CSR レポート2018

GRIスタンダード対照表(中核オプションに準拠）

項目

CSRレポート2018の記載内容とページ

指標
GRI 102：一般開示事項
1.

組織のプロフィール

102-1

a. 組織の名称

会社概要・グループ概要（P8-9)

組織の名称
102-2

a. 組織の事業活動に関する説明

活動、ブランド、製

b. 主要なブランド、製品。およびサービス。特定の市場で販売が禁止され 会社概要・グループ概要（P8-9)

品、サービスている製品またはサービスがあれば、その説明を含める。

102-3

a. 組織の本社の所在地

当社の製品分野（P10-11)

会社概要・グループ概要（P8-9)

本社の所在地102-4

a. 組織が事業を展開している国の数、および重要な事業所を所有している事業所の所在地国の名称。報告書に記載している項目との関連は問わない。

102-5

a. 組織の所有形態や法人格の形態

海外拠点(P9)

会社概要・グループ概要（P8-9)

所有形態および法人格
102-6

a. 参入市場。次の事項を含む

参入市場

i. 総従業員数
ii. 総事業所数

当社の製品分野（P10)iii. 純売上高(民間組織について)、純収入(公的組織について）
iv. 株主資本および負債の内訳を記した総資本(民間組織について)
v. 提供する製品、サービスの量
102-7

a. 組織の規模。次の事項を含む

組織の規模

i. 総従業員数
ii. 総事業所数

会社概要・グループ概要（P8-9)

iii. 純売上高(民間組織について)、総収入(公的組織について)
iv. 株主資本および負債の内訳を記した総資本(民間組織について)
v. 提供する製品、サービスの量
102-8

a. 雇用契約（正社員と臨時雇用者)別の、男女別総従業員数

従業員およびその他の b. 雇用契約（正社員と臨時雇用者)別の、地域別総従業員数
労働者に関する情報

c. 雇用の種類(常勤と非常勤)別の、男女別総従業員数
d. 組織の活動の相当部分を担う者が、従業員以外の労働者であるか否か。
該当する場合、従業員以外の労働者が担う作業の性質および規模について従業員のダイバーシティー（P26)の記述
e. 開示事項102-8-a、102-8-b、102-8-cで報告する従業員数に著しい変動(観光業や農業における季節変動)
f. データの編集方法についての説明(何らかの前提があればそれも含める)
102-9

a. 組織のサプライチェーンの説明。組織の活動、主要なブランド、製品、サプライチェーンおよびサービスに関するサプライチェーンの主要要素を含める

102-10a. 組織の規模、構造、所有形態、またはサプライチェーンに関して生じたナミックスの資材調達方針(P25)

組織およびそのサプラ 重大な変化。次の事項を含む
イチェーンに関する重 i. 所在地または事業所に関する変化(施設の開設や閉鎖、拡張を含む)
大な変化

ii. 株式資本構造の変化、その他資本の形式、維持、変更手続きの実施によ 新生産棟の開設る変化(民間組織の場合)
iii. サプライヤーの所在地、サプライチェーンの構造、またはサプライヤーとの関係の変化(選定や解消を含む)

102-11a. 組織が予防原則や予防的アプローチに取り組んでいるか。またその取り予防原則または予防的 組み方

持続可能を目指す環境負荷低減への取り組み(P19-24)

アプローチ
102-12a. 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則その他のイニシアティブ

外部イニシアティブ

で、組織が署名または支持しているリスト

102-13a. 業界団体、その他の協会、および国内外の提言機関で組織が持っている団体の会員資格

主な会員資格のリスト

2.

－編集方針(P2)

戦略

102-14a. 組織とサステイナビリティの関連性、およびサステイナビリティに取り上級意思決定者の声明 組むための戦略に関する、組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明
102-15

企業理念・経営基本方針・CSR基本方針
トップメッセージ（P3-7)

a. 重要なインパクト、リスク、機会の説明
CSR基本方針、トップメッセージ（P5-7)

重要なインパクト、リスク、機会
3. 倫理と誠実性
102-16a. 組織の価値観、理念、行動基準・規範の説明
企業理念・経営方針・行動指針（P3-4)

価値観、理念、行動基準・規範
102-17a. 組織内外に設けられている次の制度についての説明

倫理に関する助言およ i. 倫理的行為および合法行為、ならびに組織の誠実性に関する助言を求め
び懸念のための制度

る制度
ii. 非倫理的行為または違法行為、ならびに組織の誠実性に関する懸念を通コーポレートガバナンス(P12)
報告相談窓口の常設(P28)

報する制度
1

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項目

指標

CSRレポート2018の記載内容とページ

102-18a. 組織のガバナンス構造。最高ガバナンス機関の委員会を含む

コーポレートガバナンス(P12)

ガバナンス構造b. 経済、環境、社会項目に関する意思決定に責任を負っている委員会

CSR推進体制(P14)102-19a. 最高ガバナンス機関から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会項目に コーポレートガバナンス(P12)

権威移譲関して権威委譲を行うプロセス

102-20a. 組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会項目の責任者と

4. ガバナンス

CSR推進体制(P14)

経済、環境、社会項目 して任命しているか

コーポレートガバナンス(P12)に関する役員レベルの b. その地位にある者が、最高ガバナンスの機関の直属となっているか

CSR推進体制(P14)

責任102-21a. ステークホルダーと最高ガバナンス機関の間で、経済、環境、社会項目

経済、環境、社会項目 に関して協議を行うプロセス

コーポレートガバナンス(P12)に関する役員レベルの b. 協議が権威移譲されている場合は、誰に委任されているか、最高ガバナ CSR推進体制(P14)
責任ンス機関への結果のフィードバックをどのように行っているか

102-22a. 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成。次の事項による

最高ガバナンス機関お i. 執行権の有無
よびその委員会の構成 ii. 独立性iii. ガバナンス機関における任期
iv. 構成員のほかの重要な役職およびコミットメントの数、ならびにコミットメントの性質

コーポレートガバナンス(P12)v. ジェンダー
vi. 発言権が低い社会的グループのメンバー
vii. 経済、環境、社会項目に関係する能力
viii. ステークホルダーの代表
102-23a. 最高ガバナンス機関の議長が組織の執行役員を兼ねているか否か

最高ガバナンス機関の b. 議長が執行役員を兼ねている場合、組織の経営におけるその者の役割
議長と、そのような人事の理由

102-24a. 最高ガバナンス機関およびその委員会メンバーの指名と選出のプロセス

コーポレートガバナンス(P12)

最高ガバナンス機関指 b. 最高ガバナンス機関のメンバーの指名と選出で用いられる基準。次の事
名と選出項を含む
i. ステークホルダー(株主を含む)が関与しているか、どのように関与してコーポレートガバナンス(P12)いるかii. 多様性が考慮されているか、どのように考慮されているか
iii. 独立性が考慮されているか、どのように考慮されているか
iv. 経済、環境、社会項目に関する専門知識や経験が考慮されているか、どのように考慮されているか
102-25a. 利益相反の回避、対処のために最高ガバナンス機関が行っているプロセ利益相反ス
b. 利益相反に関する情報をステークホルダーに開示しているか。最低限、次の事項を含む

コーポレートガバナンス(P12)i. 委員会メンバーへの相互就任
ii. サプライヤーおよびその他ステークホルダーとの株式の持ち合い
iii. 支配株主の存在
iv. 関連当事者の情報
102-26

a. 経済、環境、社会項目に関わる組織の目的、価値観、ミッション・ス

目的、価値観、戦略の テートメント、戦略、方針、目標の策定、承認、更新に際して、最高ガバ設定における最高ガバ ナンス機関と役員が果たす役割

コーポレートガバナンス(P12)

ナンス機関の役割
102-27a. 経済、環境、社会項目に関する最高ガバナンス機関の集合的知見を発

最高ガバナンス機関の 展、強化するために実施した施策

CSR推進体制(P14)

集合的知見
102-28

コーポレートガバナンス(P12)a. 最高ガバナンス機関の経済、環境、社会項目のガバナンスに関するパ

最高ガバナンス機関の フォーマンスを評価するためのプロセス
パフォーマンスの評価 b. 当該評価の独立性が確保されているか否か、および評価の頻度

コーポレートガバナンス(P12)c. 当該評価が自己評価であるか否か
d. 最高ガバナンス機関の経済、環境、社会項目のガバナンスに関するパ

CSR推進体制(P14)

フォーマンス評価に対して行った措置。最低限、メンバーの変更や組織の実務慣行の変化を含む
102-29a. 経済、環境、社会項目、およびそのインパクト、リスク、機会の特定と経済、環境、社会への マネジメントにおける最高ガバナンス機関の役割。デュー・デリジェン
インパクトの特定とマ ス・プロセスの実施における最高ガバナンス機関の役割を含む
ネジメント

コーポレートガバナンス(P12)b. 最高ガバナンス機関による経済、環境、社会項目、およびそのインパク CSR推進体制(P14)
ト、リスク、機会の特定とマネジメントをサポートするために、ステークホルダーとの協議が活用されているか否か

102-30a. 経済、環境、社会項目に関するリスクマネジメント・プロセスの有効性

リスクマネジメント・ のレビューにおける最高ガバナンス機関の役割

CSR推進体制(P14)

プロセスの有効性
102-31a. 経済、環境、社会項目、およびそのインパクト、リスク、機会に関して経済、環境、社会項目 最高ガバナンス機関の役割

コーポレートガバナンス(P12)CSR推進体制(P14)のレビュー
102-32

コーポレートガバナンス(P12)a. 組織のサステイナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行い、すべサステイナビリティ報 てのマテリアルの項目が取り上げられていることを確認する機能を果たしコーポレートガバナンス(P12)

告における最高ガバナ ている最高位の委員会または役職

CSR推進体制(P14)

ンス機関の役割2

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指標

102-33a. 最高ガバナンス機関に対して重大な懸念事項を伝達するために設けられ

CSRレポート2018の記載内容とページ

重大な懸念事項の伝達 ているプロセス
102-34a. 最高ガバナンス機関に伝達された重大な懸念事項の性質と総数

コーポレートガバナンス(P12)コーポレートガバナンス(P12)伝達された重大な懸念 b. 重大な懸念事項への対処、解決のために使われたメカニズム

CSR推進体制(P14)

事項の性質と総数
102-35a. 最高ガバナンス機関および役員に対する報酬方針。次の種類の報酬を含

報酬方針

む
i. 固定報酬と変動報酬（パフォーマンス連動報酬、株式連動報酬、賞与、後配株式または権利確定株式を含む）
ii. 契約金、採用時インセンティブの支払い－iii. 契約終了手当
iv. クローバック
v. 退職給付（最高ガバナンス機関、役員、その他の全従業員について、それぞれの給付制度と拠出金率の違いから生じる差額を含む）
b. 報酬方針におけるパフォーマンス基準と、最高ガバナンス機関および役員の経済、環境、社会項目における目標がどのように関係しているか
102-36

a. 報酬の決定プロセス

報酬の決定プロセスb. 報酬コンサルタントが報酬の決定に関与しているか否か、また報酬コンサルタントが経営陣から独立しているか否か

コーポレートガバナンス(P12)c. 報酬コンサルタントと組織との間に存在するその他の関係
102-37a. 報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め、また考慮してコーポレートガバナンス(P12)

報酬に関するステーク いるか
ホルダーの関与

b. 考慮している場合、報酬方針や提案への投票結果

102-38a. 組織の重要事業所があるそれぞれの国の最高給与所得者における年間報年間報酬総額の比率

酬総額の、同じ国の全従業員における年間報酬額の中央値（最高給与所得－者を除く）に対する比率
102-39a. 組織の重要事業所があるそれぞれの国の最高給与所得者における年間報年間報酬総額比率の増 酬総額の増加率の、同じ国の全従業員における年間報酬総額の中央値（最加率－高給与所得者を除く）の増加率に対する比率

5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40a. 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループのリスト

ステークホルダー・グ

ナミックスグループのCSR重要課題の特定(P16)

ループのリスト
102-41a. 団体交渉協定の対象となる全従業員の割合－団体交渉協定
102-42a. 組織がエンゲージメントを行うステークホルダーを特定および選定する

ステークホルダーの特 基準

ナミックスグループのCSR重要課題の特定(P16)

定および選定102-43a. 組織のステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法。種類

ステークホルダー・エ 別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメントの頻度を含む。まンゲージメントへのア た、特に報告書作成プロセスの一環として行ったエンゲージメントか否か
プローチ方法を示す

102-44a. ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された重要な項目およ提起された重要な項

び懸念。次の事項を含む

目および懸念i. 組織が重要な項目および懸念にどう対応したか（報告を行って対応した

ナミックスグループのCSR重要課題の特定(P16)

ナミックスグループのCSR重要課題の特定(P16)ものを含む）
ii. 重要な項目および懸念を提起したステークホルダー・グループ
6. 報告実務102-45a. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体

連結財務諸表の対象に のリストなっている事業体

b. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれ

編集方針(P2)

かが報告書の記載から外れているか否か
102-46

a. 報告書の内容および項目の該当範囲を確定するためのプロセスの説明

報告書の内容および項 b. 組織が報告書の内容を確定する際、報告原則をどのように適用したかに 編集方針(P2)目の該当範囲の確定ついての説明

102-47

a. 報告書の内容を確定するプロセスで特定したマテリアルな項目のリスト 編集方針(P2)

マテリアルな項目のリ

ナミックスグループのCSR重要課題の特定(P16)スト
102-48a. 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合、再記述の影響およ

情報の再記述び理由102-49a. 提供情報の報告期間－

報告における変更
102-50a. 提供情報の報告期間

編集方針(P2)

報告期間
102-51－a. 前回発行した報告書の日付（該当する場合）

前回発行した報告書の編集方針(P2)

日付
102-52

a. 報告サイクル

編集方針(P2)

報告サイクル102-53a. 報告書またはその内容に関する質問の窓口

報告書に関する質問の総務グループ

CSR担当(P35)窓口

3

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102-54a. 組織がGRIスタンダードに準拠し、次のいずれかの選択肢を選んで報告

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GRIスタンダードに準 書を作成したことを表す主張拠した報告であること i. 「この報告書は、GRIスタンダードの中核（Core）オプションに準拠しの主張て作成されている。」

編集方針(P2)及び本GRI対照表

ii. 「この報告書は、GRIスタンダードの包括（Comprehensive）オプションに準拠して作成されている。」
102-55a. GRIの内容索引（使用した各スタンダードを明記し、報告書に記載した内容索引すべての開示事項を一覧表示する）
b. 内容索引には、各開示事項について次の情報を含める
i. 開示事項の番号（GRIスタンダードに従って開示した項目について）ii. 報告書またはその他の公開資料の中で、該当の情報が記載されている編集方針(P2)及び本GRI対照表

ページ番号またはURL
iii. 要求される開示事項の省略が認められていて、開示できない場合の省略の理由（該当する場合)
102-56

a. 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行の説明

外部保証

b. 報告書が外部保証を受けている場合、
i. 外部保証報告書、表明、意見に言及する。外部保証によって保証されている事項、保証されていない事項、その根拠（サステナビリティ報告書に添付する保証報告書に記載がない場合）。これには保証基準、保証レベ－

ル、保証プロセスに存在する制約事項も含める
ii. 組織と保証提供者の関係
iii. 最高ガバナンス機関または役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か、どのように関わっているか
GRI103：マネジメント手法
103-1

a. その項目がマテリアルである理由の説明

マテリアルな項目とそ b. マテリアルな項目の該当範囲。次の記述を含むの該当範囲の説明

i. どこでインパクトが生じるのか
ii. 組織のインパクトへの関与。例えば、組織のインパクトへの関与は直接的か間接的か、または組織のビジネス関係を通じてインパクトに関連した編集方針(P2)
ナミックスグループのCSR重要課題の特定(P16)かどうか
c. 該当範囲に関する具体的な制約事項
103-2

報告組織は、各マテリアルな項目について、次の情報を報告しなければなマネジメント手法とそ らない。の要素

a. 組織がその項目をどのようにマネジメントしているかについての説明
b. マネジメント手法の目的に関する表明
c. マネジメント手法に次の要素が含まれている場合、各要素についての説
明
i. 方針

－

ii. コミットメント
iii. 目標およびターゲット
iv. 責任v. 経営資源vi. 苦情処理メカニズムvii. 具体的な措置（プロセス、プロジェクト、プログラム、イニシアティブなど）
103-3

a. 組織によるマネジメント手法の評価方法。次の事項を含む

マネジメント手法の評 i. マネジメント手法の有効性を評価する仕組み
価方法－ii. マネジメント手法の評価結果
iii. マネジメント手法に関して行った調整

4

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項目

CSRレポート2018の記載内容とページ

指標

環境GRI301：原材料
302-1

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

組織内のエネルギー消 A.組織内における非再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量
費量

b.組織内における再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量
c.次の総量ⅰ.電力消費量
ⅱ.暖房消費量
ⅲ.冷房消費量
ⅳ.蒸気消費量

環境負荷の全体像(P21)

d.次の総量ⅰ.販売した電力
ⅱ.販売した暖房ⅲ.販売した冷房ⅳ販売した蒸気e.組織内のエネルギー総消費量f.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
g.使用した変換係数の情報源
GRI305：大気への排出305-1

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

直接的な温室効果ガス A.直接的（スコープ１）GHG排出量の総計（GHG)排出量（スコープ１）(CO2換算量(t-CO2)による）b.計算に用いたガス
c.生物由来によるCO2排出量
環境負荷の全体像(P21)d.計算の基準年（該当する場合、次の事項を含む）
e.使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数（GWP）、GWP情報源の出展
f.排出量に関して選択した連結アプローチ（株式持分、財務管理、もしくは経営管理）
g.使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
GRI306：排水及び廃棄物
306-1

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

排水の水質及び排出先 a.想定内の及び想定外の排出量

水質汚染防止への取り組み(P22)b.使用した基準、方法、前提条件
306-2

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

種類および処分方法別 a.有害廃棄物の総量の廃棄物廃棄物発生の抑制と再資源化(P21)b.非有害廃棄物の総重量
c.廃棄物処分方法の判定方法

GRI401：雇用
401-1

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

従業員の新規雇用と離 a.報告期間中における従業員の新規雇用の総数と比率
職率b.報告期間中における従業員の離職の総数と比率

401-3

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

育児休暇

a.育児休暇を取得する権利を有していた従業員数（男女別）

人材の定着(P30)

事象所内保育園の運営(P30)

b.育児休暇を取得した従業員の総数（男女別）
c.報告期間中に育児休暇から復職
GRI404:研修と教育
404-2

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

従業員スキル向上プロ a.従業員のスキル向上のために実施したプログラムの種類、対象と提供しグラム及び移行支援プ た支援
ログラム

教育・訓練(P18)b.雇用適性の維持を促進するために提供した移行支援プログラムと、定年退職や雇用終了に伴うキャリア終了マネジメント

GRI405:ダイバーシティと機会均等
405-1

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

ガバナンス機関および a.組織のガバナンス機関に属する個人で、次のダイバーシティ該当する者
従業員のダイバーシの割合

ティ

ⅰ.性別
ⅱ.年齢層

従業員のダイバーシティ(P26)

ⅲ.該当する場合には、その他のダイバーシティ指標
b.次のダイバーシティ区分の従業員区分別の従業員の割合
ⅰ.性別
ⅱ.年齢層
ⅲ.該当する場合には、その他のダイバーシティ指標405-2

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

基本給と報酬総額の男 a.女性の基本給と報酬総額の、男性の本給と報酬総額に対する比率
女比b.「重要事業拠点」の定義
GRI412：人権アセスメント
412-2

男女を問わず適正な処遇を実施し、性別による基本給与の差はありません。

報告組織は、次の情報を報告しなければならない。

人権方針や手順に関す a.人権方針や事業所に関わる人権側面に関する手順について、報告期間中る従業員研修に従業員研修を実施した総時間数

人権側面及び人間性向上に関する研修(P26)b.人権方針や事業所に関わる人権側面に関する手順について、報告期間中に従業員研修を受けた従業員の割合

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