野村インデックスファンド・JPX日経400

2024年8月30日

愛称：Funds-i JPX日経400
マンスリーレポート（月次改訂）

追加型投信／国内／株式／インデックス型

運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：月次）

基準価額※

（億円）
600

35,000※分配金控除後

純資産総額

基準価額(分配金再投資）
インデックス

30,000（左軸）

500

25,000

期間
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年

400

20,000300

15,000

200
純資産
（右軸）

10,000

100

5,000
14/03

027,044円
128.0億円

騰落率
ファンド
-2.9%
-1.6%
3.9%
20.2%
49.8%

●信託設定日 2014年3月7日
●信託期間
無期限
●決算日
原則 9月6日（同日が休業日の場合は翌営業日）
分配金（1万口当たり、課税前）の推移

インデックス

-2.8%
-1.5%
4.1%
20.7%
51.9%

2023年9月
2022年9月
2021年9月
2020年9月
2019年9月

0円
0円
0円
0円
0円

騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
16/03

18/03

20/03

22/03

24/03

・上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記の騰落率は、当該ファンドの信託報
酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

設定来170.4%

184.6%

設定来累計0円

設定来＝2014年3月7日以降※インデックスは配当込JPX日経インデックス400とします。
※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

資産内容

2024年8月30日 現在

資産・市場別配分
資産・市場純資産比
株式98.4%
東証プライム98.0%
東証スタンダード
0.5%
東証グロース
その他
株式先物
1.5%
株式実質
100.0%
現金等
1.6%

業種別配分
業種
純資産比
電気機器
17.1%
情報・通信業
7.5%
卸売業
7.2%
医薬品
6.4%
機械
6.1%
その他の業種54.1%
その他の資産1.6%
合計
100.0%

・株式実質は株式に株式先物を加えた比率です。

・業種は東証33業種分類による。

ポートフォリオ特性値
配当利回り（年率）2.3%・配当利回り：組入銘柄の配当利回り（課税前、実績配当ベース）を組入比率で加重平均して算出しております。
（FactSetのデータに基づき野村アセットマネジメント作成）

・純資産比は、マザーファンドの純資産比と当ファンドが保有するマザーファンド比率から算出しております。

2024年8月30日 現在

組入上位10銘柄
銘柄
第一三共
リクルートホールディングスソニーグループ
信越化学工業
日本電信電話
ＨＯＹＡ
日立製作所
キーエンス
伊藤忠商事
三菱商事

業種
医薬品
サービス業
電気機器
化学
情報・通信業
精密機器
電気機器
電気機器
卸売業
卸売業

市場
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム

合計

純資産比
1.7%
1.6%
1.6%
1.5%
1.5%
1.5%
1.5%
1.5%
1.5%
1.4%
15.3%

組入銘柄数 ： 400 銘柄

・業種は東証33業種分類による。
・純資産比は、マザーファンドの純資産比と当ファンドが保有するマザーファンド比率から算出しております。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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野村インデックスファンド・JPX日経400
愛称：Funds-i JPX日経400
マンスリーレポート

2024年8月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／株式／インデックス型ファンドの特色● 配当込JPX日経インデックス400の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
※● わが国の金融商品取引所に上場している株式を実質的な主要投資対象 とします。
※「実質的な主要投資対象」とは、「JPX日経400マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

● わが国の金融商品取引所に上場している株式を実質的な主要投資対象とし、配当込JPX日経インデックス400の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。なお、上場投資信託証券に実質的に投資する場合があります。
・配当込ＪＰＸ日経インデックス400は、東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主市場とする普通株式等のうち、時価総額、売買代金、ROE等を基に、株式会社ＪＰＸ総研及び株式会社日本経済新聞社が選定した、原則400銘柄で構成される株価指数です。2013年8月30日を起算日とし、その日の指数値を10000ポイントとして計算されています。
◆投資する株式は、原則として、東京証券取引所に上場している（上場予定を含みます。）銘柄のうち、配当込JPX日経インデックス400に採用されているものおよび採用が決定されたものとします。
◆投資する上場投資信託証券は、配当込JPX日経インデックス400に連動する投資効果を目指して、野村アセットマネジメント株式会社が運用する上場投資信託証券とします。
■JPX日経インデックス400の著作権等について■「ＪＰＸ日経インデックス400」及び同指数に配当収益を加味した「配当込ＪＰＸ日経インデックス400」（以下、総称して「ＪＰＸ日経400等」といいます。）は、株式会社ＪＰＸ総研（以下「ＪＰＸ総研」といいます。）及び株式会社日本経済新聞社（以下「日経」といいます。）によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、ＪＰＸ総研及び日経は、「ＪＰＸ日経400等」自体及び「ＪＰＸ日経400等」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。ＪＰＸ総研及び日経は、「ＪＰＸ日経400等」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。本商品は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、ＪＰＸ総研及び日経は、その運用及び本商品の取引に関して、一切の責任を負いません。

● 株式の実質組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
● ファンドは「JPX日経400マザーファンド」を通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。
● 原則、毎年9月6日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。分配金額は、利子・配当等収益等を中心として基準価額水準等を勘案して委託会社が決定します。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク
ファンドは、株式等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資する
場合には、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
【お申込メモ】●信託期間●決算日および収益分配●ご購入価額●ご購入単位【当ファンドに係る費用】
無期限（2014年3月7日設定）
年1回の決算時（原則、9月6日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
ご購入申込日の基準価額1万口以上1万口単位（当初元本1口＝1円）
または1万円以上1円単位※ご購入単位は販売会社によ って異なる 場合があります。

●ご換金価額●課税関係

ご換金申込日の基準価額
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象ファンドにおいてNISAを利用した場合には課税されません。ファンドはNISAの「成長投資枠」および「つみたて投資枠」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

◆ご購入時手数料

ご購入価額に1.1％（税抜1.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額＊詳しくは販売会社にご確認ください。
◆運用管理費用（信託報酬）ファンドの純資産総額に年0.44％（税抜年0.40％）の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
◆その他の費用・手数料
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
◆信託財産留保額（ご換金時）ありません。
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

≪分配金に関する留意点≫●分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

【ご留意事項】
・投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
・投資信託は預金保険の対象ではありません。
・登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

野村アセットマネジメント株式会社☆サポートダイヤル☆ 0120-753104 （フリーダイヤル）＜受付時間＞営業日の午前9時～午後5時☆インターネットホームページ☆

https://www.nomura-am.co.jp/＜委託会社＞ 野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］＜受託会社＞ 野村信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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野村インデックスファンド・JPX日経400 （愛称：Funds-i JPX日経400）
お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物
取引業協会
取引業協会

株式会社七十七銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第5号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○○

株式会社第四北越銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第47号○

株式会社山梨中央銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第41号○

株式会社富山銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第1号○

株式会社北國銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第5号○

スルガ銀行株式会社

登録金融機関東海財務局長（登金）第8号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○

株式会社肥後銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第3号○○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第21号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第21号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

九州ＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長（金商）第18号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者 北海道財務局長（金商）第1号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第75号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号

マネックス証券株式会社

○

○

○

○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

○

○

○

○百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第134号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

丸近證券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第35号○

山和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第190号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第8号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

3/4野村インデックスファンド・JPX日経400 （愛称：Funds-i JPX日経400）
以下は、取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です｡
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物取引業協会
取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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