社会と倫理論

第 29 号2014 年 p.93―109

説

差別の規範理論―差別の悪の根拠に関する検討―

堀田 義太郎1 はじめに―差別の規範理論とは何か、その課題・方法・性格「差別は悪い」という認識は広く共有されている。また、差別をなくすべきだということに反対する人は少ない。だが、差別の何が・なぜ悪いのか、という問いに対しては包括的で説得力のある説明が与えられているとは言えない。本稿は、差別に特有の悪について包括的な説明を与える「差別の規範理論」の構築のための検討を行う。こうした概念に関する理論的な検討
は、いままさに問題になっている喫緊の課題を解決するという目的にとっては迂遠に思われるかもしれない。だが、差別概念の解明は、差別解消を目指す実践にとって、間接的ではあるとしても確かな立脚点を提供することになるはずである。
ここで「理論」とは、日常的で非反省的な直観に基づく判断群に即して、特にその中核的な諸要素を抽出し、それに基づいて構築された包括性と整合性を備えた説明モデルのことを（緩やかに）指す。「差別の規範理論」とは、「差別の悪」に関する判断の核になっている要素を取り出し、それらを整合的に体系化した説明モデルである。差別の規範理論の課題は、価値判断（1）という語が指す行為を、それ以外の行為と区別して同定するための一般的なを伴う「差別」基準を与えることである。それは、「差別」と呼ばれる行為に共通する一般的な特徴を抽出することになる。差別と呼ばれる行為に共通する特徴は、差別が特に「悪い」とされる根拠を提示することで明らかになる。したがって、差別の規範理論の課題は、「差別の悪質さ（wrongfulness of wrongful discrimination）」の根拠を提示することである。
差別の悪質さの根拠は、最も明確には、ある行為を「差別」と呼ぶための必要十分条件を規定することによって与えられる。ただ、本稿では必ずしもそれに限定せずに、一定の包括性と整合性を備えた説明枠組みを「差別の規範理論」と呼びたい。
では、その理論の包括性と整合性はどのように評価・吟味されるのか。それは、仮説的事例（1）「差別」という語自体には記述的な意味と道徳的な意味があるが、本稿の主題は、「悪い」という価値判断を伴う「差別」という語について「その何が・なぜ悪いのか」という問いに取り組むことにある。

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堀田義太郎 差別の規範理論を含む範例や反例によるテストを通して評価される。このテストは基本的には次の二つの面からなる。

（1）どう見ても「悪い差別」だと思われるような事例を、その理論は分析・説明できるかどうか。
（2）「悪い差別」だと思われないような事例をも、その理論が「差別」として検出してしまわないかどうか。

これらは、（1）は理論が偽陰性（false negative）を生じさせないかどうか、（2）は偽陽性（false
positive）を生じさせないかどうかに関するテストであるとも言える。これらのテストは、「どう見ても」という表現に示されるように日常的な直観に依拠している。
「差別とは何か（その何がなぜ特に悪いのか）」という問いに答えるためには、「差別」という語を用いた人々（私たち）の実践と理解を参照する以外の方法はないからである。つまり、差別の理論は、社会的実践に対する解釈的な判断（interpretive judgements）に基づいて構築される（Hellman 2008: 69）。したがって、研究者等の分析に基づく解釈や説明が他の人々の直観や解釈よりも、つねに優れているとは限らない。日常的な直観や判断の解釈としての理論は、それ自体、日常的な直観や判断に照らしあわせて再度吟味される対象になるからである。とはいえ、解釈や説明は、人々の言葉の用法についての単なる記述でも、またその要約でもない。それは単なる「道徳人類学」。また、理論は複数成り立ちうるが、それらではないからである（Walzer 1987＝1996: 36―7）
がすべて等価だということにもならない。私たちは、併存する諸理論の間で、より信頼性の高
い直観に基づいて包括的かつ整合的に組み立てられた理論、つまりベターな解釈について語りうるからである。ベターな解釈とは、解釈される対象の全体を、従来よりも説得力をもつ形で説明し直す解釈である。
差別の理論の妥当性は、それが、差別という語に関する日常的な直観に対して整合的かつ包括的で魅力ある説明を与えることができているかどうかによって評価される。ただ、整合性や包括性も相対的なものなので、この作業はつねに暫定的な性格を免れない。特に、論者が典型的な差別（またはその反例）としてどのような事例を想定するかによって説明枠組みが左右されることには、つねに留意しておく必要があるだろう。ただ、次節以降で見ていくように、差別の理論の説明性能と包括性をテストするために取り上げられる事例は、ある程度は共通している。たとえば、アファーマティブ・アクションを「悪い差別」と区別できるかどうか、また
ごく個人的な趣味による分類や選別と、人種や性に基づく差異処遇との違いを説明できるかど
うか、という問いはほとんどの議論で共有されている。
では、差別の規範理論について、現在どのような議論が展開されているのだろうか。差別の諸要素に即して、（1）その悪の帰属先、そして（2）その悪の根拠という観点から議論状況を概観しておこう。まず、差別を構成する基本的な要素は、①差別する者（discriminator）、②差

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別という行為（不作為も含む）、③その対象とされる被差別者（discriminatee）、そして、④被差別者以外の（差別されない）人々である。
（1）差別の悪の帰属先について、諸議論は大きく三つに分かれる。まず、差別の悪を、（a）行為者（差別者）の主観的な動機や意図、または
それらの背後にある偏見などの信念に帰属させる議論がある（Alexander 1992）。次に、（b）被差別者が被る害や不利益に帰す議論がある（Lippert-Rasmussen 2014; Knight 2013; Segall 2012;
Moreau 2010）。そして、（c）行為者の動機や意図や信念からも、害や不利益からも独立した「行為の意味」に帰属させる議論がある（Hellman 2008; Scanlon 2008）。
次に、これらは、（2）差別の悪の根拠という観点から大きく二つに分類される。被差別者が被る害または不利益に着目する議論（b）は分かりやすい。それによれば、差別が特に悪いのは、差別行為が被差別者に対して、特段の害や不利益を与えるからである。これは結果に依拠する点で帰結主義的な議論であり、「害ベース説明（harm based account）」または「不利益説」と呼ばれる（Lippert-Rasmussen 2014: ch. 6）。この議論にとって課題は、差別が与える「特段」の害や不利益の内実の解明である。他方、（a）と（c）は、差別の悪の帰属先は異なるが、その悪の根拠をある種の道徳的原理の侵害に求める点では共通している。その原理とは、「他者を平等な道徳的価値をもつ存在として尊重（respect）すべきである」という原理である。これは、差別の悪をある種の義務違反に求める点で義務論的な形態をとる。これは「尊重ベース説（2）。
明（respect based account）」としてまとめられている（Idid.: 115）

もちろん、差別の悪に関する議論のすべてを上記の枠組みで分類できるかどうかについては、議論があるだろう（3）。また、上記の諸立場内部での対立もさらなる論点になりうる。たとえば、同じ「害・不利益ベース説」をとる議論でも、その基盤となる背景理論を、平等主義をも含む正義論に求める立場（Knight 2013）もあれば、優先主義に求める立場（Lippert-Rasmussen
2014）もあり、細部ではズレがある。とはいえ、差別の悪に関する議論が大きくは「害・不利益ベース説」と、「尊重ベース説」との対立として展開されていることは事実であり、この両者の検討は、より詳細な検討のためにもひとまずの認識利得があるだろう（以下では単に表記の短縮という理由で、前者を「害ベース説」、後者を「尊重ベース説」とする）。
以上の認識を前提として、以下では、「尊重ベース説」については主にデボラ・ヘルマン（Hellman2008）、「害ベース説」については主にカスパー・リパート―ラスムッセン（Lippert-（2） 日本語圏では、包括的な理論化を目指した議論は残念ながら展開されていない。例外的に、佐藤裕（2005）
は帰結にも主観的意図にも依拠しない立場から（行為の「客観的意味説」にも重なる）、独自の考察を展開している。その議論は、「同化」「見下し」「排除」に着目する点、また「象徴的排除」や「上への排除」な
どの事例検討も含めて示唆に富んでいる。ただ、佐藤自身は「不当性」の根拠は問わないと述べており（佐藤 2005: 173―7）、「差別の悪」の解明としては不十分である。この議論を含めて日本語圏の差別論の検討は別途行う予定である。
（3）「機会平等」の侵害（Segall 2012）や「熟慮した自由の制約」（Moreau 2010）を基盤に据える議論など大枠
では害・不利益説に分類されるが、異同はある。これらの議論については別稿にて検討する。

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Rasmussen 2014）の議論を取り上げ、それぞれの理論枠組みを概観する（第二節・第三節）。
その上で、害ベース説による尊重ベース説批判論を確認し、その射程を吟味する（第四節・第五節）。そして害ベース説の問題点について検討する（第六節）。

2

尊重ベース説尊重ベース説は、差別の悪の帰属先を、差別者の主観的な意図や動機または信念に帰す議論（a）と、行為の意味に帰す議論（c）に分かれる。
まず、差別者の主観的意図や動機または信念に帰す議論として、包括的な議論を展開しているのはラリー・アレキサンダー（Alexander 1992）である。それによれば、差別の悪は、その行為に被差別者の道徳的価値に関する、差別者の誤った信念が反映されているからである。
これは「心理状態説」とも呼べる（Lippert-Rasmussen 2014）。しかし、この議論には―この「誤った信念」の内容をどう解釈したとしても―、かねてから問題点が指摘されている。第一に、道徳的な価値評価に関する誤謬に基づかない行為でも「差別」と呼ばれるものがありうるが、誤った信念に基づく議論はこれを直接説明できない。最も典型的なものは統計的差別である。ある雇用者が統計上の数字に基づいて、生産性向上という観点だけから同じ職務遂行能力をもつ男女のうち男性を雇用するとする。雇用者が性に関連した誤った信念を一切もっていなくても、これは差別だと言えるだろう。第二に、たとえば、ある雇用者が名前の頭文字が Aで始まる男性は道徳的価値が低いという誤った信念に基づいて、該当者を雇用しないとする。
これはもちろん奇妙な（idiosyncratic）趣味に基づく「悪い区別（選別）」である。しかし私たちはこれを、人種や性別に基づく雇用差別のケースと道徳的に区別するだろう。誤った信念に基づく議論はこれらを区別できない。第三に、たとえば、ネオナチの官僚がユダヤ人は劣っているという明らかに誤った判断をしているとする。しかし差別という非難を逃れるためにむしろユダヤ人を優遇する政策を打つとする。この場合、誤った判断に基づく行為は悪いとは言えないのではないか。誤った信念をもつか否かと行為の善悪は無関係だろう（Lippert-Rasmussen
（4）
。
2014）

この議論とは別に、尊重ベース説には、行為が表現している「意味」に定位して、その内容がある種の道徳原理を侵害しているところに差別の特段の悪の根拠を求める議論がある。これは客観的意味説とも呼ばれている（Lippert-Rasmussen 2014: ch5.）。この立場を明確に打ち出して、差別の悪の根拠を包括的に論じているのが、デボラ・ヘルマン（Hellman 2008）である（以下、本節ではヘルマンの著作からの引用はカッコ内にページ数のみを記す）。
ヘルマンの議論もまた、差別理論の妥当性を、仮想事例を含む複数の事例の異同に対する説（4） アーネソンは差別論を意図ベース論に回収した上で批判しているが、コッペルマンが批判するようにアーネソンの議論は差別論を矮小化している（Arneson 2006; Koppelman 2006）。

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明能力の検討を通して評価する形で進められている。
まず、先の例と同様、名前の頭文字が A の人を雇用しないことと、女性（または有色人種）を雇用しないことの違いを通して、差別の特段の悪が分析される。ヘルマンはこの両者の違いを分析する枠組みとして、行為に関する「許容可能／不可能」という区別に加えて、許容不可能な行為のなかに、その行為が、人は等しい道徳的価値をもつという原理を侵害するがゆえに許容不可能というカテゴリーを設定する。このカテゴリーが「悪い差別」に対応する（16―7）。
ヘルマンによれば、人々を分類し区別して異なる処遇を与える行為を「悪い差別」と呼ぶた（5）めの根拠は「平等原則」の侵害である。さらに、平等原則の侵害のなかでも「貶価（demean）」

を「表現」するような行為であるかどうかが、「悪い差別」を同定するための指標になる。では、どのような行為がなぜ平等原則を侵害し、また相手を貶価していると言えるのか。ヘルマンが評価の対象にするのは、行為の「表現的意味（expressive meaning）」である。表現的意味とはその行為が表現する客観的な意味である（6）。そして、貶価を表現する行為が悪いのは、それが「すべての人間の道徳的価値」を等しく尊重して処遇すべきだという根本的な道徳原理を侵害するからである（6）。
では、どんなときにどんな行為が貶価を「表現」していると言えるのか。ヘルマンによれば大きく二つの基準がある。
第一の基準は、この区別が依拠する「特徴」の性質にある。人々を区別する際に、その基準として用いられている特徴が「過去に誤処遇され、あるいは現在低い地位にいる集団を規定す
るような属性」であるという点が重要である。ヘルマンはこれを、「誤処遇の歴史または現在の社会的不利益（history of mistreatment or current social disadvantage）」（21）を伴う特徴と呼ぶ（以下ヘルマンに倣い HSD と略記する）。たとえば、名前の頭文字は HSD を伴う特徴（HSD trait）
ではないが、女性や有色人種という特徴は HSD を伴っている。何が HSD 特徴になるかは、当該社会の歴史的経緯や文化、
現在の社会状況に依存する。ただ、この HSD 特徴が伴う場合に「悪い差別」になりがちだということは、あくまで「経験則」であり、HSD に基づく区別でも「悪い差別」にならない場合もありうる（41）。

（5） ヘルマンの議論には類義語が多用されているが、本稿では暫定的に次のように対応させる。demean は「貶価」、degrade は「劣位化」、disrespect は「軽蔑」または「ディスリスペクト」、debase は「価値の引き下げ」、
denigrate は「誹謗中傷」、put down は「見下し」、insult は「侮蔑」。
（6）「客観性」に関して、ヘルマンは、トークンとタイプに類別しタイプ客観性を採用するとしている。タイ
プ客観性とは、あるクラスないしタイプに含まれる判断が客観的でありうるかどうかに関わる。その上で、客観性の強さを、最小限客観性・強い客観性・穏当な（modest）客観性に分けて、「穏当な客観性」を採用している。それによれば、社会実践の解釈的判断は、色に関する判断と類比できる。P・ペティットが論ずるように、色は、人々に知覚される仕方から独立した真の自然性質をもたないが、私たちは色を客観的なものだと考えるし、色についての言明は真や偽でありうると考える。
「差別」という概念をめぐる実践に関する解釈的判断の「穏当な客観性」はそれと同じようなものである。（Hellman 2008: 71―5）。

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第二の基準は、行為者とその対象になる人々との間に、権力ないし地位におけるヒエラル
キーがあるか否かである（ヒエラルキー条件）。ヘルマンによれば、貶価とは、見下すことまたは価値を引き下げること、劣位化することである。貶価が可能なためには、他者に対する軽蔑の表現だけでなく、その人が、当の表現で相手を従属させることができるような地位にあることが必要である。たとえば、私が上司に唾を吐きかけるとして、それは侮蔑や軽蔑ではあるが貶価にはならない。私は上司を「見下す」力をもたないからである。これは、相手が価値の引き下げや劣位化を感じているかどうかとは関係がない。他方、私がホームレスの人に唾を吐く場合には、相手を貶価していることになる。それは、（a）唾を吐きかけることが伝統的に軽蔑を示す行為であり、かつ（b）ホームレスの人と私の間にある相対的な地位の差が、私の軽蔑表現に、「見下し」という意味を付与するからである（35）。何が見下し行為になるかもまた、
当該社会の文化や慣習に依存する。
ただ、貶価する行為がすべて悪い差別であるとも限らない。たとえば、親が子に「お前は馬鹿で何の取り柄もない」と述べることは軽蔑であり貶価でもあるし、おそらく「悪い」ことだ
が、人々の間に何らかの特徴に基づいて線引きをして差異処遇（differential treatment）をしていないため「差別」ではない（36）。
要するに、ある種の区別や差異処遇が貶価になるかどうかは、次の三点の考察を通して明らかになる。①その区別が、それに影響を受ける人々は平等な道徳的価値をもたないということを表現しているのかどうか。②区別して線を引く人々や制度が、その状況で権力ないし地位を伴っているのかどうか。③その行為が、「劣っている」という烙印を押すような典型的な処遇。
とどれくらい類似しているか（40―1）
貶価は表現行為と権力の結合なので、ある種の貶価がより「マシ」な場合がありうる。たとえば私的な行為は政府の行為よりも貶価にはなりにくい。国家や制度は個人よりも力をもつからである。また、HSD 特徴を基礎にした差異化は、他の特徴に基づく差異化よりも貶価になりやすい。とはいえ、これもまた、絶対的要請ではなく「経験則」ではある。過去の不利益処遇に用いられなかった、新しい特徴に基づく集団化も貶価になりうる。政府が突然、名前の頭文字が A の人々の選挙権や職を奪うとすれば、それは貶価になりうる（57―8）。ヘルマンによれば、この説明によりアファーマティブ・アクションと悪い差別との違いにも一定の説明を与えることができる。少なくとも、人種に基づくアファーマティブ・アクションは白人に対する。
貶価を表現していないと言える（79―81）
以上のヘルマンの議論の特徴は、HSD 特徴が貶価にとって必要不可欠であるとは限らないという点や、貶価が必ずしもつねに悪い差別になるとは限らないという指摘、そして権力についても程度が問題になるといった点にあると言える。ヘルマン自身が明記しているわけではな
いが、この理論は程度を許容する説明であり、個々の基準もそれぞれが独立して必要条件や十分条件にはなっておらず、いわば諸条件の充足度が総合的に勘案されるような性格をもつと言えるだろう。

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後述する害ベース説との対比で重要な点は、「客観的に貶価」するかどうかは被差別者の害や不利益とは関係がないという点である（30）。害ベース説でも、ヘルマンが HSD と呼ぶような特徴に基づく区別が問題であるという認識は共有されている。ただ、害ベース説によれば、その問題は、対象者に「累積的不利益（cumulative disadvantage）」を与えるからである。だが、ヘルマンによればこの説明は不十分である。たとえば、特権階級の白人女性が雇用の際に性差別を受けるケースでは、当人にとっての累積的不利益はそれほど多くない可能性がある。この場合、害ベース説では、彼女に対する性差別が悪い根拠は、当人の累積的不利益ではなく、一般に「女性たち」が多くの法や政策で適切に利益を考慮されてこなかった、という点に求めざるを得なくなる。とすれば、彼女に影響を与える性差別は「派生的にのみ悪」ということになってしまう。つまり累積的不利益説では、差別の悪を、その行為が当の個人を扱う仕方には帰すことができなくなる（23）。
このような説明に対して、ヘルマンは、集団の歴史的扱いや現在の社会的地位を重視しつ
つ、差別の悪を、それが個人を取り扱う仕方に求めることができるような説明枠組みが必要であると指摘する（24）。そしてそれを可能にするのが、差別の悪の帰属先を「行為の表現的意味」として、そこで用いられる特徴について HSD を重視し、当事者間の権力・地位の格差を前提にした貶価説であるとされる。
以上のように、差別の悪を行為の意味に帰属させ、その悪の根拠を被差別者の価値の貶めと見下しに求める尊重ベース説に対して、差別の特段の悪を被差別者が被る害と不利益の特殊性にあるとするのが、害ベース説である。

3

害ベース説
害ベース説として現時点で最も周到かつ包括的な議論を展開しているのは、
カスパー・リパー

ト―ラスムッセン（Lippert-Rasmussen 2014）である。それによれば、差別は、次のような必要十分条件によって定義されている（以下、
本節ではリパート―ラスムッセンの著作の引用はカッコ内にページ数のみを記す）。

「X が、何かを行うことによって Y を Z との関係で差別するのは次のときかつそのときのみに限る。（1）ある属性（property）P が存在しており、X は Y が P をもっており、Z はもっていないと信じている。
（2）X は何かをすることで、Y を Z よりも悪く扱う。
（3）それは、Y が P をもっており、Z はそれをもっていないと X が信じているからである。
（4）P はある
特定の社会的顕著集団（social salient groups）の成員であるという属性であり（Z はそれに属していない）、かつ（5）その X の行為と関連するタイプ（relevant type）の行為が多く存在しており、その事実は、P をもつ人々（またはその人々のサブグループ）を、他者に比べて悪い状態に置く。または、
その行為と関連するタイプの多くの行為があるとすれば、

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それは P をもつ人々を他者に比して悪い状態に置くであろうような行為である。または、
X の行為は、P をもつ個人への敵意、もしくは P をもつ個人は劣っており他の人々と混ざりあうべきではないといった信念によって動機づけられている」（45―6）

ここには多くの要素が含まれているが、中核的な条件は三点にまとめられる。第一に、ある種の（選択的・非選択的に関わらず）属性に基づいており、個人間での比較を前提にした害や不利益に焦点があること、第二に、当の属性が「社会的に顕著」な集団を規定する属性であること、第三に、個別の行為はそれを含むある種の行為類型（タイプ）として、その行為タイプが総体としてもたらす（またはもたらしうる）害や不利益が評価対象になるという点である（7）。
第二点の「社会的に顕著な集団」とは、
ヘルマンの HSD とも近いが、次のように定義されている。

「ある集団が社会的に顕著であるのは、その成員であると認識されることが、広範な社会的文脈を横断しての社会的相互行為の構造にとって重要である場合である」（30）

具体的には、性別、人種、宗教等が分かりやすい。この顕著性は不利益に関わる顕著性である。たとえば「緑色の目をした人」をそれを理由に雇わないことは、悪い区別ではあるが「差別」ではない。また、社会的に顕著であるか否かに、その集団の人数は関係がない（31―3）。
リパート―ラスムッセンによれば、害ベース説は最も単純には次のように定式化される。

「差別が悪い基準は、それが人々の暮らし向きを悪くするときである。差別が存在するときの方が、差別が存在しないときに比べてその人々の暮らし向きが悪いときである」（155）

この単純な定式を、リパート―ラスムッセンは、実際の状態と比較される反事実的状態（差別が存在しない状態）の性質および「害」の指標の二点において補足している。害の指標については、①人生全体か部分説（life-segment）か、②被差別者全体を害するのか、特定の次元を害するのか、③資源か厚生か、④個人か集団かという問題がある。①については部分説、②については「害の多元主義」を、③④については両論併記でよいとされている。以下の検討との関連で、ここでは特に②について確認しておこう。害の多元主義とは、差別は、被差別者を「全体として」は害していなくても、社会的地位、法的承認、収入、教育、従属からの自由など、個々の側面で悪いと言えればよい、という立場である。たとえば、「闘牛」が存在しない社会と、闘牛士が男性だけに認められている社会があるとして、「闘牛」はそもそも望ましくない（7）（5）の最後の「敵意」や「信念」に関する条件は害ベース説では不要だろう。少なくとも、前の二つの条件と選言で接続すべきではないだろう。この点は、後に、第六節の最後で述べるように理論的な整合性にかかわる問題である。

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101とすれば、それが存在しない社会の方が正しいと考えられる。その上でしかし、「闘牛」が存在する「不正な社会」に即して見れば、女性は、「全体として」暮らし向きが良いかどうかと。
は別に、差別されていると考えられる（160―2）
害ベース説は、リパート―ラスムッセンによれば「優先主義（prioritarianism）」によって基礎づけられる。優先主義とは、「より福利が低い（less well-being）個人にとって生じる利益の方が、比較的な意味ではなく絶対的な意味で、より高い福利水準の人に対する利益よりも、より大きな道徳的価値をもつ」という立場である（8）。
優先主義のメリットは、不利益に関わる「社会的顕著性」が、差別の特段の悪を評価する際。第一に、優先主義は、暮らし向きの悪い（社に重視される理由を説明する点にある（168―9）
会的顕著集団と重なる）人々を有利にするアファーマティブ・アクションと、そうではない非―逆差別―通常の差別―との間の道徳的な違いを評価できる。第二に、私たちは状況が悪い人への差別の方が、その人により大きな害を与える傾向にあると考えるが、優先主義は、な
ぜ脆弱な、スティグマ化された集団に対する不利益処遇が特に道徳的に悪いのかを説明できる。
第三に、職務遂行能力を欠く求職者が社会的に顕著な集団かどうか、という問題について、優先主義からすれば、その求職者を雇用しないことは必然的に道徳的に悪だということにはならない。社会全体の道徳的価値の最大化という基準が、個人の資質と仕事が一般に適合していることを要請するからである（168）。
つまり、私たちは、（広範な社会的文脈で不利益の理由にされる属性をもつという意味での）
社会的に顕著な集団に属することに基づく不利益処遇は、個々の不利益を超えた形で加重評価」と呼ぶ。社会的している。リパート―ラスムッセンは、これを「累積的害（cumulative harm）に顕著な集団に属することに基づく不利益処遇に含まれる害は、個々の行為を超えて拡大し累積される傾向があるが、非―顕著（non-salient）集団への不利益処遇は「累積的害」をもたらさない。個別の場面で行われる個々の（典型的には私的な）差別行為に含まれる害が仮に「ゼロ」に近いものだったとしても、差別行為の限界害（marginal harm）はある種の敷居に達すると急激に上昇する傾向がある、と言える。優先主義は、個々の差別行為が単独にもたらす害を独立させて考えるのではなく、類似した行為の「セット」ないし「シリーズ」が総体としてもたら。
す害を考察するのに適している（169―70）
ただ、この「標準的」な優先主義には、差別の理論としては次のような問題がありうる。たとえば、ある人が別の人に対する露骨な人種差別行為をしているとする。それによって、差別者も被差別者も（なぜか）同程度の害を被っているとする。標準的優先主義では、この場合、差別者と被差別者は同等に考慮されることになってしまう。たとえば第三者が、差別者かまたは被差別者に不利益や害を与えることができるとする。優先主義的にはどちらに対する害も道（8）優先主義そのものにも理論的な問題はあるが、ここではリパート―ラスムッセンの議論に沿うために優先主
義自体の問題はとりあえず措く。

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徳的に等価になる。だが、私たちは、行為の内容に応じて（責任などに考慮して）道徳的評価を変えているはずである。つまり、被差別者よりも差別者の方が、道徳的評価に値しない（lessdeserving）だろうし、したがって差別者に害が降りかかる方がベターだと考えるのではないか（もちろんこれは、「差別者には害があってよい」ということではなく、差別者に害がある方がまだマシだということである）（166）。
「真価（desert）」や「責任」に対応
リパート―ラスムッセンは、この問題に対応するために、した「真価適合的優先主義（desert-accommodating prioritarianism）」を背景理論として採用している。真価適合的優先主義とは、利益が得られることによる道徳的価値を、当人の福利の状態
444だけでなく、その人が「その利得（または喪失の回避）に値する程度」の大きさによって重みづけて計算する立場である。たとえば、自らの悪事によってその人の状態が悪化する場合、当人には悪事に対する責任があるため、他の人の状態が同程度悪化するのに比べて、道徳的な価値の減少量は少ないということになる。
以上のリパート―ラスムッセンの議論の特徴は、次のようにまとめられるだろう。第一に、ヘルマンの議論と同じく、完全に個人的な趣味で人々を選別し不利益を与える行為と、「社会的顕著性」に基づく選別（差別）とでは悪の大きさが異なるとする点。第二に、行為タイプと呼べるものを重視し、個々の差別行為それ自体が与える害ではなく、「社会的顕著性」によって害や不利益が「累積」されることを重視する点。第三に、当人が被る害や不利益に着目する
帰結主義的な枠組みに加えて、行為そのものの責任などに応じた道徳的な「真価」が考慮されるべきだという点である。

4

害ベース説による尊重ベース説批判
では、差別の悪の根拠に関してはどちらの説明が妥当だろうか。両者の間では、害ベース説を支持する論者からの尊重ベース説に対する批判論は展開されているが、尊重ベース説からの詳細な応答は今のところなされていない。では、どのような批判があり、またその批判はどの程度妥当だと言えるのだろうか。尊重ベース説批判についてもリパート―ラスムッセンが包括的な議論を展開している。本節でその概要を示し、次節でその射程を吟味する。批判点は以下の五点である。
第一に、ヘルマンの「平等原理」および「貶価」基準の曖昧さ。ヘルマンは貶価の悪を「人間の平等な道徳的価値という中心原理」に結びつけている。しかし、行為は多かれ少なかれ貶
価を含みうる。たとえば、家族で政治について会話しているときに、未成年の子供の発言を軽視することは貶価していると思われるが、子供を他の人と比べて「同等の価値をもつ者として扱うことに失敗している」と主張することは奇妙だろう。他方、これを避けるために、平等な道徳的価値という観念を拡張して、家族内での「政治」に関する会話で子供の発言を軽視することも平等な道徳的価値を侵害している、と言えるかもしれない。だが、ここまで拡張し社会と倫理 第 29 号 2014 年

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た平等原理が、差別の悪を説明するための「根本原理」の地位を保てるとは思えない（LippertRasmussen 2014: 135）
。この指摘は要するに、「すべての貶価は差別だ」とも「すべての貶価が道徳的価値の侵害だ」とも言えないはずであり、もし「すべての貶価が道徳的価値の侵害であり、差別である」と言うとすれば説得力がなくなる、という批判である。また、概念的に思考可能な例として、誰も貶価されていないが、ある人の暮らし向きが他の人よりも悪い状況を考えることができる。これを、ある人々が貶価されてはいるが誰も暮らし向きが悪くない状況と比べてみよう。前者の方が後者よりも、人々の「平等な道徳的価値」の原理に適った状態だ、と考えることは難しいのではないか。また、もし仮にヘルマンがそのように説明するとして、そのような主張を「基盤」に据えることは難しくなるだろう（Ibid.: 134―6）。
第二に、差別行為は貶価することである、という命題は何の説明的役割も果たしていない可能性がある。ヘルマンは、差別が許されないのは、差別が被差別者に対する貶価を含んでいるからであり、貶価していると言えるのは、被差別者を、その人々が低い道徳的価値しかもたない場合にのみ許されるような仕方で扱うからだと説明することになる。だが、この説明では「貶価」は差別の悪の副作用（Moreau 2010: 178）に過ぎないのではないか（Lippert-Rasmussen
2014: 136―7）。
第三に、「すべての差別が貶価である」と言えるとは思えない。たとえばリパート―ラスムッ
センによれば、発音などを理由にして移民を店員として雇用しないのは「貶価」ではないが、「間接差別」ではある。ヘルマンは組織や制度にはその設立目的に応じた特別な義務があり、それに違反することは悪いという形で間接差別の事例を説明するかもしれない。だがその説明はすべてのケースに当てはまるだろうか（Ibid.: 137）
。この点に関しては、カール・ナイト（Knight2013）も害ベース説の立場から、尊重ベース説の問題点を、尊重を理由にした不利益という事
例を用いて批判している。

「ある人種集団の人々を雇用しない雇用者を考えよう。彼らの判断は、ある人種集団の人々
は、求職している非熟練職として雇うにはもったいなさ過ぎる（too good）という考え方に基づいているとする。……たとえば、この雇用者の見解は、この人種集団がかつて熟練職として雇われていた時代に育った雇用者自身の見方を反映しているとする―いまは熟練職はなくなってしまったが。この集団は、雇用者の行動の結果いまは貧窮しているが、雇用者たちはまさに、その集団の尊厳に関する見解を理由にして行動を変えない。ここには軽蔑はない。しかしそのことは、この事例を不正な差別にすることを妨げるに十分ではないと思われる」（Knight 2013: 55）

第四に、差別と「平等な道徳的価値をもつ人格として扱う」ことの失敗を結びつけるのも問題含みである。まだ人格と呼べない人への差別もあるからである。ごく幼い赤ちゃんについて、
女児よりも男児を優遇することは、女児に対する悪い差別だろう。ヘルマンはこれについて、

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大人の女性の人格の価値と尊厳をリスペクトしていないことになるから、という間接的な理由
で悪いと言うかもしれない。しかし、女児に対する性差別は大人との関係とは独立して悪いと思われるし、女児への差別が女性の人格に対するディスリスペクトを含んでいるかどうかも不。
明である（Lippert-Rasmussen 2014: 137―8）
第五に、「権力」や「地位」を重視するヒエラルキー条件にも反例がありうる。ヘルマンの議論は、E・アンダーソン（Anderson 1999）と同様、万人が所有する財（goods）の平等ではなく、諸個人が相互に平等者として関係しあうことが重要だ、という「社会的地位（social
standing）」の平等主義に親和的である。つまり、差別の悪は、支配・抑圧・ヒエラルキーと結びつく社会的地位の不平等にある。たしかにこれには一定の説明力はある。だが、リパート―
ラスムッセンによれば、それには次のような反例がある。レイシスト・ヘイトクライムの犠牲者が、加害者よりも社会的・文化的な地位が高い場合を考えよう。たとえば、白人が、人種を理由に黒人に暴行されるとする。もし、集団的地位を理由に、被害者が白人の場合よりも黒人の場合の方が道徳的により悪いと想定するとすれば、それは問題含みではないか。仮に遠くの国で人種に動機づけられた犯罪があったと聞いたとして、その行為の悪を判断する前に、その被害者が支配集団に属していたかどうかを問うことはないだろう。これに対して、ヘルマンは
歴史的文脈ではなく、局所的な文脈で考える立場もあるかもしれない。つまり被害加害関係という局所的文脈では、その関係そのものがヒエラルキー条件を満たす、と。しかしそれは、ヘルマンの「文脈」や「文化」に訴える議論とは整合しないだろう。問題は、平等な道徳的価値に対する尊重の欠如を示すことと、それを表現した人間が権力をもつ立場ないし高い地位にあることとを結びつける必然性がないということである（Ibid.: 138）。

5

批判の射程
では、上記の批判はどこまで妥当なのか。以上の批判には妥当な部分ももちろん含まれるが、尊重ベース説の立場からの反論も可能である。また、上記の批判のなかで用いられている
仮想事例のいくつかは、害ベース説の射程をテストするためにも利用でき、それによって逆に害ベース説の問題点を明らかにすることができる。
第一の批判は、すべての貶価が差別ではないし、またすべての貶価が平等な尊重原理を侵害しているとは言えないという批判だとすれば、それはその通りである。ヘルマン自身、親子の事例で貶価であっても差別とは呼べないものもあると論じている（つまり貶価は差別の十分条
件ではない）。ヘルマンによれば、何が貶価になるかは、HSD 特徴とヒエラルキーの大きさ次第であり、いわば程度問題である。この点、ヘルマンの議論が曖昧だという指摘はその通りである。必要条件も十分条件も提示できていないという点で、ヘルマンの議論はたしかに解析力と明快さにおいては劣る。とはいえ、包括性や説得力という観点からの評価はより総合的に行われうる。

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第二に、たしかに尊重ベース説は、一種の「言い換え」による説明になっている可能性はある。とはいえ、言い換えに一定の説得力と認識利得があれば、それ自体で理論の瑕疵にはならないとも思われる。そして、被差別者の害や不利益と独立したところに悪質さを帰属させる理論の説明力が、この言い換えによって得られているとすれば、その利点を含めて総合的に評価されるべきだろう。
第三の批判の妥当性は、リパート―ラスムッセンが「間接差別」とする事例が「差別」と呼べるのかどうかにかかっている。もし、発音能力がたとえば客へのアナウンスといった業務遂行に必要な能力だとすれば、発音ができない移民を雇用しないことを「差別」だと言えるかど
うかは微妙になるだろう。また、ナイトの批判に対しては次のように反論できる。ナイトの挙げる事例を「差別」だとすると、顕著性条件も HSD 条件も不要になる。しかし、ある集団が不利益や害を被ることがすべて差別だとは言えないだろう。これに対して、ナイトの立場からは、雇用からの排除は、当人に及ぼす不利益や害が大きいために差別だと言えるという反論が可能かもしれない。だが、単に害が大きければ「差別」だという議論は、差別の特段の悪を説明できない。たとえば殺人の害は甚大だが、私たちは差別的な殺人の悪を（ヘイトクライム等
として）加重して評価できる。では、ナイトの事例は、能力とは無関係な特徴に基づいているから差別だと呼ぶべきだろうか。だが、目の色や名前の頭文字に基づいて雇用しない事例など、
イレレヴァントな特徴に基づいて不利益を与える差異処遇がすべて差別だとも言えない。以上
から、ナイトの議論は、当の属性が広範な場面で不利益の理由になっているという事実を重視する（リパート―ラスムッセンにも共有されている）説明に対する批判として、説得力があるとは言い難い。
第四の「人格」の範囲については、その曖昧さの指摘はその通りである。ただ、もちろんそれは「人格」をどのように解釈するかによる。また、この事例は（選択的中絶なども含めて）
害ベース説にとっても困難なケースだと思われる。リパート―ラスムッセンは、赤ちゃんに対する性差別は同じ属性をもつ他の女性たちとは独立して悪いと述べている。だが、害ベース説
でも、ごく幼い子供にとって、害が「累積的」に加重計算されるとは言えないだろう―それ以前に当人が被った害が想定できないため、累積の基礎がないからである。
第五の批判点、ヘイトクライムの事例は批判としての効力はない。たしかに、ヘルマンの議
論では、社会的に上位にある人種に対する加害行為は「差別」ではない。だが、それが批判になるとは思われないからである。リパート―ラスムッセンの批判は、人種（など）を理由にした犯罪はすべてヘイトクライムでありかつ差別である、という直観に依拠している。これは、ヘイトクライムを説明できない差別論は偽陰性をもつという主張である。しかしその根拠は不明である。第一に、仮に、ヘイトクライムがヒエラルキーに関係なく人種等に基づく犯罪すべてを指すとする。この場合、差別の定義次第では、ヘイトクライムのなかには差別が含まれないものもある、とも言える。そしてそれは、その差別論に問題があると言うための理由にはならない。第二に、仮に、「ヘイトクライム」が「差別」によって定義される概念だとする。す106

堀田義太郎 差別の規範理論

ると、「差別」の定義がヘイトクライムの定義に論理的に先行することになる。この場合、たとえば「差別」の定義にヒエラルキー条件が含まれるという理論からは、ヒエラルキー条件を満たさない犯罪は、人種を理由にしていたとしても「ヘイトクライム」ではないということになる。そして、このこと自体は、その差別論を批判するための根拠にはならない。また、リパー
ト―ラスムッセン自身の「社会的顕著性」条件による差別論でも、非―顕著性集団に対する犯罪は「差別」を含まない。ヘイトクライムが差別によって定義されるとすれば、リパート―ラスムッセンの議論でも、白人が被害者のケースは「ヘイトクライム」ではないということになる。最後に第三に、もしこのヘイトクライム事例を用いた批判が妥当性をもつとすれば、それは、ヘイトクライムは差別とは独立に定義され、かつ差別の適切な理論はヘイトクライムを説明しなければならない、と言える限りにおいてである。しかしその根拠は示されていない。
以上、尊重ベース説への批判は、第一の「貶価」「平等原理」概念の曖昧さの指摘としては妥当である。第二点は言い換えによる説明力次第である。第三点はそれほど強い批判にはならないだろう。第四点は害ベース説にも当てはまりうる。そして、第五の批判にはほとんど効力はない。
もちろん、尊重ベース説に対する批判はこれに尽きるものではないが、ひとまず主要な論点について以上のように言えるだろう。では、害ベース説には問題はないのだろうか。以下では、リパート―ラスムッセンの害ベース説に即してその問題点を確認することで、より詳細な検討のための端緒としたい。

6

害ベース説の問題点
害ベース説の基本的な問題は、「差別」だと思われるにもかかわらず被差別者に対する害や不利益が実際に少ない（またはない）ようなケースをどう説明するか、である。これはリパー
ト―ラスムッセン自身によって「被差別者に焦点化した反論」として提示されている（LippertRasmussen 2014: 172）。
この問題は、たとえば、全体として暮らし向きの良い社会的に顕著な集団の成員が、社会的に優位な集団に属するが暮らし向きの悪い人に差別されるような事例を通して検討できる。実際、被差別者とされるすべての人が「全体」として「暮らし向き」が悪いとは言えない。また、被差別集団に属さない人でも、暮らし向きが悪い人は存在する。
ここで、一方に、社会的顕著性集団に属しているが、暮らし向きレベルが高い人 A がいるとする（仮に有色人種の富裕層としておく）。他方、社会的に上位の集団に属するが、暮らし向きレベルが低い人 B がいる（貧困な白人の店員とする）。B が A に対して、「有色人種である」という理由で入店拒否等をするとする。害ベース説は害の大きさ、つまり量を評価の対象にす

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る。この差別行為が、当人たちの状態を次のように変化させたとする（9）。A の福利水準は元々50 だったが、差別行為によって 10 ポイント低下し 40 になるとする。B の福利水準は変わらず
30 のままだとする。いま仮に何らかの政策によって、どちらかの福利水準を 10 ポイント向上
させることができるとする。では、A の福利を 40 から 50 に回復させる方が、B の福利水準を30 から 40 に増加させるよりも道徳的に良い、と言えるだろうか。または、どちらかを 10 ポイ
ント低下させることができるとして、B を 30 から 20 に（処罰などで）低下させる方が、A を40 から 30 に低下させるよりも道徳的に良いと言えるか。既に見たように標準的優先主義からはいずれも言えない。優先主義では、暮らし向きが悪い人、つまり B が得る利益（被る害）の価値（反価値）が重みづけされて計算されるため、B に利益を分配する（その利益を保護する）ことが指示される。
では、たとえば入店拒否等の行為が B の道徳的な真価を低下させる（less deserving にする）、という真価適合的な立場を採用すれば、この問題は回避できるだろうか。リパート―ラスムッ
センは、「差別者は、一人の差別者であるということによって、道徳的に低い評価に値する（morally less deserving）」と述べている（Lippert-Rasmussen 2014: 173）。だが、問題は、B の真価が低くなるとして、それは A との福利水準の差を凌駕すると言えるかどうかである。結論から言えば、この差が大きい場合にはそれは難しいと思われる。
まず、害ベース説では、差別行為の悪の大きさは、その害の大きさで決まる。つまり、行為者の道徳的真価の評価基準は、行為の意図や意味などではなく、その行為の結果（害）である。差別者の真価が低下する量は、差別行為の害の大きさに比例する。ところで、優先主義では、「害」の大きさがそのまま道徳的な反価値の大きさに変換されるわけではない。福利水準が高い人が被る「害」の道徳的な反価値は、福利水準が低い人が「同量の害」を被る場合よりも、小さくカウントされるからである。したがって、被差別者の福利水準が高い場合には、害の道徳的反価値は小さくなり、それに応じて差別者の真価が低下する量も少なくなる。以上から、真価適合的優先主義を採用したとしても、上記の問題を回避することは困難である。
または、害の「多元主義」を採用すればこの問題を回避できるだろうか。害の多元主義は先に見たように、差別行為は被差別者を「全体として」ではなく、社会的地位や法的承認、収入など、個々の次元で悪いと言えればよいとする立場である。しかしこの立場は、差別の悪の根拠とされている累積論とは整合しないだろう。累積論は、個々の差別行為の特段の悪を、同様の理由で行われる他の差別行為とセットで考量することで、その害が累積するということに根拠づける理論である。第三節の冒頭で確認したように、リパート―ラスムッセンの理論では、
条件（5）つまり個々の行為と関連するタイプの多くの行為が、社会的顕著性をもつ人々を、その他の人々に比べて悪い状態にする（であろう）という事実が、差別の同定にとって必要だ（9） ここでは当人の状態を「福利（well-being）」と表現しているが、当人の利害を全体として評価できるような指標ならば何でもよい。厚生主義か資源主義かを問わず何を代入しても以下の議論は成立する。

108

堀田義太郎 差別の規範理論からである。たとえば、
法的承認など、個々の次元だけで差別を同定できるとする多元主義は、
この累積論とは整合しない。
他方、累積論を、個々の被差別者が被る害ではなく、同様の理由に基づく行為が（多様な領域で）同様の属性をもつ「集団の成員」に与える害が累積的に計算される、という解釈をとれ
ば、多元主義とも両立するかもしれない。たしかに、害ベース説では、害を被るのは個人か集団かについてはオープンだとされている。しかし、ある社会的顕著集団の成員全員が一定の生活レベル以上にある場合には、「集団」に定位したとしても害が累積するとは言えなくなるだろう。リパート―ラスムッセン自身（機会平等に基づく差別論批判という文脈で）次のような例を挙げている。マレーシアで、暮らし向きの良い中国人に対する人種差別が、全体的に暮らし向きの悪いマレーシア人のために行われるとする。それによって全体として機会平等に近づいたとしても、これは「悪い差別」だろう（Ibid.: 110）。これが「悪い差別」だというのはその通りだろう。だが問題は、累積論でこの事例を「悪い差別」として同定することは容易ではない、ということである。
この点、「集団の害」を、実際の個々の成員の被る害とは独立に考量することも不可能ではないかもしれない。だが、そうすると、シンプルさという害ベース説の利点は失われる。あるいは、差別行為には、被差別者（または集団）に対する害の「大きさ」とは別に、害の質という点で何か特段の悪質さがある、と想定されているのかもしれない。だが、その害の特段の悪質さを根拠づける説明はなされていない。また、もし特段の悪質さを、被差別者（集団）が被る害の大きさとは別の基準で評価するならば、差別者の意図や信念の悪質さに求めるか、または行為の意味（規範違反）等に求めることになると思われる。しかしそれは、社会的顕著集団の定義との理論的整合性を失わせることになる。

7 おわりに
以上、本稿は、ごく概略的ではあるが、差別の悪の根拠に関する理論の有力な候補となる説
明モデルについて近年の代表的な議論を概観し、主要論点を検討した。まず、差別の特段の悪質さの説明にとって、当の差異処遇の理由になっている属性の重要性を再確認した。次に、
このいわばマイノリティ属性に基づく不利益処遇に特段の悪質さが備わる根拠について、尊重
ベース説と害ベース説の二つの説明を、それぞれへルマンとリパート―ラスムッセンの議論に即して概観した。その上で、尊重ベース説に対する批判について、それには一定の妥当性はあるが決定的ではないこと、そして、害ベース説にも固有の問題があるということを確認した。
以上はもちろん考察すべき論点の一部に過ぎず、残された検討課題は多い。差別の規範理論の最終的な評価のためには、他の説明モデルの検討はもちろん、事例としても、たとえば被差別者が不在の場面での差別発言（「象徴的排除」（佐藤 2005））や「被差別者の取り違え」のケース、または循環的な差別なども考察課題になるだろう。

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109とはいえ、以上から、暫定的な結論としては次のように言えると思われる。たしかに、害ベース説は、差別が被差別者に与える害や不利益の大きさに関する私たちの直観に合致するシンプルな説明である。しかし、被差別集団の生活水準が差別者に比べて高い場合や、害や不利益が実際に少ない（または少なくとも主観的に害がない）場合には、害ベース説では「差別」を同定することは困難だろう。他方、たしかに尊重ベース説には、HSD 基準と害ベース説との関係などを含めて曖昧な部分がある。だが、少なくとも本稿で検討した範囲では、害ベース説の方が説明モデルとして優位だとは言えない。

付記：本稿は日本学術振興会・科学研究費補助金（25511018 および 26770011）、また、ユニベー
ル財団「『健やかでこころ豊かな社会をめざして』を基本テーマとした研究助成金」の研究成果の一部である。

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