日本スポーツ社会学会会報
Vol. ８１＝目次＝
１．新会長挨拶
２．新理事長挨拶
３．新役員一覧
４．委員会の委員構成一覧

７．各委員会のお知らせ
７−１．研究委員会
７−２．編集委員会
７−３．国際交流委員会
７−４．広報委員会
７−５．電子ジャーナル委員会
７−６．学生研究奨励賞選考委員会
７−７．学会賞選考委員会

５．第３２回日本スポーツ社会学会大会 報告
５−１．大会概要
８．事務局からのお知らせ
５−２．学生フォーラム
８−１．挨拶と連絡事項
５−３．実行委員会企画講演会
８−２．次回学会大会のご案内
５−４．国際交流委員会企画シンポジウム
８−３．2022 年度理事会議事録
５−５．研究委員会企画シンポジウム（第４回・第５回）
５−６．一般発表（各セッションの座長）
８−４．2022－23 年度新旧理事会 議事録
８−５．2023 年度理事会議事録
６．2022 年度学生研究奨励賞（発表部門）（第１回～第３回）
８−６．2022 年度 総会 議事録
９．編集後記日本スポーツ社会学会
Japan Society of Sport Sociology
広報委員会 ２０２３年７月

１． 新会長挨拶「日本スポーツ社会学会員の皆さんとともに」
2023－2024 年度日本スポーツ社会学会の会長を仰せつかることになりました。理事長の水上博
司先生、事務局長の大沼義彦先生を中心に各委員会の委員となってくださった先生方とともに、2 年間、しっかりと務めてまいりたいと存じますので何卒宜しくお願い申し上げます。
この 2 年間、やるべきことは多々ございますが、「学会とはコミュニティ」であるということを大切にしていきたいと思います。学会とは、研究を柱に集った皆さんであり、年齢、性別や所属に関係なく、学会員というメンバーシップをもった横の関係です。お互いが敬意を払い、研究の成果を学会大会や学会誌で発信し、自由闊達に議論を深める。学会が触媒機能を果たし、会員の皆さんの触発を促す。その基本的なことが大切だと考えています。
なかでも若手会員、学生会員の皆さんの研究促進と発信、交流をさらにはかる必要があると思います。学生フォーラムの活性化、これからの研究を担う会員への研究支援の充実や奨励などがあげられます。現在、前編集委員会のご尽力もあり、学会誌「スポーツ社会学研究」への投稿数が増えてきています。学生会員、若手会員はじめ、さらに多くの皆さんの投稿を期待しています。
研究の推進では、学的深化と現在的課題への多角的なアプローチと分析を通して会員の皆様の研究の触発を促す多様な取り組み、例えば、シンポジウムや研究セミナー、学生フォーラムの研究支援などの進展が期待されます。国際交流という意味では、韓国スポーツ社会学会との新たな研究交
流協定を結び、両国間で研究交流が進むことを期待しています。その他、国際的なスポーツ社会学会との連携が望まれます。
また、学会創設 30 周年を記念した『スポーツ社会学事典』出版プロジェクト事業が、本事典の編集委員会（委員長：菊 幸一、編集幹事：松尾哲矢、西山哲郎、石坂友司、編集委員：26 名、編集顧問：8 名、出版社：丸善出版株式会社）のもと、100 名を超える会員がかかわってくださっています（2024 年度出版予定）。本事業は、これまでの学問的成果の発信、本学会の社会的貢献のみならず、この取り組み自体がコミュニティとしての学会の活性化に寄与するものだと思います。
現在、学会員数は、正会員 326 名、学生会員 55 名、合計 381 名（2023 年 5 月 10 日現在）となっていますが、さらなる会員増に向けた取り組みも重要です。
今後も会員間の交流をはかり、時代的・現場的要請、学問的要請を踏まえ、さらに研究の拡大・深化を進めていける学会とすべく、会員の皆様とともに歩んでまいりたいと存じますので何卒宜しくお願い申し上げます。
会長

2松尾哲矢（立教大学）

２． 新理事長挨拶
2023-24 年度の新理事長を仰せつかることになりました。今春、中京大学で開催された新理事会
にて、ご指名を受けた際、私のような浅学非才の者に務まるのか、いつもの癖で逃げ腰になってしまいました。が、その場に参集した松尾新会長はじめ新理事の布陣を眺めていますと、番頭役がいたり、補佐役がいたり、脇役も相談役もいたりと、労を惜しまずに学会運営にご尽力いただける面々
であることを確信しました。新理事会の初動態勢は、すぐさま出来上がり、逃げ腰の私に一喝を入れていただいたように思います。微力ですが、誠心誠意務めてまいりますので、どうか 2 年間、よろしくお願いいたします。
さて、本学会は、コロナ感染症の猛威が広がる中、学会活動の歩みを止めることなく、年次大会
は第 29 回（秋田大学：2019 年度）、第 30 回（京都産業大学：2020 年度）、第 31 回（東海大学：
2021 年度）をオンライン方式で開催してきました。また研究会や機関誌刊行など、学会の基幹となる活動は、前会長・前理事長をはじめ理事会と事務局、そして大会実行委員会の献身的なご尽力により、コロナ禍であっても後退することはなく、学会の新たなインフラ整備につながる活動を展開することができました。それはポスト・コロナ時代の学会活動のあり方を考える上で、大変な貴重な 3 年間であり、会員一人ひとりに刻印されてきた研究史の一コマであるとも感じています。これからの任期中の 2 年間、ポスト・コロナから AI に代表される社会変動をも見据えつつ、学会活動のこれからを考えてまいりたいと思います。
私は 1991 年 3 月の本学会誕生以来の正会員ではありますが、一時期学会大会への参加や学会活動からやや気持ちや足が遠のいた期間がありました。私自身、研究成果はパッとせず、その上に NPOの運動者としても身を置いていたため、研究と NPO との二重生活のジレンマが遠のいた理由でもありました。そんな中、オンライン（メール）でも、対面でも先輩会員や旧知の会員から声をかけていただけたことは救いでした。学会に対して、何らかのきっかけで、私のように一時期でも、学会から足が遠のいていく、という気持ちは、案外多くの会員の中には少なからずあるように感じています。今春、中京大学で開催された久しぶりの対面方式の学会大会は、学会から遠のいていた気持ちをグッと引き寄せてくれる雰囲気であったことには間違いありません。ぜひとも本学会の日々の活動に目を向けていただき、会員皆さんの研究の飛躍となるきっかけを掴んでもらえることを願っています。
理事長

3

水上博司（日本大学）

３． 新役員一覧（2023〜2024 年度）（五十音順、敬称略）
会長：
理 事 長：
事務局長：
理
事：

監
顧

事：
問：

松尾哲矢（立教大学）
水上博司（日本大学）
大沼義彦（日本女子大学）
秋吉遼子（東海大学）、大沼義彦（日本女子大学）、岡田千あき（大阪大学）、
金子史弥（立命館大学）、笹生心太（東京女子体育大学）、高尾将幸（東海大学）、
高峰修（明治大学）、中澤篤史（早稲田大学）、西山哲郎（関西大学）、
原祐一（岡山大学）、松尾哲矢（立教大学）、水上博司（日本大学）、
水野英莉（流通科学大学）、溝口紀子（日本女子体育大学）、山口理恵子（城西大学）
杉本厚夫、前田博子
伊藤公雄、井上俊、亀山佳明、菊幸一、佐伯年詩雄、杉本厚夫、森川貞夫、
山口泰雄、リー・トンプソン（所属略）

４． 委員会の委員構成一覧（2023〜2024年度）（五十音順、敬称略）
事 務 局： ◎大沼義彦、渡正（順天堂大学）、村本宗太郎（立教大学）
編 集 委 員 会： ◎西山哲郎、原祐一、中澤篤史
高橋豪仁（奈良教育大学）、松島剛史（立命館大学）、浜田幸絵（島根大学）
森津千尋（宮崎公立大学）、
研 究 委 員 会： ◎高尾将幸、中澤篤史、溝口紀子、山口理恵子
竹﨑一真（明治大学）、村本宗太郎（立教大学）
国際交流委員会： ◎金子史弥、高峰修
申恩真（北星学園大学）、野口亜弥（成城大学）、鷲谷洋輔（東北大学）
広 報 委 員 会： ◎水野英莉、溝口紀子、
佐藤彰宣（流通科学大学）、関めぐみ（甲南大学）
電子ジャーナル委員会： ◎高峰修、秋吉遼子、笹生心太
青野桃子（大阪成蹊大学）、大勝志津穂（椙山女学園大学）
学生研究奨励賞選考委員会： ◎笹生心太、岡田千あき ※他の委員は任期終了後に公表
学会賞選考委員会： ◎水上博司、他の委員は選考年（2024 年）委嘱
選挙管理委員会： ※選挙年（2024 年 10 月 1 日付）委嘱
スポーツ社会学事典：◎松尾哲矢◎印は各委員会の長、赤文字は補充委員● 日本スポーツ体育健康科学学術連合委員 松尾哲矢 水上博司（会長と理事長の連携）● 社会学系コンソーシアム評議員 松尾哲矢 水上博司（会長と理事長の連携）

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５． 第３２回日本スポーツ社会学会大会 報告
５−１．大会概要
１．開催期間2023 年 3 月 16 日（木）、17 日（金）（シンポジウムなどの録画配信は 2023 年 3 月 31 日（金）まで）
２．会 場
中京大学豊田キャンパス
３．日

程
13:00-16:05
9:00

10:00

3月16日

11:00

12:00

3月17日

セッション8(2132教室)

14:00

15:00

16:00

受付

セッション1(2133教室)

セッション4(2133教室)

理事会

セッション2(2132教室)

セッション5(2132教室)

学生フォーラム(2133教室)
10：30-12：00
セッション7(2133教室)

13:00

セッション
３(2131教室)
セッション9(2133教室)

国際交流委員会
企画シンポジウム(2133教室)
10:35-12:05

セッション10(2132教室)

9:00-10:30

セッション6(2131教室)

17:00

18:00

総会
実行委員会
(2133教企画室)(2133教室)
17:5016:15-17:45
18:50
ク

研究委員会企画シンポ ロ
ジウム(2133教 ージ
室)ン
14:35-17:05

グ

13:00-14:30※対面とライブの併用型で行われた学生フォーラム、実行委員会企画講演会、国際交流委員会
企画シンポジウム、研究委員会シンポジウムは、録画した映像を 3 月 20 日（月）から 3 月 31
日（金）の期間にオンデマンド配信。
４．開催報告日本スポーツ社会学会第 32 回大会は、対面方式と一部オンライン方式により、2023 年 3月 16 日（木）・17 日（金）（録画は 2023 年 3 月 31 日（金）まで配信）に開催しました。
参加申込者数は 125 名（正会員・顧問 87 名、学生会員 25 名、非会員・一般 3 名、非会員・
学生 10 名）、一般研究発表は 29 演題（正会員が筆頭者となったものが 14 演題、学生会員は
15 演題）でした。前年度が参加者 133 名、研究発表 25 演題だったことを考えると、ほぼ例
年通りの参加者でした。とはいえ、4 年ぶりの対面での学会ということで、多くの会員が久しぶりに顔を合わせることができました。また今大会では、例年行ってきた懇親会を新型コロ
ナウィルス感染症拡大防止のために開催しませんでした。最終日のクロージングでは学生研
究奨励賞の授賞式を執り行いました。
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さて、本大会は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の状況を精査しながら、中京大学豊田キャンパスでの対面開催を検討してきました。幸い、1 月中旬以降にこの感染症は減少傾向になり、対面での学会開催を決定しました。ただ、シンポジウムなどは対面とオンライン方式
で行いました。特に 3 月 16 日の実行委員会企画講演会は、スポーツ庁長官の室伏広治氏が公務の関係で会場を訪問することができなかったために、オンラインでの講演となりました。
オンラインとのハイブリット開催によって、スポーツ庁長官の講演を実現できたことは今後の学会運営にとっても有益であったと考えております。
過去 3 大会は、オンラインでの開催となり、その中でオンデマンドでの一般発表やオンラ
インでのシンポジウムなどを行いました。私は前回大会で一般発表をオンデマンドで行い、メールを通して多くの研究者からの質問を受け、大変勉強になりました。一方で、対面開催の良さはどこにあるのかについて考えました。私は勤務校で過去 3 年間オンラインでの授業を行う必要があり、オンデマンド授業によって学生は何を学ぶ機会を失ったのかについて考えました。オンデマンド授業でも個別学習を通して知識を学ぶことはできます。一方で、学生は他の学生と「学び合う」機会を失っていたことに気づきました。同じことが研究者にとっても言えるのではないかと、今回の学会運営を通して考えました。研究者が一人でパソコン画面の前で研究発表をしても、どれだけの人に研究の価値が届いたのかすぐにわかりません。他の研究者からの共感や批判を通して、研究を発展させることができるのだと思います。他の研究者の発表を聞いて気づかされたことも多かったのではないでしょうか。不慣れな大学に来て多様な研究者の前で対面の発表をすることで、発表者はかなり緊張し、その分真剣になったと思います。有名な研究者の発表に多くの参加者が集まる一方で、大学院生の発表には限られた参加者が集まる傾向がありました。こうした経験を通して、自分の研究への関心や学会での立ち位置を知ることも重要な機会だと思います。
今回の実行委員会は 9 名の会員によって運営されました。特に学会ホームページの作成・更新については、中京大学の來田享子先生と三谷舜先生に多大な貢献をしていただきました。
また抄録集の作成では中京大学の川西司先生と冨田幸祐先生に活躍していただきました。また大勝志津穂先生（愛知東邦大学）には、実行委員企画講演会の司会を務めていただきました。東海学園大学の出口順子先生と木村華織先生には事前準備を含めた学会運営にご協力いただきました。実行委員やアルバイトの学生のご協力があり、大会を運営することができました。この場を借りて感謝申し上げます。また前回大会実行委員長の高尾先生（東海大学）は、
事前に引き継ぎの資料を用意していただき、様々な問い合わせにも丁寧に応えていただきました。事務局長の石坂先生は、学会運営に関する様々な懸案事項に関して全て的確に回答していただきました。過去 3 大会は、オンラインでの学会開催を強いられる中で、事務局として精力的に会員の活動を支援してくださいました。この場を借りて感謝申し上げます。
慌ただしいスケジュールで至らない点、ご不便をおかけした点が多々あったかと思いますが、大きなトラブルもなく大会を終了することができました。ご参加いただきました皆様、大会運営にご尽力いただきました学会理事会および各委員会の皆様、大会実行委員ならびに中京大学関係者の皆様の御理解と御協力に心より御礼申し上げます。本当にありがとうございました。
第 32 回大会実行委員長
千葉直樹（中京大学）

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５−２．学生フォーラム
日時：2023 年 3 月 16 日（木曜日） 10：30～12：00
会場：中京大学豊田キャンパス 2133 教室

新国立競技場問題とは何だったのか〈話題提供者〉
牧野智和 氏（大妻女子大学）・小澤考人

氏（東海大学）〈担当：学生フォーラム世話人〉
小石川聖 氏（早稲田大学大学院）・宮澤優士
菅原大志 氏（東北大学大学院）

氏（筑波大学大学院）・

学生企画シンポジウムは、「 スタジアム」を考える新たな視点について議論することを狙いとして、「新国立競技場問題とは何だったのか」をテーマに開催した。東海大学の小澤考人氏、大妻女子大学の牧野智和氏をお呼びし、都市空間の中の新国立競技場と、建築空間（モノ）としての新国立競技場、という二つの側面から問題提起していただいた。
まず小澤氏から、「都市空間としての明治神宮外苑（問題）」という題で、新国立競技場周辺の都
市空間の視点から報告いただいた。小澤氏の報告では、国際観光ビジネス都市を目指すという都市開発戦略の一般的な特徴をもちつつも、明治神宮外苑という「不思議な」空間が形成された歴史的な系譜が辿られた。外苑＝青山、内苑＝代々木を比較検討しながら、それが一体となっていく空間が形成されていき、意味付けされていくプロセスに着目していく点に本報告の主眼があった。まず、報告では明治時代後期に、日本大博覧会構想予定地として、第二会場として和風の代々木に対して、第一会場として洋風の青山が「世界、とりわけ西洋に開かれた空間」として設計されていく。そして、1912 年の明治天皇の崩御に際して、天皇を祀る神聖な空間として外苑・内苑が変容していく。
そこで「体育・スポーツの殿堂」として整備されたのが、「世界に開かれた」「西洋風」の外苑である。まさにここに、国立競技場が 1924 年に明治神宮奉賛会の献費によって完成する。戦後には、
GHQ の民主化政策の一環としてスポーツ・レクリエーション・センターが整備されていく。小澤氏
は、こうしたプロセスを、日本の近代化を象徴する都市空間から「思考停止の空間」への変容であると指摘した。以上を踏まえて、2000 年代の再開発プランにおいては、明治神宮外苑という空間とは何なのか？という根本的な問いが抑圧（忘却）されており、「想像力」の乏しい空間になっているのではないか、という問題提起がなされた。
続いて牧野智和氏には、「スタジアム建築の社会学？」という題で、「物質性」（materiality）を加味した社会学的なスタジアム研究の可能性を論じていただいた。スタジアム建築自体や書かれているもの、空間の「あそび」の少なさから、学校やオフィスの建築を対象として自己の主体化とモノ（建築）の関係を論じた『創造性をデザインする』のアプローチをスタジアムという対象に適応することは難しい、と前置きされた。そのうえで、スタジアムの社会学的研究の蓄積の整理と新国立競技場問題の事例の検討から、今後のスタジアム建築の研究可能性の「論点出し」をするというかたちでの問題提起となった。特に後者に関してまとめておきたい。まず、ザハ・ハディド案が「白紙撤回」されていく経緯は「建築を拘束する社会的条件」として、ザハ案のキールアーチに関する講評は「建築と都市イメージとスポーツ（施設）の言説」として、ザハ案への異議申し立ては「建築をめぐる社会問題や建築界の抗争の展開」として解釈できるのではないか。次に、隈研吾案その7

ものを考えると、スタジアムの「外部」に対しては都市／地域社会学が、「内部」に対しては観戦・
競技者空間論がおそらく有効だろうとの提起があった。
「物質性」を加味したスタジアム研究は難し
いという実感とともに、既存研究とは異なる新たな視角を考える際に、前提となる問題意識と「物質性」のつながりを考えなくてはならない、という非常に重要な指摘をいただいた。
新国立競技場という事例をめぐる両者の検討から、研究として何を引き受けていけるのか。小澤氏の報告からは、スタジアムの意味を考えるにあたって、その空間（場所）自体の歴史的系譜を丁寧に辿ることの重要性が考えられる。牧野氏の報告からは、既存のメガ・スポーツイベント研究の蓄積が依然有効である点、建築界というスポーツ以外の対象が関わる点が示唆された。一方で、建築・都市に関する言説とスポーツ（施設）に関する言説との接点はいつ、どのように生まれたのか、
あるいは、スタジアム以外のスポーツ施設（体育館など）といった別の建築を対象とすることは可能かもしれない、という論点も浮かび上がった。限られた事例ではあるが、スポーツの空間を社会学的に分析する可能性と限界を認識するヒントが得られたのではないだろうか。
文責：

小石川聖（早稲田大学大学院）
宮澤優士（筑波大学大学院）
菅原大志（東北大学大学院）

５−３．実行委員会企画講演会傍聴記
日時：2023 年 3 月 16 日（木）16:15～17:45
会場：中京大学豊田キャンパス 2133 教室

これからの地域スポーツと社会＜発表者＞
室伏広治 氏（スポーツ庁長官）
＜司会＞
大勝志津穂

氏（愛知東邦大学）

本講演の演題は、「これからの地域スポーツと社会」で、スポーツ庁長官の室伏広治氏によって行われました。長官は、平日の講演で公務もあり、対面で講演することはできず、オンラインでの講演を行いました。講演の内容は、主に大きく二つの内容に基づいていました。一つは、2020 年の東京オリンピック・パラリンピック大会の競技スポーツ面でのレガシーをいかに国民のライフパフォ
ーマンス向上に生かすかという内容で、もう一つはスポーツを通したまちづくりの話です。
2020 年の東京オリンピックで日本代表チームは、史上最多 27 個の金メダルを獲得し、パラリン
ピックでも過去 2 番目に多いメダルを獲得しました。こうした競技面での成功を支える上で、東京大会の選手村にはポリクリニックと医務室が整備されました。こうした施設はオリンピックの選手
村には毎回整備されるものですが、ポリクリニックとフィットネスセンターが連携して一体になって支援したのは今回が初めてであり、国際的な評価が非常に高かったそうです。室伏長官は、オリンピックでの医科学的な支援で得た知識を国民の健康づくりやライフパフォーマンス向上にいかに活用しているか説明していました。例えば、長官は、一流競技者の食事、睡眠、トレーニング、リ8ハビリテーションなどに関する知見を国民の健康づくりに生かすことができ、積極的に還元する必要性を指摘しました。室伏長官は、筋骨格系の機能セルフ・スクリーニングの方法についてスポー
ツ庁のホームページに自身が出演する動画を掲載し、国民の健康づくりに生かせるように啓発活動を行っています。長官は、国民のスポーツ参加に関する参加動機や参加阻害要因を考えた上でのス
ポーツ施策の重要性を報告していました。人々がやみくもに運動をするのではなく、身体機能維持・向上に関する目的に応じたトレーニングを行う必要性を指摘していました。こうした取り組みを通して、国民の運動リテラシーの向上を期待していました。室伏長官の取り組みは、オリンピックでのハンマー投げ競技金メダリストという自身の競技経験を国民に還元する内容であり、一流競技者としての長官の経歴を生かす内容でした。金メダリストが自身の競技経験に裏打ちされた知見を下に、国民の健康づくりに貢献する姿は説得力のあるもので、スポーツ庁長官としてトップセールスをしながら精力的に活動していることがわかる内容でした。
スポーツとまちづくりに関する話では、2021 年度と 2022 年度の「スポまち長官表彰」の事例を紹介していました。この表彰制度は、各地のスポーツを通したまちづくりの活動をスポーツ庁が表彰する内容であり、各地の精力的な活動が報告されました。特に北海道北見市のカーリングを通したまちづくりや、韮崎市「ウェルネスの実現」まちづくり計画などが紹介されました。最後に、ス
タジアムアリーナ改革の例として、指定管理者の柔軟な運用など官民連携による取組について、説明されました。各地にあるスタジアムや体育館は単にスポーツ参加・観戦をする場所であるだけではなく、地域経済の活性化や地域課題の解決に貢献する可能性があることが指摘されました。室伏長官の講演後に、司会の大勝先生や会場の会員からの質疑が行われました。
室伏長官の講演の中で、国民のスポーツ参加に関する参加動機や参加阻害要因、スポーツを通し
たまちづくり、スタジアムの有効活用等の問題が報告されました。これらの内容は、スポーツ社会学の会員がこれまで取り組んできた研究に関わるテーマです。このことから、われわれ学会員の研究がスポーツ行政の長であるスポーツ庁長官にも届き、日本のスポーツ政策に影響を及ぼす可能性があることが示唆されました。忙しい公務の合間を縫って室伏長官が日本スポーツ社会学会の講演会に登壇した意図は、スポーツ社会学の研究者への期待の表れと捉えられます。今回、室伏長官から投げられたボール（ハンマー？）をわれわれ学会員が打ち返すことができるか、今後の学会員の研究に期待したいです。
文責：千葉直樹（中京大学）

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５−４．国際交流委員会企画シンポジウム
日時：2023 年 3 月 17 日（金） 10：35～12：05
会場：中京大学豊田キャンパス 2133 教室

暴力をめぐる社会的想像力とナイトクラブにおける闘争の現実＜コーディネイト・通訳＞
倉島 哲 氏（関西学院大学）＜基調講演＞
ヨナタン・ブレッソン

氏（レンヌ第二大学）＜コメント＞
石岡丈昇 氏（日本大学）
名目的には同じスポーツであっても、国家や社会に応じてスポーツ実践のありようが異なるという現象はわれわれの興味を惹きつけてやまない。本シンポジウムでは、こうした地域的相違がもっとも顕著なスポーツのひとつとして格闘スポーツ（格闘技・武道を含む）に着目した。
格闘スポーツで求められる能力は、日常生活では用いられない特殊な道具―ボール・ラケット・
バット等―を操る能力ではなく、身体を相手の意に反して操る能力である。われわれは日常生活の全般にわたって身体として存在しているから、格闘スポーツの能力は、原理的には、日常的に も発揮されうることになる。この可能性ゆえに、格闘スポーツは暴力に対する恐怖をかき立てるのであるが、他方で、この恐怖は社会的に媒介されてもいる。映画や漫画など数多くのメディア作品が、商業主義・ナショナリズム・オリエンタリズムなどと絡み合いつつ、格闘スポーツと暴力をめぐる
われわれの想像力を日々養っているのである。
基調講演者として、フランスからヨナタン・ブレッソン（Jonathan Bresson）氏を招聘した。フ
ランスのナイトクラブにおける警備員としての参与観察と、ベトナム武術の修行者としての経験にもとづき、2018 年に博士論文「闘争：にらみ合いからぶつかり合いへ―ナイトクラブ警備員としての参与観察より」をレンヌ第二大学に提出した、若手のスポーツ社会学者である。警備員が直面する暴力の実態をゴフマン的な視点から分析したうえで、フランス社会に共有された暴力をめぐるファンタジーと現実の乖離についてお話しいただいた。
ブレッソン氏の発表の中心は、「社会秩序」と「暴力」という二元的な枠組みに対する問題提起であった。われわれは、社会学理論のレベルでも、日常的語彙のレベルでも、暴力というものを社
会秩序の対極にあるものとして捉えてきた。その根底には、シンボリックに秩序づける精神と、この秩序を破壊する身体という心身二元論的な枠組みがある。観念的レベルでは秩序の破壊者たるにすぎない身体的暴力が、ナイトクラブの現実においては、ほとんどの場合、独自の社会秩序を構築するというわけである。
ブレッソン氏が最初に提示するのは、用心棒としての職務中に遭遇する身体的暴力をともなう葛藤(physical conflict)のうち、なりふり構わず相手方を破壊することを目指す乱闘（brawl）はごく少数だという事実である。ほとんどの葛藤は、自分の勇気や男らしさを証明したり、身内の名誉を守ったりするための闘争（fight）なのである。このとき、身体的暴力は相手や周囲の人々に対する自己の社会的証明のための手段にほかならず、この意味で社会秩序に包摂されている。したがって、
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闘争に介入しようとする用心棒も、当事者双方の面子（face）を保ちつつ、場をコントロールする専門家としての威厳を社会的に示すことが必要なのである。
暴力に対する社会的イメージとは異なり、闘争における当事者も用心棒も、格闘スポーツの構えや技を用いることはまれである。たとえば、片足を前に出した半身の姿勢で、両手を顔の高さに上げてガードする構えはボクシングなど多くの格闘スポーツで一般的である。しかし、ナイトクラブ
でこの構えを取ったなら、相手の攻撃を恐れる臆病者であるという印象を周囲に与えてしまう。男らしく勇気ある態度を示すためには、相手に正対して立ち、両腕を横に広げ手のひらを相手に向けることで、無防備に身体の正面をさらさなくてはいけないのである。この構えは武術的にはまった
く不合理であるが、象徴的には合理的であるといえる。
同様に、相手を殴る際も、固めた拳を大きく後ろに振りかぶり、これから殴ることを相手にも周囲にもわかるようにして殴らねばならない。このような打撃は格闘スポーツではまったく役に立たないが、ナイトクラブにおいては、卑怯な不意打ちではなく正々堂々と相手を殴ったことを示す必要があるため常用される。固めた拳で殴るよりも、いっそうシンボリックな意味づけの濃厚な動作
は平手打ちである。この動作は一般的に、社会的上位者が劣位者に教育的制裁を与えるために用いられるものであるため、相手に対する社会的優位を示したい当事者や、当事者に対する威厳を示したい用心棒にうってつけなのである。
このように、無秩序に見えるナイトクラブでの暴力も、実際は独自の社会秩序を持っており、しかも、この秩序は暴力をめぐる社会的想像力とはかけ離れたものであることを、ブレッソン氏は数多くの具体例をもとに説得的に提示した。
コメンテーターとして、フィリピンのボクシングジムの参与観察を行ってきた石岡丈昇氏にご登壇いただいた。石岡氏のコメントは、第一に、私的に雇用された用心棒とは異なる、公的な法執行機関としての警察の関与についてであった。ブレッソン氏によれば、警察はナイトクラブ内の暴力にはほとんど関与せず、路上の暴力についても意図的に見過ごすことが多い。まれに、警察が暴力に介入することを選ぶ場合もあるが、そのさいは、当事者を完全に制圧できるだけの大きな暴力をもって臨むため、大きな社会問題となっているという。
石岡氏の第二の質問は、当事者の周囲の観客の役割についてであった。ブレッソン氏によれば、当事者のガールフレンドや家族、友人の名誉を傷つけられたことが闘争の原因になる場合が多く、こうした場合、名誉を傷つけられたとされる者は観客のなかでもとりわけ重要な位置を占めることになる。2006 年の FIFA ワールドカップでのジダンの頭突き事件が、母親の名誉を守るためであったことからわかるように、その場に居合わせない「不在の観客」も闘争の社会的意味を構築する行
為者たりうるという。
コメントののちもフロアとの活発なやりとりがあり、大変意義深いセッションになった。
文責：倉島

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哲（関西学院大学）

５−５．研究委員会企画シンポジウム
日時：2023 年 3 月 17 日（金） 14:35-17:05
会場：中京大学豊田キャンパス 2133 教室「J リーグ誕生」がもたらしたもの＜シンポジスト＞
髙橋 義雄 氏（筑波大学）「J リーグの誕生と変容－環境との相互作用の視点から－」
松橋 崇史 氏（拓殖大学）「J リーグと「地域密着」の 30 年と今後の展望」
今井 純子 氏（公益財団法人日本サッカー協会理事／女子委員会副委員長）「J リーグが築き上げた土台の上に新たな可能性を開く～WE リーグ～」＜指定討論者＞
有元 健 氏（国際基督教大学）
＜司会＞
金子 史弥

氏（立命館大学）

日本プロサッカーリーグ（「J リーグ」）は、1993 年の 5 月 15 日に開幕した。2023 年はそれから30 周年という節目の年となるが、J リーグの誕生は、競技力向上や競技の普及、ビジネス等の面で日本サッカー界にさまざまな恩恵をもたらしただけでなく、「サポーター文化」や「地域密着」といった概念を創出したという点で日本のスポーツ文化に新たな風を吹き込む出来事であった。特に、J リーグの理念である「地域密着」とその具体策である「ホームタウン活動」は、日本におけるプロスポーツと地域社会の関係性を大きく変容させるものであった。加えて、2018 年に開始された「シャレン！」では、クラブ、自治体、民間企業等による連携のもと、従来よりも一層明確な形で「スポーツを通じた社会課題の解決」が目指されている。
一方で、女子サッカーもこの間、日本代表（「なでしこジャパン」）の活躍をはじめとして、着実に歩みを進めてきた。しかし、国内リーグ（「なでしこリーグ」）の人気低迷や代表強化のあり方など、近年、さまざまな課題に直面している。こうした中で、女子プロサッカーリーグ（「WE リーグ」）
は、2021 年 9 月 12 日に開幕した。コロナ禍の中で開幕したということもあり、経営面での課題はいくつも存在するが、今後、WE リーグの存在が女子サッカーの普及や代表強化にどのようにつながっていくのかが注目される。
本シンポジウムでは、J リーグが開幕してから 30 年という月日が経過した中での日本サッカー
界の「現在地」について考えるとともに、J リーグが導入した「サポーター文化」、「地域密着」といった概念や「スポーツを通じた社会課題の解決」といった志向が日本のスポーツ文化や社会にいかなる変化をもたらしてきたのかについて議論することとした。あわせて、今後のサッカー（J リーグ、WE リーグ）に関する社会学的研究の可能性や方向性についても検討することを試みた。
第一報告者の髙橋氏は、まず、自著『サッカーの社会学』（NHK 出版、1994 年）執筆の経緯や、
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自身と J リーグ（日本サッカー）との関わりについて話された。その上で、J リーグの社会的位置
づけを、国内外の産業構造の転換や企業とスポーツとの関係性の変化といった視点から読み解かれた。そして、J リーグ誕生がもたらしたものとして、1）スポーツ興行の事業化の可能性（競技力向上以外の社会的意味の付与など）、2）スポーツ興行への新規参入の可能性（プロ化のフォーマット
／新リーグのフォーマットの提示など）、3）発掘・育成・強化・引退（キャリアパス）の多様性、
4）生活への影響（レジャーの過ごし方の変化（多様化）や、地方文化の J リーグ文化への同化など）、5）技術革新、インターネットメディア、e スポーツ、DX の導入促進、以上 5 点を挙げられた。最後に、自身が関わられた鹿島アントラーズの調査、および J リーグの観戦者研究の意義と課題について触れられた。
松橋氏による第二報告では、はじめに「地域密着」と J リーグの歴史についての概説がなされた
上で、J クラブの地域関連課題が年代の推移とともに変化してきた点が指摘された。また、これに関連して、2000 年代以降、J クラブが経営戦略として「地域密着」を推進してきた点を、自身の研究成果（松橋・金子, 2007）を踏まえながら説明された。ここでは、都市型の地域密着経営の事例
として FC 東京と川崎フロンターレによる取り組みが、地方型の地域密着経営の事例として主にヴァンフォーレ甲府による取り組みが紹介された。加えて、クラブの経営規模の違いにより、こうした戦略にも差異が見られることを指摘された。さらに、「シャレン！」が始まって以降の地域（自治体）と J クラブとの関係性の変化について、株式会社メルカリ参入後の鹿島アントラーズに関する事例研究をもとに報告された。具体的には、鹿嶋市、メルカリ、アントラーズによる「地方創生事
業に関する包括連携協定」の締結により、さまざまな官民連携事業が推進されていることが紹介された。
今井氏による第三報告では、まず、公益財団法人日本サッカー協会（JFA）に所属する今井氏の立場からみた J リーグの功績について整理された後、国内外における女子サッカーの発展の歴史について説明された。次に、近年の女子サッカーに関する世界的動向（国際サッカー連盟（FIFA）による女子サッカー発展戦略の策定、女子ワールドカップ 2019 フランス大会の成功、ヨーロッパにおけるリーグのプロ化の動き、世界各国における女子サッカーへの投資の増加）についての紹介があった。その上で、WE リーグが設立された経緯や、WE リーグ（クラブ）による特徴的な取り組みについて報告された。今井氏の報告の中では、第一に WE リーグを通じて、海外における女子サッカーを取り巻く競技面、ビジネス面での環境の変化に対応しつつ、日本の女子サッカーをめぐる諸課題（選手としての待遇の改善、キャリア支援、サッカーに関わる女性の増加など）に取りくむことが目指されている点、第二に WE リーグが社会にもたらす「アディショナルバリュー」とは何かを問いながらその活動が展開されている点が印象に残った。
休憩を挟んだ後、指定討論者の有元氏から、三人のシンポジストの報告に対するコメントと質問が提示された。その内容は多岐にわたるものであったが、カルチュラル・スタディーズ（文化研究）を専門とされる有元氏の指摘の中で特に重要だと思われたのは、以下の二点である。第一に、この30 年の間に進められたのは産業化（「消費文化」化、マネタイズ化）であり、このような傾向は世界的に見られたこととはいえ、「百年構想」で描かれたもの（「市民社会的な価値」、「地域社会における価値」の創造）とは違った方向に J リーグは進んできたのではないかという指摘である。第二に、社会学や文化研究においてサッカーは「抵抗文化」として捉えられてきたのであり、こうした視点にたち、J リーグの現状を批判的に捉えることが社会学の意義ではないかという指摘である。
これらの指摘を踏まえながら、登壇者と指定討論者の間では J リーグをめぐる「市民社会的な価値」
や WE リーグが追求する「アディショナルバリュー」とは何であるのかといった点や、選手・指導者・クラブスタッフの労働環境、女性アスリートの商品化に関する問題などに関する議論がなされた。また、フロアからは、J クラブと地方自治体の関係性や WE リーグが目指す方向性についての質問が登壇者に寄せられた。
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久しぶりの対面での開催であったことに加えて、登壇者同士、あるいは登壇者とフロアとの刺激的かつ時に緊張感のあるやりとりのおかげで、会場は熱気に包まれていたように思われる。この 30
年間で J リーグや J クラブが現場や地域で積み重ねてきたもの、また、WE リーグと所属する各ク
ラブがこれから積み重ねていくであろうものを評価しながら、本シンポジウムを通じて提示された論点や実践的な課題と正面から向き合い、丁寧に解きほぐしていく。こうした作業が、スポーツ社
会学者には求められることになるだろう。本シンポジウムでの議論が、J リーグ、WE リーグに関する社会学的研究の今後の発展の一助となれば幸いである。
文責：金子

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史弥（立命館大学）

５−６．一般発表（各セクションの座長）＜ユーススポーツ＞
座長：原祐一（岡山大学）
S-1-1：中澤篤史（早稲田大学）・小野雄大（早稲田大学）
ユース年代の全国競技大会に関する基礎的検討―近年の開催状況の計量的把握に向けて―
ユース年代におけるスポーツの加熱化が指摘されるなか、実際に全国競技大会がどれだけ開催されてきたのかについて、2002 年から 2021 年のデータを収集した精力的な報告であった。すでに、戦前は中澤・鈴木（2020）に、1946 年から 2001 年にかけては中澤・星野（2022）によって報告されており、それに続く計量的なデータである。65 競技にわたって中学校、高等学校、その他の学校段階にわけ、学校タイプか非学校タイプかによって開催された大会数の推移が示された。学校タイ
プが多いものの 2011 年ごろから両者ともに増加の一途を辿り、新型コロナウィルスの影響を受けた 2020 年で激減するという同様の傾向が示された。学校タイプ、非学校タイプ共に増加の一途を辿ってきた背景には、従来とは異なる新たな種目が全国大会を開催するようになっていることや種目の中でも平均大会数が増加するといったことが計量的に描き出された。
質疑応答では、2011 年を節目にしている背景や、トライアスロンのように勝敗に特化しない全国大会の扱い、新しいダンスのようなスポーツ種目と従来から組織化されてきたスポーツ種目における実施形態の違いについて質問がなされた。報告者からは、データ入力の際に気づいたことをもとに、今後さらに詳細な検討をしていくことによって実態を捉えていきたいという展望が述べられた。
このような基礎的データをどのような社会学的パースペクティブによって、読み取っていくのかが期待される。

S-1-2：須藤巌彬（早稲田大学大学院）
高校野球における「補欠」に関する研究―先行研究批判と探索的なインタビュー手法を用いた仮説的な解題の提示―
高校野球は、長年メディアや研究対象として注目されてきた、競技人口の多い種目の一つである。
日本高校野球連盟（2022）の調査をもとに試算すると、「補欠部員」が少なくとも 54,119 人、平均
すると 1 校で最低 15 人の補欠がいるという事実に焦点が当てられている。このレギュラーになれない「補欠」部員がなぜ 3 年間も辞めずに継続するのかについてインタビューデータから新たな解釈を提示しようとした報告であった。従来の研究では、部活動に参加する動機が量的に検討されているのに対し、本報告はその動機の背景にある意味づけにアプローチしようとしたものである。そして、儀礼としての「支援」や存在意義としての「支援」、憂さ晴らしとしての「支援」といった擬
似「支援」因子を見出している。また、「補欠」部員が積極的に関わり続ける背景には、存在証明にさらされアイデンティティの操作を行う必要に迫られている可能性を指摘する。
質疑応答では、疑似「支援」因子は、野球という競技固有のものであるのか、それとも部活動や団体種目といった競技特性に起因するのかについて質問がなされた。また、選抜されたレギュラー15

選手からの視点や指導者から「補欠」部員がどのように捉えられているのかといった新たな視点からの検討を期待する質問がなされた。いずれにしても、本研究が今後様々な角度から「補欠」部員の実態を捉え、種目の固有性や極端に多い高校野球の補欠問題に対しどのような社会的要因を読み取っていくのかが期待される。また、そういった精神性が日本社会の価値観やスポーツ観といかに絡み合っているのかを紐解いていくことが望まれる。

S-1-3：草野説子（順天堂大学大学院）
テキストマイニングによる、わが国の「運動部活動研究」に関する研究動向
現在、運動部活動は社会的な関心が向けられているテーマの一つである。この運動部活動に対して、これまでどのような研究の蓄積があるのかが本報告の問題関心である。228 編の論文を発行年ごとに整理し、研究のテーマとしてのトレンドを追いかけると同時に、どのような内容が記述されているのかについて類型化した報告であった。論文タイトルを抽出しテキストマイニングを用いて研究動向を捉えている。そして 1980 年代から 1990 年代には実態調査、2000 年代は心理学的な研究、2010 年代からは指導者、2020 年代からは従来のテーマに加えて大学や保護者、事件・事故、体罰等に関わる内容が増加したことが示された。
質疑応答では、運動部活動というキーワド検索だけで漏れなく、対象論文が抽出されているのか、
本文ではなくタイトルのみをテキストマイニングしたねらいとは何か、事件と事故を同一カテゴリ
ーにしているが実際には大きく異なることから内容として使えるカテゴリー分けが必要でないかという質問や意見が出された。テキストマイニングの強みを最大化し、従来の研究では捨象されたり見過ごされたりしてきた内容にまで踏み込んでいくことが今後期待される。研究者の主観を超えてシステマティックレビューをしていくことは、これからの運動部活動研究において重要な意味を持つと考えられる。
◇◆◇＜スポーツの普及＞
座長：岡本純也（一橋大学）
S-2-1：吉田明子（日本大学）・水上博司（日本大学）
全日本小中学生ダンスコンクールに関する研究（３）：2019 年出場チームの活動実態調査
本報告は、2013 年に開始された「全日本小中学生ダンスコンクール」に関する一連の研究の一部であり、今回は 2019 年（第 7 回）大会の出場チームの指導者を対象に質問紙調査を実施し、「スト
リートダンスやリズムダンス」の実態に関する基礎資料を得ることを目的にしている。当該コンクールへの出場者は初回から右肩上がりに推移し、コロナ禍前の 2019 年には全国から 324 チーム、3672 名が参加する大きな大会へと成長している。
今回、筆頭報告者の吉田先生が体調不良のため共同研究者の水上先生が報告をされたが、吉田先生はこれまで当該コンクールの主催者側のメンバーとして調査研究活動を進めてこられたとのこと。
質疑応答では、当該コンクールの特徴として、これまで審査基準などのレギュレーションを変化さ16

せてきたこと、参加チームの審査結果についてフィードバックを丁寧に実施している点が確認された。今回の報告も含む一連の研究の中核的「問い」は「文化としてのストリートダンス、リズムダ
ンスの解明」にあるようであるが、調査者がコンクール（対象）運営に深く関与しているということであれば、本研究は「文化の作り手」として調査者が関わるアクション・リサーチと位置づけられるように思われる。研究方法を明確にした上で、これまでの当該コンクールの大会運営上の課題の推移を提示しつつ、審査基準などのレギュレーションを変化させることによって、また、フィードバックを丁寧に行うことによって参加する生徒・児童、指導者の関与の仕方はどのように変化してきたのか、当事者ならではの視点での研究が進められると考えられる。今回の報告資料には研究者の立ち位置が明示されていないので、運営側から調査に関わっているというポジションを示した
上で研究を進めていかれるとよいだろう。

S-2-2：範麗娟（関西学院大学博士後期課程）
現代中国社会における武術の家伝制度の資源化についての考察―ある武術流派のフィールドワークから見る―
本報告は、中国社会における太極拳の伝承に着目し、「武術」という身体文化が経済的な「資源」となる近代化の中で生じた伝承当事者間のコンフリクトを、第三者である国家、地方政府が調整していったプロセスを明らかにしようとする、挑戦的な研究である。伝統的農耕社会においては、家、親族、擬制的親族組織内で行われてきた伝承制度＝家伝制度は、教授のプロセスがサービス商品化
する近代化の中では、単なる文化継承の正統性をめぐる衝突以上の意味を持つようになる。報告者
は、太極拳の古い流派の一つである「陳氏太極拳」が伝承されてきた河南省焦作市の陳家溝へのフィールドワークに加え、40 人もの関係者へのオンラインインタビューを通して伝統的家伝制度が国家や地方政府によって正統化された公的な「段位制度」へと変化を遂げるプロセスに迫っている。
質疑応答では、新しく導入された段位制度の詳細についての補足説明が求められ、報告者はそれに応じていた。
本研究は、「文化継承の正統性をめぐる政治プロセス」に着目する研究であり、当事者たちが語りたがらないであろう、もしくはそれぞれの当事者が自分の立場を主張するであろうフィールドに果敢に挑んでいくというところに独自性があるように思われる。また、そのプロセスに国家政府、地方政府が積極的に介入するという中国社会の独自性が読み取れて興味深い。今後の成果に期待する。

S-2-3：三谷舜（中京大学スポーツ科学部）
軟式ボールを用いたスポーツの「おもしろさ」とレジャー化の関係
本報告は、「軟式ボール」を用いたスポーツ種目に着目しながら、スポーツ用具の素材や材質が、そのスポーツの普及方法、種目へのイメージ、独自の「おもしろさ」の創出を規定してきたという、
歴史プロセスの解明を目的とした研究である。われわれは、戦後、わが国独自の普及・発展形態をとった「軟式ボール」を用いたスポーツ種目（軟式野球、ソフトボール、軟式テニスなど）について、「モノのない時代」の副次的な「代替種目」と考えがちであるが、本報告及び質疑応答で明らかにされたのは、戦後のグローバルな政治状況、日本の経済状況がスポーツ用具の素材となるゴムの輸出を規定していたというばかりでなく、「軟式ボール」の採用が大衆レジャー化の成功、独自の17

「おもしろさ」をもったスポーツとしての展開にも寄与したということである。
本研究はスポーツ用具の設計・デザインが持つ権力性、政治性にも焦点をあてる独自の視座をもっており、今後、同様な視点からスポーツの普及プロセスを分析する研究を誘発する可能性をもつ。
また、実践的には、スポーツの普及の施策を考えるスポーツ組織や教育に関わる者に、スポーツ用具の素材としてどのようなものを採用し、材質、形状、大きさをどのように設計・デザインすればよいか意識化することへ示唆を与えるであろう。今後の論文化が期待される。
◇◆◇＜スポーツ参画＞
座長：高橋 豪仁（北海道教育大学）
S-3-1：松原 弘明（電気通信大学大学院 博士後期課程）
プロ野球ファンの「夢」と「永遠」，そして「夢の先」
プロ野球球団の本拠地移転や球団合併によって、地域やファンが疎外され、「野球難民」が生み出される構造について、アーレントが「共同世界」を説明する時に用いた「テーブル」と「椅子」をアナロジーにして理念型を提示した発表だった。
「ライオンズ」と「バッファローズ」を事例として、刊行物で取り上げられている「夢」「永遠」「夢の先」の３つの言説を取り上げて考察した。
「夢」とは、応援する球団の優勝や日本一を意味する。
「永遠」は、本拠地移転や合併によって喪われた球団に対して用いられている。ファンは、地元球団の「椅子」が取り除かれたため、プロ野球というテーブルに着くためには新しい椅子に座り直さなくてはならないのであるが、かつての球団の椅子から離れなれないファンは、「野球難民」となり、テーブルに着けずに個人として過去と向き合い続けざるを得ない。これが「永遠」の状態である。そして、「夢の先」は、合併によって誕生したオリッ
クス・バッファローズの応援歌からの一節から取られており、球団のルーツが異なるファンが「夢の先」という同じ方向を見ているものとして表象されていた。
質疑応答では、「野球難民」という言葉の定義に関して、「野球難民」とはテーブルに着けないのではなく、椅子がなくなってもテーブルに着いて野球愛を語っている人ではないのかというコメン
トがフロアからあった。スポーツとは無色透明な差異を示す（菊, 2017）が故に、多義的な意味付与が可能となり昔の球団に固執する「野球難民」が作られるのではないか、テーブルとしての世界（プロ野球界）というモデルによって明らかにできることは何かという質問に対して、差異は無色透明ではなく、球団の移転・統合によって、多様な解釈ではなく一方的な解釈が強いられているという状況によって「野球難民」が生まれていると回答がなされた。テーブルと椅子のアナロジーの旨みが見えづらいという質問に対しては、自分自身が世界から疎外されているという野球難民の状
況を説明するために、つまり、一方的にテーブルから外された理不尽さを説明するために、アーレントの理論を使ったと回答された。大変有意義な質疑応答が行われ、発表者の今後の研究の参考になったと思われる。

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S-3-2：関 めぐみ（甲南大学）「女子マネージャー」の「見えない仕事」の意味―大学アメリカンフットボール部学生スタッフの語りから―比較的高いレベルのリーグに属している大学アメフト部（6 大学）の協力を得て、学生スタッフ
66 名分の経験記述の一部、および 16 回のグループインタビューから「女子」かつ「マネージャー」
である 20 名の語りに注目し、「見えない仕事」（グラウンド以外でする仕事）の意味を明らかにすることが、本研究の目的である。そして、性別役割の観点からではなく、学生スタッフの立ち位置
から学生スタッフとしての経験を描くことで、学生スタッフにとって有用な、自身のための知識を生み出すことを目指した。方法論として、日常生活の局所的な場所から出発し、行動を多局所に渡って調整する社会関係を発見するための Institutional Ethnography を用いた。それは、個人というミクロの視点からマクロの社会関係を明らかにする探求方法である。結論として、アナライジン
グスタッフやトレーナーの専門職とは異なり、女子マネージャーは女性の仕事でお手伝いであるという「客観化された知識」が、女性のマネージャーの経験を見えなくさせていること、部活動は勝利という明確な目的をもった分業化された組織であり、マネージャーの「見えない仕事（ビデオ編
集、広報準備、グッズ担当、コロナ対策）」は、選手のサポート（従）ではなく、組織管理のメイン（主）と捉えることができることが明らかとなった。
質疑応答において、マネージャー間での繋がりはあったのかという質問に対して、グループイン
タビューをして「マネージャー愛が増した、この仕事に誇りを持っている」という語りがあったことからも女性のネットワークがあると回答された。その他、以下のようなことが話題となり、大変活発な質疑応答がなされた。今回インタビューできたのは女性のマネージャーだけだった。女子マネージャーは、男ばかりの環境に慣れているので就職に有利な面がある。高校までの女子マネージ
ャーのイメージと異なり大学の女子マネージャーには活動に主体生がある。
「見えない」という言葉は調査前からのキーワードではなく経験記述とインタビューから引用し、「選手から見えない」という意味で用いている。
「労働」という言葉も女子マネージャーが発言したものであり時給換算したこともある。本発表は、女子マネージャーのリアルが分かる興味深い内容であり、今後、こうしたミクロな次元を基にマクロな社会関係にまで言及して頂ければ素晴らしい研究になると思った。
◇◆◇＜スポーツと地域＞
座長：高尾将幸（東海大学）
S-4-1：菅野堅太（福島大学大学院）
地域スポーツコミッションが取り組む発信に関する研究
地域スポーツコミッション（以下、地域 SC）は、スポーツと景観・環境・文化などの地域資源を掛け合わせ、戦略的に活用することでまちづくりや地域活性化につなげる取組を主導することを期待された組織であり、平成 27 年度からスポーツ庁によってその支援事業が開始されている。本研究はその地域 SC の発信活動の実態に着目し、類型化を目指す試みと言える。調査対象は全 177 団
体中、発信・広報活動を行っている 25 団体で、アンケート調査の分析から、プレイ型、ホームタウ
ン型、イベント開催型、支援型、スポーツリゾート型、キャンプ・合宿型、スポーツ関連産業型の
19

7 つに類型化がなされ、それぞれの特徴が詳細に述べられた。とりわけ、SNS 等のデジタルツール
だけでなく、発信先の対象によっては紙媒体などによるアナログな手法が現在でも活用されている
ことが示された。
フロアからは、情報発信の効果、情報発信の戦略の有無、専門的な業者との契約実体について質問がなされた。今回の調査は実態の分析がメインということで、それらのデータを得られていないということだった。スポーツを通じたまちづくりにおいて、様々な地域組織の連携や住民自身による創意工夫の実現は重要なポイントになると思われる。地域 SC がそのための情報の集約、発信にどの程度寄与できるのかについて、今後の研究が期待される。

S-4-2：笹生心太（東京女子体育大学）

各⾃治体はなぜホストタウン計画に参加したのか

本発表は 2020 年オリンピック・パラリンピック東京大会の際に立案・実施されたホストタウン
計画を取り上げ、各自治体がどのような目的に沿って同計画を位置付けたのかを主に計画への参加
経緯と担当部局に着目しながら明らかにすることを目的としている。担当部局については、スポーツの所管部局や教育関連部局に次いで、企画や政策といった首長の意向が反映されやすい「司令塔」的な部局が所管するケースが多く見られた。また、参加の経緯については、姉妹都市などの既存のつながりを活用した合宿誘致などが多く確認されたという。
フロアからは、被災地では“復興五輪”という言葉が喧伝されたが、実際に“レガシー”として確認できる事例はあったのかという質問がなされた。発表者からは、実際に“レガシー”という点では判断が難しいところはあるものの、被災地でのそれなりの期待もあり、「心の復興」という点では一定の評価ができるのではないかとの応答がなされた。また、同計画の予算がどうなっていたのかという質問があったが、こちらについては未確認ということで、今後の課題となった。多くの問題点を残した大会となったが、様々な関連施策が地域社会に中長期的にどのようなレガシーを遺すことになったのかは、今後も重要な研究課題であり続けると思われる。さらなる発展が期待される。

S-4-3：木村宏人（千葉大学大学院）
ダービー戦にみる地域意識：
J リーグサポーターのインタビュー調査から
スポーツによるまちづくりが様々な形で推奨されるなか、地元チームの応援を通した地域意識の醸成は、学問的には、実践的にも重要なテーマであると言える。そのなかで、本研究は「ダービー」に注目することで、応援によって醸成される地域内部の一体感と、対戦相手の地域に向けられる意識（対外的な敵意など）とがどのように関連しているのかを問うている。ここではサッカークラブである松本山雅 FC と AC パルセイロによる信州ダービーが事例として取り上げられ、それぞれのサポーター複数名へのインタビュー調査から得られたデータの分析が示された。 結果として、各クラブのサポーターは地域にある逸話を参照しながら非対称的に外集団と内集団を想起すること、またそれを通じて県内出身者が自らの地域の優位性を、暴力によらずに示すという社会的意味があることが示された。さらに、地域に新たに参入してきた者にとっては、チームの応援実践は、それ20

を通じて対抗意識を表現することで地域の一員として包摂されるような機能を有することも示唆された。
フロアからは「ダービー」という表現はメディアによってプロモーション化された消費文化戦略
なのではないかという質問が投げかけられた。発表者からは、クラブによってメディアとの距離感が異なる（松本山雅サポーターはメディアと距離を取っている）可能性があるとの見解が示された。
また、地域にスポーツの応援文化の歴史がどの程度、蓄積されているのかという点についても質問があがった。歴史的な背景も踏まえた、さらに厚みのある研究の展開が期待される。
◇◆◇＜ルール・テクノロジー＞
座長：西山哲郎（関西大学）
S-5-1：船木豪太（早稲田大学大学院）
旧制高等学校間における対校戦の変遷：
ナンバースクールに着目した競技横断的分析
日本のスポーツ史研究において、学校間の対抗戦は常に注目されてきたが、船木氏はその中でも比較的研究が進んでいなかった旧制高校の対抗戦について通史的な研究を行っている。その研究では、学校数の増加を背景として歴史を 3 期（明治の揺籃期、大正の拡大期、昭和初期の改革期）に分類した点が特に注目に値する。それぞれの時期において、課外活動であるクラブ活動に対して学校当局や一般生徒がどういう関係を取り結んでいたかが文献史料を論拠に示されていた。
今後の課題として、自身もいくつか指摘されていたが、それに加えて、①旧制高校間のハイアラ
ーキーが対抗戦の実施と展開にどう影響したか、②官立の旧制高校と早稲田や慶応といった私立の学校との関係や高等師範学校との関係といった外部を視野に入れて、旧制高校内の動きを再考する必要が考えられた。

S-5-2：市井吉興（立命館大学）「パルクールのパラドクス」をめぐるスポーツ社会学と文化犯罪学との「対話」の試み
市井氏は今回、「文化犯罪学」という新しい視点からパルクールを再考する研究を発表された。その代表例となる Thomas Raymen によると、パルクールは新自由主義的な消費資本主義の価値観と合致していながら、後期資本主義的な都市空間から排除の圧力を受けるという矛盾を抱えた実践と考えられた。こうした矛盾はこれまでパルクール実践者の「抵抗」として解釈されることが多かったのに対して、Raymen は生産であると同時に消費である「prosumption」の一形態としてそれを再定義した。
「抵抗」として解釈されるパルクールは（わかりやすさを優先して表現すれば）弱者の権利主張として正当化されやすいものとなるが、文化犯罪学的な解釈に従えば、その実践がもたらすものの正負の両面に光が当てやすくなるところに利点があると思われる。
こうした市井氏の発表は、それ自体が示唆に富んだものであったが、当日はフロアから中国におけるパルクールの受容について発言があり、それもまた興味深いものであった。中国の実践者たち
は、それを単に外来のものと考えず、自分たちの伝統的身体文化（カンフー等）と重ね合わせるこ21

とで自身の文化として再定義しているとの発言に対して、市井氏はパルクールの創始者たちが実はブルース・リーの映画にも影響を受けていたことを指摘し、その文化のクレオール性を浮き彫りにされていた。

S-5-3：村下慣一（立命館大学大学院）
植芝吉祥丸の「文化ポリティクス」戦略に関する社会学的再描画
ー戦後初期における合気会の関係論的把握に向けてー
村下氏は、第二次世界大戦の敗北を経て、日本の武道文化が再編を余儀なくされた時期に注目し、その時期に合気道がどのような打開策を見出したのかを検討されていた。その際、P・ブルデューによる「（M・ウェーバーの主張を下敷きにした）宗教的行為者と平信徒の諸関係」や「権力界」の概
念と N・エリアスのフィギュレーション理論を重視して、合気道の再建を担った創始者の 2 代目（植芝吉祥丸）の戦略を分析することを自身の課題として設定されていた。その結果、吉祥丸の戦略は、①「非競技性」という価値規範の確立、②日本という国の権力者との関係において、先代の封建社会的なアプローチから「宮廷社会」的なアプローチへの転換と、③合気道に競技性を持ちこもうとしたライバル・富木謙治への排除に要約されていた。
こうした村下氏の発表に対して、フロアから、①現実より理論が優先されて、西洋的なモデルが無理やり合気道の分析に押し付けられていないか、②合気道という比較的分派の動きが多い武道において、富木という存在が吉祥丸のライバルとして過大視されていないか、という 2 点について批判があった。今回の部会では、こうした批判に対して村下氏から決定的な反論は提示されなかったので、今後の課題として乗り越えていただくことを期待したい。
◇◆◇＜スポーツの計量分析＞
座長：中澤篤史（早稲田大学）
S-6-1：高峰修（明治大学）・忠鉢信一（朝日新聞社・筑波大学）
スポーツのニュース記事におけるジェンダー表象に対する違和感（第二報）—性役割態度との関連を中心に—
高峰氏・忠鉢氏の発表は、スポーツを対象とする国内のニュース記事におけるジェンダー表象に対する読者の認識を、性役割態度などの社会意識やスポーツ価値意識との関わりから明らかにする
ことがめざされた。データは、朝日新聞社と共同で実施したインターネット上での質問紙調査から得られた。分析対象の基本的属性の分布からサンプルの大きな偏りは見られないことを確認した後、先行研究を参照して設定されたスポーツ報道におけるジェンダー表象を特徴づける項目に対して、回答者が違和感を覚えるかどうか、その違和感の持ち方が表象されるアスリートが女性か男性かで異なるかどうか、そこに性役割態度やスポーツ価値意識がどう影響しているかなどを論点に、統計的手法から分析された。
質疑応答では、統計的手続きの精緻さや解釈の仕方、キーワードとなる違和感について質問紙で
は「違和感を覚えない」「やや違和感を覚える」「とても違和感を覚える」と非対称な 3 件法で測定22した信頼性と妥当性、分析結果から見えるジェンダー意識の今日的特徴などが議論された。ジェンダー表象は、アクチュアルな社会問題でもあり、社会学的なデータ分析からの実践への貢献も期待したい。

S-6-2：下窪拓也（新潟医療福祉大学）
運動の実施と社会経済的特徴の関連—運動を実施する理由に着目して下窪氏の発表は、社会経済的地位に応じた運動実施理由および運動実施理由と実施される種目の関連を探索的に検証することがめざされた。そのための方法として、スポーツ庁「令和 3 年度 ス
ポーツ実施状況等に関する世論調査」のデータの二次分析が試みられた。従属変数を「運動の実施
理由」「実施種目」、独立変数を「世帯年収」「学歴」とする分析枠組みで、各種統制変数を組み入れながら、記述統計と多変量解析の結果が紹介され考察が展開された。結論として、「健康」を主たる理由とする人は多数派であるが 3 分の 1 程度に留まること、「健康」以外の理由から運動する人が存在すること、志向性や学歴の違いで運動への構え方が異なること、それを考慮したスポーツプロ
モーションが必要になることなどが主張された。
質疑応答では、コロナ下で蒐集されたデータの特徴やその扱い方の注意点、運動実施者に合理的選択理論を当てはめる妥当性などが議論された。完成度の高い発表であり、下窪氏が継続的に研究を積み重ねている「運動・スポーツと社会経済的地位の関連」を、実証的かつ理論的に体系化されることを期待したい。

S-6-3：小野雄大（早稲田大学）・森田達貴（早稲田大学大学院）
大学のスポーツ推薦入学試験制度の実態に関する研究—2023 年度入試の「入学試験要項」の計量的分析を通して—
小野氏・森田氏の発表は、スポーツ推薦入試が抱える問題や今後のあり方を議論するために、最新の 2023 年度入試に焦点化して、その実態を計量的に明らかにすることがめざされた。ほぼすべてと言える日本の大学 760 校を対象に、2023 年度『入学試験要項』や入試関連情報を蒐集し、統計的な検討が行われた。分析の結果、スポーツ推薦入試の実施率がサンプルの中では 243 校（32.0）％であったこと、要件として競技継続を求める大学が 138 校（56.8％）など興味深いデータが示された。それを踏まえて、競技別のスポーツ推薦入試の実施状況と、その競技の競技人口の関係に注目し、推薦入試制度を使って大学に入りやすい／入りにくい競技は何かがクラスター分析から探索的に検討された。最後に、データの制約として、「非公開」ゆえに蒐集できなかった大学が少なくなかったという課題も指摘された。
質疑応答では、調査範囲として想定した母集団の確認、先行研究の知見との差分、本データ分析
がアスリート学生の退学など現場の課題解決へ資する可能性などについて議論された。エフォートをかけた貴重なデータであり、インパクトのある知見が導出される研究に発展することを期待した
い。
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◆

23

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＜障害者スポーツ＞
座長：笠原亜希子（金沢星稜大学）
S-7-1：平石貴士（立命館大学）村下慣一（立命館大学大学院）
障害グレーゾーンは合気道の界のなかでいかに語るか？
―従属的なポジションから語るための戦略的方法論の試論―
本発表は，スポーツ社会学と武道学の領域であまり取り上げられてこなかった，いわゆる障害「グレーゾーン」に属する合気道実践者を対象として，その種目を「語る（研究する）」うえで直面する
困難を社会学的に考察することを目的としている．平石氏と村石氏は，この目的を達成するために当事者研究に着手しようとするとき，対象者が障害「グレーゾーン」に位置づけられ，同時にアカデミアに属するという特殊性をもつことから，新たな戦略的方法論が必要であることに着目する．
そこで，対象者をスポーツ，障害，学術の領域が交差するケースとして考え，分析の枠組みには，
ブルデューの界の分析を用いて，合気道の界，合気道研究の界，発達障害をめぐる医療の界の 3 つの分析視点を組み合わせることが有効であるとして，それぞれの過程が報告された．
質疑では，合気道における段位制が近代の能力主義と連動していることに対する当事者のとらえ方，発達障害と周りの社会資本との関連性のとらえ方，方法としての当事者研究の位置づけと有効性などについて活発な質問がなされた．これに対し，平石氏からは分析の過程において，研究対象の特殊性をどのようにとらえたか，村石氏からはその特殊性をめぐって当事者が直面する困難を踏まえた研究の到達点をいかに設定するかについて，それぞれ説明が行われた．これらの論点は，合気道の界，合気道研究の界，発達障害をめぐる医療の界の 3 つの分析視点を横断すると考えられ，それぞれの分析結果と交差する点について詳報が期待される．

S-7-2：髙田 侑子（順天堂大学大学院）
スポーツ実施における障害者のニーズと支援の「ズレ」に関する研究
本発表は，障害者スポーツの実施環境整備と理解啓発が課題とされる中，障害者のスポーツ実施
率は健常者の成人一般と比較すると低く，その阻害要因を当事者視点で論じていく必要があることに動機付けられている．そこで，肢体自由者のスポーツ実施におけるニーズとその周りで行われている支援に注目し，その支援をめぐって派生する「ズレ」が当事者のスポーツ実施にどのように影響を与えているかを明らかにすることを目的とした．次に研究方法における当事者視点を担保するための調査方法と分析方法の妥当性が示され，30～60 代の男女 9 名に対するインタビューを通じて，「ズレ」にはポジティブ/ネガティブの両面が存在していることが報告された．特に後者のネガ
ティブな「ズレ」においては，①スポーツに対する考え，②周囲の人との関わり，③実施環境，④
当事者自身の考えという 4 つのテーマが導かれ，「ズレ」が障害者のスポーツ実施のどの局面で生じているか考察された．その結果「スポーツに対する考え」はスポーツ無関心層を変化させる重要な要素であること，「周囲の人との関わり」は障害者のスポーツ実施に関わるすべての局面に関連し，否定的/肯定的に関連することから，改善が必要であることが示された．
質疑では，本発表の「支援」のとらえ方について，その対象を意思決定からスポーツ環境に至るまで広くとらえる意図があるか，また，「ズレ」の概念について，いわゆる違和感との違いや当事者
24

視点との関わりなど活発な質問がなされた．髙田氏は，それらの定義や研究の射程について整理し深化する必要があると前置きしながら，先行研究におけるそれらのとらえ方の特徴を再確認し，ニーズと支援をめぐる「ズレ」を多角的な視点からとらえることの意義について説明した．今回の障害者のニーズに対する「ズレ」を段階的にとらえる分析は，あらゆる局面において障害者のスポーツ実施が妨げられている可能性を示唆しており，今後の進展に期待したい．

S-7-3：河西 正博（同志社大学）
健常者の障害者スポーツ参加のプロセスに関する検討－車いすバスケットボール競技者の事例から－本発表は，近年パラリンピックなどの影響によって，健常者の障害者スポーツに対する関心の高まりが見られる一方，健常者の参加に関する包括的な研究が存在しないことから，認知度の高い，健常者車いすバスケットボールにおける健常者の実践に着目するものである．河西氏は先行研究を通じて，障害者スポーツにおける障害者/健常者の関係性を検討する必要を見出しながら，長期間にわたって当該競技とチーム，選手に関与してきた選手兼ヘッドコーチへ詳細なインタビュー調査を行い，障害のない健常者の障害者スポーツへの参加プロセスと，障害者との関係構築を考察する．
その結果，対象者の参加プロセスにおいて，車いすバスケットボールが障害者スポーツであるとの認識がなかったこと，対象者がバスケットボールの技術を指導し，障害者から車椅子の技術を指導するという，特徴的な相補関係が構築されていることなどが報告された．他方，障害者と健常者が共にプレーできる大会出場の機会が増えたとしても，パラリンピックへの参加が障害者に限定されるため，出場する選手の選定において障害者を優先させる必要があることや，果たして両者が同じ場でプレーすることが望ましいのか否かという，新たな問題提起がなされた．
質疑では，健常者が関与するインクルーシブな競技普及のあり方，健常者側に求められる障害者
理解や，関心のあり方による影響をどのように捉えるかなど活発な意見が寄せられた．河西氏は調査対象者の語りを基に丹念に説明を行うとともに，昨今の大学連盟を事例に，障害者/健常者が同じ場所でプレーをするようになった歴史が短いこと，そのため，いかに健常者を包括して普及していくかということは未着手であることにも触れ，研究の着眼点に対する参加者の理解をいっそう深めるものとなった．
◇◆◇＜体育・スポーツと教育＞
座長：下竹亮志（筑波大学）
S-8-1：日髙裕介（早稲田大学大学院）
1950 年の東京都立駒場高校保健体育科の事例分析―なぜ「体育に関する学科」は戦後高校教育において設置されたのか―
本報告は、戦後初めて「体育学科・コース」が設置された東京都立駒場高校を事例に、当時の時
代的・社会的文脈のなかで高校教育においてスポーツを専門的に学ぶ学科・コースが制度化された
歴史の端緒について分析を試みたものである。とりわけ、駒場高校の『学校史誌』や、東京都教育25

委員会の関係資料、保健体育科設置時に校長を務めていた長倉邦雄の論考を資料としながら、専門教育としての「体育」をめぐる関係者の理解に沿って分析がなされた点が特徴的である。結果として、前身の東京府立第三高等女学校時代から「健康な身体を育む」ことに力を入れるなど、体育奨励の土壌が形成されていたこと、東京府視学員という行政における教育、特に「健康教育」との関わりが強い長倉が民主的教育の実現のためではなく、健康教育を大衆化していく人材育成のために
保健体育科を設置したことなどが報告された。
質疑では、職業科目や芸術とは異なる体育の独自性や駒場高校の事例としての意義、運動部強化との関係性や、前身校における女子教育とのつながりなどについて活発な議論がなされた。駒場高校以降の展開において、特に私立校では学校運営に関わる運動部の強化といった目的が前景化してくることは想像に難くない。今後、そうした展開も視野に含めながら議論を深めていくなかで、本報告で取り上げられた駒場高校の事例の意義や特徴も明確になるのではないかと思われる。

S-8-2：高橋豪仁（奈良教育大学）
スポーツを題材とした道徳教材「星野君の二塁打」についての一考察―「共同体道徳」と「市場モラル」を手がかりにして―
本報告は、長年において道徳教育の教科書に掲載されてきた「星野君の二塁打」を題材に、スポーツを通じてどのような道徳性が教えられようとしているのかを問うものである。「星野君の二塁打」を分析するにあたって、高橋氏は活動の外にあって人々が欲しがる「善きもの」（＝財産・資源、
社会的名声、美しい体など人に譲り渡すことができないもの）としての「外的善」と、活動の内部（活動を共有している共同体）に組み込まれた「内的善」を区別し、前者から生成される「市場モラル」と後者から生成される「共同体道徳」を手がかりに出発する。この視点から「星野君の二塁打」を解釈した時、バントの指示に従わなかった結果、罰として次の試合に出してもらえなかった
星野君の姿に「市場モラル」の重要性を読み取る通俗的な見方ではなく、ヒッティングにチャレン
ジしたいというプレイの欲求に「内的善」を認め、監督やチームメートがその欲求に呼応することで、「共同体道徳」が生じる可能性を高橋氏は見出した。
質疑では、「内的善」と「外的善」の区別をどのように判断するのか、星野君の行為について伝えたいメッセージ次第で道徳性の内容が変化するのか、本報告が道徳の本質的な議論を捉えようとしているのか構築主義的な見方を取っているのかなどの点について議論がなされた。本報告で取り上げられた「星野君の二塁打」は、2024 年春以降に使われる教科書からは消えるそうである。「星野君の二塁打」が教科書に採用されなくなった私たちの社会の道徳性を、高橋氏はどのように考えるだろうか。今後の研究の展開に期待したい。

S-8-3：相原侑弥（早稲田大学大学院）
なぜ学校教育現場で e スポーツが行われるのか―高等学校でのフィールドワークを踏まえた社会学的研究―
本報告は、近年学校教育現場で盛んに行われるようになっている e スポーツを題材に、その活動がどのように成立し、維持されているのかを明らかにすることを目的としたものである。相原氏は、「教師の理解」と「生徒の欲求」に着目しつつ、ホイジンガを参照しながら e スポーツが遊びでは
26

なく＜真面目＞な活動として受け入れられていく過程を描いた。まず、企業からの支援や ICT 教育、学校の宣伝としての利用価値などによって、少数の教師が理解を示したことによって事例校では e
スポーツ活動が成立していた。また、e スポーツ活動が「教師の理解」の観点からは、継続的な競技
活動と学校の広報への貢献が理解されたことにより、予算を得るに値する＜真面目＞な活動として維持され、「生徒の欲求」の観点からは競技や広報の活動が遊びの意識を排除し、欲求を満たす＜真面目＞な活動として維持されていることが明らかにされた。
質疑では、指導者―生徒の関係を前提としない生徒同士や企業といった社会とのつながりが生成される可能性や、e スポーツを懐疑的に見る教師の捉え方、e スポーツを支える活動などについて質問、コメントが交わされた。質問にもあったように、本報告の事例では e スポーツに懐疑的な人々の姿は無く、その導入をめぐる葛藤については示されていなかった。葛藤なく受け入れられること
自体に、e スポーツの現代社会における位置づけが示されているようにも思える。また、学校教育
現場で教師と生徒、あるいは生徒同士の間で具体的にどのような活動が展開されているのかなど、
興味深い論点が残されている。e スポーツをめぐる社会学的研究の蓄積が期待されるところである。
◇◆◇＜スポーツ組織＞
座長：水上博司（日本大学）
S-9-1：笠野 英弘(山梨学院大学)、ライトナー・カトリン・ユミコ(立教大学)、菊 幸一(筑波大学)「官-民」関係に着目したスポーツ組織の統括性に関する日独仏比較―フランスを中心として―笠野氏らの報告は、日本における望ましいスポーツ組織の統括性を公共性という概念に着目しながら日独仏の比較検討から明らかにしたものである。とくに本報告は日仏二国間の比較から検討された。研究方法は、フランスのスポーツ組織の特徴を文部科学省調査からあらかじめ把握した上で、2022 年 10 月、フランスにて行われたインタビュー調査の分析である。法令や計画に基づいた中央
集権的スポーツ推進体制が伝統的に維持されてきたフランスでは、1990 年代以降、公共施設の民営化やスポーツビジネス化が、既存のスポーツ推進体制に大きな影響を及ぼしていた。こうした変化をどう受け止めているのか、またスポーツ組織はどのような改革を行ってきたのか、このことを主たる内容とするインタビュー調査が実施された。その結果、フランスでは、2019 年 ANS（国立ス
ポーツ振興センター）というスポーツ庁と各 NF などを仲介する組織が誕生していた。ANS は国家予算の縮小化やスポーツ組織の財政的自立が新設の背景とされたが、財源のすべては国からである。
このように新組織を設立したとはいえ中央集権的な「官」のコントロールが強いままであるのがフランスのスポーツ推進体制である。しかし一方で「民」のボトムアップ的なスポーツ需要を的確に捉える仕組みが維持されていた。元トップアスリートやコーチらを国家公務員のスポーツ人材 としてスポーツ庁等において雇用する仕組みは、「官−民」関係にもとづくスポーツの公共性を構築する
担保となっていた。具体的にはトップアスリートやコーチといった「スポーツ専門家」が「民」の立場からボトムアップ型の意見を吸い上げていくのである。報告者らは、日本のそれが「スポーツの専門家」ではなく、元体育教員による教育委員会等への派遣、元官僚の組織への天下りなど、日本のスポーツ界全体にはびこる組織のインティマシー（親密性）、いわばインナーサークル（閉鎖的な組織）を生み出したと批判する。そしてインティグリティを基調としたスポーツ推進体制を構築すべく、スポーツ人材の育成がスポーツの新たな公共性を担保しうるという主張をした。
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S-9-2：申 恩真(北星学園大学)
韓国における大学女子サッカーサークルの生き残り戦略
申氏の報告は、韓国の大学女子サッカーサークル生 24 名が、どのようなサッカー実践をしているのか、そのディティールを描いたエスノグラフィーである。韓国は「エリート」とされる子どもたちへの早期専門化が著しい。エリートとして教育（指導）を受けたか、受けなかったかによって必然的に大学でのスポーツ環境も「エリートである／エリートでない」に区分けされる。それは、たとえ体育専攻生でもエリート教育を受けていなければ「エリートでない」サークルしか選択ができない仕組みとなっている。そんな韓国の大学サークル活動は、エリートの活動と共存できているのか、また同等な立場でスポーツを享受できているのか。報告者は、こうした実践をリアルに描き出すために 2017 年 9 月から 4 ヶ月間にわたり、サークル内部者の視点（外部コーチ）から参与観察とインタビューをおこなってきた。実践は主に次に記す内容で報告がなされた。大学内に一つしかないサッカーコート（ハーフ）を週 2 回使用できるサークル。この使用条件は、体育専攻生を中心としたメンバーであったことを理由に緩和された条件でもある。それはゴール裏のスペースだけしか使用できないサークルがようやく手に入れた週 2 日のコート使用であった。そんな使用条件でもサークル生たちから抵抗の声があがることはない。ところが、週 1 回フルコートの使用が可能になる。毎週水曜日に教職員チームとの交流戦をすることを条件にフルコートの使用が許可されたのである。この交流戦はサークルの学内での認知度を飛躍的にアップさせる役割を果たした。次第に教職員は、コーチ役になってサークル生への個人技術・チーム戦術の指導を担うことになっていく。
またサークルの大会出場時には教職員から餞別を受け取るまでの信頼関係を築いていく。こうした実践は、サークル生たちが、エリート制度の不平等を自覚しつつも、それに対して抵抗する声をあげることなく、サッカーの活動環境の構築を探求してきたからである。教職員チームとの信頼関係
は、「エリートでない」サークルだからこそ築けたことを明らかにしている。最後に、なぜ韓国の人々は「エリート」なる仕組みに抗議の声をあげないのかという問いに対する報告もあった。報告者は、韓国の人々は、エリートアスリートが、有名大学に特待生で入学することに対して寛大であること、エリートアスリート優先の施設利用は大学内では自然な決定であること、そして、これらのことに不満を言い出せないエリート主義的な思想が根強くスポーツ界に残存していることを結論づけている。

S-9-3：三角 さやか(関西大学大学院)
1960 年〜1980 年代の大阪府における競泳指導の変容
三角氏の報告は、1965 年、ロート製薬社長の山田輝郎氏が私財を投じて開設した山田スイミングクラブ（A クラブ）を中心に、大阪府下における山田 SC 系列のクラブとそのほかの複数のクラブ
が学校運動部活動とも連携をしながら競技者育成（指導）の仕組みを構築していたことを明らかにしている。わが国における競泳の選手育成モデルは、民間スイミングクラブを舞台にして強化がなされてきたことが一般化している。しかしながら、報告者は、それを大阪府下というローカルな視点からみてみると、単純に民間クラブだけが、強化の舞台ではなかったことを描き出している。報告者は山田 SC、淀川 SC、さらに体育科がある高校教師らのインタビューを通じて、山田 SC 以外のクラブや学校は、山田 SC の競技者育成方針に賛同しつつも、その方針を一方的に受け入れるこ28

となく、東京都下の指導カリキュラムや指導方針を学びの対象にすること、またアメリカへのコー
チ留学に挑戦するなど、積極的に独自の競技者育成方針を習得していた。それは山田 SC に対する強いライバル心からであった。山田 SC の突出した競技者育成モデルは、大阪府下に一極集中の強化環境を作ることになってしまうためである。報告者は、こうした山田 SC が生み出す強化環境の一極集中を分散化させ、多様な指導者と環境のもとで競技者育成を図る実践が大阪府下において展開されていたことを詳細に報告する。とりわけ学校運動部の指導者らがスイミングクラブと連携をはかり、一人一人の子どもの立場にたって、どのような場（クラブや学校等）で強化してもらうことがベストなのか、選手たち自身が自らの練習環境に不安を抱かないよう指導者間の連携が図られていたことの重要性を強調する。こうした大阪府下の民間スイミングクラブと学校運動部との連携にもとづく競技者育成環境は、クラブ間や学校運動部、それぞれの舞台で指導するコーチや教員間の複雑に絡み合う葛藤やライバル心、そして学びの姿勢から創発されてきたものであった。次回の報告では、大阪府下において選手ファーストの育成環境を模索し続けた指導者らの想いとせめぎ合
いの記憶をリアルに描き出されることを期待したい。
◇◆◇＜スポーツ指導＞座長：前田 博子（鹿屋体育大学）
S-10-1：関智弘（中京大学大学院）・千葉直樹（中京大学）
全国大会出場以上の実績を持つ大学女子バスケットボール部指導者のコーチング哲学に関する研究―ライフストーリーを通したコーチング哲学の探求―
関氏はスポーツ界における昨今の暴力事件やハラスメント行為を憂慮する中，指導者がどのような哲学を持ってアスリートの指導に当たっているのかに着目をした．日本スポーツ協会等が，人間力の一部と考えるコーチング哲学に言及していることも背景としている．先行研究として，選手の人間的な成長を考える信念が見出されている（澁澤，2015）が，諸外国の研究も含めコーチング哲
学の定義には不明瞭な点が残されているとする．そこで，佐良土（2018）の「コーチング哲学」を基に，アスリートやチームの卓越性を向上させ，その卓越性を発揮させるコーチング実践における，
ａ）さまざまな原理として目指される目的，ｂ）コーチに方向性を与える基本的方針，ｃ）コーチ
によって設定される価値観についての包括的な言明の 3 点においてデータ収集と分析がなされた．
研究方法はインタビュー調査であり，対象者は全国大会出場実績を持つ大学女子バスケットボール部の指導者 5 名であった．結果として，コーチング哲学の３つの構成要素は，お互いに密接に絡み合っていること，過去の指導における成功・失敗体験を通してコーチング哲学が形成されている
ことが明らかにされた．
フロアからは結論として主張された，アスリート優先の「勝利よりも過程」を前提とする哲学が成り立つのは，調査対象者の 5 名中 4 名が大学教員で，40 歳代から 50 歳代という年齢による影響が考えられないかという疑問が出された．また，「哲学」に迫るというよりは，選手への接し方を基にした「価値観」やチーム作りの「方針」に留まるのではないかという指摘もあった．本報告は，研究を進める上での導入部であると説明がされ，今後の成果が期待される．気になったのは，「女子チームを対象としたのは，女子選手の方が指導者の影響を大きく受けているから」という説明であったが，この点を議論することはできなかった．

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S-10-2：森田達貴（早稲田大学大学院）
高校野球指導者に期待される指導とは何か
森田氏は，高校野球の指導者が持つ困難として，周囲から受ける注目によるストレスに関心をおいた．研究方法は，指導者がメディアで語られてきたかについて新聞記事からデータを収集し，分析を行った．研究方法は，指導者に関する新聞記事の分析である．調査方法は，1989 年から 2022
年の読売，朝日，毎日の全国紙 3 紙のデータベースから，高校野球の「指導者」「監督」「コーチ」の語を含む記事を抽出，KH コーダーを用いてトピックとなる語を抽出し項目別に分類，各項目間の関係を見るため共起ネットワーク分析を行っている．
結果として，高校野球の指導者は，日頃の「教育」や「競技」に関する具体的なエピソードを用いて語られてきたこと，しばしば「甲子園」の文脈で語られ，なりたい職業として見られていることが示された．そこから，指導者の困難は，選手を甲子園に導く者としての役割期待にあるとした．
フロアからは，対象とした 3 紙のうちの 2 紙は，甲子園大会を主催する立場にあることから，記事は新聞社による期待という面があるのではとの指摘があった．私立校と公立校により指導者の立ち位置が異なるのではないかという指摘もあった．前者は，データ収集における研究方法の限界であり，後者では更なる分析の必要性が示唆された．「外部からの期待」と「指導者が抱える問題」は質的に異なるものではないかとの意見もあった．これらの指摘は受けたものの，膨大なデータを現代的な統計手法を用いて説明力を持つものとした点は十分に評価できる．前述したように，得られたデータに更なる視点を加えて，より詳細な分析を進められることが期待される．フロアからも，時系列的な分析や指導者に批判的な記事に着目するなどのアイデアが提供された．

S-10-3：束原文郎（京都先端科学大学）
図書解題：Aaron Miller 著， Buying in: Big-Time Women's College Basketball and the
Future of College Sports
大学スポーツとは何かが，改めて問い直されている時期にある．競技力の高い選手を獲得するための入試制度は，本人が学生として問われるものを見失わせている面も否定できない．束原氏は問題として大学生アスリートの量的拡大をあげ，少子化による大学経営の困難化とも結びつき，「学業と競技の両立」がより困難になっていると見ている．そこで，アメリカの現状を Aaron Miller の近著「Buying in」から読み取り，日本の大学スポーツを改善していくための前提条件を検討するとした．
本書では，スタンフォード大学女子バスケットボールチームの参与観察が中心に据えられている．
ここには，アメリカの大学スポーツというキーワード以外に，「女性スポーツ」「エリート大学」「コーチのポジション」などが含まれている．その上で，学業と競技の両立に向けて懸命に取り組
む学生アスリートの姿が取り上げられ，「大学スポーツのポジティブな側面」が描かれ，「スポーツと学業の両立が可能である」とされた．一方，そのためには「スポーツが教育の手段であるという考えを守ること」，そして著者自らの実践を踏まえて，研究者が「この考えを守るために戦うことが必要」であるとした．
テーマは非常にタイムリーだが，前述したように本書で取り上げられている事例は一般的とは言い難い．報告者自身，「関係者のインテグリティを信頼しすぎている」点を研究の限界に挙げてい30た．日本での応用において，大学スポーツのコーチが職務で何を求められるのかにも着目しなければならない．アメリカでは学生選手の学業水準を上げることは，コーチの評価システムに据えられているとされる．NCAA に倣うとされてスタートした「UNIVAS」の学業成績についての扱いを見ると，日本の大学スポーツの改善に本書での主張を取り入れるのはまだ遠く，本報告も研究目的を果たすまでは道半ばと思われた．フロアとのやり取りでは，アメリカの大学スポーツのシステムへの質疑が中心となり，現状の情報共有がなされた．

６． 2022 年度学生研究奨励賞（発表部門）
選考結果
第1位

須藤巌彬 早稲田大学大学院
高校野球における「補欠」に関する研究：先行研究批判と探索的なインタビュー手法を用いた仮説的な解題の提示
以上について報告いたします。
2022 年 3 月 9 日
スポーツ社会学会学生研究奨励賞選考委員会委員長
岡田千あき（大阪大学）【選考委員会講評】須藤巌彬会員の発表「高校野球における『補欠』に関する研究:先行研究批判と探索的なインタビ
ュー手法を用いた仮説的な解題の提示」は、これまであまり取り上げられることがなかった「補欠」に焦点を当てたオリジナリティの高い研究でした。先行研究を精査した上で、研究目的が設定され、それらを 3 つの作業課題に整理するところから論を始める手堅さが見られました。手法としてライ
フヒストリー法が用いられ、被調査者の「野球史」の語りから探索的に因子が導き出されましたが、その際に、時間経過に伴う変化や因子間の関係に着目したことが高い評価のポイントとなりました。
ました。因子分析の際に、時間経過に伴う変化や因子間の関係に着目した点も高い評価のポイントとなりました。
結果の一部として提示された「疑似支援」は、一般的な「支援」のイメージとは異なる積極的、
消極的のどちらにも分類されない「支援」の実態が炙り出されたものでした。支援する動機と「存在証明」との関係性を丁寧に読み解き、その過程で表出したアイデンティティの「ゆらぎ」や「操作の試み」といった分析は、補欠を経験した一人一人の被調査者のリアルな実態を示しており、ユニークかつ説得力を持ったものでした。
質疑として出された「この結果をもって、54,000 人の『補欠』を説明できるか」という点に加えて、高校野球の補欠のかなりの割合を占めるであろう県外からの越境入学システムを有するような私学強豪校の選手や OB への調査など、今後の研究の広がりにも大きな期待が持てます。以上の理由から、須藤会員の発表を 2022 年度若手研究奨励賞(発表部門)に選考いたします。

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受賞者の言葉早稲田大学大学院スポーツ科学研究科
須藤巌彬
この度、
「高校野球における『補欠』に関する研究：先行研究批判と探索的なインタビュー手法を用いた仮説的な解題の提示」という演題で、2022 年度学生研究奨励賞（発表部門）を賜ることができ、大変光栄に思っております。私が運動部活動における「補欠」に関心を持った契機は、自身が高校野球でレギュラー選手から「補欠」当事者になった経験からでした。その当事者経験から、大学の卒業研究では、教育の場において行われるスポーツである運動部活動で「補欠」が存在している問題性を哲学的な観点から考察しました。大学院の研究では、教育の場にも関わらず「補欠」が出てしまう壊れたシステムを有する運動部活動で日々活動する運動部員、とりわけ「補欠」部員に纏わる実態がどのようなものであるかを質的な社会調査法を基に調査しているところです。
今回の学会発表では、「補欠部員がやめずに 3 年間継続している動機」を主テーマとして調査結果の 1 部を使用し発表させていただきました。今回の発表で、運動部活動で感動ポルノに取り込まれやすい「補欠」が様々な思いを抱きながらも辞めずに継続する選択をしているという実態を少しでも示せたのならば幸いです。
今回の発表ができたのは、自身にとって決して栄光の記憶ではない「補欠」経験を惜しみなく共有してくれたインフォーマントの方々の協力があったからです。研究に協力してくださったインフォーマントの方々に、この場を借りて深く感謝申し上げます。
また、日頃よりご指導を賜っております中澤篤史先生をはじめ、2022 年度の大学院ゼミでご助言をいただきました束原文郎先生や院ゼミ参加の皆様、学部時代からお世話になっている田井健太郎
先生にも厚く御礼申し上げます。
本学会を通して、多くの先生方から大変示唆に富む貴重なご質問及びコメントをいただくことができました。これらのご質問及びコメントは、今後の私の「補欠」研究に新たな地平を切り開くとともに、励みとなるものでありました。拝謝申し上げます。
最後に、コロナ禍明け初の対面学会であった第 32 回大会開催にご尽力いただきました日本スポ―ツ社会学会関係者の皆様に、心より御礼申し上げます。ありがとうございました。

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７． 各委員会からのお知らせ
７−１．研究委員会
2023 年度、研究委員会では以下の内容に取り組んでまいります。
1. 学会大会時のシンポジウムの企画・開催
現在、2023 年度、2024 年度の研究テーマについて委員会内で検討しております。テーマや演者等が決まりましたら、改めて学会ホームページにてお知らせいたします。
2. 学生フォーラムの実施（年 2 回の予定）
ここ数年、オンラインを用いて全国規模で開催され、盛況をいただいております。今年度も引き続きオンラインを基調として開催し、全国の学生会員による個人研究報告等を通じた交流を促進してまいります。また、状況を見ながらオンラインと対面を組み合わせたハイブリッド開催も検討してまいります。
（1）2023 年度第 1 回学生フォーラムについて⚫ 日時：2023 年 7 月 15 日（土）午後開催（予定）⚫ 開催方式：オンライン開催⚫ 内容：個人研究報告会（1 人あたり報告 25 分、討論 15 分を予定）⚫ 報告申込締切：2023 年 7 月 8 日（土）⚫ 参加申込締切：2023 年 7 月 12 日（水）⚫ 申込フォーム：https://forms.gle/XRRRjVjNhAxVrG3b9⚫ 問い合わせ先：somuramoto◆rikkyo.ac.jp 村本宗太郎（立教大学）※「◆」を「＠」に変更してご連絡ください。また、詳細につきましては学会の一斉メールおよびホームページにて再度、お知らせいたします。
（2）2023 年度第 2 回学生フォーラムについて
2023 年の 12 月頃の開催を予定しております。内容については、個人研究報告および学会大会の学生企画シンポジウムの検討を予定しています。開催方式などの詳細はおって学会の一斉メー
ルおよびホームページにてお知らせいたします。
3. 公開セミナーの開催
年に 1～2 回、開催する予定です。日程、開催方式等が正式に決まりましたら、会員の皆様に学会の一斉メールおよびホームページでお知らせいたします。
研究委員長
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33

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高尾

将幸（東海大学）

７−２．編集委員会
ここ最近、『スポーツ社会学研究』を受け取られるたびに以前より厚みが増しているのは会員の皆様も感じておられるかと存じます。前期から査読のサイクルをスピードアップされたおかげで、投稿数が大幅に増え、掲載論文も増加しました。
学会誌として掲載に至る投稿論文が増えるのは本望ですが、その成果を支える一番の功労者は、査読を担当いただいた方々であることは言うまでもありません。所属先の業務等で忙殺されているなか、短い期間で丁寧かつ親切なコメントを返してくださる皆様には頭が下がる思いです。
これからの２年間も大勢の方に査読をお願いすることになりますが、学会の研究レベル向上のため、なにとぞご協力いただきますよう、お願いいたします。
編集委員長
◇

◆

西山

哲郎（関西大学）◇

７−３．国際交流委員会
今期の国際交流委員会では、以下の 3 点について取り組みます。
1） 2023 年 3 月の総会で承認されました、韓国スポーツ社会学会との友好覚書の締結に向けた作業を進めていきます。また、これに基づいて、韓国スポーツ社会学会との交流事業についても検討していきます。
2） 2022 年度に策定しました「海外研究者招聘による企画の協力に関する内規」について、具体的に運用していきます。学会員のみなさまにおかれましては、海外研究者を招聘し、シンポジウ
ム・セミナー等を企画される際に、適宜ご活用いただければ幸いです。
3） 海外研究者を交えたセミナー等を、随時企画・開催します。
（なお、学会大会での国際交流委員会企画については、2023 年度は実施しない予定です。）
国際交流委員長◇◆金子

史弥（立命館大学）◇

７−４．広報委員会
広報委員会は、公式ホームページやメーリングリストによる情報提供と、会報の編集・発行を主な業務としております。会員の皆様には、会員に広く告知してほしい研究セミナーや交流研究会などございましたら、積極的に情報提供いただければ幸いです。jsss.kouhou@gmail.com にて、随時受け付けています。お気軽にお寄せください。
広報委員長
◇

◆
34

◇

水野英莉（流通科学大学）

７−５．電子ジャーナル委員会
現在、2023 年の『スポーツ社会学研究』第 31 巻第 1 号（2023 年 3 月発行）までの投稿論文、並びに第 30 巻 1 号（2022 年 3 月発行）までの特集論文が J-Stage で公開されています。今後、第31 巻第 2 号（2023 年 9 月発行予定）の投稿論文や第 30 巻 2 号（2022 年 9 月発行）の特集論文等につきまして順次、掲載していく予定です。
電子ジャーナル委員長◇◆

高峰修（明治大学）◇

７−６．学生研究奨励賞選考委員会
学生研究奨励賞選考委員会は、学生会員の皆さんの優秀な研究を、論文部門と発表部門に分けて表彰します。2023 年度については、論文部門は『スポーツ社会学研究』31 巻 1 号（2023 年 3 月刊
行）および 31 巻 2 号（2023 年 9 月刊行予定）の掲載論文が審査対象となります。また発表部門は、日本大学で開催予定の日本スポーツ社会学会第 33 回大会（2024 年 3 月開催予定）での口頭発表が審査対象となります。いずれも学生会員の場合には自動的に審査対象となるため、改めて推薦等は必要ありません。また、いずれも日本スポーツ社会学会第 33 回大会にて表彰を行う予定です。
近年、学生フォーラム等を通じて学生会員の皆さんの研究活動が活発化していますので、その成果をぜひとも積極的にご発表ください。どうぞよろしくお願いします。
学生研究奨励賞選考委員長◇◆

笹生心太（東京女子体育大学）◇

７−７．学会賞選考委員会のお知らせ
学会賞は 2022（令和 4）年度が第 1 回目の選考年（審査年度）でしたが、推薦がなく「該当なし」となりました。次回は 2 年後の 2024（令和 6）年度です。論文と著書の二部門で選考をしますが、以下の期間に発表された研究成果を対象としています。次回選考年には多くの学会賞候補をご推薦いただきますようお願いを申し上げます。
論文部門 2022 年 10 月 1 日から 2024 年 9 月 30 日（2 年間）に出版されたもの
著書部門 2021 年 10 月 1 日から 2024 年 9 月 30 日（3 年間）に出版されたもの
委員長

35

水上博司

８．事務局からのお知らせ
８−１．挨拶と連絡事項
2023-24 年度の事務局を大沼が務めさせていただくことになりました。また、事務矩局次長として渡正先生に、事務局員として村本宗太郎先生にお力添えいただくことになりました。不慣れではございますが、どうぞよろしくお願いいたします。
事務局の所在地は、以下のとおり変更となります。あわせてよろしくお願いいたします。
〒112-8681 東京都文京区目白台２－８－１
日本女子大学人間社会学部現代社会学科 大沼義彦研究室内事務局アドレス jsssjimukyoku@gmail.com
学会への連絡、入退会、会費納入等につきましては、上記の事務局アドレスまでご連絡ください。
（1）電子情報システムによる登録情報等確認のお願い
本学会では、会員登録事務の円滑化を図るために電子情報システムを導入しております。システ
ム上で自身の所属、住所、連絡先、メールアドレスなどが変更いただけます。異動などがありましたら適宜修正をお願いいたします。
会費請求など、事務局からの連絡は、原則メールで行います。学会からの情報は指定されたメー
ルアドレスに配信されますので、メールアドレスに変更がある場合には、変更を確実に行っていた
だくようにお願いいたします。メールアドレスは、所属先、自宅のメールアドレスの二つを登録することができます。配信先はいずれかに指定することが出来ますので、配信先も今一度確認いただ
ければ幸いです。
会費の納入については、システム上からのクレジット決済が可能です。また、これまで通り郵便振替も利用できます。ただし、振込用紙については原則発送いたしませんので、学会ホームページ
より学会の口座情報をご確認いただき、必要事項を記入の上、振込をお願いいたします。
領収書、請求書については、電子システム上から照会・発行することができます。クレジット決済の場合は即日、郵便振替の場合は事務局の確認・入力が済み次第、発行することができます。なお、電子システムはガリレオ社のシステムを利用し、事務局が運用しています。問い合わせ、ご不明な点等がありましたら事務局までお問い合わせください（ガリレオ社には問い合わせを行わないようにご注意ください）。
新規入会の方法についても、電子システムを利用する形に変わっております。新規会員の推薦等に際しては、学会ホームページを参照の上、手続きを行うようお願いいたします。
（2）会費の納入、及び学会誌の発送について
今年度の会費請求は、メールにて行います。請求額は、電子システムにてご確認ください。
次回学会誌の発送は、 9 月末を予定しています。9 月時点の会費納入者（顧問の先生方は除きます）に発送されますので、それまでに会費納入をお願いいたします。なお、学会誌の発送作業は 3月・6 月・9 月・12 月の年 4 回とします。発送期日を過ぎて会費納入をされた場合はお手元に届くのが遅くなりますことご了承ください。電子システム上にて学会誌の発送状況も確認できるよう
現在作業を進めております。作動確認ができ次第、改めてご案内させていただきます。しばらくお待ちいただければ幸いです。
36

（３）学生研究奨励賞選考委員について
今号に新役員、委員会委員一覧が掲載されていますが、学生研究奨励賞選考委員は委員長、副委
員長を除き非公開とし、委員名は任期終了後に公開する予定です。2021-22 年度は以下の方々に委員をおつとめいただきました。
岡田千あき（委員長）、奥田睦子（副委員長）、北村尚浩、向山昌利、柏原全孝（敬称略）。
以上
事務局長 大沼義彦（日本女子大学）
事務局次長 渡正（順天堂大学）
事務局員 村本宗太郎（立教大学）

８−２．次回学会大会のご案内
第 33 回学会大会は次の日時と会場にて開催します。多くの会員の皆様のご参加をお待ち申し上
げております。
文理学部 実行委員 水上博司
スポーツ科学部 実行委員 加藤幸真
日本スポーツ社会学会第 33 回大会
開催日 2024 年 3 月 16 日（土）、17 日（日）会 場
日本大学三軒茶屋キャンパス
東京都世田谷区下馬 3-34-1 日本大学スポーツ科学部
アクセス 東急東横線「祐天寺」駅から東急バスで 10 分「日大前」下車
東急田園都市線・世田谷線「三軒茶屋」駅下車，徒歩 10 分
大会実行委員会
実行委員 水上博司（日本大学文理学部）
実行委員 加藤幸真（日本大学スポーツ科学部）
実行委員 石岡丈昇（日本大学文理学部）
実行委員 吉田明子（日本大学文理学部）
実行委員 加藤秀治（日本大学国際関係学部）
実行委員 北田典子（日本大学スポーツ科学部）
主管校 歓迎のことば
日本スポーツ社会学会第 32 回大会が日本大学スポーツ科学部三軒茶屋キャンパスで開催されることを大変光栄に存じます。本学部は、2016（平成 28）年 4 月、日本大学の 18 番目（危機管理学
部と同時）の新学部として設置されました。住んでみたい街として常に上位にランクされる東京都
世田谷区の「三軒茶屋」。都心型のキャンパスから，日本のスポーツの未来に貢献する新しい学びを発信しています。このたびの第 33 回学会大会が素晴らしい研究交流の場となることを願っております。
日本大学スポーツ科学部長・教授 益子 俊志

37

８−３．２０２２年度理事会議事録（第４回・第５回）
2022 年度

日本スポーツ社会学会

第４回理事会（メール審議）

議事録

期日：2022 年 12 月 21 日～12 月 27 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1. 日本学術会議会員・連携会員（第 26-27 期）の選考対象者に関する情報提供について
第 26-27 期日本学術会議会員・連携会員の改選に伴う、候補者に関する情報提供が日本学術会議
から求められていることについて、前例にならい、過去の三役経験者のうち年長者から推薦することとし（任期 6 年以内に 70 歳を超えない会員）、坂なつこ会員、中江桂子会員、西山哲郎会員、松尾哲矢会員、松田恵示会員、高峰修会員（順不同）が推薦され、承認された。なお、選考者の同意は不要で、外部への公表を控えるため、会報に掲載する議事録では非公開とすることが確認された。
2．入・退会者について
入会希望者 9 名（うち学生会員 6 名）の入会、2022 年度での１名の退会、2021 年度での１名の退会（物故者）が承認された。
以上

2022 年度

日本スポーツ社会学会

第 5 回理事会

議事録

期 日：2023 年 3 月 15 日（水）16：00～18：30
場 所：中京大学豊田キャンパス 2151 教室およびオンライン（zoom）
出席者：
対面参加：石坂、金子、菊、倉島、高峰、中江（以上、理事）、千葉（大会実行委員会）
オンライン参加：岡田、奥田、笹生、清水、松尾、水上、水野、山口、渡（以上、理事）、杉本（監事）
欠席者：河原（監事） 以上、敬称略
議長：松尾理事長
議事録：浜田（事務局次長）
議事に先立ち、松尾理事長より定足数を満たしている確認がなされ、開会宣言が行われた。続いて菊会長より挨拶がなされた。

＜報告事項＞
1. 2022 年度総会について（事務局）【資料 1】
韓国との交流協定が議事にあがっているため、議事の最後に報告がなされた。石坂事務局長より、資料 1 をもとに日本スポーツ社会学会 2022 年度総会議案についての確認がなされた。
2.

学生研究奨励賞（発表部門）の選考について（学生研究奨励賞選考委員会）
本件は報告事項 3 の後に報告された。岡田委員長より、16 日からの学会大会において、学生研38

究奨励賞（発表部門）の一次審査通過者 3 名の発表に対して二次審査を行うことが報告された。
岡田委員長が途中退席することになっていたため、学生研究奨励賞に関係する議事（議事 2 の活動報告、議事 3 の活動計画、議事 9 の学生研究奨励賞（論文部門）の選考）について続けて審議された。
3.

第 32 回学会大会について（大会実行委員会）
第 32 回学会大会（3 月 16・17 日開催）について、開催校である中京大学の千葉会員より挨拶がなされた。その後に 120 名を超える事前参加登録があること、実行委員会企画である室伏広治
スポーツ庁長官の講演がオンライン形式で配信されることなどが説明された。また一般発表において欠席となった筆頭発表者の代理として共同発表者が登壇することは認められるのかとの確認があり、石坂事務局長より問題ないとの回答がなされ、審議の結果承認された。なお千葉会員がオブザーバー参加のため、本件はすべての報告事項に先立って報告された。

4.

『スポーツ社会学辞典』の刊行について（理事長）【資料 2】
松尾理事長より、日本スポーツ社会学会創設 30 周年記念事業である『スポーツ社会学事典』の出版（2025 年 3 月刊行予定）に向けた進捗状況の説明があり、2023 年 1 月に各項目の執筆依頼を終えたことが報告された。

5.

日本スポーツ体育健康科学学術連合 2022 年度シンポジウムについて（研究委員会）
金子委員長より、日本スポーツ体育健康科学学術連合が進めるシンポジウム開催に関する説明がなされた。要点は以下の通りである。
・学術連合が参加団体に呼びかけるかたちで、12 のテーマでシンポジウム開催を企画しており、研究委員会で検討した結果、7 テーマについて参画可能、1 テーマについて主催・共催可能という回答を行った。
・シンポジウムは各テーマごと（1 年あたり 2 テーマ）2 年間に渡るリレー形式で進められる。
2022-2023 年度のテーマである「子どもの健全な発達と体育・スポーツの役割」と「体育・ス
ポーツ科学の発展と教育」のうち、前者の部活動と地域移行に関する内容に本学会が関わることになっている。
・「子どもの健全な発達と体育・スポーツの役割」（「部活動と地域移行」含む）に関するシンポジウムは、2023 年 3 月 31 日および日本体育・スポーツ・健康学会大会（2023 年 8 月 30 日
〜9 月 1 日）の前後に開催が予定されている。
・以後続々とシンポジウムがリレー開催されていくため、2023 年度以降は新研究委員会でテーマを選びながら関与し、関連する会員の人選を行う。

6.

その他
特になし。

＜審議事項＞
1.

2022 年度活動報告（各委員会）【資料 3】
各委員会の 2022 年度の活動について報告が行われ、すべて異議などなく承認された。
(1) 編集委員会（中江委員長）
学会誌編集作業に関して、委員会の開催状況、論文投稿数や査読の状況が報告された。委員39

会の開催数は合計 23 回で、それだけの委員会が開かれた背景として、2021 年度に 5 本だった
投稿論文の投稿数が 2022 年度は 14 本に増加したことが紹介された。
(2) 研究委員会（金子委員長）
委員会の開催状況や 2022 年度の学生フォーラムおよび研究セミナーが盛会のうちに終了したこと、第 32 回学会大会における委員会企画の準備を行ったことが報告された。また学会大会の一般研究発表に関する細則を策定し、第 32 回学会大会から運用していることが報告された。細則だけでは判断できないケースも出てきており、それらについては今後の検討課題とすることが示された。
(3) 国際交流委員会（倉島委員長）「国際交流委員会細則」、「海外研究者招聘による企画の協力に関する内規」、韓国スポーツ
社会学会との交流協定について検討を行ったことや、関西学院大学との共催で公開セミナーを開催したことが報告された。なお水野委員が途中退席することになっていたため、本件は順番を繰り上げて報告事項 2 の後に審議された。
(4) 広報委員会（水野委員長）
ホームページのリニューアル、会報 79・80 号の配信、ホームページとメールによる各種告知を行ったことが報告された。本件は順番を繰り上げて報告事項 2 の後に審議された。
(5) 電子ジャーナル委員会（奥田委員長）
学会誌第 30 巻第 1 号・第 2 号掲載の投稿論文（早期公開を含む）および第 29 巻第 1 号・
第 2 号の特集論文の電子ジャーナル化を行ったことが報告された。
(6) 学生研究奨励賞選考委員会（岡田委員長）
例年と同様に学生研究奨励賞（論文部門・発表部門）の選考を進めたことが報告された。本件は報告事項２と併せて審議された。
(7)学会賞選考委員会（清水委員長）
学会賞の選考対象となる論文および図書の受付を行った結果、推薦がなかったため、選考が行われなかったとの説明がなされた。
(8)事務局（石坂事務局長）
例年の活動に加え、電子システムによる理事選挙の投票支援を行ったことが報告された。

2.

2022 年決算報告（事務局、監事）【資料 4】
石坂事務局長より、2022 年の決算報告についての説明がなされた。収入の部では、広告費収入が 2 年分計上されていること、また第 31 回大会の残金が 419,491 円だったことなどが説明された。支出の部では広報委員会の支出に新しいホームページの作成費用が含まれていること、事務の電子システム経費にこれまで請求のなかった初期経費および 2021 年分の経費が含まれていることなどの説明がなされた。予算では 50 万円以上の赤字を見込んでいたが、結果として 99,537 円の赤字にとどまったことが報告された。
続いて杉本監事より 2022 年決算の監査報告がなされ、経費が適切に処理されていることが報告された。
特に質問などはなく、決算報告は資料のとおり承認された。

3.

2023 年度活動計画（案）（各委員会）【資料 5】
各委員会の 2023 年度の活動計画について報告が行われ、すべて異議などなく承認された。
(1) 編集委員会（中江委員長）
2022 年度と同様に、学会誌の刊行に向けた活動を進めていくことが報告された。また次期委員会へ引き継ぐ検討事項として、①査読者に関する問題の対策（査読者の受諾可否に関する40

連絡が遅く、手続きに遅延が生じるケースが相次いでいること）、②非会員の投稿に関する規制の緩和（会員外が共著者になるケースについて、現在は会員でなければ投稿できないが、投稿料をとるなどして認めることはできないか）、③リジェクトされた論文の再投稿を促す方法
について検討が必要という 3 点が追加で報告された。
(2) 研究委員会（金子委員長）
例年と同じく、研究セミナー、学生フォーラム、学会大会シンポジウムの計画、学会大会での一般研究発表の準備をしていくことが説明された。また学生フォーラムの世話人の任期が切れるため、次年度は新たに世話人を選任することが報告された。
(3) 国際交流委員会（倉島委員長）「海外研究者招聘による企画の協力に関する内規」を運用した企画の実現、韓国スポーツ社
会学会との友好覚書にもとづく交流の促進、委員会による主催・共催のセミナーなどの開催を計画することが報告された。
(4) 広報委員会（水野委員長の代理で高峰委員）
例年と同じく、ホームページの管理運営、会報 81・82 号の配信、ホームページとメールによる各種告知などを行っていく予定であることが報告された。
(5) 電子ジャーナル委員会（奥田委員長）
学会誌第 31 巻第 1 号・第 2 号掲載の投稿論文および第 30 巻第 1 号・第 2 号掲載の特集論
文の電子ジャーナル化を行う予定であることが報告された。また校正時の確認項目に加筆修正を施した上で、次期委員会に引き継ぐことが報告された。
(6) 学生研究奨励賞選考委員会（岡田委員長の代理で奥田副委員長）
例年と同様に学生研究奨励賞（論文部門・発表部門）の選考を行なっていくことが報告された。
(7)学会賞選考委員会（清水委員長）
2023 年度は選考年度ではないことが説明された。また 2022 年度に候補の推薦がなかった
ことを踏まえて、今後は広報の仕方を再検討するとともに、委員会内で候補となりうる著書や論文をある程度事前に把握しておく必要があることが報告された。
(8)事務局（石坂事務局長）
新事務局への引き継ぎおよびサポートを行なっていくことが報告された。

4.

2023 年補正予算（案）（各委員会、事務局）【資料 6】
石坂事務局長より、資料にもとづいて 2023 年補正予算案が示された。会費収入額が実際の会員数を反映した数字に変更になっていることのほか、今回の学会大会で余裕のなくなった研究委員会予算を 20,000円追加計上したこと、事務局経費に理事選挙の名簿確認作業で生じた費用を追加計上したことなどが説明された。単年収支は 165,200 円の赤字見込みだが、各委員会の支出状況などからバランスがとれるのではないかという見通しが示された。特に異議などなく、補正予算案は承認された。

5.

2023-2024 年度理事選挙について（選挙管理委員会）【資料 7】
奥田委員長より、2023-2024 年度理事選挙の結果について報告がなされた。投票数は 143 通（前回 114通）、投票率は 51.1%（前回 41.6%）で、役員選出細則にもとづいて 12 名の理事が選出（クオータ制で 3名の理事が繰り上げ当選）されたことが報告された。第 9 位の女性の当選者が全体の次点者より得票数が少ないことについて、クオータ制の適用になるのかという質問がなされたが、全体順位の 12 位に入っているため、適用外になることが説明された。そのほかに質問などはなく、選挙結果は報告の通りに承認され
41

た。

6.

2023 年度第 33 回学会大会開催校について（事務局）
石坂事務局長より、第 33 回大会の開催校を会員に募集したところ、応募のあった日本大学に開催校を引き受けてもらうことが提案された。続いて同大学の水上理事より、第 33 回学会大会
は 2024 年 3 月 16 日（土）、17 日（日）に日本大学スポーツ科学部の三軒茶屋キャンパスで開催する予定であるとの説明がなされた。施設使用料が必要になる可能性があるため、参加費の値上げなど、次期理事会で審議することが提案された。特に異議などなく、提案は承認された。

7.

役員選出細則の改訂について（事務局）【資料 8】
石坂事務局長より、理事選挙の円滑な運営を目的とした役員選出細則の改訂について提案がなされ、異議などなく承認された。

8.

総会運営細則の改訂について（事務局）【資料 9】
石坂事務局長より、対面とオンラインを併用したハイブリッド形式での総会開催を可能とするために総会運営細則を改訂することが提案され、異議などなく承認された。このことにより、3 月 16 日の総会をハ
イブリッド形式で開催することが承認された。

9.

学生研究奨励賞（論文部門）の選考について（学生研究奨励賞選考委員会）
岡田委員長より、学生研究奨励賞（論文部門）の選考について、今年度は該当なしという結果になったとの説明がなされ、承認された。本件は報告事項２と併せて審議された。

10. 「日本スポーツ社会学会賞」の選考について（学会賞選考委員会）
清水委員長より、今年度の日本スポーツ社会学会賞は対象となる論文および図書の推薦がなく選考が行われなかったとの説明があり、承認された。

11. 韓国スポーツ社会学会との交流協定について（国際交流委員会）【資料 10】
倉島委員長より、2006 年に締結したものの事実上失効していた韓国スポーツ社会学会との交流協定を、具体的な拘束性のない友好覚書として置き換えることについて経緯説明と提案がなされた。リー・トンプソン顧問によって、作成した覚書の原案（英語）には文法や表現上の問題がないことが確認されていること、韓国スポーツ社会学会が本件に関する理事会審議を開催し、本学会から友好覚書が提案された場合、締結することに全会一致で同意していることが報告された。
その際、韓国スポーツ社会学会は理事任期が 2 年であるため、覚書の更新期限は 2 年を希望していることが示された。
覚書における両国の表記の順番が協定と変わっていることについて質問があり、今回は両学会
ともに問題視していないとの回答がなされた。交流協定が有名無実化してしまい、連絡が取れな
くなったことが今回の議論の発端であり、友好覚書に期日を設定すると、また同じことになるのではないかという意見の他、協定の失効を総会で確認する作業が手続き的には先で、この友好覚42

書を結ぶことでどのような関係構築を目指そうとしているのかがはっきりしてないという意見が出された。これに関連して、協定の Article のように、何をするかを明記しないのはなぜかという質問がなされた。倉島委員長からは過去の交流協定が拘束的で両会の負担が大きい内容であったために有名無実化していたこと、覚書の条文で replace という文言を使用しており、過去の交流協定は引き継がず今回の覚書へと置き換えられること、そうした置き換えによって上記の負担の解消および両学会の関係正常化がなされるであろうことが説明された。
また覚書をもとにした活動や施策などの検討は、次期国際交流委員会の審議に委ねたいとの説
明がなされた。そのほか、現理事会は 3 月末で任期を迎えるため、覚書を締結するにはふさわし
くないのではないかという締結のタイミングに関する意見があり、2 年間のうちにいつでも更新できるような文面になっているので、柔軟に対応できることが回答された。
種々議論の結果、過去の交流協定を今回の覚書に置き換えることを総会に諮ることが提案され、承認された。また覚書の締結や次期委員会への引き継ぎがスムーズに行われるように、倉島委員長および現委員会がサポートを継続していくことが確認された。なお本件は順番を繰り上げて審議事項１の（3）と併せて審議された。

12. 入退会会員について（事務局）【資料 11】
石坂事務局長より、2022 年度からの新規入会者 2 名（学生会員 2 名）、2023 年度からの新規入会者 2名（正会員 1 名、学生会員 1 名）の計 4 名から入会申請があったことが説明され、審議の結果全員の入会が承認された。次に 3 名の退会の申し出（正会員 3 名）があったことが説明され、全員の退会が承認された。最後に 10 名の除名予定者（正会員 3 名、学生会員 7 名）について説明がなされ、全員の除名が承認された。退会予定者と除名予定者を除いた 2023 年 3 月 15 日時点での会員数の動向は、正会員 329 名（うち顧問 8 名）、学生会員 57 名となることが報告された。なお、2023 年 4 月からは正会員 330 名（うち顧問9 名）、学生会員 58 名となる。

13. その他
特になし。
最後に、菊会長、杉本監事から挨拶がなされた。松尾理事長から閉会宣言がなされ、本会は閉会した。
以上

８−４．2022－2023 年度新旧理事会 議事録2022-2023 年度 日本スポーツ社会学会 新旧理事会 議事録
期 日：2023 年 3 月 16 日（木）10 時 30 分～11 時 30 分
場 所：中京大学豊田キャンパス 2151 教室およびオンライン（zoom）
出席者：対面
現理事：石坂友司、岡田千あき、奥田睦子、金子史弥、菊幸一、倉島哲、笹生心太、
高峰修、中江桂子、松尾哲矢、水上博司、水野英莉、渡正
現監事：杉本厚夫
43

新理事：岡田千あき、金子史弥、笹生心太、高尾将幸、高峰修、中澤篤史、原祐一、松尾哲矢、
水上博司、水野英莉（下線は現理事と重複あり）
出席者：オンライン
現理事：清水諭、山口理恵子
現監事：河原和枝
欠席者：秋吉遼子、溝口紀子 以上、敬称略
議事録担当：石坂事務局長
司会：松尾理事長＜審議事項＞
1．新理事の紹介
奥田選挙管理委員長より理事選挙の結果が報告され、新理事の紹介がなされた。
2．理事会、各委員会の引き継ぎ事項について
松尾理事長より、資料「2021-2022 日本スポーツ社会学会の組織体制および運営に関する振り返り」をもとに、今期の理事会の活動報告と次期理事会への引き継ぎ事項についての説明がなされた。
続いて、各委員会委員長より、「新旧理事会資料」をもとに各委員会の活動報告と引き継ぎ事項についての説明がなされた。資料以外の主な引き継ぎ事項は以下の通り。
編集委員会：投稿数は増加傾向にある。①査読者に関する問題の対策（査読者の受諾可否に関する連絡が遅く、手続きに遅延が生じるケースが相次いでいること）、②非会員の投稿に関する規制の緩和（会員外が共著者になるケースについて、現在は会員でなければ投稿できないが、投稿料をとるなどして認めることはできないか）、③リジェクトされた論文の再投稿を促す方
法について検討が必要。
研究委員会：学生フォーラムではオンラインの強みを利用することで、全国の大学院生の参加が可能になっている。世話人の選出が必要。
「学会大会一般発表に関する細則」が新設されたが、細則に規定されていない問題が起きるため、必要に応じてアップデートが必要。シンポジウ
ムのテーマ設定については、トピックス的になると学会として何を議論すべきかが薄れてしまうことがあるので、委員会内で議論が必要。
国際交流委員会：韓国スポーツ社会学会と友好覚書を結ぶことが総会で承認されたので、進めてもらいたい。
広報委員会：ホームページを新設したが、過去のアーカイブが整備されていないところがある。
会員から寄せられた情報のホームページ掲載、告知の方法などについて、引き続き検討してもらいたい。学会大会の広報について、他学会向けの広報が必要ではないか。
電子ジャーナル委員会：創文企画と連携して校正を行う。
学生研究奨励賞選考委員会：選考内規に則って進めれば問題ない。
学会賞選考委員会：今回の選考で推薦がなかったため、推薦の集め方（広報を含む）について検討をしてもらいたい。
事務局：浜田事務局次長のサポートで運営が十分できた。また、経費削減が十分行えた。新事務局にしっかりと引き継ぎを行う。電子システムの運営方法について引き続き検討が必要。
3．その他
特になし。

44

最後に、河原監事、杉本監事より挨拶が述べられた。続けて菊会長より、現理事の活動に対して感謝の言葉が述べられた。引き続き、新理事による第 1 回理事会を開催することを確認し散会した。
以上

８−５．2023 年度理事会議事録（第１回～第３回）
2023 年度

日本スポーツ社会学会

第 1 回理事会

議事録

期日：2023 年 3 月 16 日（木）11:25〜12:30
場所：中京大学豊田キャンパス
出席者：岡田千あき、金子史弥、笹生心太、高尾将幸、高峰修、中澤篤史、原祐一、松尾哲矢、水
上博司、水野英莉
欠席者：秋吉遼子、溝口紀子
議事録担当：水上
オブザーバー：菊幸一（現会長）＜審議事項＞
1．新会長の選出について（司会：菊会長）
全会一致にて松尾理事が会長に選出された（総会に諮り承認を得る）。その後、菊会長は退席し、松尾会長が司会となった。
2．理事長の選出について
松尾会長より推薦があり、全会一致にて水上理事が理事長に選出された（総会に諮り承認を得る）。
3．会長推薦理事候補について
役員選出細則第 9 条に基づき、会長推薦理事 3 名の補充について意見交換が行われた。役員選出
細則第 9 条第 2 項にジェンダーバランスに配慮する必要が示されていることも踏まえ、西山哲郎会員・大沼義彦会員・山口理恵子会員が推薦され、会長から打診を行うことが確認された。
4．事務局長の推薦について
松尾会長・水上理事長より大沼会員の推薦があった。大沼会員の理事就任の承諾が得られた場合、事務局長に推薦することが全会一致で確認された（総会に諮り承認を得る）。
4．各委員会の委員（長）について
各種委員会の委員長、担当委員が以下のように選任、推薦された（会長推薦の理事候補を含む）。
◎は委員長（新理事は敬称略）
編集委員会：◎西山会員（会長推薦理事候補）・原・中澤研究委員会：◎高尾・中澤・溝口・山口会員（会長推薦理事候補）
国際交流委員会：◎金子・高峰
広報委員会：◎水野・溝口
電子ジャーナル委員会：◎高峰・秋吉・笹生
学生研究奨励賞選考委員会：◎笹生・岡田
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学会賞選考委員会：◎水上
スポーツ社会学事典：松尾
事務局：◎大沼会員（会長推薦理事候補）＜連絡事項＞
各委員会の委員長は、前委員長との引き継ぎおよび各委員の補充について調整後、3 月 31 日までに松尾会長・水上理事長に連絡することとなった。

2023 年度

第 2 回理事会（臨時）（メール審議）議事録

期日：2023 年 4 月 11 日（火）～4 月 15 日（土）議事録担当：水上博司（理事長）＜議題＞
１．各委員会補充委員の選出について
２．監事の選出について
３．事務局体制について
４．学会賞選考委員会 細則改正案について
５．日本スポーツ体育健康科学学術連合委員案について
６．社会学系コンソーシアム評議員案について
７．その他＜メール稟議＞
下記メールにより審議を行なった。なお、本会報には資料①から④の掲載は省略した。
2023 年 4 月 11 日
2023・2024 年度日本スポーツ社会学会
第 2 回理事会〔臨時〕の開催について
皆様にはますますご清栄のことと存じます。
下記により第 2 回理事会（臨時：理事会運営細則第 4 条第 4 項）を開催いたします。議題１から７について、資料①から④を確認の上、ご審議をお願いします。ご意見等がある場合には、mizukami.hiroshi@nihon-u.ac.jp（水上）まで連絡方、お願いします。
各案件について賛同いただける場合には、返信は不要です。
よろしくお願いします。
日 時：2023 年 4 月 11 日（火）～4 月 15 日（土）開催形式：メール稟議議 題：
１．各委員会補充委員の選出について● 資料①のとおり、各委員会の補充委員は赤文字の会員です。
２．監事の選出について● 資料①のとおり、監事就任をご依頼します。辞退された場合には後日修正原案を提示し、メール46

稟議をさせていただきます。
３．事務局体制について● 資料①のとおり、3 名体制です。前期までの 2 名体制に 1 名追加の原案です。
４．学会賞選考委員会 細則改正案について● 資料②のとおり、細則の第 3 条（構成）、第 4 条（任期）、第 6 条（改廃）の改正案のご提案です。
選挙委員会の選挙年の選出に倣い、学会賞選考委員も選考年（2024 年）に選出するという提案（資料①）です。なおご参考までに資料③の現行の学会賞選考委員会【規程・細則・内規】をご参照ください。
５．日本スポーツ体育健康科学学術連合委員案について● 資料①のとおり、前期（2021-22 年度）の選出条件に倣い会長と理事長としました。
６．社会学系コンソーシアム評議員案について● 資料①のとおり、前期（2021-22 年度）の選出条件に倣い会長と理事長としました。
７．その他● 資料④の会員の入会・退会等のご審議をお願いします。除名を撤回し、継続していただいた会員
もいます。
以上です。
＜メール稟議＞ 第 2 回理事会会期中に監事変更案が審議された。
下記メールにより審議を行なった。本会報には資料①の掲載は省略した。

お世話になっております。日本大学の水上です。以下の監事変更案をご審議いただきたくお願い
申し上げます。
２．監事の選出について● 資料①（2023 年 4 月 12 日差替資料）の監事変更案をご審議ください。
どうぞよろしくお願いいたします。
水上
上記、２通のメールを理事会へ送信し、各議題について審議を行なった。
＜議事内容＞
各議題は、審議の結果、すべて原案の通り異議なく承認された。
今後、各委員会委員長は、内諾なしの補充委員に対して就任依頼を行うこと、また内諾ありの補
充委員には、理事会の承認報告を進めることとなった。なお、補充委員候補が辞退した場合には、追加で補充委員を推薦いただき、理事会審議の手続きを進めていくこととなった。
以上

2023 年度

第 3 回理事会（臨時）（メール審議）議事録

期日：2023 年 5 月 3 日（水）～5 月 4 日（木）議事録担当：水上博司（理事長）
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＜議題＞
１．編集委員会の交代補充委員について＜メール稟議＞
下記メールにより審議を行なった。本会報には資料の掲載は省略した。
2023 年 5 月 3 日
2023・2024 年度日本スポーツ社会学会
第 3 回理事会〔臨時〕の開催について
皆様にはますますご清栄のことと存じます。下記により第 3 回理事会（臨時：理事会運営細則第 6
条第 3 項）を開催いたします。ご意見等がある場合には、mizukami.hiroshi@nihon-u.ac.jp（水上）まで連絡をお願いします。案件について賛同いただける場合には、返信は不要です。
日 時：2023 年 5 月 3 日（水）～5 月 4 日（木）開催形式：メール稟議議 題：
1. 編集委員会の交代補充委員について
編集委員会の交代補充委員として資料（添付ファイル）のとおりご提案します。上記案件について、ご審議ください。
水上2023 年 5 月 3 日
上記、メールを理事会へ送信し、議題について審議を行なった。
＜議事内容＞
各議題は、審議の結果、すべて原案の通り異議なく承認された。この理事会をもって 2023-24 年
度の日本スポーツ社会学会理事および委員会委員が決定した。

８−６．2022 年度 総会 議事録2022 年度
期
場

日本スポーツ社会学会総会

日：2023 年 3 月 16 日（木）17：50～18：00
所：中京大学豊田キャンパス・2133 教室／オンライン

1. 開会
松尾理事長より開会宣言が行われた。
2. 会長挨拶
菊会長より挨拶がなされた。
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議事録

3. 議長の選任
フロアより特に推薦がなかったため、事務局より奈良教育大学の高橋豪仁会員が推薦され、承認された。
4. 議事録署名人の推薦
フロアより特に推薦がなかったため、事務局より原祐一会員（岡山大学）と中澤篤史会員（早稲田大学）が議事録署名人に推薦され、承認された。
5. 議事
議事に先立ち、本総会の対面／オンラインでのハイブリッド開催を可能にする総会運営細則の改訂が理事会で行われたことについて（報告（1））、石坂事務局長より報告がなされた。
第 1 号議案 2022 年度活動報告【資料 1】
各委員会の活動について、資料のとおり報告がなされた。
1. 編集委員会（中江委員長）
2. 研究委員会（金子委員長）
3. 国際交流委員会（倉島委員長）
関連して、報告（6）「海外研究者招聘による企画の主催・共催に関する内規」新設についての説
明がなされた。
4. 広報委員会（水野委員長）
5. 電子ジャーナル委員会（奥田委員長）
6. 学生研究奨励賞選考委員会（奥田委員）
7．学会賞選考委員会（水上委員）
異議などなく、すべての報告が承認された。
第 2 号議案 2022 年決算報告【資料 2】
石坂事務局長より、2022 年の決算報告が資料のとおり行われた。その後杉本監事より、会計監査について適切に処理されていることが報告された。異議などなく、2022 年決算報告は承認された。
第 3 号議案 2023 年度活動計画（案）【資料 3】
各委員会の 2023 年度活動計画案について、資料のとおり説明がなされた。
1. 編集委員会（中江委員長）
2. 研究委員会（金子委員長）
3. 国際交流委員会（倉島委員長）
4. 広報委員会（水野委員長）
5. 電子ジャーナル委員会（奥田委員長）
6. 学生研究奨励賞選考委員会（奥田委員）
7．学会賞選考委員会（水上委員）
異議などなく、すべての計画案が承認された。
第 4 号議案 2023 年予算（案）【資料 4】
石坂事務局長より、2023 年の予算案が資料のとおり説明された。また、関連して報告事項（5）についての説明がなされた。異議などなく、予算案は承認された。
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第 5 号議案 2023-24 年度役員について【資料 5・6】
奥田選挙管理委員長より、2023-24 年度理事選挙の結果について説明された。続けて菊会長より、新会長として松尾哲矢会員が選出されたことが報告され、松尾新会長より新理事会の役員について説明がなされた。理事長は水上博司会員が選任され、事務局長は追加の理事を充てるため、現時点で未定であること、同様に新監事も未定であることが報告され、新理事会に一任してもらいたいとの提案がなされた。異議などなく、新会長、新監事の理事会一任について承認された。
次に、松尾理事長より菊会長の顧問への推薦について説明がなされ、異議などなく承認された。
第 6 号議案 2023 年度第 33 回学会大会開催校について
石坂事務局長より、会員に第 33 回大会の開催校を募集したところ、水上博司会員より日本大学
スポーツ科学部（三軒茶屋キャンパス）での開催応募があったことが報告され、日本大学での開催が提案された。異議などなく、この提案は承認された
続いて開催予定校の水上会員より、2024 年 3 月 16 日（土）・17 日（日）の開催を予定していることが報告された。

第 7 号議案 役員選出細則の改訂について【資料 7】
石坂事務局長より、資料にもとづいて役員選出細則の改訂について説明がなされた。異議などな
く、原案通り承認された。
第 8 号議案 「国際交流委員会規程」の廃止について【資料 8】
倉島国際交流委員長より、「国際交流委員会規程」の廃止が提案され、代わりに「国際交流委員会
細則」（報告（6））が新設されることが報告された。異議などなく承認された。
第 9 号議案 韓国スポーツ社会学会との交流協定について【資料 9】
倉島国際交流委員長より、有名無実化している韓国スポーツ社会学会との交流協定を見直し、拘束的ではない緩やかな友好覚書を締結して置き換えることが提案された。異議などなく、原案通り承認された。
第 10 号議案 その他
特になし。
6. 報告・連絡(1) 総会運営細則の改訂について（事務局）【資料 10】
石坂事務局長より、冒頭に報告された。
(2) 2022 年度学会賞の選考について
水上学会賞選考委員より、選考対象の論文及び著書に対する推薦がなかったことから、今回は選考が行われなかったことが報告された。
(3) 2022 年度学生研究奨励賞（論文部門、発表部門）の選考について
岡田学生研究奨励賞選考委員長より、2021 年度の学生研究奨励賞（発表部門）を堀田文郎会員（立教大学大学院）が受賞したこと、並びに 2022 年度学生研究奨励賞（論文部門）は選考の結果
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受賞者なしとなったことが報告された。
(4) 『スポーツ社会学事典』の刊行について【資料 11】
松尾理事長から『スポーツ社会学事典』刊行の進捗状況について報告がなされた。
(5) 2023 年度学生会員会費の減免廃止について
石坂事務局長より、2022 年度まで減免措置を行っていた学生会員の会費について、2023 年度から 4,000 円に戻すことが報告された。
(6) 「国際交流委員会細則」、「海外研究者招聘による企画の主催・共催に関する内規」の新設について【資料 12】
倉島国際交流委員長より、第 1 号議案、第 8 号議案審議時に報告がなされた。
(7) 学会ホームページのプライバシー・ポリシーの制定について【資料 13】
水野広報委員長より、学会ホームページのプライバシー・ポリシーが制定されたことが報告された。石坂事務局長より、学会ホームページにて公開していることが補足説明された。
(6) 入・退会者について【資料 14】
石坂事務局長より、2022 年度の新規入会者、退会者、除名予定者の一覧が示された。また 2023
年 3 月 15 日時点の会員数が報告された。
(7)その他特になし。
7. 閉会
議長より、閉会の挨拶がなされた。
以上

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９．編集後記
会報 81 号も無事に発行することができました。ご協力いただきました関係各位に、心より感謝
申し上げます。
本号は、2023 年 3 月に開催された第 32 回学会大会の報告を中心に掲載しております。実に 4 年ぶりの対面開催、一部オンラインとの併用によるハイブリッド開催となりました。今学会に限らず、対面での学会に参加すること自体が 4 年ぶりという会員の皆様も少なからずいらっしゃったのではないでしょうか。遠方まで出かけることがつい億劫になってしまうほどには、この新しい生活様式に身体が慣れ親しんでおりましたが、いざ久しぶりに会員の皆様にお会いしたり、ライブ感のある報告を拝聴したりすると、大変刺激を受け大いに満足して帰路につきました。
さて、今年度は新役員に入れ替わりの年でもあります。2021 年度から導入されたクオータ制により、女性理事は全理事の 3 分の 1 を占めています。しかし、委員長や役職者となるとまだ道半ばといったところです。学会大会における登壇者やコーディネーター、座長などについても同様です。
なぜなかなか平等にならないのか。こうした結果の背景にある社会的な要因を検討するという、まさに社会学的な想像力が私たちに求められているのではないでしょうか。年齢や性別、所属等に関係なく自由闊達な議論を促し、学会および学術の発展を目指すのであれば、構成員や内容に偏りがないか常に点検し、改善し続けることが必要なのでしょう。
広報委員会としては、2022 年ホームページのリニューアルを済ませました。内容の今後一層の充実を目指し、広報委員一同努力していく所存です。ご要望、お気づきの点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。引き続きよろしくお願い申し上げます。
広報委員長

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水野英莉（流通科学大学）