大阪教育大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部・教育学研究科
２． 連合教職実践研究科

研究 0-1
研究 1-1
研究 2-1

大阪教育大学

大阪教育大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
研究成果の状況

質の向上度

教育学部 ・教育学研究期待される水準を上回る 期待される水準にある
科

学部・研究科等

研究活動の状況質を維持している

連合教職実践研究科

質を維持しているとはいえない

期待される水準にある期待される水準を下回る

研究 0-1

大阪教育大学

研究 0-2

大阪教育大学 教育学部・教育学研究科

教育学部・教育学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 1-4

研究 1-1

大阪教育大学 教育学部・教育学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

研究活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学校安全への取組を推進しており、学校危機メンタルサポートセンターは、国内外における危機管理の取組事例の調査・研究の成果を各種講演会やシンポジウムで講演している。また、平成 24 年度に日本 International Safe School 認証センター設置して、「セーフティプロモーションスクール」の認証制度を開発しており、平成 26 年度に東京都内の小学校及び附属学校を認証している。

○

平成 22 年度から学校危機に対する予防プログラムの開発を行い、持続可能な実効性を持つグローバルスタンダードモデルを北海道教育大学、愛知教育大学、東京学芸大学と連携し実施している HATO プロジェクトにおいて開発しており、全国に展開している。開発した安全学習の e-learning 用デジタル教材は、全国約 50 の国公立小学校で使用されている。

○

学校現場の期待にこたえる研究を産学連携により行っており、レゴブロック等を活用した教育教材は、平成 26 年度から民間企業及び大阪市阿倍野区等の４者で研究しており、ICT 教材や機器の開発は、ノート等の紙書類を二次元バーコードでデジタル管理する「スマートポスト」を企業との連携により開発し、販売を開始している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における研究成果の発表
状況は、著書数は年間 76 件から 107 件、論文数（査読あり）は年間 140 件から176 件、学会等での研究発表数は年間 394 件から 437 件の間を推移している。また、査読がある国内外学会誌等の論文及び著書の件数は平均約 250.2 件となっており、教員一人当たり年間約１件となっている。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 1-2

大阪教育大学 教育学部・教育学研究科

分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に天文学、遺伝育種科学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、天文学の「軽元素 Li （リチウム）の宇宙に於ける形成史の研究」、遺伝育種科学の「アブラナ科植物における受粉時の花粉と雌しべの相互作用」の研究がある。そのうち「軽元素 Li （リチウム）の宇宙に於ける形成史の研究」は、平成 25 年にいるか座で発生した古典新星の分光観測によってベリリウムの大量合成がリチウムへ変化することを発見し、平成 27 年度に国際学術雑誌２誌で研究成果の詳細が取り上げられている。

○

社会、経済、文化面では、特に応用健康科学、日本文学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、応用健康科学の「新たな学校安全推進方略に関する研究」、日本文学の「日本詩歌史の研究・ことば遊びの史的研究」がある。
そのうち「新たな学校安全推進方略に関する研究」は、犯罪からの子どもの安全を目指した e-learning システムを開発し、岡山県との連携によって岡山県内 35校以上の小学校へ社会実装され、また、「セーフティプロモーションスクール」の認証制度を開発し、平成 26 年度に本学附属学校及び都内小学校が認証されている。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、教育学部・教育学研究科の専任教員数は 215 名、提出された研究業績数は42 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 36 件（延べ 72 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 16 件（延べ 32 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は７割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 1-3

大阪教育大学 教育学部・教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

原著論文の発表件数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の合計 1,306 件から第２期中期目標期間の合計 1,991 件となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学校安全への取組を推進しており、学校危機メンタルサポートセンターは「セーフティプロモーションスクール」の認証制度を開発し、平成 26 年度に東京都内の小学校及び附属学校を認証している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 1-4

大阪教育大学 連合教職実践研究科

連合教職実践研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 2-3

研究 2-1

大阪教育大学 連合教職実践研究科

Ⅰ研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学校経営や教育実践に関連した研究等を推進するため、現代的な学校経営に関する研究として自立的な学校運営や多職種の連携による「チーム学校」の構築に関する基礎的応用的研究、現代的なカリキュラムの開発に関する研究として 21 世紀スキルズやキー・コンピテンシー等の能力観に立脚した現代的能力の育成カリキュラムの開発、現代的な授業づくりに関する研究とそれに伴う学習評価に関わる研究をしている。

○

平成 27 年度の論文数（査読あり）は 14 件、著書数は 14 冊、研究発表数は 34件となっている。

以上の状況等及び連合教職実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

研究成果の状況
期待される水準を下回る〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

当該研究科は平成 27 年度に設置され、研究活動が行われていることは認められるものの、現況調査表から学術的意義や社会・経済・文化的意義の高い業績を確認することができず、また、適切な分析も十分に行われていない。

以上の状況等及び連合教職実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 2-2

大阪教育大学 連合教職実践研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持しているとはいえない〔判断理由〕
分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

当該研究科は平成 27 年度に設置され、研究活動が行われていることは認められるものの、現況調査表から学術的意義や社会・経済・文化的意義の高い業績を確認することができず、また、適切な分析も十分に行われていない。

以上の第２期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果を勘案し、総合的に判定した。

研究 2-3

大阪教育大学 連合教職実践研究科

研究 2-4