディスカッションも行われました。
新常態での身体活動のあり方、スポーツと SDGs の親和性について、ネットを通じて広く発信する貴重な機会となった本シンポジ
ウム。以下に各講演のまとめを紹介し、開催報告とさせていただきます。

構成・文

スポーツ医学研究センター研究員

新村直子

特別講演
Make more moments active – contribution of physicalactivity on the sustainable development goals（少しでも活動的に―SDGs への貢献）
WHO Western Pacific Regional Office, Technical Officer for Health Promotion.

Riitta-Maija HÄMÄLÄINEN

はじめに
WHO は 2018 年 6 月に、『Global Action Plan on Physical Activity
2018-2030：GAPPA』 を 発 表 し、 身 体 不 活 動 な 人 を 2025 年 ま で に10％、2030 年までに 15％減らすことを目標に掲げている。定期的な身体活動は、全世代の健康づくりに欠かせない。心臓病、脳卒中、糖尿病、がんなど非感染性疾患（NCDs）の予防・治療に有効で、メンタルヘルスの改善、認知症の発症遅延、生活の質改善にも貢献することが分かっている。にもかかわらず、高所得、中低所得の国や州で身体不活動の人が多く、残念ながらこの 10 年でその水準に変化がみられない。身体活動の促進はまさに急務なのである。
そして、身体活動を促進することで、女性・子供・青年期の健康、

図 1．WHO が推奨する身体活動量

クリーンな空気と持続可能な開発、健康的な街づくり、ヘルシーエイ
ジング、健やかなメンタルヘルス・ウェルビーイング、健康的な食事域において、国や自治体・学校・プライマリーヘルスケア・コミュニと肥満予防など、様々な健康上の優先課題に寄与し、SDGs の達成にティなどのステークホルダーらと協力して行っている GAPPA の詳も大きく貢献する。本講演では、身体活動促進に向けて、西太平洋地細について紹介する。

Framework for Physical Activity Actions
Be Active during COVID-19 - Resources• Q&A: Be active during COVID-19• https://www.who.int/emergencies/diseases/novel-coronavirus-2019/questionand-answers-hub/q-a-detail/be-active-during-covid-19• Healthy at home:• https://www.who.int/news-room/campaigns/connecting-the-world-to-combatcoronavirus/healthyathome/healthyathome---physical-activity• Sports events:• https://www.who.int/publications/m/item/guidance-for-the-use-of-the-whomass-gatherings-sports-addendum-risk-assessment-tools-in-the-context-ofcovid-19• Physical distancing• https://www.who.int/westernpacific/emergencies/covid19/information/physical-distancing
Global Action Plan for Physical Activity 2018-2030

図 2．GAPPA が定めている 4 つの戦略目標

成人・高齢者は週 150 分・中強度の身体活動を図 3．コロナ禍での身体活動へのアドバイス
─ Be Active during COVID-19

したり、日差しや雨風、雪から身を守れる退避場所、暑い時期に涼をとれる噴水やスプリンクラーを用意したりするのも有効である。

GAPPA では、身体活動への参加を効果的に促すために、エビデン●アクティブな人々：アクティブな人々を育むためには、例えば学校スに基づく身体活動の推奨量を年代別に定めている（図 1）。例えば、では、親が児童と一緒に歩いて登校すること、体育の授業やアクティ

成人・高齢者への推奨は、週に中強度で 150 分ないし高強度で 75 分、

ブな余暇を時間割に組み込むことが、プライマリヘルスケアでは、患もしくはその組み合わせの身体活動（ウォーキング・自転車・ガーデ

者が健康維持のため身体活動を継続できるようなカウンセリングと支ニングなど）である。多いほど、健康上の恩恵が増える。これに対し、援を行うことなどが重要である。現在、WHO では、中高年世代向け

子供には、毎日 60 分以上、遊び・ゲーム・ウォーキング・自転車なに、生活習慣病の危険因子とプライマリヘルスケアにおける健康的などを行うことを推奨している。活動量の少ない高齢者については、週ライフスタイルを促進するための冊子を作成中である。

3 回以上の身体活動を行うことで、バランス強化・転倒防止という便●アクティブなシステム：身体活動を促すためには、国、地方、自治益も期待できる。そして、これら全ての年齢層に、腹筋・腕立て伏せ・

体ごとの高度なガバナンスを実現するシステムが必要となる。分野横跳躍運動などの筋力強化トレーニングが推奨されている。

断のリーダーシップ、部門間での協同、パートナーシップの仕組みも重要である。健康課題によって関連する組織は異なるが、内閣、議会、

社会・環境・人々・システムをアクティブに
こうした推奨ガイドラインを実現していくために、GAPPA では、

各種委員会、中央省庁といった政策決定機関のステークホルダーらが連携し、民間企業と協同しながら身体活動を促すシステムを築くことが大切である。

4 つの大きな戦略目標を掲げている（図 2）。アクティブな社会、環境、

この GAPPA を経て、WHO は今年 11 月、世代ごとの身体活動に人々、システムを創造することである。各々のポイントを紹介する。

関するガイドラインを更新する。2019 年に発表した 5 歳未満の子供●アクティブな社会：アクティブな社会の実現に向けて必要なのは、のガイドラインに続き、青少年、成人、高齢者向けのもの、そして妊

まず、身体活動の健康上の多くのメリットを正しく理解してもらうこ娠中および産後の女性、慢性疾患または障害のある人々を対象としたと。その上で、都市の社会規範・ガバナンスを改善して、誰一人取りガイドラインも準備している。

残されない多様性のある都市づくりを実現することが必要である。
私達はこのほど身体活動に関するコミュニケーション・ツールキットを開発した。行政の指導者らを対象としたソーシャルマーケティン

COVID-19 下でアクティブに過ごす支援を

グ・キャンペーンの概要をはじめ、自転車、階段、公園、モバイルデ新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大によるロック

バイスといった身体活動を促す各種手段、地域や市民による活動事例

ダウンの影響から、身体活動量の減少が世界規模で指摘されている。

などを紹介している。今後はこのキットを多様な言語に翻訳し、地域WHO はこの対策として、コロナ禍における身体活動に関する FAQの状況に合わせた様々な活用が期待される。

を載せた情報集を作成し、WEB 上で公開した（図 3）。なぜ身体活動●アクティブな環境：アクティブな環境を整えるためには、公園や緑をしなければならないか、その理由を示し、運動前後、最中にソーシャ

地、水辺、動植物保護区などのインフラ整備に加え、ウォーキング・

ルディスタンスを保つこと、手指消毒などの衛生管理を徹底すると自転車に適した道路の整備、カラフルなデザイン、印象的なイラスト

いった基本的な予防対策のほか、身体活動を補うための自宅でできるなどで思わず使いたくなるような階段を作るといった、様々な仕掛け

簡単な運動プログラムやアイデアなどもオンラインで紹介している。

も欠かせない。

今後は、身体的距離を保ち、感染予防をうまく進めていく視点から、公園・リクリエーション広場には、スケートボードパークやピクニッ

街づくり、コミュニティづくりのあり方が急速に変化していく可能性

ク施設など、多世代が遊びや集会に使える多目的広場や、トレーニンもある。これを一つの機会と捉え、通勤にウォーキングや自転車を積グ用の運動器具など地域住民のニーズにあった器具も用意すべきだろ

極的に活用していく施策などを、CO2 削減の視点からもぜひ推奨してう。子供たちが遊びたくなるように地面にカラフルなマーキングを施

いきたい。

スポーツ× SDG
政策・メディア研究科教授

はじめに

蟹江憲史

コロナ禍で浮かび上がった SDGs の課題

私からは近年、急速に注目が高まっている SDGs の詳細を紹介する。

新型コロナウイルスの感染拡大で、SDGs に関する課題が多々浮か

SDGs とは、Sustainable Development Goals の略。国連が 2030 年にび上がった。オリンピックをはじめとする各種イベントの中止や移動向けて世界の開発目標としたもので、カラフルなアイコンをご存じの制限などで、経済活動は縮小。学校の休校により親は子供の世話をし方も多いだろう。貧困問題から、健康・福祉、教育、ジェンダー、気なければならず、多くの人の雇用、働き方に影響が出た。環境面では、

候変動、エネルギー、働き方、経済成長、海陸の生態系、パートナー

海洋プラスティック問題に加え、コロナ禍で激増した使い捨てマスク

シップなど、合計 17 項目あり、地球上の「誰一人取り残さない」この大量廃棄の問題が懸念され、社会的にはジェンダー格差、貧困層へとを標榜している（図 4）。

の影響も指摘された。

SDGs にはいくつか特徴があるが、第一に、目標ベースのガバナン

SDGs に直結するこれらの課題にもっと以前から真摯に取り組んでスであることを挙げたい。17 のゴールに対して、合計 169 もの具体

いたら、今回の新型コロナの経済・環境・社会への影響がより緩和さ的なターゲットが示されている以外は、運用上のルールは全くない。

れていたのではないか、そう思わざるを得ない。

唯一の仕組みとも言えるのが、ゴールへの進捗を「測る」ことである。

来年に延期になった東京 2020 オリンピックは、競技大会そのもの

慶應義塾大学 SFC 研究所 xSDG・ラボでは昨年、国内初の『SDGs 白の持続可能性、国や都市におけるオリンピックの持続可能性という 2

書 2019』を発行し、国内の取り組みや進捗の現状について、記述的つの課題を抱えている。前者については、大会の影響調査というスキーにレビューした。最新のテクノロジーを活用した新しいものさしも含ムがあり、2016 年から慶應で受託し、7 年間、環境、経済、社会へのめて、「測る」ことにより SDGs を目指す─。それによって、企業の影響を科学的に測る取り組み（Olympic games impact study：OGIS）

利益が上がるのみならず、社会の利益にも合致するため、SDGs に取を進めてきた。そもそも、SDGs とオリパラは強い関係性がある。ソり組む企業が増えている。

チ宣言では、環境やより広範な持続可能性に関する要件が五輪開催のシステムに組み込まれ、長期的なレガシーとして扱われることが重要

SDGs を成し遂げるためには大きな変革が必要であるとされたからである。
ところが、2017 年に IOC がこの OGIS のスキーム自体を中止した

さらに言えば、SDGs は、193 ある国連の全加盟国が合意したもの

ため、現時点では、東京 2020 オリンピックでは影響評価の測定がなである。世界では、米国・中国の貿易摩擦のように各国で様々な思惑

されないことになっている（図 5）。だが、延期によって準備期間がはあるものの、そうした違いを乗り越え、世界中で一致したゴールが伸びたため、私たちとしては、この測定はオリンピックの持続可能性、SDGs である。地球規模の大きなテーマだけに、これを成し遂げるた

影響評価において非常に重要であることを、改めて訴えていきたいと

めには様々な変革、しかも大きな変革が必要になる。

考えている。

もう一つのポイントは、17 のゴールは環境と経済と社会、この 3

一方、研究室で“今できること”として、参加型の SDGs 評価ツー

つの側面が融合して実行できる点だ。例えば、猛暑から体を守るため

ルを開発した。市民が SDGs に沿っていると思った場所、逆に SDGsに、化石燃料を消費する冷房を使うとなると、地球環境面では温暖化的ではないと思った場所について、自由に投稿できるアプリで、リリーを助長してしまう。その負のリンクは何とか止める必要がある。経済スはオリンピック・パラリンピックの延期に合わせ、現在、ペンディ的に発展しながら、環境にも社会にもいい好循環を目指す、これが重ングしている。今後、こうした参加型のツールを活用していただくこ

要なポイントである。

とで、市民の SDGs への理解がより深まることを期待している。

背景：OGI中止後のオリパラ・サスティナビリティ評価• 2017年2月にIOCによりOGI（Olympic Games Impact Study; 2015～2023予
定）中止が決定➢ オリンピック・パラリンピック競技大会影響調査（OGI）：IOCによる、大会の客観的かつ科学的分析を実施したいという要望に答えて開始。各大会及びホスト国のコンテ
クストで影響を記録し、独立した研究チームによる実施される必須調査（ロンドン大会調査報告書より）。
➢ 環境・経済・社会の30項目について90程度の指標によりオリパラ前後7年にわたる動向調査➢ 夏季大会はロンドン大会、リオ大会で実施。冬季大会はバンクーバー大会、ソチ大会
で実施• レガシー・レポーティング・フレームワーク➢ ①レガシー計画の記述、②いくつか組織委員会（？）が選択したレガシーのより詳細な記述、③数個のレガシーについて詳述➢ 2018年以降の動向については詳細不明

東京2020については
現在客観的第3者評価は欠如
組織委員会HPより
https://tokyo2020.jp/jp/organising-committee/procurement/tender/20150925-01.html（アクセス2016年11月30日14時）

図 4．SDGs（持続可能な開発目標）が示す 17 のゴール

図 5．東京 2020 の影響評価は現時点では未定

5

スポーツ、健康、まちづくりxSDG
コロナ後の健康拠点としてのSDGsランニングデザイン・
ステーション構想
ランニングという健康にとって基本的な活動を軸に据え、コロナ対策健康SDGまちづくりをテーマに、すべての人に健康と福祉を（目標3）、住み続けられるまちづくりを（目標11）など、SDGsの目標達成に向けた具体的なアクションの優良事例として「SDG×スポーツ×災害対策」の
地域拠点の構築を目指します。
本プロジェクトはSDGs未来都市である神奈川県及び横浜市と連携し、また、アフターコロナの拠点としての「新しいスポーツ施設のあり方」を検討

スポンサーとしてスポーツに投資する際の価値が、実はきちんと研究されていなかったことが分かってきたからである。企業が投資することによって、どういった非財務的価値が生み出されているのかについて、今後も多面的に検討していきたい。
一方、学内での取り組みとしては、大学の競走部と一緒に、箱根駅伝に復帰しようというプロジェクトを行っている。これと連携して、もう一つ別の SDGs プロジェクトがある。学生が住まう寮を、地域と密着して街づくりと一体化させながら、建築部材選びからエネルギー

シェアラウンジ
シェアラウンジ

問題、教育など、SDGs に配慮した形で作っていこうという「SDGs

スタディラウンジ

ランニング
ステーションランニングデザイン・ステーション」（仮）という構想である（図 6）。

ランニング
デザイン・ラボ

もう一つ、パートナーシップという点では、当ラボでは、内閣府、

アスリート
食堂
インナー
フィールド

担当教員：政策・メディア研究科教授 蟹江 憲史
政策・メディア研究科教授 小林 博人

図 6．SDGs ランニングデザイン・ステーション構想

外務省、環境省、経済産業省らの省庁と、神奈川県とともに、官民一体のアクションを行っていくためのプロジェクト「ジャパン SDGs アクション」を立ち上げた。プロジェクトの周知徹底を進めるために、
来年 3 月 26、27 日に横浜みなとみらい地区で大型のイベントを行なう方針である。

産学官による様々なプロジェクトに着手

最後になるが、今回の新型コロナウイルス感染症が突き付けたのは、言わば「持続“不可能”な世界」であった。では、これから持続可能SDGs においては、パートナーシップがとても重要である。私たちにしていくためにはどうしていくべきなのか。 with コロナ、after コ

は SDGs の推進拠点として、xSDG・ラボを作り、様々な企業や自治

ロナの時代は、経済・環境・社会のバランスが取れた成長が必須とな

体との共同研究に取り組んでいる。スポーツに関するプロジェクトとる。その意味でも、SDGs が欠かせない視点となるであろう。

しては、スポーツの非財務的価値に関する検討を行っている。企業がシステム×デザイン思考でヒトもマチも元気に
システムデザイン・マネジメント研究科教授

神武直彦

私は元々 JAXA（宇宙航空研究開発機構）などで宇宙開発のよう

ステム思考では、この両方の視点をもつことが大事。全体を見て、詳な大規模システムに従事してきた経験を生かし、現在は、人工衛星や細も見る。個別の物事そのものとそれらの関連性を理解する考え方がスマホなどで収集したデータを活用してスポーツの価値向上や街づくシステム思考である。スポーツと SDGs という観点においても、自分

りに取り組んでいるほか、トップアスリートを育てる日本スポーツ振が元気であること、チームが強くなること、その両方を考えることが興センターなどでシステム思考・デザイン思考を取り入れた育成支援

重要である。このシステム思考を取り入れて、様々な物事に取り組んなどを行っている。

でいく方法を「システムズアプローチ」と言い、様々な課題をより実

まず、タイトルにもある「システム思考」について説明したい。下

践的に解決できる手法として、多方面から注目されている。

の図 7 で分かる通り、壁の先の繋がりが分かっていれば、壁を押した

もう一つのキーワードが「デザイン思考」である。デザイナーが新後の自分へのネガティブインパクトが予測できるが、往々にしてそれしい物を創り出すための考え方を、ビジネスや街づくりに生かしていが分からないことが多い。複数のものが連鎖して事象が起きているこくアプローチ。現場を見て人と対話して、ロジックだけではなく感とを理解し、物事を俯瞰的かつ緻密に見ようとする、それがシステム

覚的なところを大切にする視点もある。SDGs も同じだが、物事は一思考である。

人では成し遂げられない。人と対話して課題を可視化して、合意形成「木を見て森を見る、森を見て木を見る」という言葉があるが、シしていく過程が大事である。また、デザイン思考では、頭で考えるだけではなく、まず手を動かしてやってみることを重視する。「FailFirst」という言葉があるが、失敗を恐れずむしろ積極的にしようという姿勢もデザイン思考の特徴である。このシステム思考、デザイン
思考を両方取り入れることで、新しいイノベーションが可能になる。

スポーツテクノロジーでチームを強化
また、現代は、スポーツテクノロジーが高機能化・コモディティ化
している利点も指摘したい。スポーツ選手らはスマホで自分のフォームを測ったり矯正したりして、改善につなげることが一般的になっている。ラグビーのワールドカップ日本代表らなど、トップアスリート
たちは背骨のあたりに GPS を装着している。GPS により、試合や練習時に選手の位置情報が分かると、その日、どれだけの距離を走った
か、何回ダッシュをしたかといった運動量や、心臓への負荷を数値化
図 7．システム思考を象徴する概念図（出典：http://tclocal.org/development_patterns/）

できる。選手ごとのパフォーマンスも分かるので、ケガを減らす練習につなげることもできる。実際、慶應のラグビー部でこの GPS を導図 8．日吉の遊休地プロジェクトでグッドデザイン賞を受賞入して以来、ケガがかなり減ったという実績もある。ケガの予防だけ

図 9．KPA では体と心の成長を目指す

でなく、コミュニケーションも誘発でき、それによって選手らの行動変容を促すことも可能になった。
こうしたスポーツテクノロジーがコモディティ化したことで、トッい取り組みとして、2018 年のグッドデザイン賞にも選ばれた（図 8）。

プアスリートのみならず、地域住民も活用できる段階になっている。

システムデザイン・マネジメント研究科と慶應ラグビー倶楽部は現

例えば、私の研究室は横浜市との連携で、小学生の運動能力の向上支在、スポーツデータの活用を教育研究につなげるために、小学生を対援を行っているが、GPS などの導入によって、子供たちにスポーツ象とした「慶應キッズパフォーマンスアカデミー（KPA）」を始めてをもっと好きになってもらえ、自己肯定感をもっと高めてもらえるこいる。運動時のデータを活用し、適切にコーチングをすると子供の身とが期待できる。方法としては、小学生に GPS を着けてスポ―ツを体能力は上がるし、自己肯定感向上にもつながる。体の成長のみならしてもらった後に、自分のパフォーマンス結果をデータで見てもらい、ず、心の成長も大切にしている（図 9）。

結果について友達と対話してもらう。うまくいった子もいれば、そう

ただ、今年はコロナ禍で、対面では集りにくい環境になったため、でなかった子もいるが、データを介して対話することで、自分の動き

オンラインの運動プログラムを提供した。基礎的な運動プログラムをについての理解が深まり、より建設的な行動に改善できる。人との比遠隔で提供した後、スマホで各自のデータを送ってもらい、それに対較ではなく、過去の自分と比べることによって、自分なりの成長を実してフィードバックしたところ、子供たちは「走る、跳ぶ、投げる」

感できる。ドローンを使った映像を共有し、試合における全体の人のという基礎的な運動能力が高まった。

動きを分析することも重要である。こうした映像をメンバーで共有す

また、この夏は、「みんなで集まれないのが残念」という声が挙がっることで、チーム全体としての理解度やメンバー一人ひとりの行動がたので、横浜市港北区との連携で「港北オンラインラジオ体操 2020 夏」

大きく変わってくる。

という取り組みも行った。サッカーの横浜マリノス、バスケットの横浜ビー・コルセアーズ、アイスホッケーの横浜グリッツ、慶應のラグビー部・競走部、港北区など多くの団体が賛同してくださり、毎朝、

スポーツで街や子供たちを元気に

海外を含め 600 人以上の方が参加してくれるプログラムになった。

こういうテクノロジーを地域でもっと活用したいと考えていた時に、このように、スポーツでは身近な企画で人と街がつながることが大デベロッパーの野村不動産からオファーがあり、大規模マンションの事だと考えている。一般にスポーツの関わり方では「する・みる・さ開発地で空き地となっているスペースを、地域の方に有効活用してもさえる」という 3 つの立場があるが、これらが循環していくことの重らうプロジェクトにも取り組んだ。子供たちが「鬼ごっこ」をする遊要性も指摘したい。教えることで自分も学ぶことはもちろん、選手がびでデータを採り、誰がどう頑張ったのかについてデータを基に話しラジオ体操をしたり、コーチが運動をする側になったりと立場が変わ合う。子供たちが遊んでいる間、親御さんたちはスポンサー企業によることによって、様々な“化学反応”も生まれる。こうした視点から、るキャンプ講習を受け、最後に親が建てたテントで、全員でキャンプ

今後もスポーツを通した繋がりや、“場”づくりを積極的に行っていを楽しむ趣向である。この企画は、スポーツが街に活気を与える新し

きたいと考えている。

身体活動に関する世界行動計画 2018-2030
日本での展開と世界への発信
スポーツ医学研究センター・健康マネジメント研究科准教授

小熊祐子

私からは『身体活動に関する世界行動計画 2018-2030：GAPPA』

減・体重減少・減量後のリバウンド予防、③不安の軽減・認知機能のの詳細について、日本での展開を含めて紹介する。身体活動には健康改善─など多くのエビデンスがある。だが、身体活動が十分に実行さ維持に多くのメリットがあり、①疾病リスクの低下、②体重増加の軽れているかと言うと、不活動者の割合は依然として高く、男性より女Global Action Plan on Physical Activity 2018-2030 (GAPPA)
身体活動に関する世界行動計画2018-2030
2018年5月WHA（世界保健総会）で決議
2020年1月日本語訳完成

2018年6月WHO（世界保健機関）発表
http://www.who.int/ncds/prevention/physicalactivity/gappa

図 10．2019 年 6 月、日本運動疫学会学術総会（日吉）で行った産学官のパネルディスカッション

http://sports.hc.keio.ac.jp/ja/news/2020/02/who2018-2030.html

図 11．2020 年 1 月に発行した GAPPA 日本語版
『身体活動に関する世界行動計画 2018-2030』性の方が不活動者の割合が高いことが分かっている。
そもそも、グローバルヘルスにおける身体活動について振り返ってみると、1995 年ぐらいからエビデンスが集約され、2010 年にはWHO から身体活動に関する推奨が出て、同年 5 月、カナダで行われた第 3 回国際身体活動公衆衛生会議では、世界規模で身体活動を促進するための行動を呼び掛ける「トロント憲章」が採択された。こうした背景から、2018 年 5 月の世界保健総会（WHA）で決議され、翌 6月に WHO が発表したのが GAPPA である。この GAPPA について、
私たちは日本運動疫学会の協力を得て、2020 年 1 月、日本語版（スポーツ医学研究センターホームページに掲載済）を発行した。

WHO を訪問、GAPPA 日本語版作成へ
このように発信を積極的に行うことになったきっかけもあった。
2018 年 10 月、英ロンドンで開催された、第 7 回国際身体活動公衆衛生会議に参加した際、大いに刺激になるコメントを頂いたのである。
「日本はいいことに取り組んでいるので、世界に向けてもっと発信していくべきだ」と。一緒に参加した研究室のメンバー、日本運動疫学図 12．システムズアプローチが活用されている GAPPA のロードマップ

会の仲間らとともに触発され、帰国後、早速、GAPPA を日本で紹介していこうというプロジェクトをスタートした。18 年 11 月に開催さ体的な政策措置も明示している。このマップ自体が、システム思考のれた「SFC オープンリサーチフォーラム」ではブースを設け、研究特徴である“俯瞰的かつ緻密に”という事例でもある。

室の学生とともに来場者に GAPPA を紹介し、プレゼンテーションも行った。

身体活動は実は健康面のみならず、社会、経済においても多様な効果がある。SDGs で見ると、ゴール 3（すべての人に健康と福祉を）

翌 19 年 3 月には博士・修士課程の学生 2 名と WHO 西太平洋事務に直接貢献するのみならず、「飢餓をゼロに」「質の高い教育をみんな局を訪問し GAPPA の翻訳、さらには西太平洋地域における身体活に」など、実に 13 ものゴールの達成に貢献することが分かっている。

動促進についての今後の方向性など意見を交換した。その後、100 ペー

健康増進領域では、そもそもエコロジカルモデルが注目されてきた。

ジ以上にもなる GAPPA の翻訳を、学生らとともに分担して進めた。

「行動を変えるのは個人だが、周囲の人、地域、組織など環境要因に

同 6 月には、日吉で第 22 回日本運動疫学会学術総会を開催（図 10）。

着目してアプローチすることも重要」という考え方である。そこで、大会長として、WHO で GAPPA のリーダーシップをとっているフィ

私たちがここ何年も協働で身体活動促進の事業・研究を実施している

オナ・ブル博士のビデオ講演や、厚生労働省、スポーツ庁など行政や藤沢市を例にとり、GAPPA の 20 の具体的目標に沿った政策が行わ

アカデミア、民間企業のステークホルダーらを一同に会したシンポジ

れているかどうかをチェックしてみた。その結果、例えば、私たちがウムを企画・実施した。

関わってきた「ふじさわプラス・テン」のプロジェクトは戦略目標 1

こうした経緯で作成したのが、GAPPA の日本語版身体活動に関する世界行動計画 2018-2030『健康的な世界に向けて一人一人よりアクのソーシャル・マーケティングによるキャンペーンに該当するなど、ほとんどの項目は、既に市として取り組んでいることが分かった。

ティブに』であった（図 11）。GAPPA では、特別講演でも示された通り、これらの政策を SDGs の視点で整理してみると、例えば戦略目標 2

身体不活動者を減らすための戦略目標として、アクティブな社会・環のアクティブな環境づくりを進めることで、歩行やサイクリングの増境・人々・システムを創造することを掲げている。これら 4 つは単一加につながるほか、CO2 削減、交通事故の減少にもつながる可能性がの政策として成り立つものではなく、相互に関係し合って進めていくある。戦略目標 3 のアクティブな人々を育むという流れでは、教育面べきものである。その関係性を示したロードマップでは、神武先生ので体育などのプログラムを強化したり、医療や健康、スポーツの連携

講演でも紹介された「システム思考、システムズアプローチ」の考えにもっと力を入れることも必要である。高齢者や身体活動弱者になり方を取り入れている（図 12）。4 つの戦略目標にひも付く合計 20 の具がちな人へのプログラム提供も大事な視点であろう。戦略目標 4 のシ

ステムづくりの目標では、まさに測る、モニタリングするといった減り、30 日で 27.3％まで減っていた。そのほか、国立長寿医療研究

SDGs に合致した仕組みのほか、データシステムの改善・統合、アドセンター・筑波大学が高齢者 1000 人（平均 74 ± 6 歳）を対象に行っボカシーの拡大など、色々と考えるべき課題がある。

たインターネット調査によると、感染拡大の前後（1 月、4 月）で、1

今後はこうした戦略目標を指標へと落とし込み、実行度を評価して週間当たりの身体活動量が約 3 割減っていた。

いくというステップも必要である。その際は、HIA（健康影響評価）、

新常態において、私たちは一体、どのように身体活動を続けていく

SDGs への貢献なども、政策の計画段階から産官学のステークホル

べきなのか。WHO では前述の通り、3 月にコロナ禍での身体活動をダーらで検討していく必要がある。

推奨する情報集「Be Active during COVID-19」を WEB 上で公開。
私たちも早速、この日本語版を作成し、ホームページに掲出した。ス
ポーツ庁でも、体調のチェック、感染防止の基本、運動の種類ごとに

コロナ禍における身体活動への影響は

3 密を避ける留意点などをまとめた啓発資料を公開している。

COVID-19 の感染拡大で、周知の通り、身体不活動が問題視されて従来の健康チェックを支援する活動に加え、今後も、関係団体と連いる。実際、身体活動はどう変化しているのか。スマホで得た、世界携しながら、エビデンスのあるガイドを積極的に発信し、市民一人ひ187 か国 45 万 5000 人の歩数データを調べた研究によると、3 月 11 日

とりが身体活動を増やす支援を続けていきたい。

の WHO のパンデミック宣言の後、世界全体では 10 日で 5.5％歩数がオリンピックレガシーと健康
新しい日常でどうやってスポーツを続けるか
スポーツ医学研究センター・健康マネジメント研究科教授

私はスポーツドクターの立場でオリンピックに関わってきた経験から、前半はオリンピックのレガシーについて、後半はコロナ禍で身体活動をどう続けていくかという点について解説する。

石田浩之

ロンドンで市民のスポーツ振興は進んだか？
レガシープランを意識して行われた最初の大会であるロンドンオリ

レガシーとは遺産であり、開催地にもたらされるポジティブで持続ンピックでは当初から、東ロンドン地区の再開発（有形）と市民レベ的な効果がオリンピックレガシーである。IOC 総会では 2002 年にオルでのスポーツの振興（有形＋無形）という 2 つのレガシーが計画的

リンピックレガシーの規定が IOC 憲章に加えられ、2012 年のロンドに掲げられた。大会期間中、そしてその後も継続的にライフスタイル

ンオリンピックがレガシープランを掲げた最初の大会となった。東京を含めたサーベイが行われ、週 1 回 30 分程度のスポーツ参加率もレ2020 のオリンピックにおいては、「スポーツ・健康」が「文化・教育」

ガシーの評価指標のひとつとして測定されている。例えば、オリンピッ「復興・オールジャパン・世界への発信」「街づくり・持続可能性」「経ク閉会式の日が 36.9％と最も参加率を記録した。

済・テクノロジー」に並び、レガシープランの 1 領域となっているほ人がスポーツを楽しんだり、頑張っている姿を見ることで、自分もか、プランには「スポーツの力でみんなが輝く社会」という全体像がスポーツに参加したくなる現象を Demonstration Effect と呼ぶ。こあり、健康長寿社会や共生社会の実現を目指す方針がある。

れが、長期的に続き、Legacy Effect として定着していくことが期待

Gratton という研究者が提唱しているレガシーキューブによると、される。ロンドンオリンピック開催後、前述した東ロンドン地区に

レガシーにはポジティブ・ネガティブ、有形・無形、計画的・偶発的位置する Newham 地区とコントロール地区における身体活動の変化と様々な側面がある（図 13）。例えば、有形というのは施設などの箱を比べた結果、非活動的だった人が活動的になった割合に有意差はな

ものを示し、無形というのは、その後に培われる運動習慣などを意味かったものの、活動的だった人が非活動的になった割合は Newhamする。1988 年の長野五輪を例に見ると、この時に建設された施設は、地区で有意に低かった。しかし、18 か月後で比べると、2 群間に有意スピードスケート会場となった M ウェーブのように現在も W 杯など差は見られなくなったという結果であった。これはレガシー効果の長で使われている施設がある一方、ボブスレー会場は既に廃止になるな

期的持続が難しいことを示す結果ともとれる。

ど、残念ながらレガシーとしての有効活用ができなかった施設もある。

東京 2020 に想定されるベストシナリオは、オリンピックを“見る、感じる”ことによって、身体活動・スポーツ参加への動機づけとなり、さらに、個人レベル、集団レベルでの身体活動・スポーツ参加の増加、不活動の減少が大いに期待されていた。しかし、コロナ禍によって、集団レベルでの身体活動は、残念ながら一様に低下しているのが現状である。

ウイルスの特徴を踏まえた安全管理対策を
では、コロナ下で身体活動をどのように再開・継続できるのか。これを考える際に、まず新型コロナウイルスの特徴について触れておきたい。このウイルスは発症 2 日前から感染力があり、ピークは発症の0.7 日前である。つまり、潜伏期から感染が拡大するという特徴がある。
通常の感染症は症状が出た後から感染リスクが上昇するが、新型コロ
図 13．3 つの側面があるレガシーキューブ
計画的かつポジティブなレガシーが求められる

ナウイルスは発症前から感染拡散のリスクが高い点が厄介であり、この特性が感染制御を極めて困難なものにしている。

市民スポーツであれば、体調管理、基本感染予防対策をした上で、徐々に始めて良いと考える。屋外で行うウォーキング、ランニング、自転車などは比較的安全にできる。一方で、人と人の接触が濃密で距離をとることが困難なコンタクトスポーツについては難しい面がある。
プロスポーツにおいては、PCR 検査、抗原検査も場合によっては必要となる。先行するモデルケースとしてはプロ野球、サッカーがある。私も仕事で競技会の感染対策に関わっているが、一つのモデルとして「清潔エリア・不潔エリア」の分離という考えがある（図 15）。
これまでの一般の競技会では、選手エリアと観客・報道エリアが混ざるゾーン（mix zone）が多々あった。ス
ポンサーなど様々な関係者も入り乱れていた。コロナ
下では競技会場内を清潔と不潔の 2 領域に完全に分けて運営するという方法が試されている（清潔エリアには PCR 検査などで安全確認済みの人しか入れない。このエリアのことを海外では“Bubble”と呼んでいる）。
とはいえ、本当にこうした対策で感染が予防できる

図 14．様々なスポーツ競技における安全管理対策の考え方のか、あるいは財源の問題も含め長期に続けられるのか、また、観客における感染予防対策はどうするか、などについては今後の議論や新しい提案も必要になる。そして、これスポンサーらの経験が最終的にはオリンピック運営のあり方につながるのである。

観客・報道エリア

持続可能なスポーツや身体活動のために重要なポイントは、基本的

選手エリア
大会運営者

な感染予防対策に尽きる。すなわち「手洗いの徹底」「室内の換気」「運
チームスタッフ

動中はマスクを外してもいいが、運動していない時は可能な限りマスクを着用する」「電子ホイッスルを使う」「着替えは個別に短時間で行う」「タオルやドリンクは距離をとって置き、共用は不可」「可能な範ゲーム
オフィシャル

囲で距離を確保する」などである。
残念ながら“これをやれば絶対大丈夫“という感染予防対策はない。
競技特性や環境によって感染リスクは大きく異なり、すべての階層に

大会運営者

：清潔区域
：不潔区域

新型コロナウイルスを意識した人の配置

ゲーム
オフィシャル

図 15．清潔エリア・不潔エリアの 2 区に分けた感染管理施策
選手らは清潔エリア内に限定してプレーする形となる

一律の基準を設定することは困難である。今後も現場実装レベルで試
行錯誤しながら、前に進む姿勢が重要であろう。

【総括】
スポーツと SDGs には、親和性があると改めて実感。コロナ禍の出感染予防の上で重要な情報としては、「飛沫感染・接触感染によるクラスターがいわゆる 3 密で生じる」「トイレ、流し、電気スイッチ、

来事をより持続可能な社会に変革するチャンスととらえ、様々なことを改革していく必要がある（蟹江教授）

椅子テーブルなど不特定多数の人が使う場所から多くのウイルスが検……

出された→手洗いが重要」「エアロゾル中のウイルス濃度は換気のあSDGs は国連主導の遠い話ではない。グローバルとローカルは繫

る病室では低く、患者トイレのエリアでは高かった（武漢の病院の経がっている。ラジオ体操のように身近なことを起点に人と繫がるなど、験）」「マスクは、発語時の飛沫をほぼ完全に抑制する」「基本再生産

地域でも出来ることはたくさんある（神武教授）……

数は、1.3 ～ 2.5 とインフルエンザとほぼ同水準」などがある。
こうしたウイルスの特徴を踏まえ、スポーツ活動時に考慮すべき点

GAPPA を機にその先にある SDGs について掘り下げようと、このとして、「屋外か屋内か」「身体のコンタクトの有無」「飛沫はどのぐら場が実現できた。本シンポを契機に身体活動、SDGs を推進するプラッ

い飛ぶか」「チームプレイか個人競技か」「対人プレーか個人プレーか」

トフォームとして、今後も協働の活動を続けたい（小熊准教授）などが挙げられ、このマトリックスから競技別に感染リスクが変動す……

る。現場レベルでは市民スポーツなどのレクリエーション、大学など

新常態下でのスポーツイベントは、種目別、競技会特性別にウイルの競技スポーツ、プロスポーツという 3 つの階層と、個人競技かチースの特徴を踏まえた感染予防をしっかり行いつつ、ゼロリスクにとら

ム競技かに分け、安全管理対策を検討するのが現実的だろう（図 14）。

われ過ぎず、再開に臨む考え方が必要ではないか（石田教授）

No.36
慶應義塾大学スポーツ医学研究センター ニューズレター

第36号

慶應義塾大学スポーツ医学研究センター Sports Medicine Research Center, Keio University
発行日 : 2020 年 11 月 31 日
代 表 : 勝川史憲
〒223-8521 横浜市港北区日吉4-1-1 慶應義塾大学スポーツ医学研究センター

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