IEEJ：2019 年 3 月掲載

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特別速報レポート2019 年 3 月 1 日

国際エネルギー情勢を見る目（417）

第 9 回 IEA-IEF-OPEC Symposium on Energy Outlooks に参加して一般財団法人

日本エネルギー経済研究所常務理事 首席研究員
小山 堅

2 月 27 日、リヤドの International Energy Forum（IEF）の本部において、第 9 回
IEA-IEF-OPEC Symposium on Energy Outlooks が開催された。このシンポジウムは、第1 回が 2011 年 1 月に開催され、以来、毎年リヤドで産消対話の一環として開催される国際会議である。今回の会議には、表題にある 3 つの世界的エネルギー国際機関の代表を始め、世界主要国の政府関係者、エネルギー産業関係者、そして専門家・有識者が集まり、短期・中期・長期の世界のエネルギー見通しについて、「チャタムハウスルール」に基づいた、活発な議論が行われた。このシンポジウム発足の経緯と初期の時期の議論については、小論「国際エネルギー情勢を見る目（28）、（118）、（157）号」を参照されたいが、国際エネル
ギー市場の安定という大目的のため、消費国を代表する IEA と産油国を代表する OPEC が、産消対話のための機関 IEF の仲立ちで、各々のエネルギー見通しを開陳して、他の参加者からの議論・意見も含めて、多角的、そして率直に意見交換することが行われてきた。その意味で、9 回と回数を重ねることで、対話の深化が進んできたといえる。筆者は、第 1 回、第 3 回、第 4 回と参加したが、その後、都合がつかず、5 年ぶりの参加となった。
また、翌 28 日には、同じく IEF の本部で、第 5 回 IEF-KAPSARC Thought Leaders’Roundtable と題される国際会議が開催された。こちらは、IEF とサウジアラビアのエネル
ギーシンクタンク、King Abdullah Petroleum Studies and Research Center（KAPSARC）の共催で、前日と同じく、エネルギー国際機関、政府関係者、産業関係者、専門家が参集し 、「 Sustainable and Competitive Energy Supply: The Role of Efficiency andInnovation」のテーマで、「チャタムハウスルール」に基づく議論が行われた。以下では、両方の会議について、筆者の印象に残った所感をまとめてみたい。
まず、IEA-IEF-OPEC シンポジウムであるが、一番率直な印象は、この会議が時間と共に深化し、エネルギー見通しに関する専門的で、テクニカルな意見交換としての場になってきた、ということである。筆者が参加した初期の頃は、消費国・産油国の立場に基づく意見のぶつかり合いや激しいやり取りが見られる場も見られた。ぶつかり合いがあっても、それを乗り越えて対話を続けることがこのシンポジウムの本来の狙いの一つであり、それを実施するため、議論をエネルギー見通しに関するよりテクニカルな専門的議論にしていくべき、という意見が当時はよく展開されていた。その文脈では、久しぶりに参加したこのシンポジウムでは、まさに当時目指していた方向に沿って、専門家間での良い議論が活発に、そして淡々と展開されるようになっている、と感じたのである。
内容としては、短期の石油市場見通しの比較について、2019 年の世界の石油需要の伸びを IEA が比較的堅調に予測する一方、OPEC がより慎重な見通しを示し、非 OPEC の石油供給については、共に 2019 年に大きな増加を予測しているものの OPEC の方がより大幅な増加を見込んでいることが指摘された。その結果、2019 年の「Call on OPEC」（国際市場の需給均衡のために求められる OPEC 原油への需要）は、2018 年については、IEA・OPEC共に 3,880 万 B/D と同一であったのに対し、2019 年は IEA：3,870 万 B/D、OPEC：3,790
万 B/D と、共に前年比減少するものの、OPEC は同 90 万 B/D の大幅減少を見込む姿とな
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禁無断転載っている。それだけ、国際石油市場や原油価格の先行きについて、OPEC がより厳しい見方を取っていることが示唆され、興味深いものであった。
言うまでもなく、エネルギー市場の先行きに関しては、長期の方がより大きな不確実性に晒される。その点、今回のシンポジウムでも、気候変動政策やエネルギー政策の影響、その下での技術革新のインパクト、シェール革命の先行き、などの展望を巡って、様々な興味深い議論が行われた。Energy Transition の中で、化石燃料の将来像がどうなるのか、その中で特に石油・ガスがどう位置付けられるのか、はこのシンポジウムに集まった産油国関係者、エネルギー産業関係者にとって重大関心事である。その一環で、石油需要ピークの問題も議論されたが、一昨年来の EV ブームの先行きと影響をどう読むかも、意見は多様であった。EV が大きく拡大していくことは確実であろうが、世界の石油需要全体を下落させるほどのインパクトを持つのか、は未だに議論が分かれる。自動車用の石油需要に限っても、パワートレインの変化だけでなく、自動運転やライドシェア／カーシェアリングなど自動車の使われ方やモビリティ全体の姿の変化、そして内燃機関自動車の燃費改善など、需要の先行きに大きな影響を与える要素は多数ある。その中で、筆者の印象では、石油需要ピークは来るか来ないか、の問題ではなく、いつ来るのか、ピークの後に需要減少の速度や程度がどうなるのか、ということの方がより重要であるとの所感を持った。と同時に、需要ピークの世界においても、大量の石油が必要であることには変わらず、そのための投資確保が重要であることを意識していくことも必要である。
また、シェールオイルの問題については、IEA も OPEC もその長期見通しにおいて、2020年代の後半には生産がピークを打って減少に向かう、との見通しを示しているが、それが本当にどうなるかも重大関心事である。シェール革命が始まってからまだ約 10 年経過したのみであり、関係者全てが未だに「学習」を続けている状況にあると見ることもできる。
米国のシェールオイルが本当に生産ピークを打つのか、打つとすればいつなのか、は国際石油市場の先行きや米国の Energy Dominance を左右する大きなポイントなる。ちなみに、最近までは米国の石油生産は長期に亘って緩やかな拡大を続けると見ていた EIA も最新見通し（の基準ケース）では、ピークから緩やかな低下を見込む見通しに変わっている。こ
こ数年のあまりに急激な生産拡大がこうした長期見通しの変化の背景にもあると考えられ、今後の状況フォローアップが重要である。
IEF-KAPSARC Roundtable についても、特に石油・ガス産業のバリューチェーンにおける効率化の追求とイノベーションの役割に関して、非常に興味深い議論が展開された。中でも、筆者にとって特に印象に残ったのは、水素に関する議論の盛り上がりと関心の高まりであった。自動車の電動化と石油需要ピークの可能性、欧州における気候変動対策の強化におけるガスの低炭素化の必要性等の新たな動き・展開が見られる中で、既存の石油・ガス資源が「Unburnable」なものになる可能性が長期的に懸念され、関心を集めるようになっている。その下で、エネルギー安全保障に貢献し、抜本的な脱炭素化を進める一つのアプローチとして、CO2 フリー水素の活用が注目されるようになっている。CO2 フリー水
素は、再生可能エネルギーからの製造に加え、化石燃料から水素を製造し発生する CO2 をCCS 技術で回収する方法でも生産可能である。化石燃料資源の有効活用と脱炭素を両立させる方法の一つとして、水素の活用に関して、この会議では多数の発表と活発な議論が行われた。もちろん、CO2 フリー水素による水素社会の構築には、技術的・経済的・社会的なハードルが多数あり、その取り組みは長期を要するものである。また、国際協力や政府と産業界の協力が重要である点が指摘され、昨年の水素閣僚会議や今年の G20 における水素を巡る国際的な議論や協力の重要性が指摘された点も興味深かった。気候変動やエネル
ギー安全保障には、長期を見据えた一貫した取り組みが必要であり、戦略・政策の一貫性が重要であるとの指摘がなされたことも特に印象に残った。
以上
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