（別紙様式４）
令和6年6月20日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

東京ＩＴプログラミング＆会計
専門学校名古屋校

平成9年4月1日

麻生 敏明

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 立志舎

平成10年10月30日

塚原 一功

分野
工業

認定課程名
工業専門課程所在地453-8565
愛知県名古屋市中村区椿町16番1号
052-452-5401
所在地
130-8565〒（住所） 東京都墨田区錦糸一丁目2番１号（電話） 03-3624-5441
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成17(2005)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ＩＴビジネス学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

学校教育法に定める専修学校制度の趣旨に則り、ソフトウェア開発の基礎技術やプログラミングに関する正しい知識と的確な技術を授け、もって職業や実際生活に必要な能力を養成し教養を向上させることを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得 取得可能な資格：基本情報技術者試験、Ｃ言語プログラミング能力認定試験、Python3エンジニア認定基礎試験、HTML5プロフェッショナル認定試験、マイクロソフトオフィススペシャリスト試験など可能な資格、中退
中退率：7.1％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)講義

1,720 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)演習

435 単位時間単位

実習1,625 単位時間
単位

実験
単位時間

単位時間

単位

単位

単位

留学生割合(B/A)

5人
49 人■卒業者数 (C)：22
■就職希望者数 (D)：20■就職者数 (E)：20
■地元就職者数 (F)15■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
75■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
91
■進学者数
0
■その他

10 %
人
人
人
人
％
％
％
人

フリーター １名 留学希望 １名（令和

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）（株）ビーネックスソリューションズ、アイシンソフトウェア（株）、サイバーコム（株）、（株）セラク、（株）ヒップ など■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https：//www.nagoya-itkaikei.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,060 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

320 単位時間

うち必修授業時数

360 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

80 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間

総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）

実技

単位時間

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

2人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
企業・業界団体等との連携により、必要となる最新の知識・技術・技能を反映するため、企業・業界団体からの意見を十分にいかし、カリキュラムの改善等の教育課程の編成を定期的に行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

１．カリキュラム作成委員会を「ＩＴ」「会計」「法律」「ビジネス」「動物」それぞれの学校ごとに設置する。カリキュラム作成委員
会は関連する学校・関連する学科ごとの責任者全員で構成する。
２．カリキュラム作成委員会において教育課程を作成する。
３．カリキュラム作成委員会において作成した教育課程を教育課程編成委員会学園全体会および各学校・各学科ごとの分科会において検討を行う。
４．教育課程編成委員会は、カリキュラム改善への意見をカリキュラム作成委員会に提言する。
５．カリキュラム作成委員会は、その意見を組織としてカリキュラムの改善を検討吟味し決定する。
６．カリキュラム作成委員会は、教育課程編成委員会の意見を十分に生かし、カリキュラム改善等の教育課程の作成を定期的に行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年1月23日現在

名 前
木 田
林

徳 彦 氏

克 有 記 氏

金 子

徹

志 村

裕 之

所

属

一般社団法人ソフトウェア協会 理事
人材委員会副委員長
トーテックアメニティ株式会社 経営管理本部
人財開発部 キャリアディベロップメントセンター
東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校
校長
東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校
教務部主査

任期

種別

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）①

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）③

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）－

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（９月、２月）（開催日時（実績））
第21回 令和5年9月20日 10：30～12：00 名古屋委員会
令和5年9月26日 10：00～11：30 本委員会
第22回 令和6年1月23日 10：30～12：00 名古屋委員会
令和6年1月30日 10：00～11：30 本委員会
（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

アプリケーション作成の卒業制作において進捗報告会というものを行っていた。週に１度、各班がどのような動きをしているか、また作品の今後の展望やスケジュール案などを発表し、それに伴う意見交換なども行うことでより魅力的な作品になる
よう高めあっていた。また、卒業制作の作品には３分のプレゼン動画も作成する必要があるので、動画だけで作成したアプ
リケーションを伝えられるようにすることも経験になった。
同じく卒業制作だが、どういったアプリを作るのかといったアイデア出しから、スケジュールや誰が担当するのかといったことまで１から考えながら制作が始まったので、終わりを見据えて考えて行動していくという経験になった。
卒業制作は、HTML５、CSS、JavaScriptを使用してWebアプリケーションを作成していくが、対象となる性別や年齢層、サービスは、各グループで話し合って決めている。制作物の中には、老若男女を問わないものから、対象者を限定したものまである。数えきれないほどのアプリが公開されている中で、何がヒットするかは蓋を開けてみないと分からない中で、自分たちで考えながら試行錯誤し完成させた。
学園祭で飲食をやることになり、商品を提供するための待ち時間に遊べるようなアプリケーションの作成を課題とした演習を行った。チームを作成し、「待ち時間の間で楽しめるもの」という課題をチーム内で考えさせ、学園祭までの完成を期限として作成した。学園祭に来る客層や、試遊時間を考慮させ、条件に合ったものになるようになった。 学園祭当日は、作成したア
プリケーションを公開し、学生や、親御さんにも遊んでもらえるものが作成できていた。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
ＩＴ関連産業の中にあって、特定の分野に偏ることなく、最新の業界全体の動向を把握し得る業界団体または企業を選定し連携した授業を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

ＩＴ系就職の担当教員と業界団体講師または関連企業講師と、事前に打ち合わせを行い、指導内容についてその骨子を定める。期間中は担当教員が日常的な指導を行い、業界団体講師または関連企業講師の助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
卒業後の進路選択を考える前段階として、職業についての考え方、企業研究や自己分析の仕方を学び、企業と連
就職ゼミナールⅠ
携した授業を行う。また、社会人として必要とされる基本的 株式会社 インフォテック・サーブ
なものの見方や考え方、行動の仕方を理解し、礼儀・マ
ナーについても学ぶ。
ビジネス社会に適応するためにコミュニケーションの重要
ビジネスマナー
性及び仕事の進め方を考え、職場で実践できるビジネスマ 株式会社 インフォテック・サーブ
ナーを習得する。
表計算ソフトの操作を効率的に進め、各機能を習得する。
情報分析演習
また、業務データを分析し、表やグラフを駆使した的確な 株式会社 インフォテック・サーブ
報告書の作成およびプレゼンを実践する。
企業と連携しながら、システム開発全体の理解やアルゴリ
システム開発Ⅰ
ズム、データベースなどの知識を習得する。また、グルー 株式会社 インフォテック・サーブ
プ学習を通じて、コミュニケーション能力を向上させる。
企業と連携して、フレームワークを用いた実践的なモバイ
モバイルアプリ開発演
ルアプリの開発技術を身につけるための講義・演習を行 アシアル 株式会社
習う。
３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

ＩＴ関連の技術は日々進化しており、ＩＴの専門知識・技術を教育する本学の教員も実社会で利用されている実践的な技術を修得する必要がある。そして修得した知識を常に情報処理教育に活かすことを目的として教員研修規程に従い、定期的に研修・研究を行う。なお、授業および学生に対する指導力等の修得・向上のための研修等も定期的に行っていく。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： ㈱Ｂｅｎｅｓｓｅ
研修名： 変化する社会に求められる人材の傾向と分析
期間：

令和5年9月21日 16：00～17：00

対象： ＩＴ系職員

内容

専門学校業界の今後求められる変化について

研修名：

サイバー攻撃の実態と対策のポイント

期間：

令和6年2月16日 15：00～16：30

内容

近年のサイバーリスク、サイバー攻撃による被害の実態、特徴とメカニズム、対策のポイントについて

研修名：

ノーコードツール活用セミナー期間：

令和6年3月15日 14：00～15：30

内容

ノーコードツールの種類、実践利用、評価方法について

連携企業等： MS&ADインターリスク総研㈱対象： ＩＴ系職員
連携企業等： タテマツデジタルソリューション㈱対象： ＩＴ系職員

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 人権研修

連携企業等： あいち人権センター期間：

令和5年12月25日（月） 16:00～16:40

対象： 教務部全職員

内容「女性、子ども、高齢者、障害者、同和問題、外国人、感染症患者等、犯罪被害者等、インターネットによる人権侵害、ホームレス、性的少数者、様々な人権をめぐる問題」

研修名：ハラスメントの防止＆不正防止研修期間：

令和6年2月21日（水） 16:00～17:20

連携企業等： 関口総合法律事務所
対象： 全職員

ハラスメントの防止についての具体例、金銭に関わる不正についての具体例、質疑応答など
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 未定
研修名： ＩＴ関連セミナー
年数回を予定対象： ＩＴ系職員
IT関連企業が開催する研修やセミナーに参加し、ITの専門知識・技術について実社会で利用している実践的な知識を修得する。修得した最新の知識を情報処理教育に活かすことを目的として定期的に研修・研究
内容を行う。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 愛知県県民文化局人権推進課
研修名： 人権研修期間：

期間：１２月を予定対象： 教務部全職員

内容

人権への気づき 人権問題、職場でのハラスメントなど

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営に関し、自己点検・自己評価委員会でまとめた評価および改善計画が適切であるか検証するため学校関係者評
価委員会を設置する。学校関係者評価委員会は原則として年1回開催し公表している。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・理念、目的、育成人材像は定められているか
・学校における職業教育の特色は何か・理念、目的、育成人材像、特色などが学生、保護者等に周知されて（１）教育理念・目標
いるか・各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか・目的等に沿った運営方針が策定されているか
・運営組織や意思決定機能は規則等において明確化されているか、有効に機能しているか
・人事、給与に関する制度は整備されているか（２）学校運営
・教務、財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか・教育活動に関する情報公開が適切になされているか
・情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動・教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか
・学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか・キャリア教育、実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育
方法の工夫・開発などが実施されているか
・授業評価の実施・評価体制はあるか
・成績評価・単位認定の基準は明確になっているか
・資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
・人材育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか・職員の能力開発のための研修等が行われているか

（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献

・就職率の向上が図られているか
・資格取得率の向上が図られているか
・退学率の低減が図られているか
・進路・就職に関する支援体制は整備されているか
・学生相談に関する体制は整備されているか
・学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか
・課外活動に対する支援体制は整備されているか
・学生の生活環境への支援は行われているか・保護者と適切に連携しているか
・高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか・施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか・防災に対する体制は整備されているか
・学生募集活動は、適正に行われているか
・学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか・学納金は妥当なものとなっているか
・中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
・財務について会計監査が適正に行われているか・財務情報公開の体制整備はできているか
・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか
・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか
・自己評価の実施と問題点の改善に努めているか
・自己評価結果を公開しているか
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか・学生のボランティア活動を奨励、支援しているか・地域に対する公開講座・教育訓練(公共職業訓練等)の受託等を積極的に実施しているか
・評価しない（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校運営に関し、自己点検・自己評価委員会でまとめた評価および改善計画が適切であるか検証するため、年1回学校関係者評価委員会を開催し本学の関係者である企業等の役員、職員の方から指摘を受けた点について改善を行なっている。
「学生から信頼され支持される学校づくり」という学園の基本目標の達成のため、資格や就職実績につなげる学校運営や学生指導の取り組みに評価を受けたので、今後も継続していく。
情報システム化による業務の効率化のため、学務システムは仮想プライベートネットワークで結び、セキュリティ強化し運用している。学務システムは職員が担当業務で権限が与えられておりシステムを用いて作業する際は各職員のIDとパスワー
ドでログインして行い管理している。それら運用及び管理の徹底、システムのチェックをこまめに実施している。
災害発生時の対応については学生の命を守るためでもあるので、状況に応じた的確な対応ができるように常日頃から意識して備えなければならない。
なお、委員の方から「プロジェクトマネージャー試験の合格について、実務経験もない学生がプロジェクトマネージャー試験に合格したことにただただ驚いている。」という意見があった。今後も資格取得実績を更に向上させ、希望業種への就職につながる指導に取り組んでいく。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
木村 泰輔 氏所
属
有限責任監査法人トーマツ リスクアドバイザ
リー事業本部 中京リスクアドバイザリー

任期

種別

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

企業等委員

野村 健典 氏

MAC＆BPミッドランド税理士法人 経営支援部 令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年） 企業等委員

中道 将志 氏株式会社日本旅行 愛知法人営業部

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

企業等委員

宇野 旭 氏小原会計事務所

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

卒業生※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
公表時期：
毎年6月下旬５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の関係者が本学全般について理解を深めるとともに、連携および協力の推進に資するため、本学の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
学校の教育目標、教育方針、特色（愛專各の専門学校案内以下「専門学校案内」という）（１）学校の概要、目標及び計画
校長名、所在地、連絡先（ホームページ）
学校の沿革（ホームページ）
収容定員（ホームページ）
年間のカリキュラム（入学案内書）（２）各学科等の教育目指す資格・検定等（専門学校案内）
資格取得、検定試験の実績（ホームページ）
主な就職先（ホームページ）（３）教職員
教職員数（ホームページ）（４）キャリア教育・実践的職業教育
就職支援等の取組状況（ホームページ）
学校行事への取組状況（ホームページ）（５）様々な教育活動・教育環境
課外活動（ホームページ）（６）学生の生活支援
学生相談室・就職相談室（ホームページ）
学生納付金の取り扱い（ホームページ）（７）学生納付金・修学支援
活用できる経済的支援措置の内容等（ホームページ）
事業の概要、財産目録、資金収支計算書、事業活動収支計算書、貸（８）学校の財務借対照表（ホームページ）
自己点検評価報告書（ホームページ）（９）学校評価
学校関係者評価報告書（ホームページ）（１０）国際連携の状況なし（１１）その他なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
公表時期：
毎年6月下旬授業科目等の概要（工業専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

ITビジネス学科）

授業科目名

令和６年度

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当
単
験
年 業
講 演 ・
次
位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・
期 数
実
技

場所 ######
企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1 ○卒 業 後 の 進 路選 択を 考え る前 段階 として、職業についての考え方、企業研究や自就職ゼミナー 己分析の仕方を学び、企業と連携した授業 180
ルⅠを行う。また、社会人として必要とされる 後
基本的なものの見方や考え方、行動の仕方を理解し、礼儀・マナーについても学ぶ。

4 △ ○

○

○ 〇

2 ○

卒業後の進路選択を行う段階として、進むべき業界及び職種の研究を行う。また、
就職ゼミナー 面接試験演習やグループディスカッション 2
80
ルⅡ
を通して、どのように発言すれば趣旨を伝 前えることが出来るのかなどの伝達方法や表
現方法について学習する。

4 △ ○

○

○

3

○

卒 業 後 の 進 路選 択を 考え る前 段階 として、日々の学生生活を有意義なものとする
意識の高揚を目指す。特に、社会人として 1
就職セミナー
20
必 要 と さ れ る 基本 的な もの の見 方や 考え 前
方 ・ 行 動 の 仕 方の 理解 を深 め、 礼儀 ・マナーの修得、面接練習等を行う。

1 △ ○

○

○

○

ビジネス社会に適応するためにコミュニ
ビ ジ ネ ス マ ケーションの重要性及び仕事の進め方を考 2
40ナー
え、職場で実践できるビジネスマナーを習 前
得する。

2 △ ○

○

○ 〇

5 ○

テクノロジ分野であるハードウェア、情報 処 理 シ ス テ ム、 ソフ トウ ェア 、デ ータ 1
テクノロジⅠ
80
ベースなどの分野に関して、基本的な知識 前を修得するための講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

6 ○

テクノロジ分野であるネットワーク、セキュリティ、データ構造とアルゴリズム、 1
テクノロジⅡ
80
開発技術などの分野に関して、基本的な知 前識を修得するための講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

7 ○

ストラテジ・マネジメント分野である企業と法務、経営戦略、情報システム戦略、
ストラテジ/ 開 発 技 術 、 プ ロジ ェク トマ ネジ メン ト、 1
40
マネジメント サービスマネジメント，システム監査と内 後部統制などの分野に関して、基本的な知識を修得するための講義・演習を行う。

2 △ ○

○

○

Ｃ言語の基本構造についてプログラミン 1
40グを行いながら学習する。
前

2 △ ○

○

○

4

8

○

C言語基礎Ⅰ○

C言語演習

Ｃ言語文法の確認から応用プログラムま 1
80
で、実社会で活用できる知識を修得する。 前

4 △ ○

○

○

○

コンピュータでデータを処理するためのデータ構造と、それらに関連する各種アル 1
アルゴリズム80
ゴリズムについて基本的な知識の修得を図 前
る。

4 △ ○

○

○

○

Microsoft社のビジネスソフトExcelの基本機能と操作方法に関する講義・演習を行1
情報分析演習 う。また、表計算ソフトを用いて業務デー
80
前
タを分析し、表やグラフを駆使した的確な報告書の作成およびプレゼンを実践する。

4 △ ○

○

12

○

基本情報講座の修了認定試験受験にあた
科 目 A 試 験 対 り必要となるテクノロジ、マネジメント、 1
40
策
ストラテジの分野の問題演習を行い、知識 前の定着を図る。

2 △ ○

○

○

13

○

プ ロ グ ラ ム 、ア ルゴ リズ ム分 野に おい
情報処理技術1て、演習を通じて実践力を修得し、基本情80者試験対策Ⅰ
後
報技術者試験の対策を実施する。

4 △ ○

○

○

○

情 報 セ キ ュ リテ ィ技 術と 情報 セキ ュリ
情報処理技術 ティ管理に関する基本的な知識を学習し、 180者試験対策Ⅱ 基本情報技術者試験のセキュリティ分野対 後策を実施する。

4 △ ○

○

○

○

PythonPythonによる基本的なプログラミングができるようにする。また、Ｃ言語との違い 180を確認しながらPython特有の表現を中心に 後講義、演習を行う。

4 △ ○

○

○

○

Python演習

Pythonを用いてGUIアプリ作成やIoTプロ
グ ラ ミ ン グ の 基礎 を身 につ ける 。ま た、
1GUIアプリ作成やIoTプログラミングを通じ80
後て 、 Python の プ ロ グ ラ ミ ン グ 能 力 を 高 め
る。

4 △ ○

○

○

○

企業と連携しながら、システム開発全体の理解やアルゴリズム、データベースなど
システム開発1の知識を習得する。また、グループ学習を
40
Ⅰ
後
通じて、コミュニケーション能力を向上さ
せる。

2 △ ○

○

○

○

基礎的なＷｅｂサイトを制作できるよう
Ｗｅｂデザイ に、ＨＴＭＬとＣＳＳ、Ｗｅｂデザインに 1
40ン
関する基本的な知識と技術に関する講義・ 後演習を行う。

2 △ ○

○

○

○

HTML、CSSを使ってユーザ体験を考慮したWebコンテンツを設計・制作できるスキ
ル や 、 ス マ ー トフ ォン や組 み込 み機 器な
ＨＴＭＬ／Ｃ
2
ど、ブラウザが利用可能な様々なデバイス
80
ＳＳ
前に対応したコンテンツを制作できるスキルや知識を身に付けるための講義・演習を行
う。

4 △ ○

○

○

9

10

11

14

15

16

17

18

19

○ 〇

〇

20

○

プレゼンテーションソフトを用いた業務や作業を効率的に行えるようになるため、プレゼンテー
2
Microsoft 社 の ビ ジ ネ ス ソ フ ト PowerPoint
40
ション演習
前
の基本的な機能と操作方法に関する講義・演習を行う。

21

○

ＪａｖａⅠ

Ｊａｖａ言語の文法及び基本構造につい 2
80てプログラミングを行いながら学習する。 前

4 △ ○

○

○

○

基礎的なWebアプリケーション開発技術を身につけるため、PythonによるWebアプ
Web ア プ リ 開
2リ ケ ー シ ョ ン 開発 フレ ーム ワー クで ある80
発
前Djangoの基本的な機能に関する講義・演習
を行う。

4 △ ○

○

○

○

LinuxOSの基礎的な操作・設定方法を理解し、基本的なサーバ構築を行えるようにサーバ構築演 なるため、CentOSを題材として、LinuxOS 2
80
習のコマンドや設定ファイルの記述方法、ま 前
た、DNSサーバやWebサーバなどのサーバ構
築に関する講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

○

インタラクティブなＷｅｂサイトを制作
ＪａｖａＳｃ するための基礎的な知識と技術を身につけ 2
80
ｒｉｐｔ
るため、JavaScriptの基本文法、jQueryな 後
どの基礎知識に関する講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

○

クラウドIDEであるMonacaを利用して、
HTML5/CSS3/JavaScript に よ る モ バ イ ル ア
ＪａｖａＳｃ プリケーションの開発技術を身につける。 280
ｒｉｐｔ演習 Monacaの使用方法と、カメラやGPSなどを 後利用したネイティブアプリの作成に関する講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

26

○

ニフクラmobilebackendを利用 して クラ
モバイルアプ ウドデータベースを利用した実践的なモバ 2
80
リ開発
イルアプリの開発技術を身につけるための 後講義・演習を行う。

4 △ ○

○

○

27

○

卒業研究

本学園での学習の集大成として、就職先
2の業界研究など学生がテーマを考え論文を
160 8
後
作成する。

○

○

○

卒業制作

ア プ リ ケ ー ショ ン開 発の プロ ジェ クト
チームを発足して、Ｗｅｂまたはモバイル
アプリケーション開発を行う。ペアプログ 2
160 8
ラミング、バージョン管理、進捗管理など 後の 手 法 を 取 り 入れ てプ ロジ ェク トを 進め
る。

○

○

○

22

23

24

25

28

○

合計

2 △ ○

○

○

28 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 成績評価において合格した科目の授業時間数の合計が1,720単位時間
履修方法： コース選択により履修科目が決定

2,060単位時間（103単位）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
20 週