「身近な環境問題」 ～ごみ問題 ①～
1. ごみ問題の歴史的背景
2. 産業廃棄物の処分の流れと環境負荷低減対策
3. 排ガスに関する法規制と環境負荷低減対策
環境システムサブユニット 野中 精次
東京保守第二サブユニット 佐藤 大介

お客様とのふれ合いから－ 新旧の環境問題 －営業開発第二ユニット

村越 邦啓

今月から 2 号にわたって、『身近な環境問題』の中から「ごみ問題」にスポットを当てていきたいと思います。 ごみは大別す
ると、工場や事業場等から排出される産業廃棄物と、その他、家庭等から排出される一般廃棄物の 2 種類に分けられます。
環境白書（平成 18 年版）によれば、我が国では産業廃棄物として年間 4 億トン以上、そして一般廃棄物として年間 約 5,000万トンの廃棄物が排出されています。グリーンブルーペーパーではまずごみ問題の歴史的背景や廃棄物処理の概要からご紹介し、様々な視点から話題をご提供したいと思います。

1. ごみ問題の歴史的背景
わが国のごみ問題は、はじめはコレラ等の伝染病対策が主目的でした。1900（明治 33）年に「汚物掃除法」が公布されて汚物掃除が市町村の義務となり、1954（昭和 29）年の「清掃法」制定以降もしばらくは衛生面に重点を置いた政策がとられていました。ごみを焼却処分することも衛生面の観表１ ごみ問題関連年表点から考えられたものと言えるでしょう。
1900（明治 33）「汚物掃除法」公布。汚物掃除が市町村の義務になる。

その後、1960 年代の高度経済成長に伴う公害問1903（明治 36）

自治体がつくったはじめての焼却炉が大阪市にできる。

題が大きな社会問題となり 1970（昭和 45）年に「廃1954（昭和 29）「清掃法」公布。

棄物処理法」が制定され、ごみ問題を公害問題とし

1957（昭和 32）

東京都 14 号地（夢の島）でのごみ埋立開始。

1970（昭和 45）「廃棄物処理法」公布。

1971（昭和 46）「環境庁」発足。

1972（昭和 47）「日本公害防止技術センター」（当社の前身）設立。てとらえるようになりました。ちなみに、環境省の前身である「環境庁」が発足したのはこの翌年の 1971
（昭和 46）年であり、当社の前身である「日本公害防止技術センター」が設立されたのは 1972（昭和 47）年です。

1975（昭和 50）

沼津市が全国に先駆けて「資源ごみ」の分別収集開始。

1983（昭和 58）

愛媛大学の立川教授らがごみ焼却炉の焼却灰等にダイオキシン検出を発表

1990（平成 2）「ダイオキシン類発生防止等ガイドライン」まとまる。

「廃棄物処理法」は現在まで何度か改定されてい1991（平成 3）「再生資源利用促進法（リサイクル法）」公布。

ますが、大きな改定としては 1991（平成 3）年の改定

1992（平成 4）

ブラジルで「地球サミット」開催
当社 20 周年を機に「グリーンブルー株式会社」と改名

1995（平成 7）1997（平成 9）1998（平成 10）1999（平成 11）2000（平成 12）「容器包装リサイクル法」公布。
「ごみ処理に係るダイオキシン類発生防止等ガイドライン」策定「家電リサイクル法」公布。
「ダイオキシン類対策特別処置法」公布。
「循環型社会形成推進基本法」公布。
「建設リサイクル法」「グリーン購入法」「食品リサイクル法」公布。
「環境省」発足「自動車リサイクル法」公布。
Ｇ８サミットにて「３Ｒイニシアティブ」合意
ワンガリ・マータイ氏による「MOTTAINAI」運動で廃棄物の発生抑制とリサイクルへの対策強化が重点に置かれたことがあげられます。これは 2 度のオイルショック（1973 年と 1979 年）による省資源・省エネルギーに対する意識の高まり（「分ければ資源、混ぜればごみ」をスローガンに「資源ごみ」の分別回収が始まったのは 1975 年）と、ごみ埋め立て地など

2001（平成 13）
2002（平成 14）
2004（平成 16）2005（平成 17）

の最終処分場の逼迫（ひっぱく）といった問題が背景にあります。「再生資源利用促進法（リサイクル法）」が制定されたのも1991 年です。
さらに 1997 年 12 月よりダイオキシン類が 4 番目の大気汚染指定物質として、廃棄物焼却施設でのダイオキシン類測定を年に 1 回以上測定することが義務付けられ、清掃工場から排出されるダイオキシン類の問題がテレビ等でも大きく取り上げられるようになりました。これまでの「燃えるゴミ」「燃えないゴミ」の概念は「燃やせる（燃やしても有害物質が発生しない）ゴミ」と「燃やせない（燃やすと有害物質を発生させてしまう）ゴミ」へと変化していきました。「ダイオキシン類対策特別措置法」が制定されたのは 1999（平成 11）年のことです。
現在では 2000（平成 12）年に制定された「循環型社会形成推進基本法」にみられるように、極力ごみを出さない社会づくりを目指した活動へと推移しています。「３Ｒ：リデュース（廃棄物の発生抑制）、リユース（再使用）、リサイクル（再資源化）」、さらには日本の「もったいない」精神を広めるキャンペーン等が行われています。

2.産業廃棄物の処分の流れ
冒頭で触れましたように、廃棄物は産業廃棄物と一般廃棄物に 2 分されますが、日本ではその 85～90%が産業廃棄物です（図 1 参照）。一般廃棄物については 12 月号にゆずり、11 月号では産業廃棄物の処分の流れについてご紹介します。
産業廃棄物は、どのように処理60,000されているのでしょうか。実は、大50,000行っています。ただし、一般家庭40,000のようにごみ回収場にだすと市の清掃車が運んで行って処理してく排出量（万t）半は一般廃棄物と同様の処理を

一般廃棄物30,000れるのではなく、ごみ排出事業所20,000の責任のもと、自己負担で廃棄物10,000運搬処理業者（主に民間処理業

産業廃棄物0者）を通し、廃棄物の性質に合っ

1992

1994

1996

1998

2000

2002

2004

排出年度（年度）

た適切な処理を行うことが義務付

図1 家庭ごみ（一般ごみ）と産業廃棄物排出量の推移

けられています。そして、廃棄物の運搬から処理までの流れが書類で管理（マニフェスト管理）されて産業廃棄物
約41715万ｔ/年いることが必要となります。また、汚泥
約18830万t/年

当然のことながら廃棄物処理費用

動物の糞尿約8768万tもかかります。
事業所等から出るごみは、廃油、廃プラスチックなどの「産業廃棄物」、中でも爆発性・毒性・感染性など人の健康や生活環境に被害を与える「特別管理産業廃棄物

がれき類
約6249万t
鉱さい約2119万t

直接再生利用量 22%
再生利用量51％処理残渣量
33％
中間処理量
75％

その他
約5746万t
ばいじん
金属くず
木くず
廃プラ
ｶﾞﾗｽ、ｺﾝｸﾘ
動植物性残渣

処理後再生利用量30％
処理後最終処分量 3％

減量化量
43％

最終処分量
6％
直接最終処分量 3%（特管物）」、それ以外の家庭からのごみに近い「事業系一般廃棄

図2. 産業廃棄物処理の主な流れ（数値は平成16年度実績）物」に分類され、約 20 種類程度の分別処理、再生利用や焼却などの減量化、無害化・安定化等の中間処理等を行います。
最終処分（埋立て等）されるのは産業廃棄物の約 6%程度の 2500 万トンです。5 種の個別リサイクル法（前章を参照）をはじめ、様々な手法により循環型処理が促進されています（図 2 参照）。
このように、産業廃棄物の処理においては法的にも完備されつつあり、各企業も順法性のみに留まらず、廃棄物低減に努めて企業としての社会的責任（CSR：Corporate Social Responsibility）を果たす活動を行う事業所も増えています。
その一方では、処理費用は排出事業所の自己負担であるからか、不法投棄問題なども起きているのが現状です。

★産廃焼却処理の現場より★
産業廃棄物の焼却処理においては、排煙からの環境汚染をできるだけ少なくするために様々な対策をとっています。排ガス中和塔や電気集塵機などの設備による取り組みはもちろんのこと、焼却炉に廃棄物を投入する現場での作業でも、大変な工夫と努力をしています。ここではその一部をご紹介したいと思います。
焼却の現場では、炉内温度を 800℃以上に安定させることと、不完全燃焼を起こさないことに、力が注がれています。単に炉内に廃棄物を投入して炉内温度を上昇させるだけでは、温度の安定は得られません。廃棄物の特性・性状を十分に理解して、廃棄物どうしの利点を合わせて、炉内保温に役立つ混合廃棄物を作り上げることが炉内温度安定化のノウハウの一つです。例えば、下水処理場等から排出される脱水ケーキ（有機性汚泥）はそのままでは燃焼しないため、特管物である有機溶剤あるいは廃油等の燃焼性液体を混合して、焼却炉内に投入します。この方法では脱水ケーキを完全燃焼させることができる上に、脱水ケーキ自体が焼却炉内部を保温するため、焼却炉の燃料削減も期待できるのです。また、燃焼性の高い有機溶剤等を中心に処理していても炉内温度が 800℃～1000℃の間で安定せずに上下することがあります。そこで、混合汚泥、インク、樹脂等の保温性廃棄物をバランスよく投入し、温度を安定させています。
不完全燃焼の原因としては、炉内に投入する廃棄物のバランスのほかに、炉内酸素濃度の低下が大きいです。そのため、炉内排ガスを吸引する誘引ブロアーと炉内に空気（酸素）を送り込む押し込みブロアーとのバランスを保つように調節しています。また、排ガスを酸性化させないためにも、投入する際の廃棄物の混合を工夫することが重要となります。強酸や強アルカリなどは、廃棄物の特性を分析したのち、混合しながら炉内に投入していきます。
一般廃棄物処理は主に自治体が実施しているのに対して、産業廃棄物処理はほとんどが民間企業による処理といっても過言ではありません。廃棄物の大半を占める産業廃棄物は、各産廃処理企業におけるノウハウの結集によって処理されているのが現状です。ごみを出す企業側も、どのような工夫と努力で処理されているのか関心を持つことで、ただ闇雲に廃棄するのではなく、少しでも環境負荷を減らすためにさらなる努力ができることと思います。

3. 排ガスに関する法規制と環境負荷低減対策
ごみ処理の過程で最も大きな環境問題となった事柄では、清掃工場から排出されるダイオキシン類が記憶に新しいところではないでしょうか。しかし近年では、ほとんどこの話題がマスコミに取り上げられなくなりました。これは、ダイオキシン類発生の仕組みがわかってきたことで、ダイオキシン類の発生を抑えるための適切な対策を講じられるようになったからということが主な理由のようです。
それでは、清掃工場におけるダイオキシン類を含めた環境負荷低減対策とはどのようなものでしょうか？
清掃工場から排出される排ガスや排水には、法令等によって規制対象となる物質やその物質の排出基準が設けられ、また、それらに関する測定・分析調査を定期的に行うことが定められています。現在では様々な技術が導入され、種々の汚染物質が適切に処理されています。一例として排ガスに関する基準や除去技術を表 2 にまとめました。

表２ 排ガスの規制値と除去技術
項目
ばいじん
塩化水素(HCl)
硫黄酸化物
(SOx)
窒素酸化物
(NOx)

排出基準
4t/h 以上
0.04g/m3N 以下
2t/h 以上 4t/h 未満 0.08g/Nm3N 以下
2t/h 未満
0.15g/m3N 以下
700mg/m3N (O2 12%換算)（約 430ppm）以下

除去技術

出口排出量

電気集塵装置、バグフィルタなど

例）バグフィルタ使用で 0.002～0.007g/m3N

乾式、湿式、半乾式など

20～50ppm

着地濃度（K 値）による乾式、湿式、半乾式など

20～30ppm

250ppm(O2 12%換算)以下

触媒脱硝、低 O2 燃焼制御＋炉内水噴射など例）触媒脱硝で 20～50ppm

測定頻度
６ヶ月に１回以上（廃棄物処理法）
６ヶ月に１回以上（廃棄物処理法）
６ヶ月に１回以上（廃棄物処理法）
６ヶ月に１回以上（廃棄物処理法）

4t/h 以上の新設炉
0.1ng-TEQ/m3N 以下
上記除去技術と燃焼管理、
年 1 回以上
2t/h 以上 4t/h 未満の新設炉
ダイオキシン類
排ガス温度管理などの組み （排出基準に準じる）（ダイオキシン類対
31ng-TEQ/m N 以下
合わせ策特別措置法）
2t/h 未満の新設炉
35ng-TEQ/m N 以下※「大気汚染防止法」における廃棄物焼却炉の対象は火格子面積 2m2 以上、または焼却能力 200kg/h 以上の炉に適用されます。ただしダイオキシン類については「ダイオキシン類対策特別措置法」により、火床面積 0.5m2 以上、または焼却能力 50kg/h 以上（２炉以上併設の場合はその合計）の施設は「特定施設」として基準の対象となります。
ダイオキシン類の排出基準は施設の設置日によって基準が異なります。
測定頻度は「大気汚染防止法」や「厚生省通知」により、一定規模以上（項目毎に異なる）の施設については２ヶ月に１回以上の測定頻度を義務づけています。

排ガス以外にも排水や焼却灰等に関しても種々の規制と除去・抑制技術があります。紙面の制約上全てを説明できませんので、一例としてダイオキシン類の抑制技術について簡単に触れたいと思います。
ダイオキシン類は有機塩素化合物の一種で、塩素化合物をふくむごみが不完全燃焼により生成したり、排ガス中の前駆体物質（ダイオキシン類の元になる物質）が金属塩を触媒として生成されることがわかってきました。また、その発生には温度が大きく関係していることもわかってきました。（300～500℃で生成進行、700℃以上で分解進行）
そこで、外気から遮断された状態において 800℃以上で焼却し、2 秒以上炉内に滞留させた後、集じん機手前で 200℃以下に冷却するなどの燃焼管理、排ガス温度制御などでダイオキシン類の生成や再生成を抑制しています。
完全燃焼を確認する方法として、排ガス中の一酸化炭素（ＣＯ）を自動測定器（ＣＯ計）によって常時監視しています。また、完全燃焼のために酸素（Ｏ２）を供給しすぎると窒素酸化物（ＮＯｘ）が増加してしまいますので、これもＮＯｘ計によって常時監視され、これらの測定値を基にコンピュータによる自動制御がなされ、適切な燃焼管理がなされています。
グリーンブルーでは環境監視業務として、ＣＯ計/ＮＯｘ計/ＨＣｌ計/ダイオキシン類モニタリング装置「AMESA」など、各種自動測定機器の保守管理、オーバーホール、感度校正などを行っております。さらに環境調査業務として、事業所、清掃工場等の周辺大気の調査や水質調査等も行っており、汚染物質の抑制を確実にするためのお手伝いをしております。
これらのサービスの詳細については、当社の WEB サイトをご参照ください。ダイオキシン類関連の論文も掲載しておりますのでそちらもどうぞ。

当社の関連サービスと、関連記事掲載のグリーンブルーペーパーへのリンクは、こちらからどうぞ……
ダイオキシン類調査サービス

GBP→ 2005年10月号

ダイオキシン長期連続採取装置「アメサ」 GBP → 2004年 6月号

2005年10月号

大気汚染分野の環境アセスメント調査
発生源排ガス検査 GBP → 2004年 8月号
環境計量証明事業 GBP → 2004年 10月号

2005年10月号
2005年9月号

発生源監視装置の維持管理 GBP → 2005年 11月号

2006年3月号

2006年 3月号

2006年10月号

★ お客様とのふれ合いから ★ － 新旧の環境問題 －営業開発第 2 ユニット 村越 邦啓
環境問題といえば、地球温暖化や砂漠化、オゾン層破壊、などが話題となって久しいですが、「環境問題」の意味も年々変化しています。
1992 年、私がグリーンブルー株式会社に入社した年に、ブラジルのリオ・デ・ジャネイロで国連環境開発会議（リオサミット）が開かれ、環境問題がマスコミでも頻繁に取り上げられていました。そのころから、地球温暖化、砂漠化といったグローバルな話題が多く取り上げられ、それまでの比較的局地的な「公害問題」から、国境を越えた「環境問題」へと認識が変わっていきました。当時の「環境問題」は、空気、水、土壌等の汚染・破壊に対するものでありましたが、リオサミットから 15 年を経た昨今では、人間生活・経済活動といったあらゆるものに対して、「環境問題」が重要なキーワードとなっています。
環境ビジネス、エコビジネス等の呼び方がされている環境市場は、いずれも環境保全を切り口とした商品やサービスです。（弊社のビジネスもこの環境市場の根底を支えているといえるでしょう。）例
えば、自動車業界におけるハイブリッドカー等の低公害車開発・普及があります。経済界における二酸化炭素排出権の売買。かつてのゴミは今や有価物として扱われ、無価値なゴミでは無くなってきており、一般消費財でも、より環境に優しい商品が増えています。「持続可能な発展」のために、人類が生み出した新しいカテゴリーが「環境市場」と言えるのではないでしょうか。
このような新しいビジネスが生まれている中で、もともとの「自然な地球、地球の自然」を見つめ直す試みも生まれています。私達のお客様でもある熊本県熊本市では、2006 年 11 月に「くまもと水ブランド創造プラン」を策定しました。策定の背景は、以下のような点です。
① 67 万市民の上水道のすべてを地下水でまかなっている② 水問題を中心にグローバルな環境問題の解決に向けて積極的に活動している③ 地方分権時代を迎え、地域特性を最大限に活かしたまちづくりに積極的に取り組んでいる「水」という市の財産を守り、環境の世紀にふさわしい新たな「都市ブランド」を確立し、熊本ならではの魅力と活力あるまちづくりを進めていくことを明快にうたっています。多くの人々に、「熊本といえば水」「水といえば熊本」と認知されることを目標にした、活気ある取り組みです。
新しい技術分野や市場に目を向けた環境問題への取り組みと、このように本来の環境の姿から見つめ直す取り組みとの両面から、効果的な環境問題解決につなげてゆくことが重要ではないでしょうか。これから先の将来、「環境問題」がどのように語られ、どんな意味をもっていくのか、その変化と共に、グリーンブルーも「新しいサービスの開発」と「リニューアル（再生）」の両視点から、意欲的に環境保全への取り組みを進めてまいりたいと思います。

● 編 集 後 記
ごみ問題という視点から特集を組もうと発案された野中君を産廃処理の現場を体験している佐藤君が受け止め、当社の環境サービスの中で顧客である自治体の取り組みを村越君が紹介してくれました。それを鈴木副編集長が、自分たちの業務を超えた環境問題の特集にまとめてくれました。次号では、家庭ごみと地球環境に焦点を当てた特集を組みますのでご期待ください。（堀江）発行 グリーンブルー株式会社
URL:http//www.greenblue.co.jp/
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編集人 堀江宥治