東京外国語大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 言語文化学部
２． 国際社会学部
３． 総合国際学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1

東京外国語大学

東京外国語大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

言語文化学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

国際社会学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

総合国際学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

東京外国語大学

教育 0-2

東京外国語大学 言語文化学部

言語文化学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

東京外国語大学 言語文化学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学部教員が所属する教員組織である大学院総合国際学研究院、大学院国際日本学研究院、世界言語社会教育センターにおいて、外国籍教員は 24.8％となっている。

○

１年以上の在外研究の経験を有する教員は 41.4％となっている。

○

言語科目においては外国人留学生を教育補助者とする制度があり、平成 27 年度は９言語 317 コマに配置している。教育補助者としての活用状況に関するアンケートの結果では、制度の満足度について、教員の 100％、外国人留学生（教育補助者）の 100％、履修学生の 83.2％が肯定的な回答となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

留学生との共学を推進し、グローバル人材への社会的なニーズにこたえるた
め に 平 成 24 年 度 か ら 導 入 し た 「 グ ロ ー バ ル 人 材 育 成 言 語 教 育 プ ロ グ ラ ム（GLIP）」、学生の海外留学希望のニーズにこたえるための夏学期・冬学期の短 期 留 学 （ シ ョ ー ト ・ ビ ジ ッ ト ） 、 海 外 の 協 定 校 等 と の 協 働 に よ る 「 JointEducation Program」、短期集中型のイマージョン合宿、スーパーグローバル大学創成事業の目標である「日本の発信力の強化」の取組として「全学教養日本力プログラム」等を実施している。

○

学生の海外留学については、ショートビジットは平成 24 年度の４名から平成27 年度の 223 名へ増加し、派遣留学は平成 25 年度の２名から平成 27 年度の 86名へ増加している。

○

英語による授業科目数は、平成 21 年度の 24 科目から平成 27 年度の 122 科目へ増加している。

○

学生の主体的な学習を促す取組として、e-learning 教育システムの活用や大学院生多言語コンシェルジュによる学習相談等を実施している。

○

言語科目では尐人数クラスにおいて学習ポートフォリオを活用した指導を行っており、成績不振等の学生に対しては個別面談を実施している。学習ポート
フォリオには、学生個人の履修記録や英語に関する達成度等の情報を蓄積しており、言語教育担当教員が学生の習熟度の確認や履修指導等に活用している。

教育 1-2

東京外国語大学 言語文化学部

以上の状況等及び言語文化学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における英語以外の言語（ドイツ語、イタリア語、ポルトガル語、ロシア語、ポーランド語、中国語、ベトナム語、インドネシア語、カンボジア語、マレー語等）を含む各種スピーチコンテスト等において、26 名が受賞している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の卒業生のうち約 78％が就職し、主な就職先は民間企業や官公庁となっている。

○

改組前の組織である外国語学部卒業生の就職先企業に対して平成 27 年度に実施したアンケート結果では、卒業生の語学力については、英語は 95.2％、英語以外の外国語は 83.9％が肯定的な回答となっている。また、卒業生の総合的な評価については、90.5％が肯定的な回答となっている。

以上の状況等及び言語文化学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

東京外国語大学 言語文化学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

英語による授業科目数は、平成 21 年度の 24 科目から平成 27 年度の 122 科目へ増加し、約５倍となっている。

○

国際交流協定校は平成 22 年度の 75 校から平成 27 年度の 125 校へ増加し、平成 26 年度からの短期海外留学の単位化等による機会拡大により、海外留学する学生数は平成 22 年度の延べ 329 名から平成 27 年度の延べ 974 名へ増加している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）研修会の参加者について、平成 24年度及び平成 25 年度は一回当たり 15 名から 35 名となっていたが、開催日時を工夫することにより、平成 26 年度及び平成 27 年度は一回当たり 98 名から 139名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度の卒業生のうち約 78％は就職し、主な就職先は、民間企業や官公庁となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

東京外国語大学 国際社会学部

国際社会学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

東京外国語大学 国際社会学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に従来の外国語学部を言語文化学部と国際社会学部に改組しており、専修プログラムの中に地域社会研究コース、現代世界論コース、国際関係コースを設けている。各コースは専門分野によって区分しており、地域社会研
究コースは地域研究、現代世界論コースは社会思想、社会学、社会人類学、教育学等、国際関係コースは法学、国際政治学、国際関係論、経済学等を中心に教育課程を編成している。

○

言語科目に教育補助者として外国人留学生を配置しており、第２期中期目標
期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における採用者数は 298 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専修プログラムにおいては、地域社会研究コース、現代世界論コース、国際関係コースそれぞれに導入科目、概論科目、選択科目を設け、１年次から４年次までを通して、段階的かつ体系的に社会科学の各専門分野を学ぶことができる教育課程を編成している。

○

留学生との共学を推進し、グローバル人材への社会的なニーズにこたえるた
め、平成 24 年度から「グローバル人材育成言語教育プログラム（GLIP）」を実施しており、英語の運用能力の向上を図る「GLIP 英語科目」では、TOEIC-IP のスコアによる能力別クラス編成を行っている。英語による授業科目数は平成 21年度の 24 科目から平成 27 年度は 122 科目となっている。

○

海外留学を希望する学生のニーズに応えるため、国際交流協定校を拡充し、協定締結数は平成 21 年度の 68 校から平成 27 年度は 125 校となっているほか、平成 27 年度からはクオーター制を導入し、夏学期・冬学期の短期留学、海外の協定校等との協働による「Joint Education Program」、短期集中型の「IntensiveEnglish」、イマージョン合宿等を実施している。

以上の状況等及び国際社会学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

東京外国語大学 国際社会学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度から平成 26 年度に実施した TOEIC-団体 IP テストの結果において、平均 17.5％がＡレベル（860 点以上）を取得している。

○

平成 26 年度に実施した授業評価アンケートの結果では、「総合的に見て、この授業に満足した」等の 17 項目のうち 15 項目で、５段階評価で平均４以上の満足度となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に実施した卒業生の学習成果に関する就職先企業へのアンケートによると、語学力（英語）について肯定的な回答は 95.2％となっているほか、国際性については 90.3％となっている。

以上の状況等及び国際社会学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

東京外国語大学 国際社会学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

言語科目に教育補助者として外国人留学生を配置しており、第２期中期目標
期間における採用者数は 298 名となっている。

○

国際交流協定の締結校数は平成 21 年度の 68 校から平成 27 年度は 125 校となっており、海外へ留学する学生は平成 22 年度の延べ 329 名から平成 27 年度の延べ 974 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に実施した卒業生の学習成果に関する就職先企業のアンケートによると、語学力（英語）について肯定的な回答は 95.2％となっているほか、国際性については 90.3％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

東京外国語大学 総合国際学研究科

総合国際学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

東京外国語大学 総合国際学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、平成 27 年度からアジア・アフリカ言語文化研究所と留学生日本語教育センター等の協力を得て、その所属教員に大学院教育を担当させるほか、日本銀行金融研究所（IMES）、国際協力機構（JICA）、日本貿易振興機構アジア経済研究所（IDE-JETRO）との連携協定に基づき、学外機関から客員教員を受け入れて大学院の教育研究活動を行っている。

○

博士後期課程では、平成 22 年度からエクス＝マルセイユ第１大学（フランス）、ボローニャ大学（イタリア）、トレント大学（イタリア）、フライブルク大学（ドイツ）等の海外８大学と「博士論文の共同指導に関する協定」を 13件締結し、博士論文の共同指導・共同学位授与を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

博士前期課程では、グローバル COE プログラムや科学研究費助成事業による研究プロジェクト等の研究動向や研究成果を授業に反映させている。特に、国際協力専攻平和構築・紛争予防専修コースでは、主に紛争地域からの外国人留学生を対象に英語のみで授業を開講している。

○

博士後期課程では、全国共同利用・共同研究拠点であるアジア・アフリカ言語文化研究所の研究者が授業を担当し、「人類学的思考の新たな可能性を拓くことをめざして、生命、身体、情動に関連する研究を通して、自らのテーマについて考察できるようにする」ことを概要とする「アジア歴史文化論Ⅱ」等、最新の研究成果を授業科目へ反映し、教育へ還元している。

○

独自の「国際教育支援基金」、日本学生支援機構（JASSO）の奨学金、日本学術振興会（JSPS）「若手研究者インターナショナル・トレーニング・プログラ
ム」等の外部資金を活用し、海外での臨地調査やインターンシップ、国際学会への派遣等を教育課程に組み込んでおり、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に合計 483 名の学生を海外に派遣している。

以上の状況等及び総合国際学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

東京外国語大学 総合国際学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の単位修得率は、博士前期課程は平均 92.5％、博士後期課程は平均 96.9％となっている。

○

海外の大学との「博士論文の共同指導に関する協定」に基づく共同博士の学位授与件数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の１件から第２期中期目標期間の５件となっている。

○

学生の受賞については、平成 25 年度に「第 27 回日本音声学会全国大会」で優秀発表賞、平成 26 年度に「第２回国際タタール語オリンピック」でグランプリを受賞するなど、平成 24 年度に３件､平成 25 年度に１件、平成 26 年度に２件受賞している。

○

平成 26 年度授業評価アンケート結果では、総合的な教育に対する満足度は５段階評価で 4.3 点となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、海外に事業を展開するグローバル企業等を中心とした製造業や卸売業・小売業、新聞社・出版社等を中心とした情報通信業、国内外の大学や高等学校等の教育・学習支援業、学術研究、専門・技術サービス業に就職している。博士後期課程では、単位修得後中退者も含め、ほとんどが国内外の大学等の常勤や非常勤の教員となっている。

○

平成 24 年度及び平成 27 年度に実施した就職先関係者への意見聴取の結果では、修了生の総合的な評価は両年とも５点満点中 4.3 点程度となっており、語学力（英語）に対する評価は両年とも 4.7 点程度となっている。

以上の状況等及び総合国際学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

東京外国語大学 総合国際学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

当該大学独自の資金や外部資金を用いての海外での臨地調査やインターンシップ、国際学会への派遣等を実施しており、学生の海外派遣数は平成 21 年度の29 名から平成 27 年度の 45 名となっている。

○

非英語圏ヨーロッパ諸地域の大学院等を中心に海外８大学と「博士論文の共同指導に関する協定」を締結し、博士論文の共同指導・共同学位授与体制を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

海外との共同学位授与件数は、第１期中期目標期間の１件から第２期中期目
標期間の５件となっている。

○

就職先関係者に対する教育成果に関する意見聴取の結果について平成 24 年度と平成 27 年度を比較すると、評価項目 20 項目のうち 14 項目で平均スコアが上昇している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4