日大歯学 , 96（2）, 89-98, 2022

原著

下顎および上下顎骨切り術を施行した顔面非対称を伴う顎変形症症例の術後評価の検討
真 下 育 子1
納 村 泰 弘 1,2
西 村
調3

田 村 隆 彦1
小助川 聖 史 3
外 木 守 雄4
1

2

内
和
本

田
氣
吉

靖
清

紀 1,2
尊3
満 1,2

日本大学歯学部歯科矯正学講座

日本大学歯学部総合歯学研究所臨床研究部門
3

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻

4

日本大学歯学部口腔外科学第Ⅰ講座

要旨：
目的：非対称を伴う顎変形症症例では，下顎単独手術か，上下顎移動術かの決定基準がなく，術式決定に術者の主観が入ることも多い。今回，下顎枝矢状分割術単独（以下 One-jaw）および Le Fort Ⅰ型骨切り術を伴う下顎枝矢状分割術（以下 Two-jaw）を施行した症例の正面頭部 X 線規格写真、正面顔貌規格写真を用い，初診時（以下 T1）から手術後（以下 T2）の顔面非対称改善量と Two-jaw の治療限界について考察した。
方法：先天異常のない顔面非対称を伴う顎変形症患者で，One-jaw 群 22 名および Two-jaw 群 29 名を対象とした。
T1 と T2 に撮影された正面頭部 X 線規格写真と正面顔貌規格写真を資料として，それぞれの資料について計測項
目を設定し，計測，分析，統計処理を行い，検討した。
結果：∠Mx を除く全項目において，One-jaw 群より Two-jaw 群で有意な改善を認めた。両群ともに T1，T2 において∠Me と∠Occ PL 間に正の相関を認めた。また，Two-jaw 術後の∠Me 目標値を 1.5°以下とした回帰分析では T1 の∠Occ PL が 4.92 を示した。
結論：Two-jaw においてオトガイ部の偏位を改善できる症例は，正面頭部 X 線規格写真上で初診時の∠Occ PL
が 5.0°未満であることが示された。このことから，顔面非対称を伴う顎変形症での One-jaw または Two-jaw の術
式選択の一助となる可能性が示唆された。
キーワード：顔面非対称，下顎枝矢状分割術，上下顎骨切り術，術後評価，術式選択

Evaluation review of postoperative frontal face in facial asymmetry cases
following One-jaw and Two-jaw orthognathic surgery
Ikuko Mashimo1，Takahiko Tamura1，Yasuki Uchida1,2，Yasuhiro Namura1,2，
Satoshi Kosukegawa3，Kiyotaka Wake3，Shirabe Nishimura3，Morio Tonogi4，Mitsuru Motoyoshi1,212Department of Orthodontics, Nihon University School of Dentistry

Division of Clinical Research, Dental Research Center, Nihon University School of Dentistry3
4

Nihon University Graduate School of Dentistry

Department of Oral Surgery I, Nihon University School of Dentistry

Abstract: The objective of this study was to evaluate postoperative changes in frontal soft and hardtissues in One-jaw and Two-jaw orthognathic surgeries, and to clarify the limits of treatment in patientswith facial asymmetry who had undergone Two-jaw surgery.
Methods and material: The subjects were 22 (One-jaw) and 29 (Two-jaw) patients who diagnosed with jaw
deformity with facial asymmetry. A pair of standardized frontal facial photos and postero-anterior
cephalograms in pre-treatment (T1) and postoperative (T2: more than 6 months after operation) were used
to evaluate the improvement of facial symmetry. In the soft tissue point, Menton deviation angle, the lip tilt

（受付：令和 4 年 5 月 2 日）
責任著者連絡先：内田靖紀
日本大学歯学部歯科矯正学講座〒 101-8310 東京都千代田区神田駿河台 1-8-13

TEL：03-3219-8105
FAX：03-3219-8365
E-mail：uchida.yasuki@nihon-u.ac.jp

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日大歯学

第 96 巻第 2 号

angle and the facial mandibular plane tilt angle were measured on the standardized frontal facial photos.
Next, in the hard tissue point, Menton deviation angle, the occlusal plane tilt angle and the mandibular planetilt angle were measured on the postero-anterior cephalograms. Hard and soft tissue changes were
statistically evaluated.
Result: Regression analysis of the cases whose between the hard tissue facial FH plane and ∠Occ PL wasless than 5.0° indicated that the soft tissue Menton deviation was improved to a normal range. However, in
those cases whose angle exceeded 5.0° , the soft tissue Menton could not be corrected within the normal
range. Therefore, in such cases, after thorough examination of the maxillary deformation itself, which cannot
be detected by cephalograms, it was considered that genioplasty and/or mandibular angle plastic surgery
would be necessary, in addition to the two-jaw surgery.
Keywords: facial asymmetry, one-jaw, two-jaw, postoperative evaluation, selection of surgical procedures緒言材料および方法

顔面非対称を伴う顎変形症症例では，主訴として挙が2010 年 1 月から 2018 年 11 月までに，日本大学歯学部

る顔面非対称の改善が大きな課題となる。そのため，歯付属歯科病院へ来院し，先天異常のない顔面非対称を伴科医ができる治療としては歯を含めた硬組織の移動によう顎変形症と診断された患者で，One-jaw 群 22 名（男性り，その非対称を解消することが挙げられるが，現在の3 名， 女 性 19 名， 平 均 年 齢 24 歳 7 か 月 ）お よ び Two-

ところ，顔面非対称症例に対し下顎単独手術あるいは，

jaw 群 29 名（男性 11 名，女性 18 名，平均年齢 26 歳 2 か

上下顎移動術とするかを決定する明確な基準はない。顔月）を対象とした。オトガイ形成術を併用した症例は対面非対称を評価する手段としては，CT による三次元的象から除外した。初診時（以下 T1）と手術後 6 カ月以上

画像の活用が有効であるが，臨床的に顔面非対称を伴う

経過後（以下 T2）に撮影された正面頭部 X 線規格写真と顎変形症のすべてに CT 撮影を行うことは CT の普及状

正面顔貌規格写真を研究資料とした。当講座の西田らの況や X 線規格写真撮影よりも CT 撮影の方が被ばく量は

報告 1）に準じて，それぞれの資料において計測項目を設

多くなること等の観点から現状では困難と思われる。外定し（図 1 および 2），各項目について計測，分析，統計

科的矯正治療の診断で撮影する正面顔貌規格写真および処理を行い，検討を行った。また，One-jaw 群，Two-

正面頭部 X 線規格写真を用いて，その基準を設定できれ

jaw 群それぞれに対して，後述する各計測項目を∠Me ≧ばその有用性は高い。しかし，これまでの研究では，手3.3°の群，∠Y-SMe ≧ 4.1°の群として計測した。さらに，

術法決定のための基準を探る目的で，下顎単独手術およ∠Me ≧ 3.3°群，∠Y-SMe ≧ 4.1°群の結果から各計測項目

び上下顎移動術を施行した症例の手術前後の正面観硬組について平均値を算出し，T1，T2 間で有意差検定を行っ

織および軟組織の変化を比較した報告はほとんどみられた。統計学的検討に関しては，各群それぞれの T1，T2ない。

の各計測項目について平均値，標準偏差を求め，Mann-

これまで当講座では，下顎枝矢状分割術のみを適用しWhitney の U 検定による有意差検定を行った。相関関係

た顔面非対称症例について，軟組織オトガイ部の偏位をは Pearson の相関係数を用いて有意確率の検定を行い，十分に改善できる症例の基準として，正面顔貌規格写真p ＜ 0.05 の場合を有意差ありと判定した。統計解析には

および正面頭部 X 線規格写真上で，初診時において顔面統計解析用ソフトウェア SPSS 11.0 for Windows（SPSSおよび頭蓋正中に対する軟組織オトガイの偏位は 4.0°未

ジャパン，東京）を使用した。また，Two-jaw 群におけ満でかつ硬組織オトガイでは 3.2°未満であることを報告

る 顔 面 非 対 称 を 改 善 で き る 症 例 の 基 準 を 探 る 目 的 で，

した 1）。そこで今回，下顎枝矢状分割術単独（以下 One-

T1，T2 ともに有意差があり，かつ相関を認める計測項

jaw）または Le Fort Ⅰ型骨切り術を伴う下顎枝矢状分割

目について回帰分析を行った。

術（以下 Two-jaw）を施行した顔面非対称を伴う顎変形症

本研究は，日本大学歯学部倫理委員会の承認を得て行症例の正面頭部 X 線規格写真，正面顔貌規格写真を用いわれた（倫許 2015-5）。研究への参加に際して，患者に十て分析を行い，治療前後の変化量を計測し，外科的矯正

分な説明を行い同意が得られた者を対象とした。

治療における初診時から手術後の硬組織および軟組織の1． 正面顔貌規格写真分析

顔面非対称改善量と上下顎移動術の治療限界について考

1） 撮影条件察したので報告する。

同一条件で撮影された T1 と T2 の正面顔貌規格写真
を資料として用いた。写真撮影に関しては，Nikon MB4（ニコン，東京）と Nikon 18-55 mm レンズ（ニコン，東京）

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顔面非対称を伴う顎変形症の術後評価検討

令和 4 年 12 月

交点。

を用い，西田ら 1）の報告に準じて行った。

内眼角中点 Ec：左右内眼角を結ぶ線の中点。

得られた顔面規格写真を Epson scan GT-X830（ セイ
コーエプソン，長野）にて取り込み，Adobe photoshop

外耳道点 Yr，Yr’：顔面輪郭上でイヤーロッド中心点。

7.0 J Software（Adobe Systems，CA，USA）にて実寸

イヤーロッドは直径 14 mm であったため中心点は上縁大に拡大処理後，分析ソフトウェア（Win Ceph 8.0，ラから 7 mm の点とした。
軟組織オトガイ点 SMe：軟組織オトガイ部最下点。

イズ，仙台）を用いて各種の角度と距離を計測した。なお，

頬部最大豊隆点 If，If’：左右それぞれの外耳道点（Yr，

計測単位の変換は写真撮影時に同時撮影した定規を画像

Yr’）を軟組織オトガイ点（SMe）と結んだ直線を平行移動

処理画面上で計測しキャリブレーションを行った 2-14）。

し，頬部輪郭と接する点。

2） 基準点および基準線

口角点 Ch，Ch’：口角部において上下赤唇縁の外側端

過去の報告 1）に準じて，顔面規格写真上で以下に示す
計測点を設定後，基準線を設け，角度計測を行った（図 1）。

の交点。

（1）基準点（2）基準線

外眼角点 Ex，Ex’：眼瞼裂の外側端で上下の眼瞼縁のX 軸：左右外眼角点（Ex，Ex’）を結ぶ線，水平基準線。
Y 軸：X 軸に垂直で，左右内眼角点（En，En’）を結ん交点。Ex は偏位側，Ex’は非偏位側を示す（以下同様）。

だ線の中点（Ec）を通る線，垂直基準線。

内眼角点 En，En’：眼瞼裂の内側端で上下の眼瞼縁の図1

正面顔貌規格写真における基準点，基準線，角度計測項目

図2

正面頭部 X 線規格写真における基準点，基準線，角度計測項目

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第 96 巻第 2 号

示したものを（+）の値とした。

口唇線（Lip line）：左右口角点（Ch，Ch’）を結ぶ線。
頬部最大豊隆線（facial mandibular line）：左右頬部最結

大豊隆点（If，If’）を結ぶ線。
2． 正面顔貌規格写真における角度計測項目

果1） 軟組織の角度について

角度計測は Y 軸に対し偏位側に傾斜したものを（+），

One-jaw 群 に お け る ∠Y-SMe は T1 で 4.4±1.2° か ら

X 軸に対して偏位側に上向きを示したものを（+）の値とT2 で 2.0±1.7° と な り， ∠Lip は T1 で 3.8±2.3°，T2 でした。

1.9±1.9°となり，有意な減少を認めた（p ＜ 0.01）。同様に，

軟組織オトガイ偏位角（∠Y-SMe）：Ec-SMe と Y 軸と∠FMP は T1 で 2.7±3.1°から T2 で 1.4±2.9°となり，有のなす角度。

意な減少を認め（p ＜ 0.05），顔面軟組織は全ての計測項

口唇傾斜角（∠Lip）：口唇線と X 軸とのなす角度。

目 で 水 平 に 近 づ く 結 果 と な っ た（ 表 1A）。 ま た，Two-

頬部最大豊隆傾斜角（∠FMP）：頬部最大豊隆線と X 軸

jaw 群 に お け る ∠Y-SMe は T1 で 2.8±1.5° か ら T2とのなす角度。

で -0.5±1.3°， ∠Lip は 2.6±2.2° か ら -0.6±1.7°， ∠FMP

3． 正面頭部 X 線規格写真における角度分析

でも 2.3±2.0°から -0.7±1.8°となり，いずれも有意な減少

同一条件で撮影された T1 および T2 に正面頭部 X 線を認め（p ＜ 0.01），全ての計測項目で水平に近づく結果

規格写真を用いて硬組織分析を行った（図 2）。過去の報となった（表 1B）。

告 に準じ，左右の頬骨前頭縫合を結んだ線を水平基準∠Me ≧ 3.3°群の計測項目では，One-jaw 群，Two-jaw

線（X 軸），鶏冠中心を通りこの線に垂直な線を正中基準群ともに，全ての項目で有意な減少（p ＜ 0.01）を認めた

線（Y 軸）とし，Me の偏位（∠Me），咬合平面の傾斜（∠（表 2A，および B）。

1）

Occ PL），顎角部の傾斜（∠Mand PL）について測定した。

∠Y-SMe ≧ 4.1°群の計測項目では，One-jaw 群においまた上記に加え，上顎歯槽基底部傾斜角（∠Mx）についてて は ∠Y-SMe， ∠Lip で 有 意 な 減 少（p ＜ 0.05）を 認 め，

左右頬骨上顎縫合の最下点を結んだ線と X 軸とのなす角

Two-jaw 群 に お い て は 全 て の 項 目 で 有 意 な 減 少（p ＜度を計測した。角度計測は正中基準線に対し偏位側に傾0.05）を認めた（表 3A および B）。

斜したものを（+），水平基準に対して偏位側に上向きを

表 1A

One-jaw 群における初診時（T1）および手術後（T2）間の各計測値の有意差（N=22）

表 1B

Two-jaw 群における初診時（T1）および手術後（T2）間の各計測値の有意差（N=29）92

顔面非対称を伴う顎変形症の術後評価検討
表 2A

One-jaw 群における∠ Me ≧ 3.3°群の初診時（T1）および手術後（T2）間の各計測値の有意差（N=17）

表 2B

Two-jaw 群における∠ Me ≧ 3.3°群の初診時（T1）および手術後（T2）間の各計測値の有意差（N=14）

表 3A

One-jaw 群における∠ Y-SMe ≧ 4.1°群の初診時（T1）および手術後（T2）間の各計測値の有意差（N=12）

表 3B

Two-jaw 群における∠ Y-SMe ≧ 4.1°群の初診時（T1）および手術後（T2）間の各計測値の有意差（N=6）

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令和 4 年 12 月

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第 96 巻第 2 号

群では T1 で 1.8±1.1°，T2 で 0.7±1.0°，∠Y-SMe ≧ 4.1°

2） 硬組織の角度について
One-jaw 群 に お け る ∠Me は T1 で 4.5±1.8°，T2 で群では T1 で 2.7±1.0°，T2 で 1.0±1.6°となり，すべての2.6±1.3°となり，有意な減少を認めた（p ＜ 0.01）。∠Occ

群で減少は認めたが，統計学的な有意差は認められな

pl は T1 で 2.1±3.3°，T2 で 2.0±2.9°， ∠Mand pl は T1

かった（表 1B，2B および 3B）。

で 2.4±3.3°，T2 で 1.4±3.4°となり，手術後での傾斜は

3） 相関について減少しているが，手術前後の計測項目において有意な変One-jaw 群において T1，T2 ともに∠Me と∠Occ pl，化は認められなかった（表 1A）。また，Two-jaw 群にお∠Y-SMe，∠Occ pl と∠Mand pl 間で有意な正の相関をけ る ∠Me は T1 で 3.4±1.8°，T2 で 0.4±2.0° , ∠Occ pl

認めた。T1 では∠Me と∠Lip 間で有意な正の相関，まは T1 で 2.6±2.0°，T2 で 0.6±1.8°となり，有意な減少をた T2 では∠Me と∠Mand PL，∠Lip と∠FMP 間に有認 め た（p ＜ 0.01）。 ∠Mand pl は T1 で 2.1±2.7°，T2 で意な正の相関を，∠Occ PL と∠FMP 間に有意な負の相

0.8±2.9°となり，有意な減少（p ＜ 0.05）を認め，水平（0°）

関を認めた（表 4A および B）。また Two-jaw 群においてに近づく結果となった（表 1B）。

T1，T2 ともに∠Me と∠Occ PL の間，∠Y-SMe と∠Lipの間に有意な正の相関を認めた（表 4C および D）。

∠Me ≧ 3.3°群の計測項目では，One-jaw 群においては∠Me のみ有意な減少を認め，Two-jaw 群においては∠

4） 回帰分析Me と∠Occ PL で有意な減少（p ＜ 0.01）を認めた（表 2A

Two-jaw 群における顔面および頭蓋正中に対する T2の∠Me を目的変数（Y），T1 の∠Occ PL を独立変数（X）

および B）。

とし回帰分析を行ったところ，∠Y-SMe ≧ 4.1°群の計測項目では，One-jaw 群におい

Y＝0.478X-0.8534ては∠Me のみ有意な減少（p ＜ 0.01）を認め，Two-jaw 群となり，有意水準は 5％となった（図 3）。

においては∠Me と∠Occ-PL で有意な減少（p ＜ 0.05）を認めた（表 3A および B）。

考∠Mx については，上顎骨を移動していない One-jaw

察

群では計測項目には含めていないが，全体の平均値とし顔面非対称を有する顎変形症患者における顎矯正手術ては 0.7±1.6°であった。Two-jaw 群において，全体の結は，顎骨や顔貌の非対称の程度によって手術方法を選択

果としては T1 で 1.7±1.1°，T2 で 0.7±1.1，∠Me ≧ 3.3°する。近年では，医療技術や医療機器，材料等の進歩に

表 4A

初診時（T1）における One-jaw 群の各計測項目間の相関係数（N=22）

表 4B

手術後（T2）における One-jaw 群の各計測項目間の相関係数（N=22）94

顔面非対称を伴う顎変形症の術後評価検討

令和 4 年 12 月

より，下顎単独手術のみならず，上下顎移動術を選択すの著しい顎変形症では，外科的矯正治療を適応した場合るケースも多くみられるようになった 15）。顎矯正手術のでも非対称が十分に改善されないことがあり，その原因結果については，様々な研究が報告されいるとして下顎骨の形態的左右差や顎角部突出度の左右差なが，

1,11,13,16-21）

どが指摘されている 18,27）。

治療による変化の比較に初診時および手術後の資料を用いて治療前後の変化量を評価した報告 1）は少ない。また，

本研究では，初診時の治療計画の立案に生かすことが顎矯正手術による硬組織の移動に対応した軟組織の移動できるよう，以前に報告した顔面非対称症例における下に関する研究は，側貌については数多く行われている

顎枝矢状分割術単独手術施行の場合の限界値を利用し 1），は少ない。さ顔面非対称を有する顎変形症患者の初診時（T1）資料とらに Severt ら は，顎変形症 1460 例のうち，34％に明One-jaw もしくは Two-jaw を適応し手術後 6 か月以上

が，正面顔貌についての研究報告

22-26）

1,16,17）4）

らかな顔面非対称がみられたと述べており，そのうち上顔面非対称は 5％，中顔面非対称は 36％，咬合平面の傾斜を認めたものは 41％，オトガイの偏位を認めたものは74％存在したと報告している。
このように，側面における二次元的な異常に併せて，正面の非対称という問題が加わることによって，顎骨の変形は三次元的な異常となる。したがって，顔面非対称症例では，このような症状の複雑化に伴い，外科的矯正
治療の難易度が高くなっていると考えられる。また，西山ら 17）は顔面非対称を視覚的に認識する部位の計測項目
は軟組織上の∠Y-SMe，∠FMP，∠Lip であり，これらに対応している骨格硬組織上の項目（∠Me，∠Mand-PL，∠Occ-PL）と相関関係を示すことを報告している。偏位

図3

Two-jaw 群における初診時∠ Occ PL と手術後∠ Me との関係

表 4C

初診時（T1）における Two-jaw 群の各計測項目間の相関係数（N=29）

表 4D

手術後（T2）における Two-jaw 群の各計測項目間の相関係数（N=29）

95

日大歯学

第 96 巻第 2 号

2． ∠Occ PL および∠Lip について経過した（T2）資料を用いて T1 と T2 の正面観の硬組織
および軟組織について改善量を評価，検討した。また本∠Occ PL は One-jaw 群において T1 の 2.1±3.3°から

研究は，顔面非対称の改善についての比較検討を目的とT2 で 2.0±2.9°となり，0.2±2.4°減少したものの有意な変しているため，側面観における ANB や，下顎の水平的化は認められなかった。Two-jaw 群においては，T1 の回転や垂直的回転の有無や程度については考慮しなかっ2.6±2.0°から T2 で 0.6±1.8°となり，2.0±2.3°の有意な減た。

少を認めた。
One-jaw 群では，咬合平面（∠Occ PL）に関しては上顎1． ∠Me および∠Y-SMe について
正面頭部 X 線規格写真上において，∠Me は One-jawの手術を行っておらず，有意な変化が認められなかった群，Two-jaw 群ともに 0.1％水準で有意な減少を認めた。

ためと考えられた。一方で，Two-jaw 群における∠Occ

また，正面顔貌規格写真上でも∠Y-SMe は全体の平均値

PL について各部位との相関関係を調べたところ，各群として One-jaw 群，Two-jaw 群ともに T1，T2 においの T1，T2 いずれにおいても∠Me と∠Occ PL 間で有意て 0.1％ 水 準 で 有 意 な 減 少 を 認 め た（ 表 1 ～ 3A お よ び

な正の相関を認めた。したがって，∠Me の偏位の改善B）。これらの結果から One-jaw 群，Two-jaw 群いずれが顔面非対称の改善に影響したと考えられ，∠Me と∠においても∠Me，∠Y-SMe の偏位は有意に減少し，顔Occ PL に正の相関を認めたことから，左右の外眼角点面は対称に近付く結果となった。西山ら 17）は∠Y-SMe にを結んだ線（X 軸）と咬合平面（∠Occ PL）を平行に改善す対応している骨格の部位（∠Me）に相関関係があり，偏位ることによって，硬組織 Me 角度の改善が期待できるとのない正常咬合者の∠Y-SMe は 0.24°～ 1.48°と報告して考えられた。すなわち，上顎の咬合平面を水平にするこいる。この基準を参考に，Two-jaw における T2 の∠Meとが顔面左右対称性を獲得するためには重要な要因になの目標値を 1.5°以下に設定し，今回算出した回帰方程式

ることが示唆された。また，竹村ら 16）は診断過程においの目的変数（Y）に代入し，T1 の∠Occ PL を独立変数（X）て前後的移動量が大きいため Two-jaw を選択したといと し て 求 め た と こ ろ，1.5＝0.478X-0.8534 と な り，X はうよりも，咬合平面の傾斜がより大きな症例に対して

4.92 となった。つまり，治療後に目標値を達成できるの

Two-jaw が選択されたと報告しており，本研究においては，初診時の∠Occ PL が 5.0°未満の症例であることが示も同様の結果となった（表 1A および B）。

唆された。これ以上に大きく咬合平面が傾斜している顔∠Lip は One-jaw 群において T1 で 3.8±2.3°から T2 で面非対称の症例では，∠Occ PL の角度に対する非偏位

1.9±1.9°となり 2.0±1.5°の，また，Two-jaw 群において側への傾斜を大きくする等の考慮が必要になると考えらT1 で 2.6±2.2°から T2 で -0.6±1.7°となり，3.1±3.0°の有れた。今回の結果では，∠Me が 1.5°以下とならなかった

意な減少を認め，One-jaw 群，Two-jaw 群いずれにおい症例の∠Occ PL は T1 で 5.1°以上であったため，今回算ても∠Lip の偏位は有意に減少し水平（0°）に近付いた。

出した限界値に一致していた。

また，∠Lip と他の項目との相関関係については，One-

Jamie ら 22）は頭部 X 線規格写真では上顎骨の上下的傾

jaw 群 に お い て T1 で は ∠Lip と ∠Me 間 に，T2 で は ∠斜や水平的なずれを正確に診断することが難しいため，

Lip と∠FMP 間に正の相関を認め，Two-jaw 群においてCT による画像診断の重要性を指摘している。今回の結T1，T2 ともに∠Lip と∠Y-SMe 間に正の相関を認めた。

果でも∠Occ PL が 5.1°以上の症例では顔面非対称の原因

これらの結果から，下顔面非対称については，口唇からについて CT による三次元画像診断を行い，偏位についオトガイ部にかけての下顔面輪郭はオトガイ部ならびにて精査する必要があると考えられた。また，上顎骨の傾下顎角の水平，垂直的偏位のいずれも関連は認められな

斜に関しては，梶の報告によると，正常咬合者と偏位かったとの報告 12,29）もあり，下顎骨の位置変化が軟組織を有する下顎前突症患者の正面頭部 X 線規格写真におけ

形態に及ぼす影響を予測することは容易ではなく，本研る X 軸と上顎歯槽基底部の傾斜（∠Mx PL）は正常咬合者

究での∠Lip における各計測項目との相関関係について

で 0±2.0°，偏位患者で 0.25±4.75°であり，この両者におも，口唇形態に影響を及ぼす様々な筋肉の起始部が下顎ける有意差はなかったとしている。本研究では，One-の遠位骨片にあり 30），非対称症例のように左右で下顎骨

jaw 群の上顎骨には顕著な偏位は認めなかったが，Two-の移動量が異なる場合，Me などの硬組織の改善と口唇jaw 群の∠Mx PL は初診時で 1.7±1.1°と顕著な偏位を認傾斜の改善が必ずしも関連しないと考えられた。また，

め，手術後で 0.7±1.1°となり，減少は認めたが統計学的

口唇傾斜角（∠Lip）と顎角部の傾斜（∠Mand PL）の関係

な有意差は認められなかった。これらの結果から，Two-については咬筋等の咀嚼筋や下顎骨の形態の影響が考えjaw 群では上顎骨の偏位を伴う顔面非対称の症例も含まられ，今後更なる検討が必要であると考えられた。

れていることが考えられたが，One-jaw 群における上顎3． ∠Mand PL および∠FMP について

28）骨の位置に関しては，歯の圧下や挺出による咬合平面の正面顔貌の左右対称性の評価では，頬部輪郭の豊隆の傾斜に起因するため考慮する必要はないと考えた。

程度や左右差が対称性判断の手掛かりとなることが報告

96

顔面非対称を伴う顎変形症の術後評価検討

令和 4 年 12 月

されている 18）。今回の結果では，One-jaw 群，Two-jaw

例で，術後の数値は偏位のない正常咬合者の基準範囲内群のうち特に偏位の大きかった症例，すなわち∠Me ≧であった。しかし，One-jaw 群では全ての症例で∠Lip

3.3° 群， ∠Y-SMe ≧ 4.1° 群 で と も に T1，T2 に お い て ∠または∠FMP がこの基準範囲を超えて大きい値を示しMand PL の平均値は減少したものの有意な変化を認めた。したがって，∠Me が 3.3°以上もしくは∠Y-SMe がなかった（表 2，3A および B）。また，∠FMP についても，

4.1°以上の症例では，∠Lip，∠FMP を改善するために∠Y-SMe ≧ 4.1°群における平均値は One-jaw 群，Two-

Two-jaw を選択することが望ましいことが示唆された。

jaw 群でともに T1 から T2 で減少はしたものの，One-結

jaw 群では有意な変化を認めなかった（表 3A および B）。

論

相関関係については，One-jaw 群においては∠Mand

本研究は，顔面非対称を有する顎変形症患者の正面頭

PL と軟組織における計測項目で相関は認められず（表部 X 線規格写真と正貌顔面規格写真を用いて，初診時と4A および B），Two-jaw 群においては∠Mand PL およ

下顎枝矢状分割単独手術（One-jaw）および Le Fort Ⅰ型

び∠FMP とすべての各計測項目間で相関関係を認めな

骨切り術を伴う下顎枝矢状分割術（Two-jaw）の術後の硬かった（表 4C および D）。これらの結果は，頬部豊隆形組織および軟組織の対称性の改善について評価，検討を

態は口角部からオトガイにかけては先に述べた筋肉の起行った。その結果，Two-jaw において硬組織オトガイ部

始部の関係 30）で偏位側と非偏位側の咀嚼筋の働きが軟組の偏位を改善できた症例は正面頭部 X 線規格写真上で初織に影響を与えているためではないかと考えられた。ま診時∠Occ PL が 5.0°未満であったことが示された。これ

た，今回の結果は，下顎骨の位置的偏位よりも下顎骨自以上の大きな咬合平面の傾斜を有する症例では術後に偏体の変形が直接影響しているとの報告 31）と一致してい位が残る可能性が高いため，CT による三次元的な画像た。顔面非対称は骨自体の形態的左右差や，左右顎関節診断を用いて，上顎骨の上下的傾斜や水平的なずれ，下部の位置と構造，顔面周囲の筋肉の働きなど様々な因子

顎骨自体の変形について精査することが顔面の対称性のと関連しているため非常に複雑であり，顔面非対称を伴獲得に重要であると考えられた。

う症例における構造と機能の関わりについては解明されていないことも多く，今後さらなる検討が必要であると本研究に関し開示すべき利益相反（COI）はない。

考えられた。
4． 顔面非対称が改善した症例の割合について文

偏位のない正常咬合者について，西山ら 3）によると，∠Y-SMe は 1.5° 以 下， ∠Lip は 2.3° 以 下， ∠FMP は 2.1°

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術後の∠Y-SMe が 1.5°以下となった症例，すなわち，偏位が改善された症例は，One-jaw 群において，全体では 43％，∠Me ≧ 3.3°群では 47％，∠Y-SMe ≧ 4.1°群では33％であった。Two-jaw 群においては，全体としては69％， ∠Me ≧ 3.3° 群 で は 64％， ∠Y-SMe ≧ 4.1° 群 で は50％であった。
また，∠Lip が 2.3°以下，∠FMP が 2.1°以下となった
症例は，Two-jaw 群においては 1 症例を除いた全ての症

表5

献

手術後（T2）に顔面非対称が改善した（∠ Y-SMe が 1.5°以下となった）症例の割合（One-jaw 群：N ＝ 22，Two-jaw 群：N=29）

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