TBTC 第3-1号様式（第三号様式）株式会社東京建築検査機構

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受付欄

台帳番号

確認済証・番号

年月日号
第 TBTC号

建築計画概要書（第一面）
建築主等の概要【１．建築主】【ｲ．氏名のフリガナ】【ﾛ．氏名】〒【ﾊ．郵便番号】【ﾆ．住所】【２．代理者】【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【３．設計者】（代表となる設計者）【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【ﾄ. 作成又は確認した設計図書】（その他の設計者）【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （） 建築士（） 建築士事務所） 建築士（（） 建築士事務所） 建築士）（） 建築士事務所）知事登録）（号第登録第）知事登録）（登録第号第登録第）知事登録号号号
第号〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【ﾄ. 作成又は確認した設計図書】

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（その他の設計者）【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （） 建築士（） 建築士事務所）（登録第）知事登録号
第号〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【ﾄ. 作成又は確認した設計図書】【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （） 建築士（） 建築士事務所）（登録第）知事登録号
第号〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【ﾄ. 作成又は確認した設計図書】（構造設計一級建築士又は設備設計一級建築士である旨の表示をした者）
上記の設計者のうち□ 建築士法第20条の２第１項の表示をした者【ｲ．氏名】【ﾛ．資格】構造設計一級建築士交付第号□ 建築士法第20条の２第３項の表示をした者【ｲ．氏名】【ﾛ．資格】構造設計一級建築士交付第号□ 建築士法第20条の３第１項の表示をした者【ｲ．氏名】【ﾛ．資格】設備設計一級建築士交付第号【ｲ．氏名】【ﾛ．資格】設備設計一級建築士交付第号【ｲ．氏名】【ﾛ．資格】設備設計一級建築士交付第号□ 建築士法第20条の３第３項の表示をした者【ｲ．氏名】【ﾛ．資格】設備設計一級建築士交付第号【ｲ．氏名】【ﾛ．資格】設備設計一級建築士交付第号【ｲ．氏名】【ﾛ．資格】設備設計一級建築士交付第号【４.建築設備の設計に関し意見を聴いた者】（代表となる建築設備の設計に関し意見を聴いた者）【ｲ．氏名】【ﾛ．勤 務 先】〒【ﾊ．郵便番号】【ﾆ．所 在 地】【ﾎ．電話番号】【ﾍ. 登録番号】【ﾄ. 意見を聴いた設計図書】

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（その他の建築設備に関し意見を聴いた者）【ｲ．氏名】【ﾛ．勤 務 先】〒【ﾊ．郵便番号】【ﾆ．所 在 地】【ﾎ．電話番号】【ﾍ. 登録番号】【ﾄ. 意見を聴いた設計図書】【ｲ．氏名】【ﾛ．勤 務 先】〒【ﾊ．郵便番号】【ﾆ．所 在 地】【ﾎ．電話番号】【ﾍ. 登録番号】【ﾄ. 意見を聴いた設計図書】【ｲ．氏名】【ﾛ．勤 務 先】〒【ﾊ．郵便番号】【ﾆ．所 在 地】【ﾎ．電話番号】【ﾍ. 登録番号】【ﾄ. 意見を聴いた設計図書】【５．工事監理者】（代表となる工事監理者）【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （） 建築士（） 建築士事務所）（登録第）知事登録号
第号〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【ﾄ. 工事と照合する設計図書】（その他の工事監理者）【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （） 建築士（） 建築士事務所）（登録第）知事登録号
第号〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【ﾄ. 工事と照合する設計図書】【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （） 建築士（） 建築士事務所）（登録第）知事登録号
第号〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【ﾄ. 工事と照合する設計図書】

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（その他の工事監理者）【ｲ．資格】（【ﾛ．氏名】【ﾊ．建築士事務所名】 （） 建築士（） 建築士事務所）（登録第）知事登録号
第号〒【ﾆ．郵便番号】【ﾎ．所 在 地】【ﾍ．電話番号】【ﾄ. 工事と照合する設計図書】【６．工事施工者】【ｲ．氏名】【ﾛ．営業所名】【ﾊ．郵便番号】【ﾆ．所 在 地】【ﾎ．電話番号】【７．備考】

建設業の許可（）第号〒20230401

（第二面）
建築物及びその敷地に関する事項【１．地名地番】【２．住居表示】【３. 都市計画区域及び準都市計画区域の内外の別等】□ 都市計画区域内（ □ 市街化区域□ 市街化調整区域□ 区域区分非設定□ 準都市計画区域内□ 都市計画区域及び準都市計画区域外【４．防火地域】□ 防火地域□ 準防火地域□ 指定なし【５．その他の区域、地域、地区又は街区】【６．道路】【ｲ．幅員】
ｍ【ﾛ．敷地と接している部分の長さ】
ｍ【７．敷地面積】【ｲ．敷地面積】（１） （㎡ ） （㎡ ）（２） （㎡ ） （㎡ ）【ﾛ．用途地域等】（） （）【ﾊ. 建築基準法第５２条第１項及び第２項の規定による建築物の容積率】（％ ） （％ ）【ﾆ. 建築基準法第５３条第１項の規定による建築物の建蔽率 】（％ ） （％ ）【ﾎ．敷地面積の合計】 （１）（㎡ ）（２）（㎡ ）
【ﾍ．敷地に建築可能な延べ面積を敷地面積で除した数値】【ﾄ．敷地に建築可能な建築面積を敷地面積で除した数値】【ﾁ．備考】【８．主要用途】（区分）（（（㎡ ）㎡ ））（（（㎡ ）㎡ ））

（％ ）

（％ ）

（％ ）

（％ ）％％）【９．工事種別】□ 新築□ 増築□ 改築
□ 移転
□ 用途変更□ 大規模の修繕 □ 大規模の模様替
申請部分
合 計【１０．建築面積】（） （ 申請以外の部分） （）【ｲ．建築面積】（㎡ ） （㎡ ） （㎡ ）【ロ.建蔽率の算定の基礎となる建築面積】
（）

（）

（

【ﾛ.建蔽率】％
申請部分【１１．延べ面積】（） （ 申請以外の部分） （【ｲ．建築物全体】（㎡ ） （㎡ ） （【ﾛ．地階の住宅又は老人ホーム等の部分】（㎡ ） （㎡ ） （【ﾊ．エレベーターの昇降路の部分】（㎡ ） （㎡ ） （【ﾆ．共同住宅又は老人ホーム等の共用の廊下等の部分】（㎡ ） （㎡ ） （） （） （【ﾎ.認定機械室等の部分】 （【ﾍ．自動車車庫等の部分】 （㎡ ） （㎡ ） （【ﾄ．備蓄倉庫の部分】（㎡ ） （㎡ ） （【ﾁ．蓄電池の設置部分】 （㎡ ） （㎡ ） （【ﾘ．自家発電設備の設置部分】（㎡ ） （㎡ ） （【ﾇ．貯水槽の設置部分】 （㎡ ） （㎡ ） （【ﾙ．宅配ボックスの設置部分】（㎡ ） （㎡ ） （（）（） （【ｦ.その他の不算入部分】【ﾜ．住宅の部分】（㎡ ） （㎡ ） （【ｶ．老人ホーム等の部分】 （㎡ ） （㎡ ） （【ﾖ．延べ面積】㎡【ﾀ．容積率】％【１２．建築物の数】【ｲ．申請に係る建築物の数】【ﾛ．同一敷地内の他の建築物の数】
他の建築物【１３．建築物の高さ等】（ 申請に係る建築物 ） （）【ｲ．最高の高さ】（ｍ ） （ｍ ）【ﾛ．階数】
地上 （） （）地下 （） （）【ﾊ．構造】
造 一部【ﾆ．建築基準法第５６条第７項の規定による特例の適用の有無】 □ 有□ 無【ﾎ．適用があるときは、特例の区分】□ 道路高さ制限不適用□ 隣地高さ制限不適用□ 北側高さ制限不適用【１４．許可・認定等】【１５．工事着手予定年月日】
年
月日【１６．工事完了予定年月日】
年
月日【１７．特定工程工事終了予定年月日】
（（第回）
年月日
（
（第（第回）回）
平成年 年 月月日（日（（第（第回）回）
平成年 年 月月日（日（【１８．建築基準法第12条第1項の規定による調査の要否】□ 要□ 否【１９．建築基準法第12条第３項の規定による検査を要する防火設備の有無】□ 有□ 無【２０．その他必要な事項】

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合計）
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特定工程））））））

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（第三面）
付近見取図

配置図

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