2013 年度学長方針
南山大学の皆さん
学長

ミカエル・カルマノ

Ⅰ．基本姿勢１．ポエムとロードマップ
2012 年、第 17 回神言修道会総会において、総会長ハインツ・クルケ神父は、アメリカの人類学者クリフォード・ギアツの次の節を引用されています。「馴染みのないまたは土地勘がない環境でこそ、ポエム（行動指針となる詩）とロードマップ（道路地図）が必要である」。そのロードマップすなわち行動計画が神言修道会の使命を果たすためのツールとして効果を発揮するためには、私たちがともに歩んでいくための展望という「ポエム（行動指針となる詩）」による導きが必要です。3 年前の学長方針から、以前の神言修道会総会で話題に上った「預言者的対話」という重要な考え方に触れてきました。今年度は、「ポエムとロードマップ」という言葉を用いて、最近の学長方針の中核をなしてきた「絶えざる自己改革」、「個の力を、世界の力に。
」、「国境のない学び場」といったキーワードを再度取り上げ、カトリック大学としての南山大学が果たすべき使命について述べたいと思います。
この学長方針は、英語版では「学長所感（The President’s Position Statement）」と題されています。しかし、日本語版では「学長方針」と題されており、少々違う意味合いを含んでいます。所感は私たちの立場（Where are we now?）を、方針は目指す先（Where shouldwe go?）を述べるものです。もちろん、立場と方針は、まさに同じ課題の二つの側面であります。将来展望や方向感覚が無ければ、現在の立場の表明は、事実の羅列にしかなりません。一方、ここに今いることを良く理解せず、また、ここにいる理由も意識せず、大きな展望を表明しても、適切に歩みを進めることにはつながりません。私たちの現在の立場を正しく見極め、実効性をもった方針に仕上げるには、互いに補い合う 3 つの点からよく考えるべきだと思います。3 つの点とは、①グローバル環境における高等教育の現状と可能性、②カトリック大学として、国際交流の歴史を有する南山大学の強固な伝統、③文化や地域の境界を常に超えていく「人間の尊厳のために」の精神です。
大学に入学する若者の割合が増え、多様な経歴をもつ学生が現れ、ダブルディグリー制度などにより大学間も含めた学生の流動性が高まり、さらにオンラインでの教育も広がっています。高等教育機関は、地域社会やグローバル社会の変化に適応していくのみならず、こうした変化を、多様な学生への対応を計画する好機と捉えていくことが求められています。このようなときに、カトリック大学である南山大学らしい歴史と伝統のためには、この中部地域において私たちに求められるグローバルな使命と役割を、常に検討する必要があります。これまでと同様に、この伝統は、学長方針の土台であり出発点です。しかし、
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学長方針を実りあるものにするためには、この伝統に加えて、上述の３点目である「人間の尊厳のために」の精神が南山大学の全構成員に共有される必要があります。
２．伝統と精神カトリック大学としての南山の伝統的活動（例えば、宗教に関する必修科目、クリスマスのお祝い、入学式と卒業式における祈り、毎年恒例の野外宗教劇「受難」、宗教文化研究所、社会倫理研究所など）と「人間の尊厳のために」の精神を区別することには理由があります。「人間の尊厳のために」は、それら伝統的活動だけではなく、南山大学で私たちが学び、教え、活動するあらゆることに行き渡るべき特性であることを強調したいと思います。特定の科目や式典を超えて、「人間の尊厳のために」の精神はロードマップに意味を与える「ポエム」になります。この意味で、「人間の尊厳のために」は、これまで重視してきた「国際化」と同種のものです。「国際化」が単に留学の振興や国際科目群の設置などを指し示すだけの言葉ではないのと同様に、「人間の尊厳のために」は、私たちが共有する、ともに努力をしていくというビジョンであり、すべての人の貢献を歓迎し、かつ期待する共同事業の基礎となるものです。
「伝統があって精神は受け継がれている。精神があって伝統は生きている。」
これはカトリック大学の精神を１年次生に説明するときに、毎年、伝えていることです。
学長が一カトリック大学の精神を話すという伝統の意義は、この精神が何であるかのただ一つの権威的理解を提示するのではなく、「人間の尊厳のために」の精神を取り戻し維持する方法はひとつではないという信念をはっきりと述べることにあります。
「私たちが直面する問題は、どのように心をひとつにするかであり、かならずしもどのように意見をひとつにするかではない」（ウィリアム・R・ハーパー シカゴ大学学長）。本年もまた、「人間の尊厳のために」が、さまざまな人々を結びつける精神的象徴となることを願っています。そして、「人間の尊厳のために」という南山大学にとって欠かせない特性を尊重することが、「南山の特長（Nanzan Difference）」を推進するために新しい活動分野を開拓する際の力となることを願っています。

Ⅱ．最重要課題
１．学生と教職員とキャンパスのグローバル化
昨年度は、「国境のない学びの場」の実現に向けて「国際科目群」が開講されました。
「国際科目群」では、通常の語学を学ぶことを目標にするのではなく、教養科目や専門科目を外国語で学べる環境を提供することを目標にしています。昨年度、「国際科目群」は、名古屋キャンパスで 32 科目、瀬戸キャンパスで 11 科目の計 43 科目が開講され、延べ 1,000 名弱の学生が受講しました。2012 年 9 月からは、学部や大学院の学生が外国人留学生別科の科目の一部を「国際科目群」として受講することが可能になり、別科生と大学院生・学部2生が一緒に授業を受ける機会が増えました。
今年度は、「国際科目群」の科目および担当教員も質・量ともにさらに充実していくことを目指します。科目の質・量については、現在は、英語のみで開講されていますが、例えば、一般教養科目について日本語でのクラスに加えて他の外国語でのクラスを開講するなどして充実させることを検討してください。また、開講科目数を増やしていくことも望まれます。科目を提供する各教員には、受講生に真の国際力が身につくよう、研鑽に努めていただくよう期待しています。そのためには、例えば、サン・カルロス大学と実施しているような教員交換プログラムとともに学生交換プログラムもさらに進めることを各学部・大学院で積極的に検討してください。
学生と教職員とキャンパスのグローバル化を実現するという目標のためには、学年暦の見直しも必要になります。例えば、3 年半での卒業が可能な制度、集中型の講義による学習効果や短期留学の便宜性向上を目的としたクォーター制、学部・研究科と別科とが同一の授業進度で実施することが可能になる制度である秋入学などが考えられます。クォーター制導入については積極的に検討を進めてください。秋入学についても、各学部においてその導入の可否について議論し、可能性のある学部は積極的に議論を進めてください。
２．「南山の特長（Nanzan Difference）」を活かした開かれた大学
本学は、カトリック教会の伝統や価値観を受け継ぎ、「キリスト教世界観に基づき学校教育を行い、人間の尊厳を尊重かつ推進できる人材の育成」を建学の理念としています。今日のグローバル化した社会においては、大学単独でその特長を伸ばすことは簡単ではなく、社会に開かれた大学になる必要があります。これまでも、国際化の推進、地域社会との連携（エクステンションカレッジ、産学連携、大学コンソーシアムなど）、国際カトリック大学連盟における共通のサマーコースなどのように、学外の組織と連携し、社会との接点を増やしてきました。われわれはこれらが「南山の特長（Nanzan Difference）」を活かしたものであることを再認識するべきではないでしょうか。南山らしさの今日の社会における意義を洗い出すことはわれわれ自身の自己認識にとどまらず、埋もれている良さを見直し、本質をよりよく社会に知らせることにもつながります。
社会に開かれた大学となるために学外の組織ともつ、こうした接点は、その接点をもつための手段によっても大きくあり方が変わってきます。今日の社会のグローバル化はインターネットの普及に負うところが大きいと考えます。昨年度から、本学でも Facebook の公式ページを開設することで、「南山の特長（Nanzan Difference）」を知らせる新たな接点を設けることを試みました。インターネットを積極的に活用することで、学外組織との接点を広くすることを検討すべきです。例えば、インターネットを通じた授業で単位認定が可能になれば、多国籍の多様な年代の学生に大学との接点を広げることが可能になります。
一方で、接点の拡大に伴う学生の質的ならびに量的な変化に適切に対応するためには、受け入れ体制の充実、スタッフの研修、さらにはハウジングの問題にもとりくまなければな3

りません。各学部ならびに研究科においては、インターネットの積極的な活用も含めた、学外組織との接点の拡大に伴う問題点を整理し、その解決についてそれぞれの立場から積極的に議論を進めて下さい。
Ⅲ．将来構想１．魅力ある南山大学「南山の特長」の伸長のためには、南山大学を教育・研究機関として魅力のあるものにしなければなりません。またその際、長期的なビジョンに立って、大学の社会における役割を見極めることも重要です。
そのような観点から改組され、今年度、設置された理工学研究科博士前期課程は、来年度に完成年度を迎えます。それにともなって、数理情報研究科博士後期課程も理工学研究科博士後期課程へと改組します。また、情報理工学部についても、ものづくり産業からの需要に応えるために理工学部に改組する予定です。さらに、経済学研究科、ビジネス研究科、総合政策研究科を統合・再編し、社会科学分野の広範かつ専門的な知識や能力を習得した高度専門職業人の養成と地域や企業のリーダーとなる人材を養成するために社会科学研究科を設置します。
本年 3 月に初めての卒業生を出した短期大学部については、社会における短期大学の位置づけを踏まえ、一部定員の 4 年制大学化も視野に入れた将来計画の検討をお願いします。
２．南山の一貫教育
昨年度に南山中学校へ進学した、南山小学校の初めての卒業生については、「伸びやかな生徒達である」と中学校から高評価を得ており、南山の一貫教育は順調に進展しています。
今後もこの流れを維持していかなければなりません。とりわけ、大学は、学園の教育を受けた学生を社会に輩出する最終の段階を担っています。今後も学園のリーダーとして南山の一貫教育に積極的に取り組んで行く必要があります。昨年度に引き続き、今年度も高大の連携強化に取り組み、6 月には学園内オープンキャンパスを実施します。また、聖霊高等学校と、学園内推薦入学審査の推薦基準についての話し合いを続けます。
３．キャンパス整備
名古屋キャンパスは 1964 年に開設して来年で 50 年になります。また、瀬戸キャンパスは開設以来 14 年になります。建物の老朽化や本学が置かれた社会的情勢を踏まえ、両キャンパスのあり方について具体的に検討を進める時期と考えられます。キャンパス移転の可能性を含め、時期を明示した具体的な計画策定に着手します。それに併せて、名古屋キャンパスにおける適正な定員配置についても検討し、これまで手薄であった分野への定員の再配置などを含めた議論を開始します。
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Ⅳ．教育・研究
１．情報環境ポリシーおよび施設整備
タブレット端末やスマートフォンなど情報端末が多様化し、ほとんどの学生が SNS やクラウドサービス等を利用しています。本学が昨年度開催した外部評価委員会でも指摘を受けた通り、このような時代に適正に対応すべく情報環境ポリシーの策定が急務となっています。情報倫理教育やアカデミックリテラシーとしての情報メディア教育の強化も含めて、総合的に全学レベルの議論を進めて行きます。
また、インターネット環境の整備および情報ツールを活用するための施設の整備にも取り組みます。図書館では、学術機関リポジトリによる学内紀要類の電子化をはじめ、その他の資料類の電子化を推進するとともに、e-ラーニングならびにラーニング・コモンズの運用の一層の活性化に努めます。
２．科学研究費等の積極的獲得
南山大学を研究機関としても魅力ある大学とするためには、構成員の協力や努力も不可欠です。本学では、2010 年度より文部科学省研究・教育拠点形成事業助成金の新規単独採択がない状態が続いています。これまで申請に関わる学内の支援体制が必ずしも十分であったとは言えません。プログラム採択後の支援についても同様です。今後はこれら学内の支援体制について拡充していきます。一方で、科研費等の外部資金については、構成員の皆さん自ら獲得に向けて積極的に取り組んでいただく必要があります。今年度は、原則として、全ての構成員が何らかの形で外部資金の獲得を目指していただきたいと思います。
その際に、文部科学省の枠にとらわれることなく、経済産業省、厚生労働省など、広くその可能性を検討して下さい。
３．2013 年度認証評価受審に向けて
本年度、大学は大学基準協会による第三者評価を、短期大学部は短期大学基準協会による第三者評価を、さらには南山大学法科大学院が大学基準協会による第三者評価をそれぞれ受審します。現在、日本では、大学は 7 年、専門職大学院は 5 年の周期で、外部機関による認証評価を受けることが法的に義務づけられています。この機会を利用して、内部質保証の仕組みが機能しているかどうかを検証・評価し、改革・改善活動の実質化へつなげていけるように期待しています。
2012 年度より、学長指名による教職員から構成されるピアレビュー委員会が、自己点検・評価委員会の下に設置されました。ピアレビュー委員会は、各教育研究組織等の自己点検・評価活動を点検・評価し、場合によっては厳しい指摘をしてもらおうと考えています。本
学が質の高い教育研究活動を提供し続けるためは、自己点検評価を自ら点検・評価するた
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めの PDCA(Plan-Do-Check-Action)という方法を有効活用することが重要です。社会のありようは時代により、自ずとそのニーズも時代により変化しております。これは前学長の時代から提唱している「絶えざる自己改革」の具体化でもあります。
４．学生支援の充実
大学においては、就職支援をはじめとして、学生支援の充実が、ますます重要になってきています。昨年度には、本学でも、就職支援・キャリアサポートについて、専門的な知識を有するキャリアカウンセラーをおき、専門的で高度な支援が可能となりました。さらに今年度からは、全学生に対する進路希望調査および進路把握を厳密化するほか、在学生の内定者や卒業生による就職支援スタッフ、キャリアアドバイザーを設置する予定です。
また、教職については、新たに教職センターを設置し、組織的に支援する体制を整えます。
前述した学生とキャンパスのグローバル化を進展させることも、学生支援の一つとして重要です。こうした点も含めて、通常の授業、カリキュラムの問題点を認識し、常に刷新し、充実させていくことが重要です。PDCA を踏まえて、継続的な改善が可能となる仕組みを整備しなければなりません。
Ⅴ．社会貢献と産学連携
１．人類学博物館のリニューアル
昨年度より移転作業に入った人類学博物館は、今年度 10 月に R 棟地下 1 階にリニューアル・オープンする予定です。新しい人類学博物館は、すべての人の好奇心を掻き立てることができるように、展示品を手に取り、間近に感じることができる「ユニバーサル・ミュージアム」を実現します。そして、学園内単位校や地域の小中学校、高等学校とも連携しながら、広く社会に開かれた博物館を作っていきます。また、明治大学博物館との連携事業も継続し、国内の拠点大学博物館としての役割を担っていきます。
２．産学連携東海地区の産業界を中心とする地域社会との連携による研究ならびに教育プロクラムの改善を進めます。特に、一昨年度締結した名古屋銀行と南山大学の産学連携は、昨年度「若者の貯蓄に関する研究」という形で具現化されました。引き続き名古屋銀行との産学連携を継続しつつ、新たな企業とのさらなる連携を模索していきます。一昨年度実施された朝日新聞寄付講座の成果を受けて、昨年度より始めた朝日新聞との連携授業を今年度も行います。名古屋テレビおよび中京テレビとの連携授業も引き続き実施していきます。理工学（数理情報）研究科ならびにビジネス研究科での産学共同研究をさらに進めるとともに、東海地区の産業界の人材ニーズと彼らの求める専門性を確認し、連携企業と地域社会に対して東海地域のおける大学の役割を果たすべく、高い専門性を有する人材育成を推進する
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ことを目指します。
３．災害時の危機管理体制の整備
東海地域も震災や河川の氾濫等、多くの自然災害と無縁ではありません。大学にとっても有事において地域のなかでどのような役割を果たすかは重要な問題です。地域に根ざした総合大学として、本学の役割も小さくはありません。すでに、学内の体育館は名古屋市から避難所に指定され、学内のプールは名古屋市昭和消防署長から消防水利として指定されています。こうした危機管理への取り組みは、大学単独だけではなく、地域を含めて行う必要があります。災害時の安否確認についても、大学 ICT 協議会と連携し、その整備に協力しているところです。その利用も視野に入れて、非常時の体制を考えています。危機管理対応マニュアルの作成も進めています。大学としてはこれらを含めて、今後さらに地域社会との連携の中で危機管理体制を整備していきます。
Ⅵ．入試・就職
１. 入試
2013 年度の一般入試、全学統一入試（個別学力試験型、センター併用型)、センター利用入試（前期 3 教科型・5 教科型・後期）をあわせた延べ志願者数は、昨年度の 20,157 名に比べて 4,040 名増の 24,197 名となり、過去最高を記録しました。全学統一入試（個別学力試験型）の導入によって、志願者を大きく増やすことができました。とはいえ、東海 3 県以外からの志願者数は横ばいであり、本学の特徴的な推薦入試制度であるカトリック高等学校等推薦入学審査の志願者数も減少傾向にあるなど、楽観はできない状況です。18 歳人
口の減少や長期化する経済不況等を考えると、学生募集の厳しさは今後も継続すると思われます。本学のおかれた状況を正確に見据えて、適正な対応をとり続けることが必要です。
２. 就職2012 年度は、リーマンショック以降、下がり続けていた大卒有効求人倍率は僅かながら改善しました。しかし、厳しい状況が続いていることに変わりはありません。本学の学部 4年次生の内定率は、全国平均を上回って推移していますが、内定率 100％を目指し、さらに努力が必要です。また、短期大学部については、若干、苦戦している状況が続いており、2年間でのキャリアサポート、就職支援のあり方についてさらなる検討が必要です。
こうしたことに対応するために、昨年度より、キャリアサポート委員会と就職委員会とが相互に情報を共有する体制が整えられ、両委員長と入試広報委員長らからなる就職力 PR強化ワーキンググループも有効に機能しつつあります。本年度は、教職センターやエクステンションカレッジ委員会などとも協調しつつ、さらに充実した支援体制を築いてもらいたいと思います。
7キャリア教育、進路・就職支援には、キャリア支援室だけでなく、学部・学科と連携して平時から取り組んで行くことも重要です。各学部・学科には、そのような体制づくりを進めるようにお願いします。
Ⅶ．広報
昨年度より Facebook や YouTube、スマートフォンのアプリケーションなどを活用した広報を開始しました。こうしたニューメディアの位置づけは、大学広報においても、今後、ますます重要になってきます。情報の発信は、手軽で多様なものとなりますが、一方で、どのような戦略を持って、それらを活用するかが重要になってきます。国際化や就職力のＰＲ強化等とともに、東海 3 県以外も含めて、広報対象を適正化させるなど、明確な広報戦略が必要となります。
同窓会や友の会との連携も、広報においては重要な課題と考えます。ニューメディアによる広報をこれらの組織と連携して展開することを考えて行きます。
同時に、全ての構成員が、大学広報の一端を担っていることを自覚し、より魅力ある南山大学のアピールを、常に心がけて下さい。

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