2020年以降
働き方5つのトレンド：
バーチャルスペースと動的スペース

今日の職場環境は、社内の全員をつなげるデジタルコミュニケーションツールのように動的です。
クラウドコンピューティング、ビデオ会議、テレワーク、ワークフローコラボ
レーションアプリ、およびメッセージング プラットフォームによって、デスクや立ち話などの従来型の世界からコラボレーションが切り離し、あらゆるレベルのスタッフが最も効率的な生産方法を実現できるようになりました。

今日私たちは、デスク、会議室、オフィスの支社、自宅から、そして移動中にコミュニケーションを行います。このデジタルの可能性によって、アイデアと行動の間の障壁がなくなります。

最新の職場の傾向は、この境界のないコラボレーションネットワークが始まりにすぎないことを示しています。これらの傾向は、将来どのようなことが起こるかを予言するものであり、そして今日のワーカーにとって何が重要かを示す指標として理解することができます。

クラウドコンピューティング
67%の組織が現在、クラウド内のユニファイドコミュニケーションを少なくとも部分的に利用しています。

コラボレーション時代におけるデジタルワークプレースのトレンド

ワークプレイスにおいて進行しているデジタル革命によって、主に5つの傾向をみることができます。
1.クラウドの優位性
2.テレワークの成長
3.コミュニケーションの新しい基準としてのビデオ
4.作業空間における多様性と選択肢
5.デジタルネイティブの従業員
デジタルコミュニケーションの時代はすでに、オフィス環境はより効率的かつ効果的なものに作り変えられています。デジタルワークスペースのトレンドに対応できていない企業は取り残されてしまうでしょう。

テレワーク
世界的に、従業員の70%が、週に最低1日はテレワークをしています。

ビデオ会議
グローバルなクラウドベースのビデオ会議は、過去4年間に渡り880%増加しています。

多様なスペース
職場から様々な種類のスペースを提供されている人々の79%は、職場で素晴らしい体験をしていると報告しています。

Z世代のビデオネイティブ
18～29歳の従業員の25%は、職場で毎日ビデオ会議を使用しています。

Gartnerによると、今日、顧客のクラウドファースト思考に影響を受けない既知のベンダーまたはサービスプロバイダーは存在しません。現在、組織の半数が以下のような理由により、クラウドにユニファイドコミュニケーションを導入してると推定されてます。

1.

クラウドの優勢性：
柔軟で拡張可能な職場のサポート
簡単に言えば、「クラウド」は、オンデマンドで利用可能なソフトウェアとデータベースを収容するリモートサーバーを意味します。クラウドコンピューティングは、現代の職場環境の大半の背後にあり、デジタル労働人口に素早く対応するための鍵です。推定年間1,460億ドルに相当するクラウドコンピューティング市場の出現は、ビデオ会議やユニファイドコミュニケーションを含む負荷のかかるワークフローアプリケーションの運用に必要なコスト、メンテナンス、サポート、およびアップグレードを軽減することができます。実際に、フロスト&サリバンの調査によると、クラウドに移行することで、企業はビデオ会議のコストを年間60～75%節約できます。

すべてのユーザーがエンドポイント：クラウドコンピューティングによって企業は、無限のエンドポイントを可能にし、常にアクセス可能なハブにコミュニケーションを集中させることができます。すべてのデスクトップ、モバイルデバイス、ホームオフィス、会議室、およびハドルルームを、ビデオで接続できます。
柔軟な作業環境の準備：クラウドでホストされる統一された通信へのリモートアクセスにより、スタッフは、リモートから、オフィス間、外出先、およびシェアオフィスからリモートで作業できます。すべての従業員は、共通のデジタルプラットフォームを通して常につながることができます。
Lifesizeの調査によると、51%の人々がホームオフィスから、33%がコワーキングスペースから、そして24%がカフェやレストランから仕事関連のテレビ電話を受けていました。
野心と同様に拡張可能：企業の成長に合わせてクラウドサービスを拡張および強化することが可能です。従業員数の増加、顧客の増加、販売ターゲットの拡大を、オンプレミスの構成を必要としないソフトウェアソリューションによって実現することができます。

2.

過去5年間、リモートワークは44%増加しています。今日、米国の470万人がテレワークをしています。在宅勤務オプションなど、柔軟な就業機会を提供する米国の雇用者数は、過去5年間に渡り40％増加しました。

より自由で生産的な作業を可能にする

しかし、テレワークに関連する最も強い職場傾向は、その有効性です。
スタンフォード大学の調査によると、テレワークは毎週1日分に相当する生産性増加が実現され、従業員の離職率を50%削減します。この原因は、テレワークを実施している従業員は定刻に仕事を開始し終了し、注意散漫の度合いは低下し、一方で、現場の社員はよく遅刻または早退していることによります。同じ研究によると、雇用主は、オフィススペースの規模縮小により、従業員1人当たり約2,000ドルの賃貸料を節約できることがわかりました。

テレワークの成長：
テレワークは急速に現代の職場の力を増強させるものになっています：従業員の満足度と生産性はより向上し、企業はより効率的になります。

テレワークは近い将来、職場環境におけるトレンドになるでしょう。アメ
リカ人の50%はテレワークに対応できる仕事を持ち、80～90%は少なくとも時々テレワークをしたいと言っています。柔軟な作業とリモートワークへの移行を可能にするにあたり、IT部門の担当者からの確実なサポートは不可欠になります。IT部門は、リモートの従業員が効果的に働くのに必要なテクノロジーを利用できるようにする責任があります。IT部
門の担当者は、遠方から問題のトラブルシューティングを行えるほか、在宅勤務者がセキュリティとデータバックアッププロトコルに従うようにする必要があります。

雇用者のメリット

従業員のメリット

テレワーカーの病欠日数は少ない

自分の仕事に満足し、ストレスが少なく、ワークライフバランスが向上する可能性が高い

企業は、パートタイムの在宅勤務者1人当たり年間平均11,000ドルを節約可能

平均で約4,000ドルの収益増加

在宅勤務者の77%が、生産性の増加を報告

通勤関連の経費を節約3.

コミュニケーションの新しい基準としてのビデオ
テレビ電話は「音声のみ」に勝る

テレビ電話は今後、職場のコミュニケーションとコラボレーションの標準として、オーディオ通話に取って代わるでしょう。固定電話はデスクトップから既に消え始めています。会計および専門サービス企業、PricewaterhouseCoopersは2018年に24カ所の英国オフィスから固定電話をすべて撤去し、スマートフォンに切り替えました。また、米国企業の40%以上が現在、通信ネットワークのハブとしてVoIPを採用しています（2013年は約15%）。実際、Forbesの調査によると、幹部の80%がビデオ会議が基準になっていると回答し、92%がビデオ会議は業績にプラスの影響を与えると考えていることが示されています。

理由は明らかです：ビデオはより動的であるためです。ビデオは関係を強化し、コミュニケーションの質を向上し、チームをより効果的にします。重要なビジュアル要素の提供に加えて、ビデオ会議はまた、極めて多様なコミュニケーションツールを提供します。例えば、画面、メディア、およびファイル共有、ライブストリーミング、デジタルホワイトボード、および統合されたチャットなどです。Microsoft TeamsやSlackなどの職場のコラボレーションプラットフォームは、シングルソースの情報ハブとして出現しており、従業員は、中央のインターフェイスから、作業中のタスク、ドキュメント、チームチャット、およびテレビ電話をナビゲーションすることができます。
このような巧妙な作業や簡単なチームワークは、サウンドとビジュアルが別々のチャンネルを通して発生する音声のみの環境では不可能です。また、職場でのコラボレーションの必要性は急速に増加しています。ハーバード・ビジネス・レビューから出版された研究によると、多くの企業では、従業員の時間の80%が、通話や会議などのコラボレーション活動に費やされていました。

テレビ電話の利用者
ビデオ会議はますます、企業と利用者間のコミュニケーションの一般的な方法になっています。WebRTCビデオベンダーTokBoxの調査によると、以下のことが分かっています：

3人に1人のアメリカ人がライブビデオを使用し、企業、ブランド、またはサービスとチャットを行っています。

5人に1人のアメリカ人が、少なくとも週に1回、企業とビデオチャットを行っています。

ビデオを使って企業とコミュニケーションをしない人々の4人に1人が、将来は行うと回答しています。

結果として、オフィス内のハドルルームが増加しています。これらの小さな多目的ルームは、 2～6人のグループに対応するように設計されています。ただし、リモートの同僚やチームとの創造性やコラボレーションを促進するには、これらの小さなスペースはデジタルコミュニケーション向けに装備する必要があります。

4.

職場は様々なスペースを提供：
仮想エリアと物理的エリアを最大限に活用

オープンな職場環境と、デジタルコミュニケーションの即時性は、チームがスペースを利用する方法に変化を与えます。人を集めるための新しい方法の追求は、静かで、簡単に利用可能な会議室などの共有設備があること、非公式かつ準備なしにはじめることができるビデオコラボレーションを増加することにより促進されています。

ある調査では、世界中で使用されている 32.4百万のハドルルームの 2%未満しかビデオ会議に対応していないと 推測されています。この遅れは、過去にビデオ会議テクノロジーはリソースを消費する高級品であり、 2、3の専用会議室にしか設置されなかったという事実によるものです。 このため 、ビデオ会議の73%は参加者がわずか 2～4人であるにも拘わらず、ビデオ会議対応の会議室の53%は7人以上のグループ向けになっています。 しかし今日、あらゆる規模のスペース向けの効果的かつ拡張可能な ビデオ会議ソリューション があります。
さまざまなビデオ会議スペースのニーズに対応するソリューションは選択肢を提供することが必要です。 Steelcaseによるグローバルなオフィスワーカーの調査によると、ワーカーの 53%が、オフィスに必要なタイプのスペースが見つからなかったと回答し、 38%がプライベートの作業スペースへのアクセスをもっと増やしたい と回答しています。 Genslerの2016年ワークプレイス調査 によると、オフィス計画がオープンまたはクローズである度合いは、設備がニーズを満たしている限り、高パフォーマンスのチームにはほとんど影響を及ぼしませんでした。調査では、最も成功している環境では、低パフォーマンスのオフィスの 2倍の数の職場構成が従業員に提供され、構成を簡単に切り替えられることが分かっています。このように、望ましい設計には、多様なコラボレーションスペースとテクノロジーが必要になります。

ハドルルーム
ハドルルーム空間では、会議の参加者はカメラの近く、またはカメラのいずれかの側に座ることがよくあり、広角レンズが役立ちます。ハドルルームは1台のフラットパネルディスプレイで十分に準備でき、多くの場合、統合されたスピーカーとマイクを含む一体型のビデオ会議ソリューションを利用します。

会議室
やはり、ビデオ会議、役員室および大ビデオ会議室の主な会場には、一般に、高品質の、カスタマイズされたビデオ会議セットアップが装備されています。デュアルスクリーンディスプレイのセットアップは、共有コンテンツを部屋全体に中継するためによく使用され、電動のPTZカメラとスタンドアロンマイクが高品質のオーディオとビデオをキャプチャします。大きい部屋では、オーディオ範囲を最大化するために拡張マイクが使用されることもあります。プレゼンテーションとプレゼンスを強調するためには、会議室のテレビ電話機器は、エコーや周囲の雑音なしに、大会議からのオーディオとビジュアルを明確に取り込み、再現できる必要があります。

5.

デジタルネイティブの従業員：

また、最高のテクノロジーはiGenerationのみが要求している訳ではありません。これはスマートフォンやスマートスピーカーから、フィットネストラッカーやAI対応のスマートアプライアンスまでに至るまで、従業員が個人的な生活で相互作用する直感的なデバイスによって形成されています。これらのデバイスを自宅で使う従業員は、職場で利用するテクノロジーに同様の利便性と使いやすさを期待します。

Z世代のデジタルネイティブ労働人口に若者が流入しようとしています。1996年～2010年に生まれた、6,500万を超えるZ世代の人々は、次の10年に渡って社会人になります。2020年になるとすぐに、Z世代は米国の労働人口の1/3を占めるようになります。
また、iGenerationと呼ばれる彼らは、歴史上初のデジタルネイティブ世代であり、この高まる影響力の期待と能力が、現代の職場を形成していきます。優れた若い才能を引き付け、保持するには、職場の管理とインフラストラクチャの変更が必要になります。
この変更の多くは、ユーザーのニーズに最も合ったテクノロジーの選択と実装を主に担当するITチームによって推進されます。Z世代の期待に応えるためにオフィスのテクノロジーをアップグレードすることで、絶えず進化している技術イノベーションの世界で競争することができます。

Z世代が必要とするもの

91 %

57 %69 %会社の洗練された技術が、その会社で働く興味に影響を与えると回答

テクノロジーによってより生産的になれると考えている空間を共有するよりも、自分自身の作業空間を持ちたいと思っている

84 %

37 %

対面コミュニケーションを好む

スマートフォンとノートPCが不可欠なビジネスツールであると考えている

結論：
デジタルコミュニケーションがコラボレーションを強化する
今日の職場の傾向により、デジタルコミュニケーションテクノロジーは、人々が最も生産的になれる環境で働けるようにすることで、効率性を改善していることが分かります。これらのテクノロジーによって、オープンなプランであるオフィスで、静かで、容易につながることができる、様々なメディアを駆使したエリアを提供することができます。これにより従業員は、毎日の面倒な通勤や、通勤による時間の浪費を避けることができます。これらのテクノロジーは成長を促し、負荷のかかるデータをクラウドに移動することで、成長と的を絞ったリソース支出を実現できます。
ITワーカーは、これらのトレンドにおいて重要な役割を果たします。彼ら
は、オフィスにさまざまな作業スペースやビデオ会議用のスペースが設置され、リモートワーカーが適切にサポートされ、従業員がより職務の遂行を円滑にするための適切なテクノロジーが整っていることを確実にするよう求められるためです。
デジタルネイティブのプロフェッショナルの新時代の到来と、あらゆる年齢のワーカーの技術的な期待によって、次の10年で成功する企業は、今日のテクノロジーによって可能になった際限のない働き方を尊重する企業であるという事実が裏付けられます。

発行：2019年11月© 2019 Logitech, Logicool. All rights reserved.株式会社ロジクールは、Logitech Groupの日本地域担当の日本法人です。記載されている会社名・製品名は、各社の商標または登録商標です。その他の商標はすべて、それぞれの所有者の財産です。ロジクールは、この出版物に存在する可能性のある誤記に対して一切責任を負うことはありません。