Sports Medicine Research Center, Keio Univ.

No.

41

慶應義塾大学スポーツ医学研究センター
ニューズレター 第 41 号
［2022 年 12 月発行］

特集

開催報告

KEIO SPORTS SDGs シンポジウム 2022
慶應義塾大学スポーツ医学研究センター研究員

2022 年 3 月 5 日（土）、「KEIO SPORTS SDGs シンポジウ
ム 2022」が開催された。
2020 年度に続いて 2 回目の開催となる今回は、オンラインとオフライン（一部招待者のみ）でのハイブリットで開催

朴沢広子

physical activity と 言 わ れ る こ と が 多 く な っ て き て い る が、
physical activity は身体を動かすこと全般を指している。また、スポーツ庁はスポーツをするだけでなく、観る、支えるも含めてスポーツ参画としている。

し、コロナ禍にもかかわらず多くの方々にご参加いただい定期的に身体活動を行うことで疾病リスクの低下、体重減少、た。Peatix からの申込数は合計 262 件、オンライン参加者は転倒リスクの低下、うつリスクの低下、認知症予防など様々なWebinar が 120 名、YouTube が 54 名であった。

効果があることが認められている。しかし、世界的に身体活動KEIO SPORTS SDGs の取り組みが神奈川県大学発・事業提不足の人の割合が高いまままであり、日本でも同様の状況であ案制度に採択され、2021 年度には、神奈川県と連携し事業をる。GAPPA は 2030 年をターゲットに、不活動者を 15％減少進めてきた。また、新型コロナウイルス感染症により、新常態させることを目標としている。

における身体活動・スポーツを捉えなおし、シンポジウムで共GAPPA では身体不活動者減少の戦略目標として①アクティ有して今後の展開について考えることを目的とし、今回は大きブな社会を創造②アクティブな環境を創造③アクティブな人々

く 4 つのテーマで講演と総合討論を行った。

を育む④アクティブなシステムを創造、という 4 つのカテゴ

冒頭では、北川雄光常任理事よりご挨拶をいただいた。

KEIO SPORTS SDGs についてリーを掲げている。また、各カテゴリーにエビデンスのある 4～ 6 つの政策措置をシステムマップにまとめている。ひとつの取り組み（政策措置）をすれば全体が改善するわけではなく、本テーマでは、スポーツ医学研究センター・健康マネジメン
ト研究科准教授の小熊祐子氏が、本プロジェクトについての講演を行った（写真 1）。
KEIO SPORTS SDGs は、スポーツ医学研究センター・健康マネジメント研究科が世界保健機関（WHO）によって 2018
年 6 月に発表された「Global Action Plan on Physical Activity
2018-2030」（以下 GAPPA とする）の日本語版を作成するタイミングで、発足した。2030 年の持続可能な行動目標（SDGs）、更にその先に向けて、塾内外のステークホルダーが集まり今後行うべきことを考え推進している。
本講演では、KEIO SPORTS SDGs の目指すべき姿や 2021
年 度 の 取 り 組 み を 紹 介 し た。 前 提 と し て、KEIO SPORTS
SDGs ではスポーツを広義に捉えている。海外では sports &写真 1 『KEIO SPORTS SDGs について』講演中の小熊祐子氏

相互の関係性を重視し全体をふかんしてみる必要がある。出口（アウトプット）としては、17 の SDGs のうち 13 に貢献することを示している。
KEIO SPORTS SDGs の目的は、SDGs の貢献に向けて多様なステークホルダーと協働する基盤作り、地域の健康課題解決、大学ならではのリソースを活用しながらモデル地域での実証を通して展開していくことである、と述べた。

オリンピック・パラリンピック
レガシーと SDGs
本テーマでは、スポーツ医学研究センター・健康マネジメン
ト研究科教授の石田浩之氏、体育研究所専任講師の稲見崇孝氏、写真 2 『スポーツイベントを止めないために〜新型コロナ下での大会運営のレガシー〜』講演中の石田浩之氏

SFC 研究所上席所員の佐々木剛二氏が講演を行った。
石田氏は、直前に開催された 2022 年北京オリンピックでの日本選手帯同医としての経験を踏まえ、新型コロナウイルス感染症拡大禍でのスポーツイベント継続について講演を行った。
オリンピックレガシーは 2002 年に IOC 総会で議論がなされ、実際に現場で実用されたのは 2012 年のロンドンオリンピックであり、比較的最近に出てきた概念である（写真 2）。ロンドンオリンピックを事例に、オリンピックによって個人レベルの身体活動が増加したとしても長期的な持続は難しいこと、レガシーとして国民レベルでの健康増進やスポーツビジネスの活発化が求められていることが述べられた。
2022 年北京オリンピックでは 12 項目のレガシープランが掲げられた。この北京オリンピックを契機に冬季スポーツ活動に参加した国民が、目標である 3 億人を超えたこと、オリンピッ

写真 3 『東京 2020 大会事前キャンプ英国サポートを通じた５年間にわたるスポーツボランティア学生の育成』講演中の稲見崇孝氏

ク誘致が決定した 2014 年以降 4700 以上の冬季競技イベントが開催され、今後の国際大会の誘致や国内集客につながっていることなどが報告されており、レガシーが予想されている。
また、2022 年北京オリンピックで特徴的であったのは新型コロナウイルス感染症対策であり、メガ国際イベントにおける感染症対策のモデルケースとなり得た。PCR 検査により陰性と判断された選手や大会関係者をエリア内に囲い込む、いわゆる「バブル方式」と呼ばれているシステムについて、現場の様子を交えて紹介した。
稲見氏は、2020 年東京オリンピックにおける本大学での英国選手団受け入れ体制について、また、その受け入れに携わった学生団体「KEIO 2020 project」について講演を行った（写真 3）。
「KEIO 2020 project」は 2012 年ロンドンオリンピックで活写真 4 『SDGs と東京大会 :2030 年への社会変革を展望して』講演中の佐々木剛二氏

躍したボランティア団体 ‟Games maker”のプログラム作りなどを参考にしている。‟Games maker”では「生きる力」をキーも何が残せるのか）、の 4 つを柱としてプロジェクトを進めた。

ワードに、社会復帰が必要な方のつなぎ役としてボランティア

佐々木氏は、自身が携わった東京オリンピック・パラリンピッが使われていることにも着目した。

ク大会に関わる持続可能性の調査について講演を行った（写「KEIO 2020 project」では、①ベストコンディションで事前真 4）。

キャンプ地から選手村に移動できるようサポートする（暑さ対慶應義塾大学では、2015 年に組織委員会から受託され、オ策など）②横浜市と川崎市と連携して取り組みを行う③日本のリンピック・パラリンピックにおける持続可能性の評価“OGI文化を発信する④レガシーとして何を残せるのか（慶應として（Olympic Games Impact）”を実施した。オリンピック・パラ

リンピックの有形、無形のインパクトを客観的な方法論に基づ横浜初等部部長の神武直彦氏、システム・デザインマネジメン

いて評価する調査だった。しかし、2017 年に調査が急遽中止

ト研究科特任助教の和田康二氏による講演が行われた。になってからは、朝日新聞社との共同研究として、学生が主体

神武氏は、スポーツ SDGs の達成に必要不可欠な「システムとなり、OGI の枠組みを基盤とした「持続可能性評価プロジェズアプローチ」について、いくつかの事例を含めながら解説をクト」を行ってきた。

行った（写真 5）。

2013 年に大会招致が決定した時点では、サステナビリティ一部分の理解だけで全体を理解することはできない、自分とより経済成長やインフラ、あるいは熱狂・興奮のために大会を異なる意見が間違っているとは限らない。システム思考とは、行うという側面が強かった。その後、気候変動や新型コロナウ全体を俯瞰して見て、システムの構成要素の繋がりを意識する

イルス感染症の影響により、オリンピックとサステナビリティ考え方をいう。システムとは、ある目的を達成するために複数の価値は大きく転換した。そして、東京大会は、SDGs を推進し、から成り立っているものとその繋がりである。一人一人の身体ウエルビーイングを作り、健康・持続的な幸福を目的に行うと活動を増やすには、原因と結果の視点で事象をモデリングするいう位置付けとなった。

「因果ループ図」を作成することによって、より GAPPA を役調査をしていく上で重視していた点は、ネガティブなインパ立つ知見にすることができると神武氏は言及した。

クトを低減するための「守り（Defensive）」なサステナビリティ

人が元気になり、街が豊かになることは SDGs の開発目標をから、ポジティブな影響そのものを社会の枠組みを超えて創出達成することにも繋がる。人も街も元気になるために必要な視していく「攻め（Offensive）」なサステナビリティに転換して点を持ち、イノベーションを生み出す考え方の紹介や、人も街いくことであった。

も元気にする力を持つスポーツの価値について、議論が行われ課題は、東京大会の開催自体が不確かであり、また、規模の縮小や再延期の可能性があった中で、大会の短期的影響、大会た。
和田氏は、令和 3 年度に実施した、神奈川県と慶應義塾大学後の長期的社会変革の実現について調査することだった。
また、の共催でオンラインとオンサイトを併用したスポーツイベント

オープンソースのデータ統計から発表までに時間差があり、統「神奈川＆慶應スポーツ SDGs プロジェクト」の取り組み内容計自体が不定期な中で、調査を客観的に設計することであった。とその成果、今後の課題等について報告を行った（写真 6）。

研究の構造としては、環境、社会、経済を 3 つの柱とし、10 月 9 日（土）神奈川県立スポーツセンターで実施されたSDGs のゴールが位置付けられた。そして、その先にカテゴリー「神奈川＆慶應スポーツ SDGs フェスティバル 2021」は、親子を設定し、カテゴリーの周りに多数の指標が配置された。

100 組を対象に、親子ヨガ、GPS を活用してフィードバックを手順は、OGI を原型とする調査指標を基に、取り上げるべする鬼ごっこ、パルクール体験などをプログラムとして設定し、き調査指標を選定し、オープンソースについて調査遂行可能性

室内では保護者向けに体操や体力の測定など、親子で楽しめるを調査した上でカテゴリーを設定した。さらに、補完する形でイベントとなった。参加者の満足度や運動に対するポジティブインタビュー調査を行い（質的調査）、カテゴリーごとに分析な影響、就労世代へのアプローチとして成果がみられた。

したのち、環境、社会、経済分野において統合的な分析を行った。

「オンラインラジオ体操」は夏、冬 2 回実施された。20 分程

学生からは、「環境」の「エネルギー」カテゴリーでは、大度でラジオ体操の他各回ゲストをまねいて開催した。夏は平均会期間中の再生可能エネルギー使用率は 100％を達成し、排出750 人、冬は平均 300 人が参加し、実施後のアンケートではポされる二酸化炭素はゼロ％であり、カーボン・ニュートラリティジティブな意見が多数あった。継続して実施することが今後のを実現できたと報告された。しかし、これは埼玉県による排出課題となる。

量の買取りが大きな割合を占めていたためであり、今後は二酸化炭素排出量を減らしていく実質的な取り組みが課題であるとも報告された。
また、東京大会の SDGs 実現の基盤は、健康、ウエルビーイングにあることが改めて明らかになった。一方で、レガシーは道半ばであり、サステナビリティの推進に関わる大きな運動にはつながらなかったことも報告された。特に、ジェンダーや人権をめぐる日本の課題が浮き彫りになった。
佐々木氏は、東京大会によって築かれたパラダイムシフトを今後、どのように SDGs 達成への道筋につなげるかが重要であると述べた。

システムズアプローチとスポーツ SDGs
本テーマでは、システム・デザインマネジメント研究科教授・

写真 5 『システムズアプローチとスポーツ SDGs』講演中の神武直彦氏

写真 6 『「神奈川 & 慶應スポーツ SDGs プロジェクト」実施報告』講演写真 7 『身体活動に関する世界行動計画 2018-2030（GAPPA）と地域で実践するスポーツ SDGs』講演中の小熊祐子氏中の和田康二氏GAPPA と地域で実践するスポーツ SDGs
本テーマでは、スポーツ医学研究センター・健康マネジメント研究科准教授の小熊祐子氏、スポーツ医学研究センター研究員・健康マネジメント研究科後期博士課程の伊藤智也氏による講演が行われた。
小熊氏の講演では、GAPPA の示すシステムズアプローチを理解し取り入れ、コベネフィットが得られるステークホルダーと協働していくため、好事例になる国内外の取り組みを紹介した（写真 7）。システムズアプローチを活用している海外の事
例として、GAPPA でも中心的役割を担うオーストラリアは、行動を起こすための政策領域を掲げた。イギリスは肥満対策の写真 8 『GAPPA で身体活動推進を捉え直す〜藤沢市の事例〜』講演中の伊藤智也氏

システムズアプローチの中で身体活動にもシステムズアプローチを実施している。アイルランドでは国レベルで 52 のステー欠かせないことから、本ワークショップで得られた知見を共有クホルダーが集まってワークショップを行っている。日本ではし、今後の GAPPA の活用法を考察した。

GAPPA を活用したのは藤沢市が初めてである。
伊藤氏は、2021 年度に藤沢市役所の 10 以上の課の協力で部門横断して実施したワークショップの成果を紹介した（写真 8）。
藤沢市では 2013 年に「ふじさわプラス・テンプロジェクト」が開始され、2020 年から現状分析として、身体活動促進施策

特別講演『Sheffield における身体活動システムズアプローチ 「Move More」』
本 テ ー マ で は、Sheffield Hallam University の Associate
Professor Anna Lowe 氏がオンデマンド配信で特別講演を行った（写真 9）。の GAPPA へのあてはめを実施した。2021 年には多様な視点

Sheffield Hallam University は 身 体 活 動 促 進 プ ロ ジ ェ ク ト

で現状を知るために、当事者の多部門市職員にインタビュー、「Move More」に取り組んでいる。この様々なステークホル

2022 年には現状把握とインタビューを踏まえて課題カード

ダーを巻き込んだプロジェクトは身体活動を促進させるだけ

130 枚を作成、GAPPA のシステムズマップに貼付するワークではなく、街の安全面、経済面、環境面のメリットにも繋がショップを行った。このワークショップにより、他部署との施る。「Move More」は 10 年前から開発されており、きっかけ策を共有し、コベネフィットを把握し、連携の気づきに繋がるは 2012 年ロンドンオリンピック後のオリンピック・レガシーこととなった。ステークホルダーとシステムズマップを一緒に基金を Sheffield が獲得し、地域密着型レジャーセンターの改作成するプロセスによって、多部門が繋がり、広がり、学ぶ機装で医療サービスを配置し、住民の身体活動促進のための介入会になり重要なポイントとなる。

ポイントを作ったことであった。パートナーを集めつつ、活動自治体や企業が身体活動を推進していくためには、健康・ス範囲を広げ、Sheffield Hallam University はナショナル・センポーツ担当課だけでなく、様々なステークホルダーとの協働がターと共に「Move More」の研究拠点となった。企業、大学、写真 9 『Sheffield における身体活動システムアプローチ「Move More」』講演中のAnna Lowe 氏

写真 10 「Move More」の戦略プラン 2015-2020 および 2021-2026

病院、団体、ボランティア、コミュニティ、個人を繋げ、身体割についても考える場となった。

活動の課題と目標を所有するのではなく共有することで、プロ「システムズアプローチとスポーツ SDGs」においては、神ジェクトをより協調的なアプローチとした。Anna Lowe 氏は武氏の講演ではいくつかの事例からシステムズアプローチを紐コミュニティに重点を置きつつ、戦略を立てる際にパートナー解き理解する場となった。また、和田氏の講演ではシステムズと目標、そして重点的に取り組むべき事柄について話し合うプアプローチを通してコロナ禍で実施されたオンラインによるスロセスが非常に重要である（写真 10）と述べた。

ポーツイベントの可能性と課題について知ることができた。

さらに毎年 6 月に「Move More Month」を開催し、身体活「GAPPA と地域で実践するスポーツ SDGs」においては、小動に関するあらゆるイベントを開催している。今年はロンドン

熊氏の講演では各ステークホルダー、国が 2030 年の目標・そオリンピックから 10 周年としてオリンピック・レガシー・パーの先に向けてグローバルに何をすべきか、考えるきっかけとクで式典を行う予定であると述べた。

なった。伊藤氏においては具体的な事例によりさらに具体的なシンポジウムを通じてGAPPA の活用方法の理解を深めた。
最後に AnnaLowe 氏の講演では、Sheffield Hallam University「オリンピック・パラリンピックレガシーと SDGs」においで行われている「Move More」はシステムズアプローチを実ては、石田氏の講演で未来のスポーツ界におけるイベント開催際に 10 年もの期間をかけて築き上げてきた経緯があり、今後の展望を改めて考える機会となり、稲見氏の講演では【する・KEIO SPORTS SDGs の取り組みを進める上でも非常に参考と見る・支える】の視点から 5 年の歳月をかけて行われてきた団なる取り組みであった。さらに継続する上での組織、運営のマ体の活動を、今後どのように“将来へのバトン”として繋げてネジメントの重要性と課題についても共有することができた。

いくのか、SDGs との強い関連も感じられた。佐々木氏の講演

今回のシンポジウムでは様々な立場と視点から Sports SDGs

では、実施された調査と評価を基にオリンピック後に浮き彫りについて議論がなされ、理解を深めるとともに今後我々が行うになった課題を踏まえて未来のスポーツのあり方を考えるととべき方向性や課題について共有する貴重な場となった。

もに、組織委員会が解散する中で、今後慶應義塾大学が担う役

おもな活動報告
通年

新型コロナウィルス感染後の体育会競技復帰検査

6月

体育会学生対象リコンディショニングチェック

4月

相撲新弟子心臓エコー検査
慶應高校蹴球部体脂肪率測定（6、7 月）

体育会学生対象女子アスリートサポート

7月

大学院健康マネジメント研究科実習授業

体育会学生対象こころの相談窓口

8月

相撲全力士心電図検診

オンライン教職員運動教室

9月

東京家政大学学生講義＆実習

体育会蹴球部血液検査

体育会ボクシング部体脂肪率測定

体育会蹴球部体脂肪率測定（4、9 月）

神奈川衛生学園実習講義

相撲新弟子心臓エコー検査

医学部学生講義＆実習

体育会競走部血液検査（4、6、9 月）

体育会自転車競技部 VO2max、乳酸測定、体脂肪率測定、

体育会空手部試合前検診

心臓エコー検査

国民体育大会神奈川県代表選手健康診断（5 〜 9 月）《《《《《《 トピックス》》》》》》

慶應義塾大学スポーツ医学研究センター
2022 年度

教育研究公開シンポジウム開催のお知らせ

テーマ：『スポーツ医学と社会のつながり』
スポーツ医学研究センターで現在進行中の研究の一部をご紹介します
日時：2022 年 12 月 10 日（土）13：00 〜 15：00

会場：慶應義塾大学日吉キャンパス

来往舎 1F シンポジウ

ムスペース
参加費：無料＊内

後日、web サイトにて録画配信予定
容：①体育会学生をコロナ後遺症から守る取り組み
大学スポーツ医学研究センター専任講師②身 体活動促進の集団戦略

真鍋知宏― ふじさわプラステンの成果とこれから―
大 学スポーツ医学研究センター・大学院健康マネジメン
ト研究科准教授

小熊祐子③ウェアラブルセンサーを用いたスポーツ障害予防の試み
大学スポーツ医学研究センター教授・副所長

橋本健史④高齢者運動器健診がどうして必要なのか？
大 学スポーツ医学研究センター・大学院健康マネジメン
ト研究科教授石田浩之⑤職域健診・レセプトデータの解析から
大学スポーツ医学研究センター教授・所長

No.41
慶應義塾大学スポーツ医学研究センター ニューズレター

勝川史憲

第41号

慶應義塾大学スポーツ医学研究センター Sports Medicine Research Center, Keio University
発行日 : 2022 年 12 月 15 日
代 表 : 勝川史憲
〒223-8521 横浜市港北区日吉4-1-1 慶應義塾大学スポーツ医学研究センター

TEL:045-566-1090

FAX:045-566-1067

http://sports.hc.keio.ac.jp/