秋田大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 国際資源学部
２． 国際資源学研究科
３． 教育文化学部
４． 教育学研究科
５． 教職実践専攻
６． 医学部
７． 医学系研究科
８． 理工学部
９． 理工学研究科

1
3
7
10
13
16
19
22
24
26

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

秋田大学

秋田大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

国際資源学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

国際資源学研究科【２】

相応の質にある【３】

高い質にある

教育文化学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

教職実践専攻【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

医学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある医学系研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理工学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理工学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

秋田大学

- 2 -

秋田大学 国際資源学部

１．国際資源学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

6

）

- 3 -

秋田大学 国際資源学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
国際性・専門性を身に付ける教育プログラムを構築し、少人数制英語科目、全て英語で実施する２年次以降の専門教育科目、海外で調査を行う必修科目「海外資源フィールドワーク」等を開講している。その結果、TOEIC-IP 試験を毎年受験することになり、在学生の英語力が向上している。また、「海外資源フィールドワーク」に対して、９割以上の学生が肯定的な回答をしている。
〔優れた点〕○

資源探査・開発・生産・確保の最前線で活躍する文理融合のグローバル人材を養成するため、体系的なカリキュラムを構築している。
・１～２年次にかけて、基礎教育科目の必修科目として少人数クラスによる「I-EAP（集中大学英語）」（Ⅰ～Ⅵの計６単位）を開講し、留学生を交えた
プレゼンテーション授業を含め、グローバル資源人材の基礎となる総合的な英語力を習得させている。また、２年次以上の専門教育科目についても全て英語で実施している。
・「海外資源フィールドワーク」等による英語力向上に関する教育効果検証のため、１～３年次の学生を対象に TOEIC-IP 受験を実施しており、学部内の英語教育を統括している教授が検証を行い、平成 31 年度（令和元年度）においては、以下のような効果があった。
（１）１年次学生は年２回 TOEIC-IP 試験を受験しており、平成 31 年度（令和元年度）入学者の第一回目（令和元年７月実施）の TOEIC-IP 試験の平均点は462.9 点だったが、第二回目（令和２年１月実施）の平均点は 513.2 点と 50.3
点上昇した。
（２）２年次学生も年２回 TOEIC-IP 試験を受験しており、平成 30 年度入学者の第一回目（令和元年７月実施）と第二回目（令和２年１月実施）の TOEIC-IP
試験平均点を比較すると 22.6 点（561.6 点→584.2 点）上昇した。特に、資源政策コースにおいては、第二回目の平均点が 700 点に達した。
（３）３年次学生は年１回 TOEIC-IP 試験を受験しており、平成 29 年度入学者の令和２年１月実施の TOEIC-IP 試験平均点は 511.6 点であり、平成 30 年度に同学生が２年次の際受験した TOEIC-IP 試験の平均点 474.5 点より 37.1 点上昇した。特に、資源地球科学コースにおいては、68.5 点（440 点→508.5 点）上昇- 4 -

秋田大学 国際資源学部した。
検証の結果、TOEIC-IP 試験を実施した１～３年次全学年において英語力向上が確認されており、４年間の学士課程教育を通じて、国際性・専門性を身に付けられる教育プログラム体系となっている。
○

３年次必修科目の実習「海外資源フィールドワーク」においては、学生が数
人ごとのグループに分かれて実習先に約３～４週間滞在し、鉱山実習や地質実
習、資源関係企業でのインターンシップ、関連大学での演習、フィールドスタ
ディなどを行っており、参加率についても、秋田大学の中期計画 32 で掲げる数
値目標（海外資源フィールドワークへの参加率 100％）を平成 28 年度から平成
31 年度（令和元年度）にかけ４年連続で達成している。海外資源フィールドワ
ーク委員会が実施するアンケートにおいて、海外資源フィールドワークに参加
したことは、自分の研究分野・研究テーマの決定に「大いに役立った」、「役立った」と回答した学生の割合が合わせて 58.8％、就活・エントリーシートの作成・面接に「大いに役立った」、「役立った」と回答した学生が 94.7％を占めるなど、国際資源学部のカリキュラムの中核として効果を上げていることを確認している。

〔特色ある点〕○

平成 26 年の学部設置時からクォーター制を導入している。３年次の第３クォーターに、必修科目「海外資源フィールドワーク」が実施されるため、学生への負担を減らすことを目的とし設計したものである。これにより、短期間で集中的に学ぶことが可能となり、講義の理解度を向上させ、学習効果を高めることができる。また、留学生の受け入れや海外からの外国人教員の招へいなどにも柔軟に対応することが可能となっている。

○

成績不振学生への指導についての申し合わせを定め、コースごとに面談を実施している。その際、コース間でのばらつきが出ないように面談手続きの共通項目を決め、学期ごとに実施し、報告書を作成、教育学生委員会で共有している。必要な場合には、全学組織である学生支援総合センター内の学生サポート
ルームとも情報を共有し、きめ細やかな指導に努めている。第３期中期目標期
間中においては令和元年度末までに延べ 624 名の学生に対して指導を行っている。

○

３年次必修科目の実習「海外資源フィールドワーク」の安全な実施にあたり、危機管理の側面から以下の取組を実施している。
（安否確認）
・民間危機管理会社の総合危機管理サービスを利用し、学生に必ず週一回連絡させることで居場所の把握を行っているほか、学生から担当教員へ毎日の報告- 5 -秋田大学 国際資源学部（メール等）を義務付けている。なお、海外資源フィールドワーク参加前に、
同危機管理サービスを活用した安否確認の訓練を、授業の一環として３年次全員に義務付けている。
（危険度審査・緊急時対応体制）
・外務省公表の危険レベル１の国・地域での実施を計画している場合、事前にプ
ログラム責任者へのヒアリングを実施のうえ、実施の可否について審議し、その結果を学部の執行部会議へ提案し審議する体制を整備している。なお、危険レベル２以上の国・地域での実施は不許可としている。
・実施期間中は、学内で勤務する事務職員が緊急連絡用の専用電話を 24 時間携帯し、事故等があった場合に備えて、学長をトップとした緊急時連絡体制を整備している。
これらの取組等により、実施初年度となる平成 28 年度からこれまでの間、大きな事故は発生していない。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 6 -秋田大学 国際資源学研究科

２．国際資源学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

8

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

9

）

- 7 -

秋田大学 国際資源学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

インドネシア・パジャジャラン大学とは平成 30 年度に大学間協定を締結しており、これに基づき、同大学地質工学研究科と国際資源学研究科の間で博士前期課程におけるダブルディグリープログラムを平成 31 年度（令和元年度）に開始した。平成 31 年度（令和元年度）においては、双方の学生が入学し修了するまでの「モデルスケジュール」を作成した。さらに、国際資源学研究科の授業をパジャジャラン大学の学生が聴講できるようにするため、インターネットを利用した講義配信ができるように、機器の構築を行った。

○

国際資源学研究科の授業で用いられる言語は全て英語であり、実施率は 100％を誇る。また、特徴的な授業形態としてアクティブラーニング型授業や IT 利用
授業がある。特にリーディングプログラム（「レアメタル等資源ニューフロン
ティアリーダー養成プログラム」）ではアクティブラーニング型授業が充実
し、資源学サーキット演習、PBL、フィールドワークといった授業が挙げられる。例えば、資源学サーキット演習では、所属する研究室以外の研究室の研究活動に参加することで、資源に関する幅広い知識と考え方を習得することができる。これらは平成 28 年度の国際資源学研究科カリキュラムの新設時に、研究科全体の授業へも導入されている。

- 8 -秋田大学 国際資源学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
21 世紀の資源分野を拓く「資源ニューフロンティアリーダー」の養成を成し遂げるため、博士課程教育リーディングプログラムを実施している。同プログラムでは、国際会議において賞を受賞する学生や、第一著者として学術雑誌に論文を発表する学生を輩出している。
〔優れた点〕○

国際資源学研究科では、21 世紀の資源分野を拓く「資源ニューフロンティア
リーダー」の養成を成し遂げるため、博士課程教育リーディングプログラム（「レアメタル等資源ニューフロンティアリーダー養成プログラム」）を実施
しており、博士課程教育リーディングプログラム在籍中に、世界的な国際会議での受賞や在学時にインパクトファクターが 6.0 の学術雑誌に第一著者として論文発表した学生が育つなど、特筆すべき実績を挙げた。

- 9 -秋田大学 教育文化学部

３．教育文化学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

11

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

12）- 10 -

秋田大学 教育文化学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

大学の留学支援制度に加えて、学部独自の支援である「国際交流等学術研究
交流基金」の助成額の上限を平成 30 年度より総額 60 万円／年度から、総額 300
万円／年度へ引き上げた。平成 30 年度は米国、フランス、イタリア、カナダ、
ニュージーランド、ロシア、韓国、台湾への交換留学、短期留学、研修に対し延べ 17 名に助成を行った。その結果、第３期中期目標期間に長期派遣及び短期派遣を合わせて平成 28 年度の３名から平成 30 年度の 25 名と大きく増え、また、
長期の留学者も増加している。

〔特色ある点〕○

地域課題の解決能力を修得することを目的とする「地域連携プロジェクトゼ
ミ」はこれまで４年間実施しており、受講生数は、平成 28 年度 33 名、平成 29
年度 41 名、平成 30 年度 33 名、令和元年度 28 名、実習先数は、平成 28 年度 12
機関、平成 29 年度 20 機関、平成 30 年度 20 機関、令和元年度 13 機関となっている。平成 28 年度に履修した学生の就職活動を終えた卒業時のアンケート調査を行い、「社会人の方とコミュニケーションすることに慣れた」、「自分で考えて動くことができるようになった」の設問で 90％以上の肯定的評価を得ていることが確認されており、目的を達成していることを確認している。

○

平成 30 年度入試より地域文化学科のコース再編で新設された国際文化コース
において、地域における国際交流活動に積極的に参画する学生の入学促進のために、推薦入試Ⅰの中で国際交流枠を設定した。これも高校時代の国際交流経験を評価し、大学入学後も国際交流活動を積極的に行うことを条件として選抜するもので、現在は両者をまとめて地域連携・国際交流枠として推薦入試Ⅰの定員のうち５名程度を選抜している。

○

平成 28 年度から、地域の企業等と学生がチームを組んで課題解決を行う授業「地域連携プロジェクトゼミ」を開講しており、多くの秋田県中小企業家同友会の会員企業の協力をいただいている。実践力を備えた地域貢献に資する人材養成を行うべく、地域の中小企業との協力関係をより強化するため、平成 30 年度に教育文化学部と秋田県中小企業家同友会が包括的連携協力に関する協定を- 11 -

秋田大学 教育文化学部

結んでおり、今後、一般の授業においても協力関係を強化していく予定である。
○

学校教育課程を担当する教職を経験していない教員についても、学校現場の理解の観点から、附属校園や公立学校での研究協力指導助言、出前授業等の活動を積極的に行っており、平成 31 年度（令和元年度）までに教職未経験教員の85％（20 名中 17 名）がこの活動を行った。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 12 -

秋田大学 教育学研究科

４．教育学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

14

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

15）- 13 -

秋田大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学生への支援体制として、３つの大学院生室を模擬職員室とし、学生を配置してメンター制を機能させるとともに、大学院生活の充実を図るために現職教員学生、学部新卒学生の両者からなる業務班を構成し、担当教員と連携しながら機能させている。
〔優れた点〕○

平成 31 年度（令和元年度）に一般財団法人教員養成評価機構による教職大学
院認証評価を受審し、教職大学院評価基準に適合していると認定を受けた。評
価結果として特に記載があった項目のうち、主なものとしては以下の事項が挙げられる。
・学生への支援体制に関し、３つの大学院生室を模擬職員室とし、学生を適正に配置してメンター制を機能させている点、大学院生活の充実を図るために業務班を構成し、担当教員と連携しながら組織的に対応している点は、学生との面談においても、コースを超えて、現職教員学生、学部新卒学生の両者の立場から実質的かつ有効に機能していることが確認された、との評価を受けた。

〔特色ある点〕○

教職実践専攻では、高度な教育専門職としての学識と実践力を培うことを目的に、学校マネジメント・組織力、カリキュラム・授業デザイン力、成長発達
サポート力の３つの力を育成することを目指しカリキュラムを編成し、次に挙げる取組を行っている。
・秋田の優れた授業実践知の継承と発展が求められていることから、「秋田の授業力の継承と発展」、「教育実践力の向上と秋田型協同研究システム」等の授業で、優れた授業実践者（指導主事、教育専門監、コアティーチャー）の授業
実践力に直接触れることを通して、学びを深める機会を設けている。
・新学習指導要領で示された社会に開かれた教育課程の実現に向けて、「ふるさと秋田の教育資源とカリキュラム開発」、「ふるさと秋田のキャリア教育」等の授業を設けており、大学内だけでなくフィールドワークを実施したり、地域の人材を講師に迎えたりして行う授業機会をできるだけ多く設けている。
・全ての学校種に特別な支援が必要な児童生徒が在籍し、全ての教員に特別支援- 14 -

秋田大学 教育学研究科

教育に関する基礎的な知識が求められている現状から、共通科目に「インクルーシブの理念と特別支援教育の推進」、コース科目として「障害児支援におけるチームアプローチ」の２科目の特別支援教育に関する授業を設定している。
○

秋田県小学校教諭の退職予定者の年齢構成から、少なくとも向こう５年は 90
名以上の採用が必要と見込まれ、学部卒院生の教職大学院受験者数への影響が予想されるため、教育学研究科では次のような対応策を講じている。
（１）教職大学院における教育の充実と、教職大学院の魅力の周知（２）大学による優遇措置
・教員養成６年一貫プログラム特別履修生について、成績優秀な者を教員採用試
験の大学推薦特別選考に推薦する。
・東北地区単位以上の規模で組織された学会で発表を行う優秀な院生には、研究助成を行う。
（３）大学院説明会の実施等
・学内で行っている大学院説明会を、秋田県教育委員会と連携して東北地方私立大学でも令和元年 12 月 17 日に実施した。なお、心理教育実践専攻においても次のことを行い、学生の確保に努めている。
・４年生に向けた公認心理師、臨床心理士の説明会を４月に実施して、大学院への受け入れを促す。

○

秋田の抱える問題や教育の現代的課題（アクティブラーニング、キャリア教
育など）に対応するため、連携協定を結んでいる秋田県、秋田市をはじめとした自治体の教育委員会との連携で、教職大学院の授業科目の一部を運営している。その内容は、経験豊富な退職校長、教諭、指導主事等教育行政機関の職員等による講義、また実際に教育委員会主催の研究授業や研修会等に参加することにより、実践と理論の往還による教育を推し進めることができている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 15 -

秋田大学 教職実践専攻

５．教職実践専攻
（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

17

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

18）- 16 -

秋田大学 教職実践専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学生への支援体制として、３つの大学院生室を模擬職員室とし、学生を配置してメンター制を機能させるとともに、大学院生活の充実を図るために現職教員学生、学部新卒学生の両者からなる業務班を構成し、担当教員と連携しながら機能させている。
〔優れた点〕○

平成 31 年度（令和元年度）に一般財団法人教員養成評価機構による教職大学
院認証評価を受審し、教職大学院評価基準に適合していると認定を受けた。評
価結果として特に記載があった項目のうち、主なものとしては以下の事項が挙げられる。
・学生への支援体制に関し、３つの大学院生室を模擬職員室とし、学生を適正に配置してメンター制を機能させている点、大学院生活の充実を図るために業務班を構成し、担当教員と連携しながら組織的に対応している点は、学生との面談においても、コースを超えて、現職教員学生、学部新卒学生の両者の立場から実質的かつ有効に機能していることが確認された、との評価を受けた。

〔特色ある点〕○

教職実践専攻では、高度な教育専門職としての学識と実践力を培うことを目的に、学校マネジメント・組織力、カリキュラム・授業デザイン力、成長発達
サポート力の３つの力を育成することを目指しカリキュラムを編成し、次にあげる取組を行っている。
・秋田の優れた授業実践知の継承と発展が求められていることから、「秋田の授業力の継承と発展」「教育実践力の向上と秋田型協同研究システム」等の授業で、優れた授業実践者（指導主事、教育専門監、コアティーチャー）の授業実
践力に直接触れることを通して、学びを深める機会を設けている。
・新学習指導要領で示された社会に開かれた教育課程の実現に向けて、「ふるさと秋田の教育資源とカリキュラム開発」「ふるさと秋田のキャリア教育」等の授業を設けており、大学内だけでなくフィールドワークを実施したり、地域の人材を講師に迎えたりして行う授業機会をできるだけ多く設けている。
・すべての学校種に特別な支援が必要な児童生徒が在籍し、すべての教員に特別- 17 -

秋田大学 教職実践専攻

支援教育に関する基礎的な知識が求められている現状から、共通科目に「インクルーシブの理念と特別支援教育の推進」、コース科目として「障害児支援におけるチームアプローチ」の２科目の特別支援教育に関する授業を設定している。
○

秋田県小学校教諭の退職予定者の年齢構成から、少なくとも向こう５年は 90
名以上の採用が必要と見込まれ、学部卒院生の教職大学院受験者数への影響が予想されるため、次のような対応策を講じている。
（１）教職大学院における教育の充実と、教職大学院の魅力の周知（２）大学による優遇措置
・教員養成６年一貫プログラム特別履修生について、成績優秀な者を教員採用試
験の大学推薦特別選考に推薦する。
・東北地区単位以上の規模で組織された学会で発表を行う優秀な院生には、研究助成を行う。

○

秋田の抱える問題や教育の現代的課題（アクティブラーニング、キャリア教
育など）に対応するため、連携協定を結んでいる秋田県、秋田市をはじめとした自治体の教育委員会との連携で、教職大学院の授業科目の一部を運営している。その内容は、経験豊富な退職校長、教諭、指導主事等教育行政機関の職員等による講義、また実際に教育委員会主催の研究授業や研修会等に参加することにより、実践と理論の往還による教育を推し進めることができている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 18 -

秋田大学 医学部

６．医学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

20

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

21）- 19 -

秋田大学 医学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

保健学科では、平成 29 年度までは文部科学省「地（知）の拠点整備事業」（ＣＯＣ事業）の一環として、事業参画自治体である横手市において「統合看護実習Ⅱ」を行い、在宅看護・医療を考える地域ネットワークの形成について、秋田県や事業参画自治体及び地域住民との協働作業を進めた。事業終了後も地域での実習を継続しており、これまで延べ 40 名の学生が参加し、地域医療の課題について考える機会となっている。

○

秋田大学のアドバンスト OSCE は全国最大級の課題数（16 課題）で臨床能力の評価を行っていることが特長であり、その結果として、臨床実習では目標をもった実習を行うことができている。

○

医学科及び保健学科の学生が県内市町村に出向き、自治体の協力の下、地域の保健医療福祉関係者や地域住民と交流することで、地域の方々と学生とのつながりを強化する「地域とつながり隊ＣＡＦＥ」を平成 30 年度より実施している。

○

研究成果や知的財産を地域や社会に発信・還元できる人材の育成に向け、県内企業等の社会的ニーズに適合した学び直し事業の展開のため、大学院レベルの 先 端 的 授 業 を 提 供 す る 社 会 人 学 び 直 し プ ロ グ ラ ム （ Ａ Ａ Ｒ ｅ Ｃ ： AkitaUniversity Advanced Re-education Curriculum）を実施している。平成 30 年度
からは新たに、超スマート社会（Society5.0）に対応した大学講座「超スマート社会への対応」も開講しており、社員研修の一環として活用されるなど、地域企業の人材育成、リカレント教育に寄与している。医学部においても、本道キャンパス開催分として毎年度実施しており、医学･保健学の観点から講義を行っている。

- 20 -

秋田大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 21 -

秋田大学 医学系研究科

７．医学系研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

23

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

23）- 22 -

秋田大学 医学系研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

社会の要請に応え、専門分野の枠を超えた統合的かつ体系的な教育課程を行うことを目的として、医科学専攻に理工学研究科と連携した医理工連携コースを開講しており（平成 27 年度開設）、第３期中期目標期間（平成 28～31（令和元）年度）においては４名を養成している。

○

保健学専攻博士前期課程では、令和２年度より新たに診療看護師（ＮＰ）コースを開設している。ここでは厚生労働省の定める 21 コース全ての特定行為研
修によりスキルを身に付け、患者やその家族のため、個別の価値観・生活環境を尊重し、臨床現場で迅速に対応する人材を養成していく。

○

医学専攻において、従来はクラスター共通基礎科目の講義内容は分担を割り振られた教員の裁量に任されていたが、平成 27 年度から WebClass（秋田大学で導入している、教材を Web 上で展開することにより迅速なデータ処理やデータ管理を可能にする授業支援システム）による配信講義の内容について、文献検索
法、実験ノート作成法、実験計画の立て方、論文を読むコツ、研究倫理など、
将来どのような分野で研究するにしても役立つ内容となるよう工夫しており、配信講義は医学の進歩に合わせて２～４年に１度の収録更新を行い、平成 31 年度（令和元年度）も医科学専攻２科目、医学専攻３科目（いずれも必修科目）について内容の刷新を行った。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 23 -

秋田大学 理工学部

８．理工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

25

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

25）- 24 -

秋田大学 理工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

令和元年 10 月の数理・データサイエンス・AI 教育プログラム認定制度検討会
議（内閣府）において、「AI 時代に求められる人材育成プログラムのグッドプ
ラクティス」として理工学部の取組が選定された。「情報処理の技法（２単位）」、「基礎情報学・基礎 AI 学（各１単位）」、「IoT とネットワークＩ（１単位）」、「超スマート社会のプラクティス（１単位）」の６単位で、全ての学生が専攻に関わらず学ぶべき基礎的なプログラム（リテラシーレベル）として選定され、理工学部における数理・データサイエンス・AI 教育を強化してい
る。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 25 -

秋田大学 理工学研究科

９．理工学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

27

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

27）- 26 -

秋田大学 理工学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 27 -