（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和５年９月２７日 ※1（前回公表年月日：令和４年９月２７日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

神戸製菓専門学校

平成15年3月24日

川口 延子

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人
神戸滋慶学園

平成4年1月13日

分野

所在地

理事長 田仲 豊徳

認定課程名

衛生

〒650-0001〒（住所） 神戸市中央区加納町２丁目５番１号（電話） 078-221-8010

衛生専門課程〒650-0001〒（住所） 神戸市中央区加納町２丁目５番１号（電話） 078-221-8026

認定学科名

専門士

高度専門士

製菓本科

平成１７年文部科学省告示第３０号

―

学科の目的

1年次に食品衛生に関する必要な基礎知識や洋菓子・和菓子・製パンの基礎技術を学び、「製菓衛生師」の資格取得を目標とします。２年次では、専門性を究めるためのゼミを開講し、１年次の基礎をベースに高度な製菓技術を修得します。

認定年月日

平成26年3月31日

修業年限

昼夜

2

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

2010486

1201380

240

昼間

年時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

160人

118人

0人

5人

学期制度

■前期：４月１日～９月３０日■後期：１０月１日～３月３１日

成績評価

長期休み

■学年始：４月７日■夏 季：７月２２日～８月２４日■冬 季：１２月２０日～１月８日■学年末：３月３１日

卒業・進級
条件

学修支援等

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
３日以上欠席が続いた場合は、担任が保護者に連絡し、理由を把握すると共に、必要であればカウンセラーにつなぎ、原因を把握した上で、適切な対応をしている。
■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）
ホテル、ブライダル、企業（製菓製パン）・個人店

兼任教員数総教員数

15人

20人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
試験は各学期ごと又は科目終了時に行い、試験の成績評価は科目ごとに１００点満点とし、６０点以上を合格点とする。
本校所定の課程を修了し、出席日数をみたし、試験に合格した者■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

○○○○○
0
■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和4年度卒業者に関する令和5年5月1日時点の情報）

資格・検定名
製菓衛生師②
硬筆書写技能検定３級 ③■就職指導内容
就職セミナーの開催、就職対策講座、模擬面接、企業説明会の開催等

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合：■その他・進学者数：

75
74
72
97.3

人
人
人％

96％

種別

受験者数75人
73人

合格者数75人
67人

主な学修成果
（資格・検定等）※３０人※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等○○○○○（令和4 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者

■中退率

11 名

8 ％

令和4年4月1日時点において、在学者138名（令和4年4月1日入学者を含む）
令和5年3月31日時点において、在学者127名（令和5年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
経済的理由・進路変更他
中途退学の現状■中退防止・中退者支援のための取組
クラス担任制で、定期、不定期の個人面談を行っている。また学生一人ひとりの状況変化に対し、担任だけでなく、チームで対応している。又、心のケアについては学生相談室を設置し、個別面談を行っている。経済的な理由により学業の継続が困難学生に対しては、専門の教職員が個別に面談し、日本学生支援奨学金等適切な情報提供を行っている。進路変更委員会を設置しており、学生が進路変更を希望した場合、一人ひとりの学生にとって最適な進路変更を提案するようにしている。
■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援制度

神戸製菓在校生援助奨学金（製菓本科のみ）：突発的な経済的事情で学業継続が困難であり、かつ本校の定める成績基準を満たしている製菓本科在校生が対象。貸与。学費を上限とした額。
■専門実践教育訓練給付：

非給付対象

■民間の評価機関等から第三者評価：

無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ https://www.kobeseika.ac.jp/subject/honka/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
学科の養成目標（学生が卒業時に身につけておくべき能力）到達のため、教育課程編成委員会や講師会議での意見を参考に、カリキュラムを見直している。また、卒業制作展では、業界関係者から評価を頂くとり組みを行っている。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

本校の教育課程編成委員会は理事会のもとに設置されている。委員会で出された意見を集約し、評議員会、理事会に報告している。また、カリキュラム変更等は評議員会、理事会で議決し反映している。
学校法人神戸滋慶学園
神戸製菓専門学校 組織図

評議員会

理事長

理事会

教育委課
員
程会編
成学
校
委関員係
会者
評
価

自己点
委検
員 ・会自己
評
価

常務理事

校長

事務局長

教務課

製菓本科

スイーツ科

事務局

製パン本科

お菓子専科

広報課

ｷｬﾘｱｾﾝﾀｰ（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和５年４月１日現在

名 前所

属

任期

種別

斎藤 満知子学校法人 神戸滋慶学園 常務理事

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

川口 延子

神戸製菓専門学校 校長

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

才田 宗二

神戸製菓専門学校 事務局長

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

松田 慎介

神戸製菓専門学校 教務部長

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

角田 敦子

神戸製菓専門学校 スイーツ科 学科長

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

波連 良子

神戸製菓専門学校 事務局主任

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

小竹 睦夫

兵庫県菓子工業組合 常任理事 、（株）二つ茶屋（和菓子） 代表取締役

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

①

髙杉 良和

株式会社本髙屋 商品開発部 顧問

令和5年4月1日～令和6年3月31日（２年）

③

井筒 英治

兵庫県パン商工組合 理事長、株式会社イスズベーカリー会長

令和5年4月1日～令和6年3月31日（２年）①※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（６月、２月）（開催日時（実績））
第１回 令和４年６月１８日 １３：００～１５：００
第２回 令和５年２月２５日 １３：００～１５：００

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
委員のご意見を踏まえ、業界が求める人材養成のために、コミュニケーション能力を高める授業として、2年次には、高度な知識、技術を高める高度洋菓子実習や主体的に学生が取り組む製菓研究ゼミをカリキュラムに取り入れている。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
業界から求められる人材育成のため、実習、演習科目においては、企業の方に授業を担当頂いている。また業界の動向に合わせた授業の検討、実施、評価を行っている。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

実習は企業の方に担当頂いている。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
有限会社ブルシェ、株式会社本高菓子製造に関する実践的な授業を行うため、企業・業界団体から当該企業に所属する技術者を講師として派遣し、校 砂屋

高度洋菓子実習

基礎実習

内の実習施設や設備等を活用した指導などの協力を得られる企業・団体を選定している。プロとしての総合力（＝現場力）を身に付けるために、分野のスペシャリストによる実習は、大変重要な要素であると考えている。
和菓子・洋菓子・パンの基本的な技術を修得するために 株式会社本高砂屋、株式会社幸は、企業の方からの実習指導は、大変重要であると考えて 成堂いる。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
学園の定める教員研修規定において、教員の授業内容・教育技法の向上並びにクラス運営方法やマネジメント能力の強化を研修の目的としています。研修の対象は教育経験、在職期間等を考慮し、それぞれの対象に応じた到達目標、研修方法並びに評価指標を定め、それぞれの専門職の業界による研修の参加や専門教育機関への参加を計画的に実施している。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： JESC国家試験対策研修会
令和４年６月７日（火）動画視聴
対象： 全教員期間：
国家試験結果分析と国家試験合格率の更なる向上に向けての事例報告の共有
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： ＦＤミクロレベル研修
２０２２年７月６日（水）対象： 教員期間：「学修成果」を用いた授業改善のために「評価」について改善ができる。
内容
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： キャリアサポートアンケート勉強会
２０２２年６月１０日(金)～２０２２年７月２０日(水)（動画視
対象： 教職員期間：聴）
学生の傾向及び問題状況の読み取り方、学生指導への活用方法、合理的配慮について学ぶ。
内容
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： 進路アドバイザー研修
２０２２年８月２６日（金）対象： 教職員
期間：
進路変更のコンサルティングスキルを修得し、実務内容を理解する。
内容
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： 教職員カウンセリング研修１次
２０２２年 ９月２６日（月）～ ９月３０日（金）
対象： 教員
期間：
カウンセリングマインドを身につける内容
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： 教職員カウンセリング研修２次
２０２２年 ９月２６日（月）～ ９月３０日（金）
対象： 教職員期間：
カウンセリングマインドを身につけて、学生や保護者に対応できるようにスキル向上を目指す
内容

研修名：
期間：

キャリア教育カウンセリング研修２０２２年１１月１８日（金）（ZOOM）

連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
対象： 教職員

内容「社会環境の変化に応じたキャリア教育に対する考え方の共有」から「アクションプランの策定および実施」ができるようになる。

連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： キャリア教育アドバンス研修
２０２３年１月１２日（木）（ＺＯＯＭ）
対象： 教職員
期間：
合理的配慮の提供の義務化に伴い、合理的配慮とはどのようなものなのかを理解する。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： 国家試験対策研修会
期間：

２０２３年６月６日（火）（ＺＯＯＭ）

対象： 全教員内容

国家試験結果分析と国家試験合格率の更なる向上に向けての事例報告の共有

研修名：

課題解決研修並びに模擬授業形式研修

連携企業等： 食文化教育分科会

２０２４年３月２１日（木）、２２日（金）
対象： 技術教員
テーマを設定しグループワークを行う。また実習の授業形式で教員が学生として授業を受けることで気づき内容を得る。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
研修名： FDミクロレベル研修
期間：

期間：

２０２３年３月２２日（水）～ ４月１５日（土）動画視聴

内容

学生変化に沿った教授法の基本（マインドとスキル）を修得する

研修名：

ＦＤミドルレベル研修

期間：

研修名：

２０２３年７月２０日（木）対象： 教員自学科のスタッフの成長を促進し、カリキュラムマネジメントの基礎を学び、自学科のカリキュラム開発の課題発見が出来る。
キャリアサポートアンケート勉強会
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所

期間：

２０２３年６月１２日（月）～７月２１日（金）内容

学生の傾向及び問題状況の読み取り方、学生指導への活用方法、合理的配慮について学ぶ。

研修名：

教職員カウンセリング研修１次

期間：

２０２３年 ９月１４日（木）～ ９月１５日（金）内容

カウンセリングマインドを身につける

研修名：

教職員カウンセリング研修２次

期間：

２０２３年 ９月２８日（木）～ ９月２９日（金）内容

カウンセリングマインドを身につけて、学生や保護者に対応できるようにスキル向上を目指す

内容

対象： 教職員
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所

対象： 教職員
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
対象： 教職員
連携企業等： 一般財団法人 滋慶教育科学研究所
対象： 教職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
卒業生、保護者代表、近隣関係者、高校関係者、業界関係者により構成される学校関係者評価委員会を組織し、この委員会が、学校が実施した自己点検・自己評価の内容を審議、評価することを通して、学校運営の改善に生かすことを方針とします。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
国家試験合格率１００％、就職率１００％、退学率を限りなく０にする取り組みについて、一定の評価を頂いています。国家試験対策では、１年生からの対策講座の開講や一人ひとりの理解度に合わせた対策で、資格取得をサポートしています。
また就職率１００％だけでなく、早期離職者対策として、在学中から対策を行っています。退学率については、過去３年間低減しており、引き続き、限りなく０％になるよう取り組んで参ります。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和５年４月１日現在

名 前澤野 卓浩
植松 明子
島 誠一
川﨑 万紀代
小竹 睦夫
髙杉 良和
井筒 英治

所

属

任期

種別

令和３年４月1日～令和５
卒業生代表
卒業生
年３月31日（2年）
令和３年４月1日～令和５
保護者代表
保護者代表
年3月31日（2年）
ＡＮＡクラウンプラザホテル神戸セールスアンドマー 令和４年4月1日～令和６年
近隣関係者
3月31日（2年）
ケティング部営業部長
令和４年4月1日～令和６年 高等学校関学校法人百合学院中学校・高等学校 校長
3月31日（2年）
係者
兵庫県菓子工業組合 常任理事 、（株）二つ茶屋 令和４年4月1日～令和６年
企業等委員
3月31日（2年）（和菓子） 代表取締役
令和４年4月1日～令和６年
株式会社本髙屋 商品開発部 顧問
企業等委員
3月31日（2年）
兵庫県パン商工組合 理事長、株式会社イスズ
令和３年４月1日～令和５
企業等委員
年3月31日（2年）ベーカリー会長※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.kobeseika.ac.jp/info/
公表時期：
令和5年6月28日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校で毎年作成している事業計画の実行方針では目標（カリキュラムの検証、中途退学防止、卒業後の離職防止等）を具現化するため、学校関係者評価委員会・教育課程編成委員会の委員の方からの意見をもとに、実行計画を作成している。
企業等への具体的な情報提供方法としては、講師会議やホームページを通じて、教育活動その他の学科運営の情報に関する情報の提供を行っています。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
建学の理念、校長名、所在地、連絡先、教育目標、学校の沿革（２）各学科等の教育入学者に関する受け入れ方針及び入学者数、収容定員、在学学生数、教科目標、教科課程、進級・卒業の要件、資格、検定、実績、卒業者数、卒業後の進路、各学科シラバス（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援

教職員数、組織図
教育システム、実習・実技等の取組、就職支援の取組
学年暦、学校行事の取組状況、設備紹介
学生支援の取組
学費、学費サポート（８）学校の財務

資金収支計算書、事業活動収支計算書、財産目録、貸借対照表、監査報告書、事業報告書、理事名簿（９）学校評価
自己評価・学校関係者評価の結果、学校関係者評価委員会議事録（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.kobeseika.ac.jp/info/
公表時期：
令和5年6月30日

授業科目等の概要（衛生専門課程製菓本科）
分類
必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

配
当年
次・
学
期

授業科目概要

制作したい製菓デザインがデッサンと色彩で立体 的に表現出来るようになる。

授

授業方法

場所 教員
企
実
業
験講 演
校 校 専 兼 等
・
位と技実の習
数 義 習
内 外 任 任 連
・
携
実
単業
時
数

1 ○

製菓デザイン

１
前

30

1○

○

○

2 ○

コンピュータの基礎的な操作ができ、また
１
コンピュータ 応用ソフトウェアを使って実務に関する資前料を作成できるようになる。

30

1○

○

○

3 ○

ラ ッ ピ ン グ 商品価値を高める様々な技法を身に付け慶２コーディネイ 弔をふまえ自由な発想でラッピングできる
前トようになる。

30

1○○

○

4 ○

ア ッ セ ン ブ 業界人としての心構えと必要な知識を修得リーする。

１
前
・２前

60

2 ○

○

5 ○

衛生法規

法律に関する基礎知識をはじめ、衛生行政
１及び製菓衛生師法、食品衛生法の概要を修前得する。

30

1 ○

○

○

6 ○

公衆衛生学

公衆衛生の意義や食に関する環境衛生など １衛生管理の実際についてを修得する。
通

60

2 ○

○

○

7 ○

食品学

食品に関する成分や特性、生産と消費につ １いてを修得する。
通

60

2 ○

○

○

8 ○

食品衛生学

食品を扱う上で大切な衛生学全般を修得す １120る。
通

4 ○

○

○

9 ○

栄養学

各種栄養素の機能及び栄養の摂取など、豊１かな食生活を築くための基本知識を修得す
通る。

60

2 ○

○

○

10 ○

社会

菓子・パンの歴史を学ぶとともに菓子店舗 １経営の概要を修得する。
後

30

1 ○

○

○

11 ○製菓理論

菓子の分類や原材料の基礎知識、器具の取 １り扱い、各種製法工程を身に付ける。
通90

3 ○

○

○

12 ○

基礎実習

実習における基本的な作業を修得し、和・１
洋菓子・製パンの基本的な 技術 を修 得す
180
前る。

6 ○

○

○ ○

13 ○

専門実習

さまざまな洋菓子の基本的な技術を修得す １
300 10 ○る。
後

○

○

14 ○

１年次に修得した基本技術をもとに、より高度洋菓子実２
専門的で高度な技術や最新 技術 を修 得す
480 16 ○
習
通る。

○

○ ○

15 ○

製菓研究ゼミ製菓の各専門分野について より 深く 研究 ２
360 12 ○し、その研究を発表できるようにする。
通○

○

16 ○

カフェ経営

菓子店の開業準備から経営までのノウハウ ２を修得する。
前

30

1 ○

○

○

17 ○

店舗実習

店舗の装飾、商品の陳列方法、接客応対な ２
どの販売実務ができるようになる。
通60

3 ○

○

○

合計

17科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 本校所定の課程を修了し、出席日数をみたし、試験に合格すること
履修方法： 修了試験等の方法により、製菓技術者、製菓衛生師、製パン技術者と△○2010時間（67単位）

授業期間等
１学年の学期区分
前後 期
１学期の授業期間
15 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。