大阪大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）教育 0-1
１． 文学部
教育 1-1
２． 文学研究科
教育 2-1
３． 人間科学部
教育 3-1
４． 人間科学研究科
教育 4-1
法学部
５．
教育 5-1
６． 法学研究科
教育 6-1
７． 経済学部
教育 7-1
８． 経済学研究科
教育 8-1
９． 理学部
教育 9-1
10． 理学研究科
教育 10-1
11． 医学部
教育 11-1
12． 医学系研究科
教育 12-1
13． 歯学部
教育 13-1
歯学研究科
14．
教育 14-1
15． 薬学部
教育 15-1
16． 薬学研究科
教育 16-1
17． 工学部
教育 17-1
18． 工学研究科
教育 18-1
19． 基礎工学部
教育 19-1
20． 基礎工学研究科
教育 20-1
21． 外国語学部
教育 21-1
22． 言語文化研究科
教育 22-1
国際公共政策研究科
23．
教育 23-1
24． 情報科学研究科
教育 24-1
25． 生命機能研究科
教育 25-1
26． 高等司法研究科
教育 26-1
27． 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合 教育 27-1
小児発達学研究科

大阪大学

大阪大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

文学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

文学研究科期待される水準にある期待される水準を上回る 改善、向上している

人間科学部

期待される水準にある期待される水準にある

人間科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 高い質を維持している法学部期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している

法学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

経済学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

経済学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 質を維持している理学部期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している

理学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している医学部期待される水準にある期待される水準を上回る 質を維持している

医学系研究科

期待される水準にある期待される水準を上回る 質を維持している歯学部期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している歯学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

薬学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

薬学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している工学部

期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 高い質を維持している

工学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

高い質を維持している

基礎工学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

基礎工学研究科期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 高い質を維持している外国語学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

言語文化研究科期待される水準にある質を維持している

国際公共政策研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある期待される水準にある

教育 0-1

質を維持している

改善、向上している大阪大学

情報科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

生命機能研究科期待される水準にある質を維持している

高等司法研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

大阪大学・金沢大学・
浜松医科大学・千葉大
期待される水準を上回る 期待される水準にある学・福井大学連合小児発達学研究科改善、向上している期待される水準にある

注目すべき質の向上
人間科学研究科○

部局横断型教育プログラムや、高度教養教育プログラムを通じて、幅広い教養と学際的な知識を修得させる仕組みを整備している。

○

国際通用性のある人材を育成するため、海外国際学会派遣支援、論文等の外国語校正支援、研究集会開催支援、国際研究交流プロジェクト等の事業を実施している。

○

博士後期課程では、平成 26 年度には学生が日本学術振興会育志賞を受賞するな
ど、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に毎年度平均７名程度が学会賞等を受賞している。

○

学生の海外での学会発表件数は平成 21 年度の 29 件から平成 27 年度の 83 件に増加しており、英語論文発表件数は平成 21 年度の 15 件から平成 27 年度の 28 件に増加し
ている。

工学部
○

平成 22 年度に英語コース（化学・生物学複合メジャーコース）を設置し、毎年度８名の学生を受け入れており、平成 27 年度までに早期卒業を含め、合計 12 名の学生が卒業している。

○

毎年度「学生チャレンジプロジェクト」を募集し、授業や研究室における研究とは異なる、学生自らが企画・立案した活動を支援するとともに、文部科学省が主催するサイエンス・インカレへの参加を奨励しており、平成 24 年度以降毎年度受賞者を出している。

工学研究科○

グローバル化を目的として、英語による特別教育プログラムの開設や平成 26 年度
からバンドン工科大学（インドネシア）と協定を締結するなど、海外大学とのダブ
ル・ディグリー・プログラムの推進等の取組を行っており、博士後期課程の海外からの留学生の割合は、平成 22 年度の 30％から平成 27 年度の 35％へ増加している。

教育 0-2

大阪大学

基礎工学研究科○

平成 23 年度から平成 25 年度の日本学生支援機構（JASSO）の留学生交流支援制度
による海外派遣及び留学生受入や、英語による授業のみで修了可能な英語特別プロ
グラムの開設等の取組を行っている。また、海外への留学生数及び外国人留学生の入学者数について第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と第２期中期
目標期間を比較すると、海外への留学生数は年度平均 20.2 名から 40.5 名へ、外国人
留学生の入学者数は年度平均 21.3 名から 33.5 名へそれぞれ増加している。

教育 0-3

大阪大学

教育 0-4

大阪大学 文学部

文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

大阪大学 文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学部内の国際連携室に、第２期中期目標期間中（平成 22 年度から平成 27 年度）に留学や海外大学との連携を進める部門を設置しており、平成 23 年度から
ハイデルベルグ大学（ドイツ）との交換留学をするなど、海外留学支援制度の充実を図っている。

○

平成 25 年度から海外留学に対する経済的支援として、学部独自の資金である
教育ゆめ基金による海外留学支援制度を開始し、学生の海外派遣は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均約５名から第２期中期目標期
間の平均約 31 名となっており、留学生の受入は、平成 20 年度から平成 21 年度の平均約 40 名から第２期中期目標期間の平均約 76 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の就職先企業や地域社会からの要望に対応して、メディアリテラシーについて学び、ウェブサイト制作に関する実践的な知識や技術を身に付けることを目的とした動態論科目を設けている。また、美術館・音楽ホールや劇場の各
種運営・企画作業に学生が参加するインターンシップ科目を設けている。

○

学生の外国語運用能力を高めることを目的とし、平成 24 年度より、日本人学
生と留学生とを組み合わせた学習方法であるタンデム学習プロジェクトを実施しており、平成 27 年度においては 84 組が実施している。

以上の状況等及び文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、教養教育に関する学内の賞や奨学金を受けている学生は２名から６名の間を推移している。

教育 1-2

大阪大学 文学部○

平成 26 年度の学生へのオンライン授業アンケートでは、「授業の内容は全体として満足できるものでしたか」という設問に対して、肯定的な回答は 83％となっている。また、平成 26 年度の卒業時アンケートでは、「勉学は全体として満足できるものでしたか」という設問に対して、肯定的な回答は約 95％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は、90％を超えている。

○

平成 27 年度における職業別の主な就職先は、官公庁 30 名、教育関係６名、金融・製造業 37 名、商社・小売業６名、新聞・出版５名、放送・広告５名、情報・ソフトウェア関係９名となっている。

以上の状況等及び文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

大阪大学 文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の海外派遣を促進するために、夏期語学研修プログラムの運営や留学に関する情報発信を行っている。また、教育ゆめ基金を利用した海外留学支援制
度の実施等の取組により、学生の海外派遣数は、第１期中期目標期間の平均約５名から第２期中期目標期間の平均約 31 名、留学生の受入数は、平成 20 年度から平成 21 年度の平均約 40 名から第２期中期目標期間の平均約 76 名へ増加している。

○

平成 24 年度より、日本人学生と留学生とを組み合わせた学習方法であるタン
デム学習プロジェクトを実施しており、平成 27 年度においては 84 組が実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育支援室に「キャリア支援部門」を設置しており、学生自習室、学習相談
デスクの整備、インターンシップの推進、就職ガイダンス、企業セミナー等の取組を実施している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

大阪大学 文学研究科

文学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

大阪大学 文学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育環境のグローバル化を図るため、学内の外国人教員雇用支援事業や国際共同研究促進プログラムの助成制度を活用して、外国人研究者を特任教員として平成 26 年度に５名、平成 27 年度に 11 名を雇用しているほか、若手研究者３名を特任講師として雇用している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）では、海外の 13 大学と部局間学術交流協定を締結しており、学生の海外派遣数は、第１期中期目標期
間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均約 33 名から第２期中期目標期間の平均約 70 名となっている。また、ハイデルベルク大学（ドイツ）の国際学習教育
パートナーシップ制度である ISAP プログラム等を通じて、学生間の国際的な交流の進展を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

授業の構想・方針の策定にも関わり教員に準ずる役割を担うシニアティーチ
ング・アシスタント（STA）等の TA 制度の充実を図っており、TA の採用人数
は平成 22 年度の 72 名から平成 27 年度の 136 名となっている。

○

美術館、劇場等と連携することにより多様な芸術ジャンルの文化芸術事業に対応できる人材育成を目指し、平成 25 年度にアート・フェスティバル人材育成事業を実施し、ワークショップ運営等、実務に関わる実践的教育を行っている。

○

高大連携の一環として、平成 22 年度より歴史教育研究会と提携し、学生が歴史についての学修成果を高等学校教員に向けて発表する「世界史演習」を実施しているほか、総合学術博物館において、研究科が所蔵する野中古墳出土品について学生が解説を行うなどの取組を実施している。

以上の状況等及び文学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

大阪大学 文学研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学会発表件数は平成 24 年度から平成 27 年度において毎年 200 件以上、発表論
文数は毎年 150 件前後となっている。また、外国語論文、海外での発表、国内での外国語による発表の件数は、平成 21 年度の 30 件程度から平成 27 年度の 70 件程度へ増加している。

○

日本学術振興会特別研究員奨励研究費を新規に受給した学生は、第１期中期
目標期間の平均 6.3 名から第２期中期目標期間の平均 15.7 名へ増加しており、採択率は、25%から 30%の間を推移している。

○

平成 26 年度の修了時アンケートでは、「修士論文の作成や日常の研究について、指導教員から十分な指導を受けることができましたか」という設問に対し、肯定的な回答は 90％程度となっている。

○

第２期中期目標期間において、博士前期課程の標準修業年限内の修了率は74%から 83％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、博士前期課程の就職内定率は 70%を超えており、博士後期課程への進学率は約 30％となっている。

○

平成 27 年度における博士前期課程の修了生の主な就職先は、教育職、専門職、公務員、民間企業・法人等となっており、50％以上が民間企業・法人に就職している。

○

第２期中期目標期間において、博士後期課程の修了生のうち大学教員に採用された者は 79 名となっている。

以上の状況等及び文学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

大阪大学 文学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間においては、海外の 13 大学と部局間学術交流協定を締結しており、学生の海外派遣数は、第１期中期目標期間の平均約 33 名から第２期
中期目標期間の平均約 70 名へ増加している。また、ハイデルベルク大学（ドイツ）の国際学習教育パートナーシップ制度である ISAP プログラム等を通じて、学生間の国際的な交流の進展を図っている。

○

美術館、劇場等と連携することにより多様な芸術ジャンルの文化芸術事業に対応できる人材育成を目指して、平成 25 年度にアート・フェスティバル人材育成事業を実施し、ワークショップ運営等、実務に関わる実践的教育を行っている。

○

高大連携の一環として、平成 22 年度より歴史教育研究会と提携し、学生が歴史についての学修成果を高等学校教員に向けて発表する「世界史演習」を実施しているほか、総合学術博物館において研究科が所蔵する野中古墳出土品について学生が解説を行うなどの取組を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学会発表件数は平成 24 年度から平成 27 年度において毎年 200 件以上、発表論
文数は毎年 150 件前後となっている。また、外国語論文、海外での発表、国内での外国語による発表の件数は、平成 21 年度の 30 件程度から平成 27 年度の 70 件程度へ増加している。

○

第２期中期目標期間において、博士後期課程の修了生のうち大学教員に採用された者は 79 名となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

大阪大学 人間科学部

人間科学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

大阪大学 人間科学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から授業改善アンケートの回収率を高めるため、ウェブサイトによる回答方式から授業中に質問紙で回収する方式に変更し、回収率が 25％から70％へ改善している。

○

平成 27 年度から学内の文系学部と連携し、多言語に精通し現代社会の問題を解決できる専門知識を備えた人材を育成する「マルチリンガル・エキスパート
養成プログラム」を導入している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度に学部独自の英語コースを開設し、志願者の中から試験・面接等により優秀な学生を選抜して、英語教育を実施している。英語コースの設置により、留学生数は平成 22 年度の９名から平成 27 年度の 31 名となっている。

○

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（G30）において英語による授業科目を開講しており、平成 27 年度は 96 科目を開講している。また、学部の専門教育科目においても 50 科目を英語により開講している。

○

語学力の向上を目的としたイングリッシュラウンジの開催、学生同士が多言語でコミュニケーションを図れるインターナショナルカフェの開設のほか、平成 26 年度からは受講料の学部負担による英語力向上セミナーを実施するなど、学生の外国語力向上や主体的学習を促す取組を実施している。

以上の状況等及び人間科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内での卒業率は 70.0％から 76.4％の間を推移している。

教育 3-2

大阪大学 人間科学部○

平成 27 年度に実施した卒業時の学生アンケートの結果では、学生の総合的満足度（５点満点）の平均は 4.3 点となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における卒業生（進学者等を除く）のうち就職者の割合
は 81.5％から 92.1％、進学率は 17.5％から 26.8％の間を推移している。

以上の状況等及び人間科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

大阪大学 人間科学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

授業改善アンケートについて、平成 26 年度からウェブサイトによる回答方式
から授業中に質問紙で回収する方式へ変更したことにより回収率が約 25％から
約 70％へ改善している。

○

平成 23 年度に学部独自の英語コースを開設したことにより、留学生数が平成
22 年度の９名から平成 27 年度の 31 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内での卒業率は 70.0％から 76.4％の間を推移している。

○

卒業時の学生アンケートの結果では、第２期中期目標期間の各年度の卒業生の総合的満足度（５点満点）は、4.1 点から 4.4 点の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

大阪大学 人間科学研究科

人間科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

大阪大学 人間科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

授業改善アンケートの回収率を高めるための工夫により、回収率を 25％から70％へ高め、学生の評価、授業の改善点をより的確に把握できるように改善している。

○

教育の国際化に向けた取組として、学生の英語力の向上を目的とした英語力向上セミナー、論文の外国語校正支援等を実施しているほか、平成 27 年度入試
から留学生の受入増加のため英語の外部試験を導入している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

幅広い教養と学際的な知識の育成のため、部局横断型の大学院等高度副プログラムや、自らの専門分野とは異なる領域に触れる高度教養教育プログラム（知のジムナスティックス）を開設している。

○

国際通用性のある人材育成のため、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に学生の海外国際学会派遣支援 59 件、論文等の外国語校正支援 62
件、研究集会開催等の支援（平成 24 年度以降）８件を実施するとともに、平成
27 年度には研究交流を行う際の費用を支援する国際研究交流プロジェクトを５件実施している。

○

平成 24 年度より旧来のティーチング・アシスタント（TA）に相当するジュニ
ア TA（JTA）に加えて、博士後期課程の学生の教育指導能力と教育企画能力の育成を目的としたシニア TA（STA）を創設し、平成 27 年度までに延べ 127 名を採用している。また、教育能力の向上のため、STA には事前の講習会、事後のレポート報告を課している。

○

大学教員を目指す学生に対して、教育者としての能力向上のため、アクティ
ブ・ラーニングやワークショップの方法について、プレ FD を毎年実施している。

以上の状況等及び人間科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

大阪大学 人間科学研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

博士後期課程では、第２期中期目標期間に毎年度平均７名程度の学生が日本学術振興会育志賞等の賞を受賞している。

○

学生の海外での学会発表件数は平成 21 年度の 29 件から平成 27 年度の 83 件に増加しており、英語論文発表件数については平成 21 年度の 15 件から平成 27 年
度の 28 件に増加している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生の進学率はおおむね 20％か
ら 40％の間を推移している。

○

博士前期課程修了生（進学者を除く）のうち就職者の割合は、人間科学専攻
では 44.7％から 79.6％、グローバル人間学専攻では 42.1％から 66.7％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における博士後期課程修了生の就職状況については、教育学習支援業への就職者の割合が 40％から 73％の間を推移している。

以上の状況等及び人間科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

大阪大学 人間科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

高い質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

部局横断型教育プログラムや、高度教養教育プログラムを通じて、幅広い教
養と学際的な知識を習得させる仕組みを整備している。

○

国際通用性のある人材を育成するため、海外国際学会派遣支援、論文等の外
国語校正支援、研究集会開催支援、国際研究交流プロジェクト等の事業を実施
している。

○

平成 24 年度より STA を創設し、平成 27 年度までに延べ 127 名を採用している。また、大学教員を目指す学生に対して、教育者としての能力向上のため、
アクティブ・ラーニングやワークショップの方法についてのプレ FD を毎年度実施するなど、学生の教育者としての能力向上を図っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士後期課程では、平成 26 年度には学生が日本学術振興会育志賞を受賞するなど、第２期中期目標期間に毎年度平均７名程度が学会賞等を受賞している。

○

学生の海外での学会発表件数は平成 21 年度の 29 件から平成 27 年度の 83 件に増加しており、英語論文発表件数は平成 21 年度の 15 件から平成 27 年度の 28 件に増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

大阪大学 人間科学研究科

２．注目すべき質の向上○

部局横断型教育プログラムや、高度教養教育プログラムを通じて、幅広い教
養と学際的な知識を習得させる仕組みを整備している。

○

国際通用性のある人材を育成するため、海外国際学会派遣支援、論文等の外
国語校正支援、研究集会開催支援、国際研究交流プロジェクト等の事業を実施
している。

○

博士後期課程では、平成 26 年度には学生が日本学術振興会育志賞を受賞するなど、第２期中期目標期間に毎年度平均７名程度が学会賞等を受賞している。

○

学生の海外での学会発表件数は平成 21 年度の 29 件から平成 27 年度の 83 件に増加しており、英語論文発表件数は平成 21 年度の 15 件から平成 27 年度の 28 件に増加している。

教育 4-5

大阪大学 人間科学研究科

教育 4-6

大阪大学 法学部

法学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

大阪大学 法学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

実学重視の観点から、学部専任教員のほか、法政実務連携センター、知的財産センター、未来戦略機構から法曹実務家、官庁からの派遣教員及び官庁勤務経験者を含む特任教員、招へい教員、客員教員を配置し、教育体制を整備している。

○

平成 27 年度からグローバルアドミッションオフィスを通じて、海外に在住する外国人を対象とした、海外在住私費外国人留学生特別入試を実施している。

○

教育内容や教育方法の改善のために、教育目標等検討ワーキンググループを設け、法科大学院との円滑なカリキュラム接合等に関して検討を行っており、
平成 26 年度には法科大学院進学希望者を対象とする２年次セミナーを開催している。また、３年に１度開催する第三者委員会により、教育効果を客観的にチェックする体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○「特別講義（立法学）」や「特別講義（政策法務）」等の中央官庁のゲスト
スピーカーや経験者による講義、「特別講義（警察通訳翻訳実務論）」等の地
方行政機関から招いた講師による講義、民間企業出身者によるリーダーシップ
デザインの講義、民間企業のトップによる講義等を実施している。

○

学生の高度な英語能力を養成するため、国際公共政策学科では、「 English
Certificates I」、「Project Seminar in English」を必修とし、「English CertificatesII」を選択必修とするなど、英語による講義科目の充実を図っている。また、短期海外プログラムと連動して「特別講義（オーストラリア法入門）」を平成 23
年度に開設しているほか、語学と法学の専門的能力を備えたグローバル人材を育成するため、平成 27 年度から「マルチリンガル・エキスパート養成プログラム」を実施している。

○

学生の主体的な学習を促すために、入学時と３年次の履修ガイダンスに加えて、平成 26 年度からは２年次の履修や進路のガイダンスを実施している。また、学生の学習意欲を高めるために、成績優秀者に対する表彰制度に加えて、
平成 26 年度からは法学部同窓会組織と共催で懸賞論文制度を実施している。

教育 5-2

大阪大学 法学部

以上の状況等及び法学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

４年次生のうち卒業生の割合は、平成 22 年度の 73％から平成 27 年度の78.5％へ増加している。

○

当該学部のゼミナールが、全国の大学生が社会問題について政策提言を行う
WEST 論文研究発表会で４年連続の最優秀賞、政策提言を行う非営利組織である
ISFJ 日本政策学生会議で政策提言賞を受賞している。

○

学生アンケートについて、授業の満足度に関する設問に対して、在学生 338 名のうち約８割である 270 名から肯定的な回答を得ている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度卒業生 249 名のうち就職者数は 147 名、進学者数は 37 名となっており、主な就職先は、金融・保険 34 名、製造業 33 名、官公庁等 29 名となっている。

以上の状況等及び法学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

大阪大学 法学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度からグローバルアドミッションオフィスを通じて、海外に在住する外国人を対象とした、海外在住私費外国人留学生特別入試を実施している。

○「特別講義（立法学）」や「特別講義（政策法務）」等の中央官庁のゲスト
スピーカーや経験者による講義、「特別講義（警察通訳翻訳実務論）」等の地
方行政機関から招いた講師による講義、民間企業出身者によるリーダーシップ
デザインの講義、民間企業のトップをゲストに招く講義等を実施している。

○

英語による講義科目の充実、短期海外プログラムと連動した「特別講義（オーストラリア法入門）」、「マルチリンガル・エキスパート養成プログラム」
を開設している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

４年次生のうち卒業生の割合は、平成 22 年度の 73％から平成 27 年度の78.5％へ増加している。

○

当該学部のゼミナールが、全国の大学生が社会問題について政策提言を行う
WEST 論文研究発表会で４年連続の最優秀賞、政策提言を行う非営利組織である
ISFJ 日本政策学生会議で政策提言賞を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

大阪大学 法学研究科

法学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

大阪大学 法学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

高度な専門性と深い学識、教養・デザイン力・国際性を身につけた人材の育成のため、多様な教員の確保に努めており、専任教員に加えて高等司法研究科の専任教員、知的財産センター教員、附属法政実務連携センターの客員教授及
び招へい教授等による教員構成となっている。

○

博士前期課程の入学者選抜試験では、社会人と留学生に対する特別選抜を実施しており、平成 27 年度の在学生のうち、社会人学生は 27.9％、留学生は 36％となっている。また、知的財産の分野で活躍できる人材の養成のため、知的財
産法プログラムに特化した入学者選抜試験を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

特許法・著作権法等の知的財産法に関する専門的な知識を修得し、活用できる弁理士等の人材養成を目的とした知的財産法プログラムを設けており、体系的なカリキュラムによる教育を行っている。第２期中期目標期間（平成 22 年度
から平成 27 年度）の博士前期課程修了生 254 名に占める知的財産法プログラム
履修生は、69 名となっている。

以上の状況等及び法学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の博士後期課程における博士の学位授与数は、合計 27 名となっている。

教育 6-2

大阪大学 法学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程修了生の進路・就職の状況について、平成 27 年度の修了生 46 名のうち６名は進学、25 名は就職しており、主な就職先は７名が製造業、６名がサービス業又は法律事務所、特許事務所等の専門サービス業となっている。

○

第２期中期目標期間に博士の学位を取得した 27 名のうち、12 名が国内の大学に常勤の教員として就職している。

以上の状況等及び法学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

大阪大学 法学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

特許法・著作権法等の知的財産法に関する専門的な知識を修得し、活用できる弁理士等の人材養成を目的とした知的財産法プログラムを設けており、第２期中期目標期間の博士前期課程修了生 254 名に占める知的財産法プログラム履修
生は、69 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に博士の学位を取得した 27 名のうち、12 名が国内の大学に常勤の教員として就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

大阪大学 経済学部

経済学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

大阪大学 経済学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）の取組として、FD 委員会が年２回程度の研修会を実施するなど、学部全体で教育内容・方法の改善を図っている。

○

評価委員会を中心に自己評価と外部評価を３年に１度行っており、評価結果を踏まえて平成 25 年度には学部生研究助成制度を導入するなど、教育改善に活用している。

○

平成 24 年度に国際交流室を設置し、留学生向けのウェブサイトを開設しているほか、問い合わせ窓口の一本化を行うなど、海外への情報発信等について改善を図っており、在籍者のうち留学生の割合は平成 22 年度の 3.3％から平成 27
年度は 5.8％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

数学教育の充実、経済学と経営学の総合的学習、基礎的科目の重点的教育に配慮したカリキュラムを編成している。

○

平成 25 年度より学部生研究助成制度を設けており、平成 27 年度までの間に計21 件の経済的な助成を行っている。

○

平成 27 年度より、語学及び経済学・経営学の専門的能力を備えたグローバル人材を育成するためのマルチリンガル・エキスパート養成プログラムを開設
し、講義科目 53 科目とその他演習科目等を実施している。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

大阪大学 経済学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の大学院への進学者数
は、平均 20.3 名となっている。

○

主体的な学習を奨励するため懸賞論文制度を設けており、入選論文要旨の『大阪大学経済学』への公表に加え、平成 26 年度より入選論文報告会を実施している。懸賞論文応募件数については、平成 22 年度の 24 件から平成 27 年度は38 件となっている。

○

平成 26 年度の卒業生に対して実施した教育の満足度に関するアンケート調査
結果では、基礎セミナー、専門の講義、専門のゼミ、教員、施設の項目に対して、６段階評価において４以上と回答している学生は 80％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、卒業生のうち民間企業へ就職する者の割合は70％以上、官庁へ就職する者は５％程度、大学院へ進学する者は８％程度となっている。平成 27 年度においては、卒業生数 229 名のうち、民間企業へ就職する者は 173 名、官公庁へ就職する者は 14 名、大学院へ進学する者は 16 名となっている。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3

大阪大学 経済学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度に設置した国際交流室を中心として、海外への教育・研究情報の発信、留学生ネットワークの整備、部局間協定校との連携強化を図っており、海外からの問い合わせ件数は平成 25 年度の 79 件から平成 27 年度の 250 件へ増加し、留学生数は平成 22 年度の 35 名から平成 27 年度の 59 名へ増加している。

○

授業評価アンケートについて、ウェブアンケートに加えて、平成 26 年度から履修者が 50 名以上の授業を対象に紙でのアンケートを実施しており、回答率は実施前４年間の平均６％から実施後２年間の平均 44.2％へ上昇している。アン
ケート結果は報告書としてまとめ各教員へフィードバックしているほか、カリキュラム改革検討委員会等においても教育改善のために利用しており、アンケート結果を踏まえた補習授業や提出課題の増加を通じて、正規授業時間外での学習時間を増やす取組を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の自主的な学修や研究意欲を促進するため、学部生研究助成制度の導入、懸賞論文入選論文報告会の実施等の取組を行っており、学生の懸賞論文への応募件数は、平成 22 年度の 24 件から平成 27 年度の 38 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

大阪大学 経済学研究科

経済学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

大阪大学 経済学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教務委員会、評価委員会及びファカルティ・ディベロップメント委員会において教育実施体制の改善に向けた活動を行っているほか、評価委員会を中心に
自己評価と外部評価を３年に１度行っており、評価結果についてはカリキュラ
ム改革検討委員会にフィードバックし、カリキュラムや授業内容・方法の改善に活用している。

○

コア科目について体系的な教育を行うため、担当教員間で授業内容について情報交換を行っているほか、ティーチング・アシスタント（TA）との連携強化に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

国際的に活躍できるグローバル人材の育成のため、平成 24 年度の博士前期課
程改組以降、コア科目である経済学基礎科目において英語で授業を行うとともに、TA を重点的に配置している。

○

研究機関等において研究・調査業務に参加し、大学院で学んだ手法・知識を活用する「研究・調査インターンシップ」を実施しており、学生が社会や産業のニーズに直接触れる機会を設けているほか、事前ガイダンスや事後に複数教員による指導を行うことにより、教育効果を高める工夫を行っている。第２期
中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、計 45 社に各年度平均
14 名を派遣している。

○

学生の論文投稿と学会発表を促進するため、旅費・投稿料・英文校閲費等に対する財政的補助を行っており、平成 25 年度までの年間１件程度の支援から、
平成 26 年度以降は年間 10 件以上に対する支援へと拡充している。この取組の結果、支援対象となった学生の学会発表数は、平成 22 年度の１件から平成 27 年度の 15 件へ増加している。

以上の状況等及び経済学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

大阪大学 経済学研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、博士前期課程では毎年度 75％以上が学位を取得しており、博士後期課程では毎年度 10 名から 17 名が学位を取得している。

○

学生による国内での学会発表の件数は、平成 22 年度の 14 件から平成 27 年度の 175 件へ 12.5 倍に増加しており、国外での学会発表の件数は、平成 22 年度の６件から平成 27 年度の 52 件へ 8.7 倍に増加している。

○

平成 26 年度の卒業生に対して卒業時に実施したアンケート結果では、講義科
目等、研究全般、教員、施設の各項目に対する満足度において、博士前期課程
では 75％以上、博士後期課程では 100％の割合で、６段階評価で４以上の回答となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程の修了生のうち、企業へ就職した者は 29 名から 56 名、博士後期課程へ進学した者は７名から 19 名の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における博士学位取得者は計 77 名であり、そのうち 37 名
は大学教員として就職している。

以上の状況等及び経済学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3

大阪大学 経済学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際的に活躍できるグローバル人材の育成のため、コア科目である経済学基
礎科目において英語で授業を行うとともに、TA を重点的に配置している。

○

研究機関等において研究・調査業務に参加し、大学院で学んだ手法・知識を活用する「研究・調査インターンシップ」を実施しており、事前ガイダンスや事後に複数教員による指導を行うことにより教育効果を高める工夫を行っている。第２期中期目標期間では計 45 社に各年度平均 14 名を派遣している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における博士学位取得者は計 77 名であり、そのうち 37 名
は大学教員として就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4

大阪大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

大阪大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

教務系委員会を組織化し、講義とアンケートの計画・運営・実施、教員反省会を踏まえた結果のフィードバックのほか、入試体制と入学後の成績分布評価も精査するなど、教育 PDCA サイクルを強化している。また、企業や教育関係
OB 等との理学懇話会を通じて、学生や外部組織の意見に迅速に対応できる体制を構築している。

○

入学者選抜方法は、積極的な自主研究を行った生徒を対象とする「研究奨励AO 入試」、論理的回答を行う思考能力の高い生徒を対象とする「挑戦枠入試」を導入している。また、国際科学オリンピック代表選抜生対象の入学者選抜試
験枠を全学科へ広げるなどの改善を図り、平成 25 年度から平成 27 年度の入学者
総数は、研究奨励 AO 入試 15 名、挑戦枠入試 99 名、オリンピック入試１名とな
っている。

○

化学・生物学複合メジャーコース（英語コース）の設置に伴い、留学生数は
平成 22 年度の 11 名から平成 27 年度の 34 名へ増加している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

意欲ある優秀な学生が自らの研究計画を実施するオナーセミナーでは、研究成果についての学生同士での議論や、研究発表会等を行っており、平成 27 年度
は 27 のオナーセミナーを開講している。また、平成 23 年度から平成 26 年度に63 名が卒業時にオナーディグリーを取得し、特に優秀な学生に対しては、オナ
ー優秀修了表彰等も行っている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、能動性カリキ
ュラム懇談会は年平均８回、また、平成 24 年度から開始した学生ミーティング
は年平均 22 回実施しており、学生委員と教員間で講義・演習等の意見交換を通じて講義等の改善を行い、学習効率や学習意欲を向上させている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-2

大阪大学 理学部

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

全学科の履修状況について、平成 18 年度と平成 26 年度を比較すると、２年次までに修得すべき単位を満たす学生の割合は 50％から 64％へ、３年次までに修得すべき専門教育科目の単位を満たす学生の割合は 70％から 91％へ、４年間で卒業する学生の割合は 78％から 90％へそれぞれ改善している。

○

学生がリサーチフェスタ、サイエンスインカレに参加し、平成 23 年度から平成 27 年度の間に７名が入賞している。また、成績優秀者には楠本賞等を授与しており、平成 26 年度は４名が受賞している。

○

平成 26 年度の学部卒業時のアンケート（５段階評価）では、カリキュラムの適切さ、演習・実験・卒業研究の適切さ、学生生活の充実感について肯定的回
答は 90％以上となっており、講義満足度は 97％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

卒業生の多くは大学院に進学しており、キャリア支援活動として将来展望ワークショップ、能動性懇談会に加え、平成 24 年度からは新たに学生ミーティン
グを開催している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3

大阪大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育 PDCA サイクル強化のため、各教務系委員会を組織化し、講義とアンケートの計画・運営・実施や、教員反省会等を踏まえ、結果を担当教員にフィードバックしている。

○

化学・生物学複合メジャーコース（英語コース）の設置に伴い、国際交流サロン、英語相談窓口等のサポート体制の整備等を行った結果、留学生数は平成
22 年度の 11 名から平成 27 年度の 34 名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の単位修得状況について、平成 18 年度と平成 26 年度を比較すると、２年次までに修得すべき単位を満たす学生の割合は 50％から 64％へ、３年次までに修得すべき専門教育科目の単位を満たす学生の割合は 70％から 91％へ、４年間で卒業する学生の割合は 78％から 90％へそれぞれ改善している。

○

平成 26 年度の学部卒業時のアンケートでは、カリキュラムの適切さ、講義満足度、演習・実験・卒業研究の適切さ、学生生活の充実感について、５段階評
価のうち肯定的回答をした割合は、平成 21 年度と比較して改善している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4

大阪大学 理学研究科

理学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

大阪大学 理学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育関連委員会を統合して教育企画推進部会議を新たに設置し、アンケートの活用から大学院コース設定、入学者選抜試験、カリキュラム改革に至る実質的な検討を行う体制を整えている。

○

理学懇話会では、企業等の学外委員を交え、教育・研究の現状、各種改革プ
ラン、将来計画について、毎年意見聴取を行っている。

○

日本学術振興会の組織的な若手研究者等海外派遣プログラム（大航海プログラム）において、若手教員を平成 22 年度は 22 名、平成 23 年度は 33 名海外へ派遣し、最新の研究動向を探り、海外の教育見聞を深める機会を設けている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 26 年度から全専攻共通の高度博士人材養成プログラムを開設し、新規に「研究者倫理特論」、「科学論文作成法」等、研究者としての倫理や社会的責任についての講義を開講している。

○

生物科学（B）・高分子科学（M）・化学専攻（C）の３専攻共通科目（BMC共通科目）を新設し、平成 26 年度には 40 科目を開講するなど、学際分野の教育を充実させる取組により、博士前期課程学生が異なる専攻の授業を履修しやすくするよう配慮している。また、数学専攻で、数学と物理学の学際的な授業として、「数物アドバンストコア」を開講し、分野の交流に取り組んでいる。

○

平成 23 年度から学生提案型研究支援制度により、博士後期課程学生の研究経費の支援を実施し、平成 26 年度は 56 件（975 万円）の支援を行っている。

○

学生アンケートの結果を踏まえ、平成 22 年度から「実践科学英語」を開講
し、コミュニケーション能力を高める取組を行うとともに、若手研究者インターナショナル・トレーニング・プログラム（ITP）や、基礎科学研究者養成プロ
ジェクトにより、海外派遣の支援を行うなど、グローバル化教育を継続して行っている。

以上の状況等及び理学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-2

大阪大学 理学研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学生のポスター賞・論文賞の受賞者数は、博士前期課程では、15 名から 20 名となっており、平成 20
年度、平成 21 年度の 13 名前後と比較して増加傾向にある。また、博士後期課程
では、10 名から 35 名程度となっており、平成 20 年度、平成 21 年度の 13 名前後と比較して増加傾向にある。

○

日本学術振興会特別研究員（DC）の採用者数は、第１期中期目標期間（平成16 年度から平成 21 年度）の平均 33.5 名から第２期中期目標期間の平均 44.8 名へ増加している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度の博士前期課程修了生の主な就職先は製造業が 55.8％となっているほか、学術研究専門業や教育・学習支援業等となっている。また、博士後期課程修了生の主な就職先は、学術研究専門業及び教育・学習支援職業が 71％となっているほか、製造業等となっている。

○

専門相談員が進学や就職相談に対応するキャリア支援室を開設し、就職情報提供に加え、学生の進路サポートを強化している。

以上の状況等及び理学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

大阪大学 理学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 21 年度に文部科学省大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（グローバル 30）により開設した英語コース「国際物理特別コース（IPC）」及
び「統合理学特別コース（SISC）」は、プログラムが終了した平成 26 年度以降も継続して実施しており、第１期中期目標期間と第２期中期目標期間の留学生数を比較すると、博士前期課程では平均 6.3 名から平均 9.8 名へ、博士後期課程
では平均 8.7 名から 12 名へそれぞれ増加している。

○

高度博士人材養成プログラムでは、研究者倫理や社会的責任についての講義として「研究者倫理特論」と「科学論文作成法」を開講し、平成 27 年度の受講者は、それぞれ 269 名と 195 名となっている。また、キャリア支援の新しい取組として、博士の学位取得後に高等学校の数学・理科教育で指導的役割を果たせるよう高度理系教員養成プログラムを開設しており、平成 27 年度には３名が履修している。

○

博士後期課程では、留学生の割合は平成 22 年度の 10.5％から平成 27 年度の21.3％へ 10.8 ポイント増加している。また、女子学生の割合は平成 22 年度の11.6％から平成 27 年度の 17.8％へ 6.2 ポイント増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の学生のポスター賞・論文賞の受賞者数は、博士前期課
程では 15 名から 20 名程度となっており、博士後期課程では 10 名から 35 名程度となっている。

○

日本学術振興会特別研究員（DC）の平均採用者数は、第１期中期目標期間の平均 33.5 名から第２期中期目標期間の平均 44.8 名へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

大阪大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

大阪大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に医学科教育センターを教務委員会から独立した組織に改組し、医学科生に対する教育の実施とこれに必要な調査研究を実施するなど、医学教育の円滑な運営を図っている。

○

平成 26 年に最先端医療融合イノベーションセンター棟を建設し、コンピュー
ターを利用した講義、医学英語教育、基礎医学実習、臨床導入実習等、双方向の講義や実習を可能とするため、コンピューター室、基礎医学実習室、シミュ
レーションセンター、臨床実習室、学生自習室を新たに整備している。

○

平成 27 年度に学外病院の臨床教授を 255 名に増員し、附属病院と学外病院とのバランスの取れた実習ができるようにしている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学部生に対し早期から基礎医学研究を実践させ、将来の医学、医療に貢献する基礎医学研究者の育成を目指す「MD 研究者育成プログラム」を平成 22 年度に設置し、プログラムの一環として国内外の研究施設への短期留学を推奨
し、奨学金による支援等を行っている。

○

保健学科の第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における、ティーチング・アシスタント（TA）採用数は、96 名から 140 名の間を推移しており、学部生に対するきめ細やかな指導を実施している。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○「MD 研究者育成プログラム」の参加者は、平成 22 年度の 81 名から平成 27
年度の 169 名へ増加しており、参加学生による欧文の論文発表数は、平成 24 年

教育 11-2

大阪大学 医学部度以降９件（筆頭３件、共著６件）で、国内外での発表論文数は平成 23 年度から平成 27 年度において合計 38 件となっている。
○

平成 27 年度の海外協定校は、サラワク大学（マレーシア）等６校となっており、学術交流について平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、海外臨床実習の参加者は８名から 20 名へ、留学生は８名から 17 名へそれぞれ増加している。

○

５年次の臨床実習学生を対象とした臨床実習の満足度調査（５点満点）では、内科系診療科は４以上、外科系診療科は 4.6 以上となっている。

○

第２期中期目標期間の国家試験合格率は、医師が 92％から 97％、看護師が94％から 100％、保健師が 95％から 100％、診療放射線技師が 71％から 95％、
臨床検査技師が 77％から 94％の間を推移しており、助産師はすべての年度で100％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の保健学科卒業生の進路・就職状況では、大学院へ進学する者は 51 名から 70 名の間を推移している。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

大阪大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度に「MD 研究者育成プログラム」を設置し、学外研究施設への短期留学を推奨するとともに、奨学金による支援等を行っている。

○

海外協定校との学生交流について、平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、海外への派遣者数は、22 名から 34 名へ、留学生の受入数は、８名から 17 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「MD 研究者育成プログラム」の参加者は平成 22 年度の 81 名から平成 27 年
度の 169 名となっている。また、参加学生による論文、学会発表数について、平成 23 年度と平成 27 年度を比較すると、論文発表数は０件から４件へ、学会発表
は１件から９件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4

大阪大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 12-4

教育 12-1

大阪大学 医学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

連携大学院は、平成 22 年度の延べ７機関から平成 27 年度の延べ 11 機関となっており、学外の設備や人的資源を活用し、専門教育を実施している。

○

平成 27 年度から修士課程医科学専攻に死因究明学コースを新設し、社会の要
請にこたえた高度の技能を持つ専門家の育成に取り組んでいる。

○

保健学専攻博士課程は、連携大学院、共同研究講座、寄附講座からなる実施
体制をとっており、学外からの招へい教員を 120 名程度を確保し、学部と大学院間、自然科学と人文科学間、大学等の研究者と企業・行政・臨床現場専門職間のそれぞれについて、シームレスな学習・研究環境を提供している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修士課程医科学専攻の公衆衛生学コースでは、米国公衆衛生大学院協会が提唱している公衆衛生大学院の必須科目分野（疫学、生物統計学、環境衛生学、行動科学・健康教育学及び医療管理学）の教育を実施している。

○

生体統御ネットワーク医学教育プログラムでは、生命科学領域の融合研究、
グローバル化、産学連携を実現する人材育成を行っており、学生及び教員の討論、カロリンスカ研究所（スウェーデン）等への短期留学、R&D 研究所（スウェーデン）での企業研修、産業界からの教員招へいにより、学生の主体性、積
極性及びリーダーシップ能力等を養成している。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の修士課程医科学専攻の修了率は 87.0％から 93.1％、博士課程医学専攻の修了率は 62.2％から 72.4％の教育 12-2

大阪大学 医学系研究科

間を推移している。
○

第２期中期目標期間における博士課程医学専攻の修了生の 86.7％は学位論文
を英文論文として発表しており、疾患の病態解明や自然免疫の分子機構解明等の研究が国際誌で評価されている。また、学位論文の一部はトップジャーナル
へ掲載されている。

○

保健学専攻博士前期課程では、第２期中期目標期間に平均 17.3 件の国際学会に参加し、学位論文はすべて英語による論文で発表している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修士課程医科学専攻の修了生は、博士課程への進学率
は約 46.6％、修了生のうち、就職した者の割合は約 49.0％となっている。

○

第２期中期目標期間の保健学専攻博士前期課程の修了生の進路は、約半数が医療機関、７％程度が大学等教育研究機関に就職し、博士課程への進学や留学が 12.1％となっている。また、博士後期課程の修了生は、ほぼ全員が大学や国公立等研究機関へ就職している。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-3

大阪大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

連携大学院は平成 22 年度の延べ７機関から平成 27 年度の延べ 11 機関となっており、学外の設備や人的資源を活用し、地域との連携を図っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の大学院修了率は、修士課程医科学専攻が 87.0％から
93.1％、博士課程医学専攻が 62.2％から 72.4％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間に修士課程医科学専攻では、就職者の 25.3％が研究職となっている。また、博士課程医学専攻では、就職者の 62.0％が保健医療従事者として就職している。

○

第２期中期目標期間に保健学専攻博士前期課程では、修了生の約半数が病院等の医療機関へ就職しており、進学が 12.1％、大学等教育研究機関が７％程度となっている。また、保健学専攻博士後期課程では、修了生のほぼ全員が大学や国公立等研究機関に就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 12-4

大阪大学 歯学部

歯学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 13-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 13-4

教育 13-1

大阪大学 歯学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

臨床実習Ⅰ期の病院見学実習に加え、平成 23 年度から６年次の臨床実習Ⅱ期に学外病院での臨床実習を開始しており、連携病院数は平成 23 年度の 12 機関から平成 27 年度の 15 機関となっている。

○

平成 24 年度に電子版歯科臨床技能評価システムが完成し、評価の効率化と患者の個人情報の保護を両立させ、客観的で公平な評価が可能となるなど、歯学教育に活用しており、平成 26 年度に日本歯科医学教育学会第 13 回教育システム
開発賞を受賞し、平成 27 年度から５大学が採用している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

海外の大学で臨床実習体験等を行う６年次生の海外交流プログラム（短期留学制度）を、平成 25 年度から「国際歯学演習」として単位化し、平成 27 年度に派遣国を欧米からタイや台湾へ拡大している。

○

指導歯科医、レジデント、研修歯科医及び臨床実習生がチームとなって、指導医等からアドバイスを受けながら、下級生に指導を行う、屋根瓦式クリニカ
ルチームでの臨床実習を一般歯科総合診療センターで実施しており、臨床研修と臨床実習の患者、指導医を重複させることで、診療参加型臨床実習に必要な人的資源を有効活用している。

○

地域住民を対象に歯科保健活動を行っており、平成 23 年度から歯学部同窓会との連携で周知活動に努めた結果、住民の参加者数は平成 21 年度の 95 名から平成 27 年度の 311 名となっている。

以上の状況等及び歯学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 13-2

大阪大学 歯学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から臨床実習に導入した電子版歯科臨床技能評価システムにおいて、データの入力にタブレット端末を用いており、学生と教員が内容の確認をしながら操作するなど、臨床教育に活用している。

○

平成 22 年度から６年次生の海外交流プログラムの選考基準として、TOEFLITP の結果を活用しており、受験者の平均点は平成 21 年度の 440 点から平成 26
年度の 475 点となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

歯学研究科の入学生に占める学部卒業生の割合は、平成 21 年度の 50％から平成 27 年度の 63.4％となっている。

○

平成 26 年度に実施した卒業後５年目までの卒業生を対象としたアンケート結
果では、スキルアップの時間が不足していること、出産育児でのキャリア分断への不安等が明らかとなり、また、毎年臨床研修施設に対して実施しているヒ
アリング調査を踏まえ、在学時の臨床技能経験の充実（屋根瓦式クリニカルチーム）、卒業生によるキャリアパス講義を行っているほか、卒業後の出産・育児後復帰プログラム等の支援策に取り組んでいる。

以上の状況等及び歯学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 13-3

大阪大学 歯学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

ICT を歯学教育に活用しており、平成 24 年度に開発した電子版歯科臨床技能評価システムを平成 26 年度から臨床教育に導入している。

○

平成 25 年度に「国際歯学演習」として単位化した海外交流プログラムの参加者数は、平成 21 年度の２名から平成 27 年度の６名へ増加し、派遣先は１か国（英国）から３か国（タイ、台湾及び米国）へ拡大している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度に共用試験（CBT 及び OSCE）の進級基準を 60 点から 70 点へ引き上げたことにより、平成 20 年度と平成 21 年度の平均と、平成 22 年度から平成 26 年度の平均を比較すると、CBT の平均正答率は 73.7％から 76.6％へ、OSCE の平均得点は 83.5 点から 84.9 点へ上昇している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の歯学研究科の入学生に占める学部卒業生の割合は 58.2％で、平成 21 年度の 50％から平成 27 年度の63.4％へ上昇している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 13-4

大阪大学 歯学研究科

歯学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 14-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 14-4

教育 14-1

大阪大学 歯学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

海外大学の歯学部生に対する研究科説明会の実施や、平成 25 年度の部局間学術交流に関する覚書の締結等により、外国人留学生数は平成 21 年度の５名から
平成 27 年度の 11 名となっている。

○

平成 23 年度に研究科附属施設として口腔科学フロンティアセンターを再整備
し、センター内に研究支援ブランチを設け、研究科が所有する最新の実験機器を学生が自由に使用できる環境を整えるとともに、高い専門知識を持つ教員から指導を受けられるようにしている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年にカリフォルニア大学サンフランシスコ校（米国）の名誉教授を招へいし、「English Presentation Intensive Course」を試行的に開始するなど、国際学会での英語によるプレゼンテーションや討論能力を育んでいる。平成 27 年度には内容の充実を図り、「アカデミック英語」を正規科目としており、15 名が受講している。

○

平成 26 年度から博士課程の初期に開講している必修科目（基本講義）を、英語による講義形態に再編し、日本人学生の英語力の向上を図っている。

○

将来、教員や研究者として活躍するためのキャリア開発に取り組んでおり、
リサーチ・アシスタント（RA）採用者は平成 21 年度の８名から第２期中期目標
期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の平均 24 名となっている。

以上の状況等及び歯学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 14-2

大阪大学 歯学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の国際学会での発表件数は平均 58 件、論文発表数は平均45 件となっている。

○

TOEIC 受験者の平均得点は、平成 21 年度の 535 点から平成 27 年度の 645 点となっている。

○

国際賞の受賞件数は、平成 21 年度の１件から第２期中期目標期間の平均５件、国内賞の受賞件数は平成 21 年度の 10 件から第２期中期目標期間の平均 13件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の国内外の歯学教育研究機関への就職者数は、１名から６名の間を推移している。

○

平成 26 年度に実施した修了時アンケート調査（６段階評価）では、「修了専
門分野と現在の仕事の関連性」は 5.9、「大学院で得た能力の現在の仕事や生活における有益度」は 5.4、「修了専門分野に対する満足度」は 5.1 となっている。

以上の状況等及び歯学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 14-3

大阪大学 歯学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

海外大学の歯学部生に対する研究科説明会の実施、学術交流協定の締結等の取組に加え、平成 27 年度には外国人留学生に対する 10 月入学制度の導入等により、留学生数は平成 21 年度の５名から平成 27 年度の 11 名となっている。

○

RA の採用数を平成 21 年度の８名から平成 27 年度の 24 名へ増加させるなど、学生のキャリア開発に取り組んでいる。また、修了生の歯学教育研究機関への就職者数は、平成 21 年度の１名から第２期中期目標期間の平均３名となっている。

○

外国人留学生がタイ、米国、サウジアラビア及び韓国等、出身国の大学教員や研究機関の研究員として就職している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の論文発表数は、平成 21 年度の 40 件から平成 27 年度の 44 件となっている。

○

第２期中期目標期間の学会賞等の受賞者数は、国際賞は平均５件、国内賞は平均 13 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 14-4

大阪大学 薬学部

薬学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 15-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 15-4

教育 15-1

大阪大学 薬学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

専任教員のほか、医学系研究科及び医学部附属病院所属の教員、学内の協力
講座、学外の連携講座等から講師を招き、幅広い内容の講義を開講している。
また、平成 25 年度に医薬品医療機器総合機構（PMDA）及び国立医薬品食品衛生研究所（NIHS）と、平成 27 年度に医薬基盤・健康・栄養研究所及び国立循環器病研究センターと連携大学院協定を締結し、遠隔講義システムを活用した講義を提供するなど、創薬基盤技術力と創薬臨床力を強化する体制を整えている。

○

平成 25 年度に附属実践薬学教育研究センターを改組し、Pharm.D コースを設置しており、専任教員３名と特任教員３名が医療薬学に関する実践的な教育を行っている。また、平成 26 年度に文部科学省課題解決型高度医療人材養成プロ
グラムに採択された「地域チーム医療を担う薬剤師養成プログラム」では、平成 27 年度に附属薬学地域医療教育研究センターを設置し、地域の薬剤師会等と連携した薬学教育を実施するなど、地域医療に貢献できる薬剤師を育成する体制を構築している。

○

医学部附属病院薬剤部及び未来医療開発部との連携の下、講義、臨床試験、トランスレーショナルリサーチ（橋渡し研究）の現場で実習等を行う体制を構築している。

○「先導的薬剤師養成に向けた実践的アドバンスト教育プログラムの共同開発」の主幹校として、全国 14 国立大学薬学部を取りまとめるとともに、教育プ
ログラムの構築を主導、推進している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

改訂薬学教育モデル・コアカリキュラムを踏まえ、平成 27 年度からアドバン
スト科目を開設し、学部と大学院の一貫教育を行う新教育課程を導入している。

○

１年次生を対象に、医療現場や研究機関等での早期体験学習や、課題探求型
小グループ討論等を通じて、薬学を学ぶことの重要性や医療人として将来果たすべき使命の涵養を図っている。

教育 15-2

大阪大学 薬学部

以上の状況等及び薬学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

卒業時のアンケート調査（６段階評価）では、薬学科及び薬科学科の満足度
は、「専門教育における講義、演習、実験、実習科目」、「専門分野でのゼミ
形式の授業、教員の研究指導」、「大学の教員」等、６項目中すべての項目で４以上の評価となっている。また、授業アンケートでは、授業内容、進め方、担当者の態度、熱意、総合評価について、肯定的な回答は平均 85.7％となっている。

○

平成 23 年度から平成 27 年度における、薬剤師国家試験（留年者を含む）の合
格率は 70.8％から 100％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度から平成 27 年度における薬科学科卒業生の博士前期課程（創成薬学専攻）への進学率は、85.2％から 92.9％の間を推移している。

○

平成 24 年度から平成 27 年度における薬学科卒業生の就職先は、薬剤師として病院等で勤務する者は 43.4％、製薬企業等へ就職する者は 33.3％となっている。

以上の状況等及び薬学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 15-3

大阪大学 薬学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大阪府立成人病センター、国立循環器病研究センターとの連携に加え、平成25 年度に PMDA 及び NIHS、平成 27 年度に医薬基盤・健康・栄養研究所等との連携大学院協定を締結するとともに、遠隔講義等の活用により幅広い教育を提供している。

○

平成 25 年度に設置した Pharm.D コース、平成 26 年度に採択された、文部科
学省課題解決型高度医療人材養成プログラム「地域チーム医療を担う薬剤師養成プログラム」、「先導的薬剤師養成に向けた実践的アドバンスト教育プログ
ラムの共同開発」等をはじめとした薬学教育プログラムの開発・実施に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

薬科学科卒業生の博士前期課程（創成薬学専攻）への進学率は、平成 24 年度の 85.2％から平成 27 年度の 91.7％へ上昇している。

○

平成 24 年度から平成 27 年度における薬学科卒業生の就職先は、薬剤師として病院等で勤務する者は 43.4％となっており、製薬企業等の研究職等で勤務する者は平成 24 年度の 24％から平成 27 年度の 50％へ上昇している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 15-4

大阪大学 薬学研究科

薬学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 16-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 16-4

教育 16-1

大阪大学 薬学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 25 年度に医薬品医療機器総合機構（PMDA）及び国立医薬品食品衛生研究所（NIHS）と、平成 27 年度に医薬基盤・健康・栄養研究所及び国立循環器病
研究センターと連携大学院協定を締結し、薬事戦略やレギュラトリーサイエンスに関する講義を遠隔講義システムを活用して提供するなど、創薬基盤技術力と創薬臨床力を強化する体制を整えている。

○

学外委員で構成されているアドバイザリーボード（年１回）からの意見等を踏まえ、改善に取り組むなど、教育及び研究水準の向上に向けた体制を構築している。

○

平成 24 年度に採択された、文部科学省創薬等ライフサイエンス研究支援基盤事業「大型創薬研究基盤を活用した創薬オープンイノベーションの推進」等の大型研究プロジェクトに学生が参画し、最先端の研究を通じた教育を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 23 年度に文部科学省博士課程教育リーディングプログラムに採択された「超域イノベーション博士課程プログラム」や「生体統御ネットワーク医学教
育プログラム」のほか、臨床医工学融合研究教育センター教育プログラム等の部局横断型の教育プログラムに参画し、学際的な講義を提供している。また、プログラムの履修者数は平成 24 年度から平成 27 年度において平均 10 名となっている。

○

民間企業からの支援による学生の海外派遣制度により、国際学会等における学生の発表に対する支援を行っており、毎年度、大学院在籍者のうち８％程度の学生が活用している。

○

ソウル大学校（韓国）、京都大学との合同シンポジウムの運営に参画するとともに、学生の成果発表の支援等を通じて、国際的に活躍する能力を養っている。

○

学生をティーチング・アシスタント（TA）やリサーチ・アシスタント（RA）
として採用し、指導能力や問題解決能力の養成を図っている。採用者数は、TA

教育 16-2

大阪大学 薬学研究科は平成 23 年度の 177 名から平成 27 年度の 249 名へ、RA は平成 23 年度の６名から平成 27 年度の 43 名へそれぞれ増加している。
以上の状況等及び薬学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の学会発表数は各分野当たりの平均で 13 件、学会での受賞数は平均で 10件となっている。また、日本学術振興会の特別研究員として平均で 10 名が採用されている。

○

修了時の満足度調査（６段階評価）では、修士課程と博士課程において、「研究全般」、「専門分野でのゼミ形式の授業・教員の研究指導」、「専攻分野の専門的知識の保有度」等、12 項目中すべての項目で４以上の評価となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の博士前期課程創成薬学専攻の修了生の進路は、博士後期課程へ進学した者は約 15％、研究職として製薬企業等に就職した者は 70.9％となっている。

○

第２期中期目標期間の博士後期課程の修了生は、全員が博士研究員のほか、大学や研究機関での教育研究職又は製薬企業の研究職に就いている。

以上の状況等及び薬学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 16-3

大阪大学 薬学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大阪府立成人病センター、国立循環器病研究センターとの連携に加え、平成25 年度に PMDA 及び NIHS、平成 27 年度に医薬基盤・健康・栄養研究所等との連携大学院協定を締結し、遠隔講義システムを活用した講義を提供するとともに、平成 23 年度文部科学省博士課程教育リーディングプログラム採択事業等による、部局横断型の教育プログラムに取り組んでいる。

○

平成 24 年度に採択された、文部科学省創薬等ライフサイエンス研究支援基盤
事業等の大型研究プロジェクトに学生が参画し、最先端の研究を通じた教育実
施体制を構築している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程修了生の進路について、製薬企業等への就職者は平成 22 年度の67.3％から平成 27 年度の 78.1％へ、博士後期課程への進学者は平成 22 年度の13.3％から平成 27 年度の 20.5％へそれぞれ増加している。

○

博士後期課程修了生のうち、研究職として製薬企業等へ就職した者は、平成22 年度の 69.2％から平成 27 年度の 75％へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 16-4

大阪大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 17-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 17-4

教育 17-1

大阪大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 24 年度の入学者選抜試験から、国際数学オリンピック、国際物理オリン
ピック等の出場者を対象とした国際科学オリンピック AO 入試を導入し、理数系の能力に秀でた学生を受け入れる体制を整備している。

○

海外の 105 大学との大学間協定に加えて、学部独自で 74 大学と学部間協定を締結し、留学生の受入及び派遣を推進しており、第２期中期目標期間（平成 22
年度から平成 27 年度）において、海外短期留学の派遣学生数は合計 213 名、短期留学生受入人数は合計 180 名となっている。

○

１年次及び２年次において学生を 20 クラスに分け、１クラス当たり３名の専任教員からなるクラス担任を定めて、授業履修の指導や学生生活に関わる広い
範囲の相談に対応しており、成績不振者には個人面談を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度の文部科学省の「国際化拠点整備事業」の採択を受け、国際的に活躍できる高度な人材の育成するため、英語コース（化学・生物学複合メジャーコース）を設置しており、毎年度８名の学生を受け入れている。また、年度
平均 60 科目の授業を開設し教育を行っており、平成 27 年度までに早期卒業を含め、合計 12 名の学生が卒業している。

○

第２期中期目標期間においてティーチング・アシスタント（TA）を年度平均
591 名採用しており、演習、実験、Project Based Learning（PBL）科目におけるきめ細かい教育を行っている。

○

環境破壊や利益優先に伴う社会的問題の発生、不正論文問題等の課題への対応として、全学生に「工学倫理」を必修科目としている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 17-2

大阪大学 工学部

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

毎年度「学生チャレンジプロジェクト」を募集し、授業や研究室における研究とは異なる学生自らが企画・立案した活動を支援するとともに、文部科学省が主催するサイエンス・インカレへの参加を奨励しており、平成 25 年度に３名の学生がサイエンス・インカレ奨励表彰を受賞するなど、平成 24 年度以降毎年度受賞者を出している。

○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は、86.2％から 89.5％の間を推移しており、卒業生数は年度平均 858.7 名となっている。

○

第２期中期目標期間における学生による学会発表の件数は、年度平均 204.7 件となっている。

○

１年次生に対して TOEIC-IP テスト、３年次生に対して TOEIC テストを受験させるなど、高年次英語教育の充実に取り組んでおり、平成 21 年度から平成 24
年度における入学生の TOEIC の平均点は、１年次から３年次にかけて約 50 点上昇している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における進学率は 86.0％から 88.6％の間を推移しており、就職率は 91.7％から 100％の間を推移している。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 17-3

大阪大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

高い質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度の入学者選抜試験から２次試験を重視するＢ配点枠を設けている
ほか、国際数学オリンピック、国際物理オリンピック等の出場者を対象とした
国際科学オリンピック AO 入試を導入して、理数系の能力に秀でた学生を受け入れる体制を整備している。

○

平成 22 年度に英語コース（化学・生物学複合メジャーコース）を設置し、毎年度８名の学生を受け入れており、平成 27 年度までに早期卒業を含め、合計 12名の学生が卒業している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

毎年度「学生チャレンジプロジェクト」を募集し、授業や研究室における研究とは異なる学生自らが企画・立案した活動を支援するとともに、文部科学省が主催するサイエンス・インカレへの参加を奨励しており、平成 24 年度以降毎
年度受賞者を出している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

平成 22 年度に英語コース（化学・生物学複合メジャーコース）を設置し、毎年度８名の学生を受け入れており、平成 27 年度までに早期卒業を含め、合計 12名の学生が卒業している。

○

毎年度「学生チャレンジプロジェクト」を募集し、授業や研究室における研究とは異なる、学生自らが企画・立案した活動を支援するとともに、文部科学省が主催するサイエンス・インカレへの参加を奨励しており、平成 24 年度以降
毎年度受賞者を出している。

教育 17-4

大阪大学 工学研究科

工学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 18-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 18-4

教育 18-1

大阪大学 工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

多様な人材を受け入れるため、学部３年次からの特別選抜、博士前期・後期
課程外国人留学生特別選抜、私費留学生及び国費留学生を対象とした英語コースによる特別選抜、海外の大学とのダブル・ディグリー制度に基づく特別選抜
等の入学者選抜試験を実施しており、平成 27 年度における博士後期課程の留学生の割合は 35％となっている。

○

研究科独自の奨学金を給付する「高度アジア人材育成プログラム」により、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に毎年度５名の留学生を受け入れており、ビジネス会話能力を有し、日本の企業文化を理解した人材育成に取り組んでいる。

○

専任教員のほか、産業界等から特任教員を 15 名採用しており、学生が工学への社会的ニーズを学ぶ機会を提供している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

工学教育の国際化に対応するため、英語による特別教育プログラムを開設
し、平成 27 年度に「Chemical Science Course」等の３プログラムに計 21 名の国
費外国人留学生の定員を設けている。また、平成 26 年度からバンドン工科大学（インドネシア）と協定を締結するなど、海外大学とのダブル・ディグリー・
プログラムを推進しており、平成 27 年度に６名の学生を受け入れている。

○

１年未満の短期留学の派遣・受入状況について平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、留学生の受入人数は 36 名から 76 名へ、海外への学生派遣人数は 30
名から 190 名へそれぞれ増加している。

○

他研究科との連携による融合型の工学教育を推進するため、高度副プログラ
ムとして、ナノ高度学際教育研究訓練プログラム、臨床医工学融合研究教育プ
ログラム、サステイナビリティ学教育プログラムを実施している。

以上の状況等及び工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 18-2

大阪大学 工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の修了率は、博士前期課程では85.9％から 89.0％、博士後期課程では 40.6％から 51.8％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における学生の学会発表件数は、博士前期課程では年度
平均 1,893.7 件、博士後期課程では年度平均 793.2 件となっている。また、学術
雑誌掲載論文数は、博士前期課程では年度平均 519.0 件、博士後期課程では年度
平均 508.3 件となっている。

○

平成 25 年度に複素環化学討論会・最優秀講演を受賞するなど、第２期中期目
標期間における学生の学会賞等の受賞件数は、博士前期課程では年度平均 170.7
件、博士後期課程では年度平均 77.0 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における進学者等を除く修了生のうち就職者の割合は、
博士前期課程では 95.7％から 98.6％、博士後期課程では 78.3％から 84.0％の間を推移している。

○

平成 26 年度に研究科を修了後 10 年以内の者に対して実施した教育・学修・研究等についての満足度に関するアンケート（６段階）では、総合的な満足度
は、博士前期課程、博士後期課程ともに 5.0 以上となっている。

以上の状況等及び工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 18-3

大阪大学 工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

高い質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル化を目的として、英語による特別教育プログラムの開設や平成 26
年度からバンドン工科大学（インドネシア）と協定を締結するなど、海外大学とのダブル・ディグリー・プログラムの推進等の取組を行っており、博士後期課程の海外からの留学生の割合は、平成 22 年度の 30％から平成 27 年度の 35％へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

進学者等を除く修了生のうち就職者の割合について平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、博士前期課程では 97.1％から 97.3％へ、博士後期課程では77.5％から 81.0％へそれぞれ向上している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

グローバル化を目的として、英語による特別教育プログラムの開設や平成 26
年度からバンドン工科大学（インドネシア）と協定を締結するなど、海外大学とのダブル・ディグリー・プログラムの推進等の取組を行っており、博士後期課程の海外からの留学生の割合は、平成 22 年度の 30％から平成 27 年度の 35％へ増加している。

教育 18-4

大阪大学 基礎工学部

基礎工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 19-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 19-4

教育 19-1

大阪大学 基礎工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度の文部科学省の「国際化拠点整備事業（グローバル 30）」の採択を受け、国際的に活躍できる高度な人材を育成し、国際競争力の強化を図ることを目的として、英語による授業のみで学位取得が可能な化学・生物学複合メ
ジャーコースを設置しており、秋入学や成績優秀者の短期卒業等の制度により、毎年度２名から３名の学生を受け入れている。

○

学生の履修計画策定や学修の利便性の向上を目的として、全科目のシラバスをオンライン履修支援システム上に整備し、学内外に公開するとともに、休講及び補講の通知をウェブサイト及び電子メールにより行っている。

○

授業アンケートを毎年度実施し、集計結果を各教員にフィードバックしている。また、各教員に授業の自己評価と改善提案を学部教授会で報告させ、情報を共有することにより授業改善を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 23 年度の文部科学省の「理数学生育成支援事業」の採択を受け、理数分
野に関し高い学習意欲を持つ学生を選抜し、リーダーシップを持った人材を育成するため、４年次専門科目の早期履修や大学院科目の履修等の体系的な教育を行う「基礎工学オナーフラタニティプログラム」を実施している。また、プ
ログラムの成果として、参加学生が文部科学省主催のサイエンス・インカレにおいて、平成 24 年度及び平成 26 年度にサイエンス・インカレ奨励表彰を受賞するなど、学外の表彰を５件受賞している。

○

学生の理解度を向上させるため、大学院生をティーチング・アシスタント（TA）として活用しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において年度平均 396 名採用している。また、平成 26 年度から国際的に通用する研究者及び高度技術者の養成を目的として、化学工学コースにおいて、マンツーマン形式でのオンザジョブ教育を行う卒業研究支援 TA を実施している。

○

学生に実践的な外国語運用能力を修得させるため、「実践英語」受講者に
TOEFL-ITP の受験を義務付け、平成 25 年度からスコアを成績に反映させている

教育 19-2

大阪大学 基礎工学部

ほか、Computer Assisted Language Learning（CALL 等）の最新授業形態を導入している。
○

工学創造能力を修得させるため、問題解決型の創造工学教育科目「基礎工学PBL」を全学科・コースの２年次生に対して開講しており、第２期中期目標期間
において年度平均 88.9％の２年次生が履修している。

以上の状況等及び基礎工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学生による学会発表件数は年度平均 91.2 件となっており、サイエンス・インカレ奨励表彰等の学外における受賞件数は年度平
均 6.3 件となっている。

○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は、76.1％から 82.3％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における大学院進学率は 82.2％から 86.0％となっており、進学者を除いた卒業生のうち就職者の割合は 79.4％から 91.0％の間を推移している。

以上の状況等及び基礎工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 19-3

大阪大学 基礎工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度に国際的に活躍できる高度な人材を育成し、国際競争力の強化を図ることを目的として、英語による授業のみで学位取得が可能な化学・生物学
複合メジャーコースを設置しており、秋入学や成績優秀者の短期卒業等の制度により、毎年度２名から３名の学生を受け入れている。

○

国際的に通用する研究者及び高度技術者の養成を目的として、平成 26 年度から化学工学コースにおいて、マンツーマン形式でのオンザジョブ教育を行う卒業研究支援 TA を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の学会発表件数及び受賞件数について第１期中期目標期間（平成 16 年度
から平成 21 年度）と第２期中期目標期間を比較すると、学会発表件数は年度平均 90.5 件から 91.2 件へ、受賞件数は、年度平均 4.3 件から 6.3 件へそれぞれ増加
している。

○

基礎工学オナーフラタニティプログラムの成果として、参加学生がサイエン
ス・インカレにおいて、平成 24 年度及び平成 26 年度にサイエンス・インカレ奨
励表彰を受賞するなど、学外の表彰を５件受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 19-4

大阪大学 基礎工学研究科

基礎工学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 20-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 20-4

教育 20-1

大阪大学 基礎工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

当該研究科及び基礎工学部の学生が中心となり、日本人学生の英語力向上のための勉強会 English Café 及び留学生の日本語能力向上のための勉強会 JapaneseHour を実施している。English Café には平成 24 年度秋学期から平成 27 年度春学期までにインストラクター、ファシリテーターは延べ 96 名、日本人学生等は延
べ約 4,000 名が参加し、Japanese Hour には平成 26 年度春学期から平成 27 年度春
学期までにインストラクターは延べ 53 名、留学生は延べ 82 名が参加している。

○

学生の語学力向上のため、平成 27 年度から教育企画推進室に英語教育に特化した専任の常勤教員を採用し、論文英語の指導を強化するとともに、授業科目「科学技術英語」を新たに開設している。

○

研究教育活動における主体性の向上を図るための独自の制度として、博士後期課程の学生を対象としたシグマ RA 制度を導入しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において延べ 147 名の学生を支援しているほか、得居奨学金等の独自の奨学金制度により、経済的支援を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

英語による授業のみで修了可能な英語特別プログラムを開設しており、平成
27 年度は英語による授業を 46 科目開講している。また、英語特別プログラム以外の科目のうち、第２期中期目標期間に毎年度約 20％の科目を英語により開講
し、国際化教育の充実に取り組んでいる。

○

平成 25 年度から文部科学省の「博士課程教育リーディングプログラム」に採択されたインタラクティブ物質科学・カデットプログラムを実施しており、平成 27 年度までに合計 15 名の学生が履修している。

○

平成 23 年度から平成 25 年度に日本学生支援機構（JASSO）の留学生交流支援制度により、６名の学生の海外派遣及び 14 名の留学生の受入を行うなど、学生の国際交流を支援する取組を実施している。また、海外への派遣学生数及び外国人留学生の入学者数について第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と第２期中期目標期間を比較すると、派遣学生数は年度平均 20.2 名から40.5 名へ、入学者数は年度平均 21.3 名から 33.5 名へそれぞれ増加している。

教育 20-2

大阪大学 基礎工学研究科

以上の状況等及び基礎工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度入学生における博士前期課程の標準修業年限内の修了率は、93.7％から 95.7％の間を推移している。また、平成 22 年度から平成
25 年度入学生における博士後期課程の標準修業年限内の修了率は、54.9％から
74.5％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における学生一人当たりの論文発表件数は、博士前期課
程では年度平均 0.7 件、博士後期課程では年度平均 2.1 件となっている。

○

第２期中期目標期間における国際会議発表件数は、博士前期課程では年度平
均 122.3 件、博士後期課程では年度平均 102.7 件となっている。

○

学会等における受賞件数について平成 18 年度から平成 21 年度と第２期中期目
標期間を比較すると、博士前期課程では年度平均 26.5 件から 61.5 件、博士後期
課程では年度平均 17.0 件から 25.5 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生の進学率は 12.4％、進学者を除く修了生のうち就職者の割合は 96.9％となっており、博士後期課程の進学者を除く修了生のうち就職者の割合は 71.4％となっている。

○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生の就職者のうち 93.6％が製造技術者等の専門的・技術的職業に就いている。

以上の状況等及び基礎工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 20-3

大阪大学 基礎工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

高い質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から平成 25 年度の JASSO の留学生交流支援制度による海外派遣
及び留学生受入や、英語による授業のみで修了可能な英語特別プログラムの開設等の取組を行っている。また、海外への留学生数及び外国人留学生の入学者数について第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、海外への留学生数は年度平均 20.2 名から 40.5 名へ、外国人留学生の入学者数は年度平均21.3 名から 33.5 名へそれぞれ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学会等における受賞件数について平成 18 年度から平成 21 年度と第２期中期目
標期間を比較すると、博士前期課程では年度平均 26.5 件から 61.5 件へ、博士後期課程では年度平均 17.0 件から 25.5 件へそれぞれ増加している。

○

日本学術振興会の特別研究員の採用者数は、平成 21 年度の 21 名から平成 27
年度の 32 名へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

平成 23 年度から平成 25 年度の JASSO の留学生交流支援制度による海外派遣
及び留学生受入や、英語による授業のみで修了可能な英語特別プログラムの開設等の取組を行っている。また、海外への留学生数及び外国人留学生の入学者数について第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、海外への留学生数は年度平均 20.2 名から 40.5 名へ、外国人留学生の入学者数は年度平均21.3 名から 33.5 名へそれぞれ増加している。

教育 20-4

大阪大学 外国語学部

外国語学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 21-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 21-4

教育 21-1

大阪大学 外国語学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）研修を実施しており、各専攻語・各講座から原則代表者１名が参加することで、所属専攻語・講座教員と研修の内容等を共有している。

○

平成 26 年度に教育目標とアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシ
ー、ディプロマ・ポリシーを策定し、学部カリキュラムの可視化を図るカリキュラム・マップを作成して各専攻語の各授業の位置付けを明確にし、授業がカ
リキュラム・ポリシーの教育目標に合致しているか確認するためにカリキュラ
ム・チェックリストを作成している。

○

平成 27 年度の女性教員の割合は 34.8％となっている。また、専攻語のネイティブスピーカーとして常勤特任教員 27 名を配置している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学術交流協定校は、平成 22 年度の 39 校から平成 27 年度の 51 校へ増加している。平成 26 年度には休学中の海外留学や語学研修について現地での教育内容を確認した上で単位認定を行う制度を整備しており、留学する学生の数は平成 22
年度の 396 名から平成 27 年度の 540 名へ、単位認定数は平成 22 年度の 585 単位から平成 27 年度の 1,266 単位へ増加している。

○

文学部、人間科学部、法学部、経済学部等の専門教育レベルの授業を副専攻プログラムとして体系的に学修するマルチリンガル・エキスパート養成プログ
ラムを平成 27 年度から実施しており、32 名が履修登録している。

○

外国語学部生と工学研究科の大学院生が２人１組になって、アジア諸国にある日系企業で、現地の連携大学の学生と合同でインターンシップを行うカップ
リングインターンシップを平成 25 年度から実施し、平成 27 年度は８か国（１か
国につき大阪大学４名、連携大学４名）で実施している。

○

専門教育科目「兼修語学」の英語教育においては、TOEIC、TOEFL、英検、IELTS のいずれかの受験を義務化し、学生の英語運用能力の向上を図っている。

以上の状況等及び外国語学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 21-2

大阪大学 外国語学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度において、専攻語実習授業における学生の単位修得率は、１年次、２年次ともに 97％となっている。

○

学生が国内外の弁論大会等に参加し、平成 24 年度から平成 27 年度においては10 名が受賞している。

○

平成 27 年に実施した卒業時の６段階評価によるアンケートにおいて、知識・能力の保有度について、「外国語能力」は 4.52、「コミュニケーション能力」
は 4.24、「文化的、国際的な多様性を正しく認識する能力」は 4.66 となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職率は 91％から 94％であり、産業別就職先は、金融業、卸売業、情報通信業、運輸業・郵便業、地方公務、電気・情報通信機械器具製造業等となっている。

○

平成 27 年卒業生アンケートにおいて、全学平均（21.5％）と比較すると、当該学部卒業生の国際性が求められる職に就いている割合が高い（34.2％）ことがうかがえる。

以上の状況等及び外国語学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 21-3

大阪大学 外国語学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度に、休学中の海外留学や語学研修について、現地での教育内容を確認した上で単位認定を行う制度を整備し、単位認定数は平成 22 年度の 585 単
位から平成 27 年度の 1,266 単位となっている。

○

他学部の授業を副専攻プログラムとして履修するマルチリンガル・エキスパ
ート養成プログラムや他研究科の学生と協働するカップリングインターンシッ
プ等、グローバル人材育成に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

１年次及び２年次の学年末に到達度目標の基準を満たした者のみを進級させる制度を導入しており、平成 26 年度の１年次及び２年次の単位修得率は８割以上となっている。

○

平成 27 年度カップリングインターンシップ参加学生への実施後のアンケートにおいて、「今後、他の学生や後輩にプログラムへの参加を薦めますか。」という設問に対し全員、「海外に展開しているものづくり企業で働くことへの興味が強まりましたか。」という設問に対し 94％が、肯定的に回答している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 21-4

大阪大学 言語文化研究科

言語文化研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 22-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 22-4

教育 22-1

大阪大学 言語文化研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の留学生の割合は、博士前期課程 47.3％、博士後期課程 56.4％となっている。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）活動として、平成 22 年度と平成
25 年度に、サイバーメディアセンター、国際交流教育センターとの共催で、全学の言語教育に関する FD シンポジウムを開催したほか、毎年度、教員の教育力向上のための講習会等を開催している。

○

平成 27 年度の女性教員の割合は 36％、外国人教員の割合は 26％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

高度専門職業人コースとして、言語社会専攻に、現役教員を主な対象とする
英語教員リカレント・コースと中国語教員リカレントコースを設けている。

○

全学教育推進機構言語教育部門の主幹部局として、学部１年次を対象とした
習熟度別クラス編成の導入及び尐人数クラスの開設、全学生・教職員を対象としたアカデミックイングリッシュ・サポートデスクを開設している。また、第二外国語以外の 13 言語を共通教育の「特別外国語」として開講している。

○

市民向けの講座として、「教員のための英語リフレッシュ講座」を平成 27 年
度に５日間 26 講義を開講したほか、「映画字幕翻訳講座」や地方自治体との連携講座を開講している。

以上の状況等及び言語文化研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 22-2

大阪大学 言語文化研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の学生の研究業績については、論文・著書は 31 件、海外の学会での研究発表は 15 件となっている。

○

在学生及び修了生を対象に実施したアンケート調査において、授業内容の満足度についての肯定的な回答は、在学生は平成 22 年度の 67％から平成 25 年度の 81％、修了生は平成 22 年度の 59％から平成 25 年度の 78％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における博士後期課程の修了生の就職先としては、大学教員への就職が最も多く、海外の大学に就職した者もいる。

○

修了生に対するアンケート調査において、「研究科で学んだことが現在役に立っていますか」という設問についての肯定的な回答は、平成 22 年度の 67％から平成 25 年度の 86％となっている。

以上の状況等及び言語文化研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 22-3

大阪大学 言語文化研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年４月の教員組織の再編及び日本語・日本文化専攻の新設とともに、カリキュラムマップを作成し各専攻のカリキュラム編成を学生に示している。

○

全学教育推進機構言語教育部門の主幹部局として、TOEFL-ITP の全学実施、アカデミックイングリッシュ・サポートデスク開設、多言語科目の「特別外国語」（13 言語）のカリキュラム改革等を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度の学生の研究業績については、論文・著書は 31 件、海外の学会での研究発表は 15 件となっている。

○

在学生を対象としたアンケート調査において、授業内容の満足度についての肯定的な回答は、平成 22 年度の 67％から平成 25 年度の 81％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 22-4

大阪大学 国際公共政策研究科

国際公共政策研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 23-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 23-4

教育 23-1

大阪大学 国際公共政策研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

国際化への対応として、平成 26 年度にグローニンゲン大学（オランダ）と、
平成 27 年度にデ・ラ・サール大学（フィリピン）とダブルディグリー・プログ
ラムを設けており、グローニンゲン大学との間では平成 26 年度及び平成 27 年度に１名ずつの派遣と受入を行い、デ・ラ・サール大学との間では平成 27 年度に１名の学生を受け入れている。

○

寄附講座により基幹分野の枠を超えた学際的科目群によるプログラムを設けており、特任教員５名、招へい教員１名を迎え、「グローバル公共政策の倫理とイノベーション論Ⅰ・Ⅱ」等の約 20 科目を実施している。

○

多様な教員を確保するため、クロス・アポイントメント制度を活用して平成
26 年度にグローニンゲン大学（オランダ）から教員を１名採用している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の留学生の割合は、博士前期課程で 30％から 45％程度、博士後期課程で 23％から 26％程度を推移している。また、女子学生の割合は、博士前期課程で 60％から 70％程度、博士後期課程で 50％から 55％程度を推移している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

留学生の受入の促進や、教育プログラムの国際化のために、英語による授業
科目を拡充しており、平成 26 年度以降は、全開講科目数の約 25％にあたる 52
科目を英語で開講している。

○

短期の学生向けプログラムにより、海外派遣・受入を実施している。派遣については、チェンマイプログラム、アチェプログラム等のプログラムを設けており、パヤップ大学（タイ）、シアークアラ大学（インドネシア）等、海外６か国の大学へ学生を派遣している。また、受入については、慶煕大学校（韓国）、国立成功大学（台湾）及び中国文化大学（台湾）の学生に対する短期プ
ログラムを設けている。第２期中期目標期間においては、５回の派遣及び９回の受入を実施しており、参加人数は派遣・受入合計 229 名となっている。

教育 23-2

大阪大学 国際公共政策研究科○

国際連合や経済協力開発機構（OECD）等の国際機関に海外インターンシップ
として学生を派遣しており、第２期中期目標期間に 28 件の派遣を実施している。

○

EU に関する教育・研究を通じて日本と EU との関係強化に貢献するため、神戸大学･関西学院大学とのコンソーシアムである EUIJ 関西の共同カリキュラムを実施しており、平成 27 年度においては他大学へ１名の学生を派遣し、他大学から６名の学生を受け入れている。

以上の状況等及び国際公共政策研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定し
た。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度及び平成 27 年度の博士前期課程における修了率は、80％以上とな
っている。

○

第２期中期目標期間において、博士後期課程の学生が 36 件の論文発表を行い、79 件の論文を公表している。また、学生が調査分析を担当した『寄付白書2010』では、第９回日本 NPO 学会審査委員会特別賞を受賞している。

○

平成 26 年度に実施した授業アンケート結果では、教員及び授業に関する満足度は４段階評価で 3.7 となっている。また、平成 27 年度の博士前期課程修了生
へのアンケート結果では、「講義・演習・実験・実習科目」に対する満足度は６段階評価で平均 5.27 となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、博士前期課程修了生の就職率はおおむね 70％
前後で推移しており、特に、平成 25 年度においては 90％以上となっている。

○

博士後期課程修了生の就職先は研究職が３割以上で、国際連合や世界銀行等の国際機関に就職する者もいる。

以上の状況等及び国際公共政策研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 23-3

大阪大学 国際公共政策研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際化への対応として、平成 26 年度にグローニンゲン大学（オランダ）と、
平成 27 年度にデ・ラ・サール大学（フィリピン）とダブルディグリー・プログ
ラムを設けており、グローニンゲン大学との間では平成 26 年度及び平成 27 年度に１名ずつの派遣と受入を行い、デ・ラ・サール大学との間では平成 27 年度に１名の学生を受け入れている。

○「グローバルな公共倫理とソーシャル・イノベーション」という概念に基づく寄附講座を設置し、対話型科目の充実を図るとともに、基幹分野の枠を超えた学際的科目群によるプログラムを設け、「グローバル公共政策の倫理とイノ
ベーション論Ⅰ・Ⅱ」等の約 20 科目を実施している。

○

国際連合や経済協力開発機構（OECD）等の国際機関に海外インターンシップ
として学生を派遣しており、第２期中期目標期間に 28 件の派遣を実施している。

○

EUIJ 関西の共同カリキュラムを実施し、平成 27 年度においては他大学へ１名の学生を派遣し、他大学から６名の学生を受け入れている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、博士前期課程修了生の就職率はおおむね 70％
前後で推移しており、平成 25 年度においては 90％以上となっている。

○

博士後期課程修了生の就職先は研究職が３割以上で、国際連合や世界銀行等の国際機関に就職する者もいる。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 23-4

大阪大学 情報科学研究科

情報科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 24-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 24-4

教育 24-1

大阪大学 情報科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

多様な教員確保のため、教員の国際公募や産業界からの採用を重視しており、平成 24 年度から平成 27 年度の産業界からの教員採用数は 13 人で、うち２人は海外の機関からの採用となっている。

○

文部科学省博士課程教育リーディングプログラム等の採択や、学生や社会のニーズに対応した科目の開設等を通して教育内容の改善に努めており、平成 27
年度の修了生を対象としたアンケート調査（６点満点）では、高度教養教育科
目に対する評価は修士課程で 4.4 点、博士課程で 6.0 点となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

リーディング大学院プログラムに加えて、文部科学省情報技術人材育成のための実践教育ネットワーク形成事業「分野・地域を越えた実践的情報教育協働
ネットワーク（enPiT）」のクラウドコンピューティング分野（Cloud Spiral）や
セキュリティ分野（SecCap）の教育プログラムを実施している。Cloud Spiral 受
講者へのアンケートの結果では、Problem Based Learning（PBL）演習に関する総合評価（５段階評価の平均値）は 4.6 となっており、チームによる開発の有益性
は 4.9 となっている。また、事業の中間評価では、リーディング大学院プログラ
ムは「Ｓ」、enPiT は「Ａ」となっている。

○

国内外インターンシップにより単位を認定しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の国内インターンシップによる単位修得者総数
は博士前期課程で 183 名、博士後期課程で３名、海外インターンシップによる単位修得者総数は博士前期課程で 30 名、博士後期課程で８名となっている。

○

英語特別プログラムで実施している授業の多くは日本人学生も受講可能であり、平成 27 年度は 77 科目を延べ 1,394 名が受講している。

○

平成 24 年度の外部評価において、教育課程について「教育理念やカリキュラ
ムの編成方針、全方位でやるべきことは全て実行されており、融合教育も含め成果を上げている」とされている。

以上の状況等及び情報科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 24-2

大阪大学 情報科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間中の学生の学会発表は平均 400 件、学生が著者である学術
論文掲載数は平均 100 件となっている。また、学生の受賞は、博士前期課程で平均 36 件、博士後期課程で平均 18 件となっている。

○

第２期中期目標期間中に毎年実施した授業アンケートでは、博士前期課程・博士後期課程ともに 90％を超える学生が肯定的に回答している。また平成 27 年度修了生アンケート調査では、教育内容への満足度（６点満点）について、講義科目 4.6 点、ゼミ形式の授業・教員の研究指導 5.1 点、研究全般 5.0 点、海外留学 4.8 点となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度で、博士前期課程修了生の約 15％が博士後期課
程に進学、約 83％が就職しており、進学者を除いた就職率は約 96％となっている。博士後期課程修了生の就職率は、平均で約 86％となっている。また、博士前期課程修了生で就職した者のうち 45％から 55％が情報処理技術者になっている。博士後期課程修了生では、約 20％が大学教員になり、約 50％が研究者にな
っている。

○

平成 26 年度修了生に実施したアンケート調査（６点満点）において、大学で身に付けたことが現在の仕事や生活にどの程度役立っているかという項目について、博士前期課程では平均 4.9 点、博士後期課程では平均 5.4 点となっている。

以上の状況等及び情報科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 24-3

大阪大学 情報科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル化への対応として、留学生が英語の授業だけで修了できるインフォメーションテクノロジー英語特別プログラムを平成 26 年度から新たに開設している。

○

競争的資金の獲得により、平成 25 年度から文部科学省博士課程教育リーディ
ングプログラム「ヒューマンウェアイノベーション博士課程プログラム」、情報技術人材育成のための実践教育ネットワーク形成事業「分野・地域を越えた実践的情報教育協働ネットワーク（enPiT）」を開始している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

優秀論文賞等の受賞数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の年度平均約 20 件から第２期中期目標期間の年度平均約 50 件となっている。また、平均 25 年度から開始したヒューマンウェアイノベーション博士課程プログラム履修生の学会発表等に対する受賞件数は平成 26 年度までに合計 11 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 24-4

大阪大学 生命機能研究科

生命機能研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 25-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 25-4

教育 25-1

大阪大学 生命機能研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から従来の入学者選抜試験制度に換えて、卒業研究又は入学後に行いたい研究について発表し、その内容の理解度と基礎知識、プレゼンテーシ
ョン能力と質疑応答能力について審査する口頭試問による入学者選抜試験を実施している。

○

留学生数が第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の合計 17 名から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の合計 50 名へ増加していることに伴い、国際化に対応するため平成 26 年度からは新たな英語科目「Introduction to FBS」を開講している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

５年一貫制教育において、学位論文の完成が認められれば５年未満で博士の学位を取得することを可能とする早期修了者制度を設けており、修了者は各年度１名から３名となっている。

以上の状況等及び生命機能研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

プロジェクト研究等により、平成 22 年度から平成 26 年度に合計 111 名の学生
が海外の学会参加や研究室訪問を行っている。

○

学生が参加した審査有論文数は平成 22 年度から平成 26 年度に 25 件から 79 件の間を推移している。

○

第２期中期目標期間の修士の学位取得者のうち標準修業年限内の学位取得割
合は約 90％となっている。博士の学位取得者のうち標準修業年限内の学位取得
割合は約 27％となっている。

教育 25-2

大阪大学 生命機能研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

５年一貫制を導入しつつ、入学２年後の中間考査に合格すると修士の学位を授与できることとしている。修士の学位取得者の５割以上は製薬会社や食品会
社、化学系、電気系のメーカー等の民間企業に就職しており、約４割は３年次（博士後期課程相当）に進学している。

○

研究者の育成を重要な教育方針の柱とするとともに、産業界等で活躍する人材を育成することも重視しており、企業の人事担当者との面談等による修了生の就職活動の支援を行っている。第２期中期目標期間の博士の学位取得又は満期退学後の進路では、平均約 47％はポスドクとして研究者となっており、平均
約 25％は製薬等の民間企業へ就職している。

以上の状況等及び生命機能研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 25-3

大阪大学 生命機能研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

私費留学生の入学者数は平成 22 年度の６名から平成 27 年度の 26 名となっている。また、国際化への対応として、平成 26 年度からは正規生として入学した留学生のために英語で授業を行う「Introduction to FBS」を新設している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生が参加した審査有論文数は平成 22 年度から平成 26 年度では 25 件から 79件の間を推移している。

○

第２期中期目標期間の修士の学位取得者のうち標準修業年限内の学位取得割
合は約 90％となっている。博士の学位取得者のうち標準修業年限内の学位取得
割合は約 27％となっている。

○

第２期中期目標期間の博士学位取得及び満期退学後の進路として、平均約47％が大学やその他の研究所に研究員として採用されている。また、平均約25％は製薬会社を含む民間企業に就職するなど、研究科の目的に沿った進路状
況となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 25-4

大阪大学 高等司法研究科

高等司法研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 26-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 26-4

教育 26-1

大阪大学 高等司法研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に設置したコアカリキュラム検討部会において、法科大学院コア
カリキュラムに即した法律基本科目のシラバスの再検討を実施した結果、法律基本科目のシラバスの各科目の各講義回の到達目標と自学自習範囲をシラバスで明示するとともに、法律基本科目に未修者教育充実のための「導入演習」を開講している。

○

平成 22 年度に従来の FD 委員会を改組した FD・教育企画委員会では、教員による授業参観、授業改善アンケート等を実施するとともに科目改廃を行い、各教員の授業改善と教育課程の改善を図っている。

○

平成 22 年度に設置した学習サポート委員会では、入学前の導入教育、未修者のための弁護士アドバイザーサポート、ICT を活用した学習サポート等、正課の学習をサポートするための取組を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

段階的かつ完結的な履修を可能とするため、基礎から応用、応用から総合・発展へと向かう積上げ方式のカリキュラムとしており、平成 24 年度から法学未修者教育充実のための導入教育として、１年次生を対象に「導入演習」を実施
している。

○

イノベーション人材の養成を目的として、臨床法実務教育拠点を目指す「智適塾プロジェクト」を平成 25 年度から実施している。当該プロジェクトでは、
法科大学院を修了した新人弁護士（インターン）が経験豊富な弁護士とチームを組んで大学内の研究活動に関連する法的問題の解決を図る取組等を通じて、学内の予防法務や産学・社会連携活動を支援しているほか、活動を通じて蓄積した知的財産法に関する知見を授業科目に活用している。

○

教員からの助言により学生が学習方法や授業への取組を改善するコンタク
ト・ティーチャー制度の見直しを平成 23 年度に行い、面談記録と成績情報を電子学生カルテ化することにより、個々の学生の状況を組織的に把握し、学生支
援と教育改善に活用している。

教育 26-2

大阪大学 高等司法研究科

以上の状況等及び高等司法研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の司法試験合格率は平均
35.8％となっている。

○

未修者コースの標準修業年限内修了率について、平成 24 年度修了生の 48.6％から平成 27 年度修了生の 53.8％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 25 年度までの修了生 327 名のうち、司法試験合格者 219
名の主な就職先は、裁判官８名、検察官５名、弁護士 150 名となっている。司法試験未合格者の主な就職先は、公務員 18 名、法律事務所事務職員・団体職員等８名となっている。

以上の状況等及び高等司法研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 26-3

大阪大学 高等司法研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

法学未修者に対する教育を充実するための導入教育として、「導入演習」を
平成 24 年度から実施しているほか、多様な分野で活躍できる豊かなキャリアデザインを構想することや、法理論・法実務の最先端の動向に接することができるようにするため、法律実務家による「特殊講義」を実施している。

○

平成 25 年度から「智適塾プロジェクト」を実施しており、法科大学院を修了
した新人弁護士（インターン）が経験豊富な弁護士とチームを組んで大学内の研究活動に関連する法的問題に対応するなどの取組を通じて、イノベーション
人材の養成を図っている。

○

コンタクト・ティーチャー制度の見直しを実施し、面談記録と成績情報をウ
ェブ上の電子学生カルテ化することにより、個々の学生の状況を組織的に把握し、学生支援と教育改善に活用している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の司法試験合格率は平均 35.8％となっている。

○

未修者コースの標準修業年限内修了率について、平成 24 年度修了生の 48.6％から平成 27 年度修了生の 53.8％へ向上している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 26-4

大阪大学 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学
研究科

大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 27-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 27-4

教育 27-1

大阪大学 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学
研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

当該大学を基幹大学として、金沢大学及び浜松医科大学の３大学に加えて、
平成 24 年度に子どものこころの障害に対し、科学的基盤に基づいた認知行動療法による治療を試みる千葉大学、子どものうつ病や養育者・兄弟支援に対して教育研究を推進する福井大学が参画し、連合５大学の実施体制となっている。

○「子どものこころの課題」に関連する学際領域の知識を修得させるため、連合５大学の医療系・生命脳科学系、心理・教育系等の各教員が連携した教育活動を行うことで、各大学の長所を生かした文理融合型の教育を共通で実施している。

○

平成 22 年度に学位審査における早期修了に値する優れた研究業績の基準等を定め、平成 26 年度に早期修了生を輩出している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

テレビ会議システム、WebCT の導入、e-learning 教材の活用による教育方法に
より、自発的な学習体制を実現している。具体的には、WebCT によって学生の出席確認、小テスト及び資料配布等を行っているほか、講義の模様を収録した
e-learning コンテンツをすべての講義について作成し、自宅等でも視聴できるよ
うにしている。

○

研究成果のプレゼンテーション能力を高めるため、全学生が研究の計画・進捗状況を発表する研究（計画・進捗）発表会を連合５大学合同で実施している。平成 26 年度以降は、各学年を２回に分け計６回開催している。各大学をつないだテレビ会議システムを用いて発表し、各大学の教員から指導・助言を受けるとともに、他大学所属の学生からの質疑応答にも対応し、教育効果の向上を図っている。

以上の状況等及び大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 27-2

大阪大学 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学
研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

授業アンケートでは、「授業を受講して新しい知識や考え方の点でプラスになりましたか」の項目に対し、導入科目では 82％、演習科目では 93％の学生が肯定的に回答している。

○

毎年度、学年別に開催する研究（計画・進捗）発表会でのプレゼンテーショ
ン能力の向上等の取組により、平成 25 年度入学者の論文がトップジャーナルに掲載されたほか、平成 25 年度及び平成 26 年度に日本脳科学会奨励賞、平成 27
年度に日本小児保健協会活動研究助成賞を学生が受賞している。

○

博士後期課程の修了率は、標準修業年限の 1.5 倍の５年内でほぼ 100％となっている。また、テレビ会議システム、WebCT、e-learning 等を用いた教育活動により、ほとんどの学生が導入科目及び演習科目の単位を標準修業年限内に修得している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修了生の進路は、大学等の教育研究機関への就職は全体の約 55％、養護学校
を含む保健医療福祉施設等への就職は約 26％となっている。

○

社会人学生の修了生は、教育、研究職に進む者もいるが、現職（臨床心理士
等）のまま、研究者及び指導者層、高度専門家へキャリアアップする者も見られる。

以上の状況等及び大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 27-3

大阪大学 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学
研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

連合５大学の実施体制となったことにより、医療系・生命脳科学系、心理・教育系等の各教員を確保した上で教育体制を強化し、学生は各大学の長所を生かした広範な学際領域における知識を修得できるようになっている。

○

平成 22 年度に学位審査における早期修了に値する優れた研究業績の基準等を定め、平成 26 年度に早期修了生を輩出している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

授業アンケートでは、「授業を受講して新しい知識や考え方の点でプラスになりましたか」の項目に対し、導入科目では 82％、演習科目では 93％の学生が肯定的に回答している。

○

平成 26 年度に当該大学の全卒業生・修了生を対象に実施した修了時アンケー
ト結果では、「専門教育における講義・演習・実験・実習科目（博士）」及び「専門分野でのゼミ形式の授業・教員の研究指導（博士）」で、研究科の満足度の平均は満点の６点となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 27-4