リリース先：⼤阪科学・⼤学記者クラブ、⽂部科学記者会、科学記者会、厚⽣労働記者会、厚⽣⽇⽐⾕クラブ

2023 年 8 ⽉ 30 ⽇

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切除不能局所進⾏⾷道癌に対する導⼊化学放射線療法*1 の予後改善効果を証明【本件のポイント】■切除不能局所進⾏⾷道癌に対する初回導⼊療法*2 の多施設共同
ランダム化⽐較試験の報告■導⼊化学放射線療法は導⼊化学療法に⽐べ局所再発率が低く、2 年⽣存割合改善の傾向■導⼊療法後の外科⼿術の安全性を⽰し、根治切除による予後改善の可能性を⽰唆
学校法⼈関⻄医科⼤学（⼤阪府枚⽅市 理事⻑・⼭下敏夫、学⻑・⽊梨達雄）外科学講座（教授・関本貢嗣）⼭﨑誠准教授らの研究チームは、切除不能な局所進⾏⾷道癌に対する⼀次治療として化学療法と化学放射線療法の有⽤性を検討する多施設共同ランダム化⽐較試験を⾏い、導⼊化学療法は導⼊化学放射線療法に⽐べて局所再発率が⾼く、予後改善効果も認めなかったという研究結果を発表しました。
この研究において、導⼊化学放射線療法は導⼊化学療法に⽐べて局所の再発を抑える効果が⾼く、それによって予後改善効果も⾼いという可能性が⽰唆されました。また導⼊療法後の外科⼿術が⽐較的安全に施⾏できる結果が得られ、集学的治療による切除不能局所進⾏⾷道癌の⻑期予後改善が期待されます。
詳しい研究概要は次ページ以降の別添資料をご参照ください。
なお、本研究をまとめた論⽂が『British Journal of Cancer』（インパクトファクター：9.082）に 2023
年 5 ⽉ 4 ⽇（⽊）付で掲載されました。

■書誌情報
掲

載誌

論⽂タイトル筆者

British Journal of Cancer

DOI: https://doi.org/10.1038/s41416-023-02286-y
Chemoradiotherapy versus triplet chemotherapy as initial
therapy for T4b esophageal cancer: survival results froma multicenter randomized Phase 2 trial
Makoto Yamasaki, Hiroshi Miyata, Kotaro Yamashita, Takuya
Hamakawa, Koji Tanaka, Keijiro Sugimura, Tomoki Makino,Atsushi Takeno, Osamu Shiraishi, Masaaki Motoori, Yutaka
Kimura, Motohiro Hirao, Kazumasa Fujitani, Takusi Yasuda,
Masahiko Yano, Hidetoshi Eguchi and Yuichiro Doki

【本件取材についてのお問合せ】
学校法⼈ 関⻄医科⼤学 広報戦略室（佐脇・両⾓）〒573-1010 ⼤阪府枚⽅市新町2-5-1
電話：072-804-2128

ファクス：072-804-2638 メール：kmuinfo@hirakata.kmu.ac.jp12023 年 8 ⽉ 30 ⽇

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別添資料＜本研究の背景＞
⼤動脈や気管といった周囲臓器に浸潤した(T4b)⾷道癌は切除不能として根治化学放射線療法が標準治療とみなされていますが、3 年⽣存率は 15-33%と⾮常に予後不良な癌です。近年、化学放射線療法により切除可能になった症例に対する外科⼿術の安全性や⻑期予後の成績が報告され、T4b ⾷道癌においても集学的治療の有⽤性が⽰唆されるようになりました。⼀⽅化学療法の進歩も著しく、新規 3 剤併⽤化学療法の⾼い奏効割合*3 と予後改善効果が報告されており、T4b ⾷道癌における導⼊療法としての有⽤性が注⽬されています。そこで、本研究では T4b ⾷道癌に対する導⼊療法としての化学放射線療法と化学療法の有⽤性を⽐較する多施設共同無作為化⽐較試験を⾏いました。
＜本研究の概要＞
周囲に浸潤した T4b ⾷道癌症例 100 例に対して、⼀次治療として化学放射線療法と化学療法の 2 群に無作為化割付し、主要評価項⽬：2 年⽣存割合、副次評価項⽬：根治切除割合・安全性などの⽐較検討を⾏いました。治療の流れは図１に⽰す通りで、⼀次治療で切除可能となった場合は外科⼿術を、切除不能の場合は、もう⼀⽅の治療を⼆次治療として⾏います。⼆次治療後も同様に切除可能な場合には外科治療を⾏います。⼆次治療でも切除不能な場合の後治療は規定しません。
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図１

治療プロトコール【本件取材についてのお問合せ】
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このプロトコールに則り、化学放射線療法群(50 例)、化学療法群(51 例)が登録されました。主要評価項⽬である 2 年⽣存割合は化学放射線療法群で 55.1%、化学療法群で 34.7%と、2 群間で有意差は認めないものの、化学放射線療法で予後が改善する傾向を認めました（図２）。

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図２化学放射線療法群と化学療法群の 2 年⽣存割合（次⾴に続く）【本件取材についてのお問合せ】
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また、根治切除は 83 例(84%)で施⾏可能であり、根治切除できた症例ではできなかった症例に⽐べて有意に予後良好でした（2 年⽣存率 56.6%(根治切除例)vs4.6%(⾮根治切除例)）。根治切除例の再発部位の検討では、化学療法群で局所・所属内再発が有意に⾼い結果となりました。

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図３根治切除例の再発形式＜本研究の成果＞
本試験の結果から、T4b ⾷道癌において化学放射線療法・化学療法において切除可能となった場合の外科⼿術は⽐較的安全に施⾏することができ、⻑期予後を望める治療であると考えられました。
また、⼀次治療としての化学放射線療法は、化学療法に⽐べて局所の再発を抑える効果が⾼く、それによって予後改善効果も⾼い可能性が⽰唆されました。

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⽤語解説*1 化学放射線療法
放射線治療と薬物療法（化学療法）を併⽤する治療法。
*2 導⼊療法
癌を⼩さくするための第⼀段階として⾏なわれる治療法。導⼊療法後には、残った癌に対してさらなる治療が⾏われる。
*3 奏功割合
治療効果が表れた割合のこと。

＜本件研究に関するお問合せ先＞
学校法⼈関⻄医科⼤学
外科学講座
⼭﨑准教授

誠

⼤阪府枚⽅市新町 2-5-1
TEL：072-804-0101
E-mail：yamasakm@hirakata.kmu.ac.jp【本件取材についてのお問合せ】
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電話：072-804-2128

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