別表第２（第１０条、第１９条関係）（一部改正〔平成２９年規則１５号・３０年３８号・令和元年２３号〕）
物質

基準値
測定方法
検液 1 リットルにつき 0.01 日本産業規格 K0102（以下「規格」という。
）
カドミウム
ミリグラム以下
55 に定める方法
規格 38 に定める方法（規格 38.1.1 及び 38 の備考 11 に定める方法を除く。）又は水質汚濁
検液中に検出されないこ
全シアンに係る環境基準（昭和 46 年環境庁告示第 59と。
号。以下「昭和 46 年環境庁告示第 59 号」という。
）付表１に掲げる方法
環境大臣が定める排水基準に係る検定方法（昭和 49 年環境庁告示第 64 号。以下「昭和 49 年環境庁告示第 64 号」という。
）付表 1 に掲げ
検液中に検出されないこ有機燐
る方法又は規格 31.1 に定める方法のうちガスと。
クロマトグラフ法以外のもの（メチルジメトンにあっては、昭和 49 年環境庁告示第 64 号付
表 2 に掲げる方法）
検液 1 リットルにつき 0.01
鉛
規格 54 に定める方法
ミリグラム以下
規格 65.2（規格 65.2.7 を除く。）に定める方法（規格 65.2.6 に定める方法により塩分の濃検液 1 リットルにつき 0.05
六価クロム
度の高い試料を測定する場合にあっては、日本
ミリグラム以下
産業規格 K0170―7 の 7 の a)又は b)に定める操作を行うものとする。
）
検液 1 リットルにつき 0.01
検液中濃度に係るものにあっては、規格 61 にミリグラム以下、かつ、埋定める方法、農用地に係るものにあっては、農立て等区域の土地利用目的用地土壌汚染対策地域の指定要件に係る砒素
砒素が農用地（田に限る。）であの量の検定の方法を定める省令（昭和 50 年総る場合にあっては、試料 1
理府令第 31 号）第 1 条第 3 項及び第 2 条に定キログラムにつき 15 ミリめる方法
グラム未満
検 液 1 リ ッ ト ル に つ き 昭和 46 年環境庁告示第 59 号付表 2 に掲げる
総水銀0.0005 ミリグラム以下方法
検 液 中 に 検 出 さ れ な い こ 昭和 46 年環境庁告示第 59 号付表 3 及び昭和アルキル水銀と。
49 年環境庁告示第 64 号付表 3 に掲げる方法
検 液 中 に 検 出 さ れ な い こ 昭和 46 年環境庁告示第 59 号付表 4 に掲げるPCBと。
方法
埋立て等区域の土地利用目
農用地土壌汚染対策地域の指定要件に係る銅的が農用地（田に限る。）での量の検定の方法を定める省令（昭和 47 年総銅ある場合にあっては、試料
理府令第 66 号）第 1 条第 3 項及び第 2 条に定
1 キログラムにつき 125 ミめる方法
リグラム未満検液 1 リットルにつき 0.02 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2 又は 5.3.2 にジクロロメタンミリグラム以下定める方法
検 液 1 リ ッ ト ル に つ き 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2、5.3.1、5.4.1
四塩化炭素
0.002 ミリグラム以下
又は 5.5 に定める方法

クロロエチレン（別名塩化ビニ検 液 1 リ ッ ト ル に つ き 地下水の水質汚濁に係る環境基準（平成 9 年環
ル又は塩化ビニ0.002 ミリグラム以下
境庁告示第 10 号）付表に掲げる方法
ルモノマー）
1，2―ジクロロ検 液 1 リ ッ ト ル に つ き 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2、5.3.1 又はエタン
0.004 ミリグラム以下
5.3.2 に定める方法
1，1―ジクロロ検液 1 リットルにつき 0.1 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2 又は 5.3.2 にエチレン
ミリグラム以下定める方法
シス体にあっては日本産業規格 K0125 の 5.1、
1，2―ジクロロ検液 1 リットルにつき 0.04 5.2 又は 5.3.2 に定める方法、トランス体にあエチレン
ミリグラム以下っては日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2 又は5.3.1 に定める方法
1，1，1―トリク検液 1 リットルにつき 1 ミ 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2、5.3.1、5.4.1
ロロエタン
リグラム以下又は 5.5 に定める方法
1，1，2―トリク検 液 1 リ ッ ト ル に つ き 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2、5.3.1、5.4.1
ロロエタン
0.006 ミリグラム以下
又は 5.5 に定める方法
トリクロロエチ検液 1 リットルにつき 0.03 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2、5.3.1、5.4.1
レンミリグラム以下
又は 5.5 に定める方法
テトラクロロエ検液 1 リットルにつき 0.01 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2、5.3.1、5.4.1
チレンミリグラム以下
又は 5.5 に定める方法
1，3―ジクロロ検 液 1 リ ッ ト ル に つ き 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2 又は 5.3.1 にプロペン
0.002 ミリグラム以下定める方法
検 液 1 リ ッ ト ル に つ き 昭和 46 年環境庁告示第 59 号付表 5 に掲げる
チウラム
0.006 ミリグラム以下方法
検 液 1 リ ッ ト ル に つ き 昭和 46 年環境庁告示第 59 号付表 6 の第 1 又シマジン
0.003 ミリグラム以下
は第 2 に掲げる方法
検液 1 リットルにつき 0.02 昭和 46 年環境庁告示第 59 号付表 6 の第 1 又チオベンカルブ
ミリグラム以下
は第 2 に掲げる方法
検液 1 リットルにつき 0.01 日本産業規格 K0125 の 5.1、5.2 又は 5.3.2 にベンゼンミリグラム以下定める方法
検液 1 リットルにつき 0.01
セレン
規格 67.2、67.3 又は 67.4 に定める方法
ミリグラム以下
規格 34.1（規格 34 の備考 1 を除く。
）若しくは 34.4（妨害となる物質としてハロゲン化合物又はハロゲン化水素が多量に含まれる試料を測定する場合にあっては、蒸留試薬溶液として、水約 200 ミリリットルに硫酸 10 ミリリッ
トル、りん酸 60 ミリリットル及び塩化ナトリ
ウム 10 グラムを溶かした溶液とグリセリン
検液 1 リットルにつき 0.8
ふっ素
250 ミリリットルを混合し、水を加えて 1,000ミリグラム以下ミリリットルとしたものを用い、日本産業規格
K0170－６の６図２注記のアルミニウム溶液のラインを追加する。）に定める方法又は規格34.1.1c）（注(2)第 3 文及び規格 34 の備考 1 を除く。）に定める方法（懸濁物質及びイオンクロマトグラフ法で妨害となる物質が共存しないことを確認した場合にあっては、これを省略することができる。
）及び昭和 46 年環境庁告示第 59 号付表 7 に掲げる方法
検液 1 リットルにつき 1 ミ
規格 47.1、47.3 又は 47.4 に定める方法
リグラム以下
1，4―ジオキサ検液 1 リットルにつき 0.05 昭和 46 年環境庁告示第 59 号付表 8 に掲げる
ン
ミリグラム以下
方法
ほう素

備考
１

基準値のうち検液中濃度に係るものにあっては、土壌の汚染に係る環境基準について（平成３年環境庁告示第４６号）別表の付表に定める方法により検液を作成し、これを用いて測定を行うものとする。

２

基準値の欄中「検液中に検出されないこと」とは、測定方法の欄に掲
げる方法により測定した場合において、その結果が当該方法の定量限界を下回ることをいう。

３

有機燐とは、パラチオン、メチルパラチオン、メチルジメトン及びEPNをいう。

４

1，2―ジクロロエチレンの濃度は、日本産業規格K0125の5.1、5.2又は5.3.2により測定されたシス体の濃度と日本産業規格K0125の5.1、5.2又は5.3.1により測定されたトランス体の濃度の和とする。