日大歯学 ，98（1），41-48，2024

原著

がん専門病院と医学部附属病院における周術期等
口腔機能管理の現状とその比較
内

山

貴

夫

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻 口腔構造機能学分野
日本大学歯学部口腔外科学第Ⅱ講座（指導：米原啓之 教授，生木俊輔 専任講師）

要旨【目的】周術期における口腔の衛生管理には，誤嚥性肺炎の発症率の減少や入院日数の短縮などの効果があることが知られている。我が国では，2012年の診療報酬改定において周術期口腔機能管理が保険収載され，現在は，適応範囲の拡大と内容の拡充がなされた周術期等口腔機能管理が，主に病院歯科で運用されている。しかしながら，周術期等
口腔機能管理の管理内容の標準化やガイドラインの作成は，現在なされていない。そこで，本研究では，周術期等口腔機能管理の内容の標準化を検討するための基礎的な知見を得ることを目的として，がん専門病院と総合病院である
医学部附属病院における周術期等口腔機能管理の算定状況と歯科診療内容を調査，比較した。
【方法】がん研究会有明病院歯科（がん研病院）と東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科 ･ 矯正歯科（東大医学部
附属病院）において，2018年 1 月 1 日から2020年の12月31日までに周術期等口腔機能管理の対象となった患者（がん研病院：4,128人，男性51.7%，女性48.2％，東大医学部附属病院：1,433人，男性57.7%，女性42.2％）の診療記録から，周術期等口腔機能管理に関する各種の算定件数と歯科診療内容の情報を収集して，施設毎に集計した。
【結果】 3 年間の周術期等口腔機能管理計画策定料の総件数は，がん研病院が4,128件，東大医学部附属病院が1,433件であった。周術期等口腔機能管理料（Ⅰ），（Ⅱ）および（Ⅲ）の合計件数に占める各管理の割合は，両施設のいずれの年も周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）が最も高かった。また，周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）の割合は，周術期等
口腔機能管理料（Ⅰ）よりも多かった。スケーリング，抜歯，マウスピース製作，暫間固定の総件数に占める各項目の割合は，両施設ともスケーリングが最も高く，同じく術後感染症の予防を目的とする抜歯を合わせた割合は両施設
とも 8 割を超えていた。周術期等口腔機能管理計画策定料 1 件当たりのスケーリングと抜歯の実施数は，どちらの処
置もがん研病院が東大医学部附属病院を上回り，その差はスケーリングよりも抜歯が大きかった。
【結論】周術期等口腔機能管理の内容の標準化の検討では，各病院に共通する状況と病院の特性による違いを考慮する必要があると考えられた。
キーワード：周術期等口腔機能管理，がん専門病院，医学部附属病院

Comparison of contents of perioperative oral management between
the cancer special hospital and the university of faculty of medicine hospital
Takao Uchiyama
Nihon University Graduate School of Dentistry, Major in Oral structural and Functional Biology,
Nihon University School of Dentistry, Department of Oral and Maxillofacial Surgery(Directors: Prof. Yoshiyuki Yonehara, Assist Prof. Shunsuke Namaki)

Abstract【Purpose】The effects of oral management on the prevention of aspiration pneumonia and reduced hospital stay
have been elucidated, and public health insurance has covered perioperative oral management in Japan. However,there are no guidelines regarding perioperative oral care, and the content is expected to vary depending on thecharacteristics of each hospital. In this study, frequencies of perioperative oral management and the contents ofdental treatment during its management were investigated at the Cancer Institute Hospital of Japan Foundation forCancer Research (Cancer Hospital) and the University of Tokyo Hospital.
【Methods】From medical records of patients who were subjected to perioperative oral management (Cancer
Hospital: 4,128 patients, 51.7% men, 48.2% women; University of Tokyo Hospital: 1,433 patients, 57.7% men, 42.2%
women), the number of each oral management and the contents of dental treatment was counted.
【Results】The total number of plans for perioperative oral management during three years was 4,128 at theCancer Hospital and 1,433 at the University of Tokyo Hospital, respectively. At both hospitals, the number of
perioperative oral management (III) conducted during radiation therapy or chemotherapy was most common, andthe number of perioperative oral management (I) conducted before hospitalization and after discharge, was lesscommon. Regarding the proportion of each item in the total number of cases of scaling, tooth extraction, mouthpiece
production, and temporary fixation, scaling was the highest at both facilities. The proportion of scaling and tooth
extractions, both of which was to prevent postoperative infection, was exceeded 80% in both hospitals. The numberof scaling and tooth extractions per perioperative oral management plan was higher in the Cancer Hospital than in
the University of Tokyo Hospital, and the differences were markedly in tooth extractions.
【Conclusion】These results suggest that it is necessary to consider the common situations of each hospital andthe differences due to hospital characteristics, when considering the standardization of the content of perioperative
oral management.
Keywords: perioperative oral management, cancer special hospital, university of faculty of medicine hospital（受付：令和 6 年 1 月 24 日）
責任著者連絡先：内山貴夫
東京大学医学部附属病院 口腔顎顔面外科・矯正歯科〒113-8655 東京都文京区本郷 7 ‒ 3 ‒ 1

TEL：03-5800-8669
FAX：03-5800-6832
E-mail：UCHIYAMAT-ORA@h.u-tokyo.ac.jp

41

日大歯学

緒

第 98 巻第 1 号

言対象および方法

周術期等口腔機能管理は，医科疾患治療時の合併症予防

1 ．対象を目的として，主に病院歯科で行われている 1 , 2 ）。周術期がん研究会有明病院歯科（以下，がん研病院）と東京大等口腔機能管理の対象疾患は，がんや心臓疾患，人工股関学医学部附属病院口腔顎顔面外科 ･ 矯正歯科（以下，東大節置換手術などの整形外科領域疾患，臓器移植手術（肝医学部附属病院）において，2018年 1 月 1 日～2020年12月

臓，心臓，他の臓器），造血幹細胞移植術の対象となる疾

31日の 3 年間に周術期等口腔機能管理が行われた患者（が患などがある 1 ）。がん治療には，手術，化学療法，放射線ん研病院：4,128人，男性51.7%，女性48.2％，東大医学部

治療，緩和治療などがあるが，これらの治療の完遂には，附属病院：1,433人，男性57.7%，女性42.2％）を対象とし合併して生じる有害事象のコントロールも重要であり，こた。年齢階級別の対象者数を図 1 に示す。

れには様々な口腔合併症も含まれる 。また，がん患者以3）2 ．調査方法

外においても，医科疾患治療時の口腔合併症の発症は，医各施設の診療システムより後述の調査項目に関するデー科治療の成否に影響を及ぼす。
口腔の衛生管理によって誤嚥性肺炎の発症率が減少する

タ抽出を行い集計した。なお，本研究は，人を対象とすることが報告 4 ）されて以降，我が国では2000年頃よりその重医学系研究に関する倫理指針に従って，がん研究会有明病

要性が医療界で広く認知されるようになった。周術期にお院倫理委員会（審査番号2021-GB-019）と東京大学医学部

いても口腔の衛生状態を管理することによって，術後の創附属病院倫理委員会（審査番号2021227NI）の承認を得て部感染や誤嚥性肺炎などの合併症の発生リスクと術後在院実施した。

日数が減少することが明らかにされている 1 , 4 - 6 ）。がん治療では，口腔の衛生管理による入院期間の短縮，術後肺炎3 ．調査項目の減少，創部感染の減少が，口腔癌 7 , 8 ），食道癌 9 -12），肺1 ）周術期等口腔機能管理

癌

周術期等口腔機能管理に関して，「歯科点数表の解釈」2 ），肝臓癌 について報告されている。また，近年，

5 ,13-15）

16）

口腔の衛生管理のみならず，補綴治療や保存治療による口を参考に次のように分類し集計を行った。

腔機能の改善を含む口腔機能管理が，がん患者への支持療・周術期等口腔機能管理計画策定料法として広く適応されている 6 ）。さらに，心臓血管手術，がん等に係る手術，放射線治療，化学療法もしくは緩人工股関節置換手術，臓器移植手術，造血幹細胞移植術の和ケアを受ける患者に対して歯科医師が対象患者に行う

患者においても，がん患者と同様に周術期に口腔の管理が口腔機能管理の治療計画を立案することで，周術期等口行われている。
周術期における口腔の管理は，2012年度の診療報酬改訂

A がん研究会有明病院歯科

（人数）

1200

において周術期口腔機能管理として保険収載され，2018年

985

1000

度の改訂では周術期等口腔機能管理となり，その適応範囲の拡大や内容の拡充がされている 3 ）。様々な領域の外科手

800

術や放射線治療，化学療法を行う際に歯科が介入し，術前600から術後に至るまでの包括的な口腔機能管理を行うこと

400

で，周術期合併症を予防することを目的として病院歯科で

545

0がら，周術期等口腔機能管理の内容の標準化は現在なされ

602
377

200

運用され，その有効性が報告されている 1 ,17,18）。しかしな

1076

109

173

214
47

0
0

10

20

30

40

50

60

70

80

90

0
100
（年齢）

ておらず，ガイドラインの作成に向けた知見の蓄積が求め

B 東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科（人数）られている 6 ）。つまり，ガイドラインが存在しない現状に

500
450
400
350
300
250
200
150
100
50
0

おいて，病院の特性や対象患者が異なる病院施設間で周術期等口腔機能管理の内容に差があると予測される。
そこで，本研究では，周術期等口腔機能管理の内容の標準化を検討するための基礎的な知見を得ることを目的として，がん治療中心のがん専門病院と多様な疾患に対して高度専門的な治療を行っている医学部附属病院における周術期等口腔機能管理の実施状況と歯科診療内容を調べ，特性が異なる施設間を比較，検討した。

446
338
243
178
94
19

24

27

0

10

20

48
30

40

50

60

70

80

16

0

90

100
（年齢）

図１

42

年齢階級別対象者数

周術期等口腔機能管理の比較検討

令和 6 年 6 月

腔機能管理計画料を算定する。治療計画立案後，対象患結者に対して口腔機能管理を行うことで，次に示す周術期
等口腔機能管理料（Ⅰ）～（Ⅲ）を算定する。

果

1 ．周術期等口腔機能管理・周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

1 ）周術期等口腔機能管理計画策定料

歯科医師が手術入院前の外来患者に対して口腔機能管

周術期等口腔機能管理の対象患者に対する治療計画を立理を行うこと。

案することで，同一症例において基本的に一度，周術期等

・周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

口腔機能管理計画策定料が算定される。調査対象とした 3歯科医師が手術退院後の外来患者に対して口腔機能管年間の周術期等口腔機能管理計画策定料の総件数は，がん理を行うこと。

研病院が4,128件，東大医学部附属病院が1,433件であった。

・周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

また，3 年間に両施設で行われた手術件数は，がん研病院

歯科医師が手術前の入院患者に対して口腔機能管理をが25,353件，東大医学部附属病院が32,230件であった。各行うこと。

年毎の年間の手術件数と周術期等口腔機能管理計画策定料

・周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後の件数を表 1 に，管理計画に基づいて実施，算定された周歯科医師が手術後の入院患者に対して口腔機能管理を

術期口腔機能管理料と周術期等専門的口腔衛生処置の種類行うこと。

別の件数を図 2 に示す。

・周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）
歯科医師が放射線治療や化学療法を実施される患者の2 ）周術期等口腔機能管理料

口腔機能管理を行うこと。

術後合併症予防，歯の脱落や欠損の防止を目的として，・周術期等専門的口腔衛生処置（1）
周術期の患者に歯科衛生士が専門的口腔衛生処置を行

表1

年間の周術期等口腔機能管理計画策定料算定数と総手術件数うこと。
・周術期等専門的口腔衛生処置（2）
放射線治療や化学療法を実施する患者に対して管理を行う歯科医師または歯科医師の指示を受けた歯科衛生士

2018年

2019年

2020年

がん研病院

1,477件／8,705件

1,424件／9,016件

1,257件／7,632件

東大医学部附属病院

400件／11,038件

591件／11,247件

442件／9,945件

周術期等口腔機能管理計画策定料算定数／総手術件数

が粘膜に対する処置を行うこと。

A がん研究会有明病院歯科
1257
1424
1477

周術期等口腔機能管理計画策定料2 ）原疾患

309
355
349

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

周術期等口腔機能管理の対象となった患者の原疾患を，
がん研病院においては，臓器毎にがんを，頭頸部がん，消周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後化器がん，悪性リンパ腫，乳がん，膀胱がん，肺がん，卵周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

巣がん，その他に分類，集計した。また，東大医学部附属周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後病院においては，各種疾患が多岐に見られることから，悪周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

性腫瘍，心臓疾患，人工股関節置換手術（変形性股関節周術期等専門的口腔衛生処置 （1）症，関節リウマチ，大腿骨頭壊死）の対象疾患，臓器移植

141
184
170
442
437
469
732
893
877
1970

4249
4093
3993
49
27

周術期等専門的口腔衛生処置 （2）手術（肝臓，心臓，他の臓器）の対象疾患，造血幹細胞移

0

456
500

1000

2020年

植術の対象疾患，脳血管障害に分類，集計した。

3325
3268

1500

2019年

2000

2500

3000

3500

4000

2018年

4500

（件数）

B 東京大学医学附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科
422

周術期等口腔機能管理計画策定料3 ）依頼科110

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

両施設において周術期等口腔機能管理を歯科へ依頼した診療科を調査した。

5

19
129

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

れた歯科診療内容として，スケーリング，抜歯，マウス

周術期等専門的口腔衛生処置 （1）ピース製作，暫間固定の 4 項目の件数を調査した。

106

383

図2

43

598

376
347

512

263
12
19
11
0

両施設で行われた年間手術件数を調査した。

272

124

周術期等専門的口腔衛生処置 （2）5 ）手術件数210

114

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後両施設において周術期等口腔機能管理の対象患者に行わ

175

92
7

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

4 ）歯科診療内容

591

400

100

200

300

2020年

2019年

2018年

400

500

図2 周術期等口腔機能管理を実施した件数
周術期等口腔機能管理を実施した件数

600

700

（件数）

2018 年

0%

10%

30%

40%

50%

60%

70%

A がん研究会有明病院歯科

がん研究会有明病院歯科80%

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

日大歯学
A

20%

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

90%

100%

第 98 巻第 1 号

B B東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･ 矯正歯科
東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

2020年

2020年

2019年

2019年

2018 年

2018 年

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

90%

0%

100%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

90%

100%

90%

100%

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

図3

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）〜（Ⅲ）の割合
図3 周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）～（Ⅲ）の割合

B

東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

2020年

2020年

2020年

2019年
2019年
2019年

2018年

2018 年

2018年
0%

10%

20%

30%

40%

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

50%

60%

70%

80%

90%

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前
周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
80%
90%
頭頸部がん周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後
消化器がん
悪性リンパ腫
乳がん
膀胱がん
肺がん
卵巣がん

0%

図4

0%
悪性腫瘍

100%

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後

100%

10%

20%

30%

40%

50%

60%
心臓疾患

70%

80%

人工股関節置換手術の対象となる疾患

各種移植術（肝臓、心臓、他の臓器）の対象となる疾患

骨髄移植の対象となる疾患

脳卒中

その他

がん研究会有明病院歯科における周術期等口腔機能管理対象

図東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科 ･ 矯正歯科における図55 東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科における周術期等口腔機能管理
対象患者の病名の割合
周術期等口腔機能管理対象患者の病名の割合

図3 周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）～（Ⅲ）の割合
図4患者の病名の割合
がん研究会有明病院歯科における周術期等口腔機能管理対象患者の病名の割合

料（Ⅰ）よりも高かった。

主治医より依頼を受けて，歯科医師が診察を行うことで，入院前と退院後には周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）が，入3 ）周術期等専門的口腔衛生処置

院中には周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）が，必要に応じて算定される。各管理料の 3 年間の総件数は，がん研病院で周術期の口腔機能管理を行っている患者に対して，管理は，周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前が1,013件，周を行う歯科医師の指示を受けた歯科衛生士が専門的口腔清術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前が1,348件，周術期等掃を行った場合に周術期等専門的口腔衛生処置（1）が算口腔機能管理料（Ⅱ）手術後が2,502件，周術期等口腔機定される。3 年間の総件数は，がん研病院で12,335件，東能管理料（Ⅰ）手術後が495件であった。また，東大医学大医学部附属病院で1,122件であった。放射線治療または部附属病院では，周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前が化学療法を実施する患者に粘膜に対する処置を行なうこと

377件，周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前が453件，周で算定される周術期等専門的口腔衛生処置（2）の 3 年間

術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後が502件，周術期等口の総件数は，がん研病院で532件，東大医学部附属病院で腔機能管理料（Ⅰ）手術後が31件であった。

42件であった。がん研病院では，各年毎の周術期等専門的がん等にかかわる放射線治療，化学療法を実施またはこ口腔衛生処置（1）の件数に大きな差は無かったが，周術れを予定している患者または緩和ケアの対象となる患者に期等専門的口腔衛生処置（2）は，2018年の456件に対して対して，主治医より依頼を受けて歯科医師が診察を行うこ

2019年では49件，2020年では27件と，大きく減少していたとで，周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）が算定される。3 年（図 2 A）。東大医学部附属病院では，2019年の周術期等専間の周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）の総件数は，がん研病

門的口腔衛生処置（2）の件数が2018年と2020年に比べて院では8,563件，東大医学部附属病院では1,357件であった。

やや多く，周術期等専門的口腔衛生処置（2）の件数に各年毎に大きな違いは認められなかった（図 2 B）。

両施設の 3 年間の周術期等口腔機能管理料（Ⅰ），（Ⅱ）
および（Ⅲ）の合計件数に占める各管理の件数の割合を図2 ．原疾患3 に示す。両施設のいずれの年も周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）の割合が最も高く，2019年の東大医学部附属病院を周術期等口腔機能管理の適応となった患者の原疾患は，除いて50% 以上を占めていた。また，両施設とも周術期悪性腫瘍を臓器別に集計したがん研病院では，悪性腫瘍の等口腔機能管理料（Ⅱ）の割合は，周術期等口腔機能管理

総件数に占める頭頸部がんと消化器がんの割合が多かった

44

周術期等口腔機能管理の比較検討
A

がん研究会有明病院歯科B

がん研究会有明病院歯科

A

480
329

頭頸科

476
116

血液腫瘍科

91
93

婦人科

71

放射線科

62
72

呼吸器内科

59

乳腺科

総合腫瘍科

38
38
48

泌尿器科

26
38
43

整形外科

18
21
33
7

緩和治療科

500

呼吸器外科

5
8
5

形成外科

1
4
3

43

消化器内科

498

30

大腸・肛門外科18

乳腺・内分泌外科

173

120

92
100

心臓外科

20
20

9

泌尿器科・男性科

10

3

呼吸器外科

3

7

26
26

31
30

18

24

16
16

小児外科

5

5
5

放射線科

5
5

脳神経内科

3

女性外科
スケーリング
腎臓・内分泌内科

2
3

10
9
9

整形外科・脊椎外科

抜歯

40
39

10
13
15

皮膚科
肝・胆・膵外科

20
15

5

9
9
9
8

A

がん研究会有明病院歯科

7

1153

5

4
4

6

呼吸器外科

1
2255
3

精神神経科

1
1
2

1666

425
378

糖尿病・代謝内科
145
147 0
老年病科
1
108
1

100

200

300
2020年

400

2019年

500

0
形成外科・美容外科
1
1
39
49
0
71

600

暫間固定

（件数）

2018年

図6 依頼科別件数

図6

依頼科別件数

0

200

20

40

60

400

600

800

B
1153

255

0

3
8
8

マウスピース製作

4
4
3

暫間固定

0
2
0

2018年
200

400

600

800

1000

1200

1400

1600

1800

0

（件数）
2020年

B

2019年

図7

175

スケーリング抜歯

388

マウスピース製作

4
4
3

2020年

2019年

0

がん研究会有明病院歯科

（件数）

2018年

430

50

10%

100

20%

150

200

30%

40%

スケーリング

2020年
抜歯

250

50%

300

60%

2019年
2018年
マウスピース製作

350

70%

400

80%

450

90%

500

（件数）
100%

暫間固定

図7 歯科診療内容の件数

2020年

2019年

50

100

150

200

250

300

350

400

450

500

（件数）

20%

30%

2020年

2019年

2018年

40%

50%

60%

スケーリング
抜歯
マウスピース製作
図7 歯科診療内容の件数

2018年

0%
70%

80%

90%

100%

10%

20%

30%

40%

スケーリング

抜歯

50%

60%

診療件数の割合
図8 診療件数の割合

東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

45

70%

マウスピース製作

暫間固定

図8

B

1600

BB 東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･ 矯正歯科
東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

2018年

10%

1400

A がん研究会有明病院歯科

歯科診療内容の件数

0
2
0

暫間固定

140

（件数）
1800

430

283
A がん研究会有明病院歯科

A

0%

2018年

東京大学医学附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

1200

283

2019年

39
49
71

暫間固定

120

175

抜歯

425
378

145
147
108

マウスピース製作

2019年

1666

2020年
抜歯

1000

100
2018年

東京大学医学附属病院口腔顎顔面外科･ 矯正歯科B 東京大学医学附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

スケーリング

1275

2019年

図６ 依頼科別件数

がん研究会有明病院歯科A A がん研究会有明病院歯科

スケーリング

80

2020年

2020年

2020年

1275

3
2
2

マウスピース製作

0

0%

50
52

29
29
29

人工臓器・移植外科

72
81

125

49

25

胃・食道外科

85

110
98
98

44

20

循環器内科

111

35

30

20
10

アレルギー・リウマチ内科

1
1
2

総合内科

90
50

血液・腫瘍内科

6
11
9

眼科

B 東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

呼吸器内科

96
98

消化器内科

140

東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科 ･ 矯正歯科

耳鼻咽喉科・頭頸部外科

344

消化器外科

令和 6 年 6 月

80%
暫間固定

90%

100%

日大歯学
表2

3 年間の周術期等口腔機能管理計画策定料の 1 件当たりのスケーリングと抜歯の実施数

第 98 巻第 1 号

状況に違いがあることが明らかとなった。

がん研病院

東大医学部附属病院

周術期等口腔機能管理の種類別では，周術期等口腔機能スケーリング

0.991件

0.441件管理料（Ⅲ）の割合が両施設とも最も多かった。周術期等抜歯

0.256件

0.013件

口腔機能管理料（Ⅲ）の割合が多い理由としては，化学療法や放射線治療の期間が長いこと，治療による有害事象として口腔粘膜炎が認められること，および手術に加えて化（図 4 ）。東大医学部附属病院では，悪性腫瘍以外に，心臓学療法や放射線治療を行う症例があることなどが考えられ疾患，人工股関節置換手術，造血幹細胞移植術，脳血管障る。また，両施設とも，周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）の害と原疾患は多岐にわたり，これらの疾患の総数に占める割合は手術前，手術後ともに，周術期等口腔機能管理料

割合では，悪性腫瘍と心臓疾患の割合が多かった（図 5 ）。

（Ⅰ）よりも多かった。周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）は，入院中の患者が対象であるため歯科受診の日程や時間調整がしやすく，入院前後の管理となる周術期等口腔機能管理

3 ．依頼科料（Ⅰ）よりも実施に至りやすいことなどが，両病院に共がん研病院では消化器外科，頭頸科，血液腫瘍科（図通する状況として考えられた。

6 A），東大医学部附属病院では耳鼻咽喉科・頭頸部外科，周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）と周術期等口腔機能管理

血液・腫瘍内科，消化器内科からの依頼件数が多かった料（Ⅱ）は，どちらも手術前は 1 回の実施，算定に限られ（図 6 B）。

るのに対して，手術後の実施，算定は，周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）では 3 か月以内に 3 回，周術期等口腔機能管

4 ．歯科診療内容
歯科診療の内容別の件数は，がん研病院では，3 年間で理料（Ⅱ）では手術後に月に 2 回（術後 3 ヵ月まで）と，

スケーリングが4,094件，抜歯が1,058件，マウスピース製

必要に応じて複数回，可能である 2 ）。本研究において，両作が400件，暫間固定が159件であった。また，東大医学部

施設とも周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後の割合は，附属病院では，3 年間でスケーリングが888件，抜歯が19

同管理の手術前を上回ったのに対して，周術期等口腔機能件，マウスピース製作が11件，暫間固定が 2 件であった。

管理料（Ⅰ）の手術後の割合は同管理の手術前を下回って両施設における各年毎のこれら歯科診療の総件数を図 7いた。退院後の歯科受診に関しては，かかりつけ歯科医院に，歯科診療 4 項目の総件数に対する各項目の割合を図 8

への通院もしくは近隣の歯科医院に紹介受診するように指に示す。両施設のいずれの年もスケーリングの割合が最も示を出すことが多いため，病院歯科における周術期等口腔高く，がん研病院は年間67～75%，東大医学部附属病院は機能管理料（Ⅰ）手術後の実施は手術前に比べて少ないと年間96～97％であった。抜歯の割合は，がん研病院で年間考えられる。しかし，退院後にかかりつけ歯科医院への通16～22％，東大医学部附属病院で年間 2 ～ 3 %，マウス院再開が困難な場合には，病院歯科において周術期等口腔ピース製作の割合は，がん研病院で年間 5 ～ 9 ％，東大医

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後を活用して口腔を管

学部附属病院で年間 1 ～ 2 ％であった。暫間固定の割合は理していく必要がある。他方，入院中よりも入院前の方が両施設とも最も低く，いずれの年も，がん研病院で 3 ％，歯科的な治療に十分な時間が確保できると考えられること

東大医学部附属病院は 1 ％未満であった。

から，周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前だけでなく，3 年間の周術期等口腔機能管理計画策定料の 1 件当たり周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前の運用を充実していのスケーリングと抜歯の実施数を表 2 に示す。周術期等口くことも重要であると考えられる。

腔機能管理計画策定料の 1 件当たりの実施数は，スケーリ

各種の周術期等口腔機能管理の件数の経年的な増加は，ングと抜歯のどちらの処置もがん研病院が東大医学部附属両施設において認められなかった。また，周術期等専門的病院を上回っており，その差はスケーリングよりも抜歯で口腔衛生処置（1）と（2）は，両施設，2019年に比べて大きかった。

2020年で件数が減少していた。超高齢化社会にある我が国

考では，周術期に口腔の管理や衛生処置が必要とされる患者

察は，今後も増加することが予想されている19）。本研究にお周術期等口腔機能管理については，各施設の実施状況のいて周術期等口腔機能管理の実施に経年的な増加が認めら報告が散見される 1 ,18）が，異なる施設間での実施状況の違れなかった一因に，COVID-19の流行の影響が考えられる。

いは検討されていない。本研究において，周術期等口腔機感染症の流行が周術期等口腔機能管理の実施に及ぼす影響

能管理計画とそれに基づく各管理の件数は，総手術件数がについては，今後も検討が必要である。

少ないがん研病院が東大医学部附属病院よりも上回ってい

周術期等口腔機能管理を依頼した科は，両施設とも口腔た。がん専門病院と多様な疾患に専門的な治療を行う医学領域に密接に関係している頭頸部領域と消化器領域の診療

部附属病院の特性の異なる病院では，口腔機能管理の実施

科からの依頼が多かった。耳鼻咽喉科・頭頸部外科で内視46

周術期等口腔機能管理の比較検討

令和 6 年 6 月と考えられた。

鏡下咽喉頭手術等の際には、術中マウスピースの装着が必要とされており ，両施設においてこれらの手術を担う科

本研究の限界としては，がん専門病院と大学医学部附属からの依頼が多いと考えられた。また，造血幹細胞移植術

病院，それぞれ 1 施設に対する調査であること，患者の全では、口腔粘膜炎の発生頻度が多いため21），これを行なう

身状態や現在歯数，歯周組織の状態などの口腔内の状態を診療科（がん研病院では血液腫瘍科，東大医学部附属病院

調査していないこと，ならびに口腔由来の合併症予防に対では血液・腫瘍内科）からの依頼が結果に反映しているとする口腔機能管理の有効性を評価していないことがあげら考えられた。

れる。今後，症例ごとの管理内容や治療必要度をより的確

20）

本研究では歯科診療項目として，スケーリング，抜歯，に判断するための基準を確立して適切な治療時期や治療基

マウスピース製作，暫間固定の 4 項目の件数を調査した。

準を設定することが，周術期における口腔管理の標準化に

口腔の衛生状態の改善に直結する歯科診療であるスケーリ必要である。そのためにも，単施設・少数例の臨床報告だ

ングが 4 項目中に占める割合は，東大医学部附属病院ではけではなく，多施設・多数例をもとにした臨床研究が不可

9 割を超え，がん研病院も 7 割近くに達していた。また，欠である23）。

両施設の患者の性別割合は男性がやや多かったもののその結差は小さく，年齢階級別の分布は広範囲であったことか論ら，スケーリングは，病院の特性や入院患者の属性の影響

本研究では，病院の特性が異なるがん専門病院と医学部が少なく実施される，周術期における基本的な歯科診療で附属病院を対象に，保険収載されている周術期等口腔機能あると考えられた。抜歯は，両施設ともスケーリングに次管理と歯科処置の実施状況を調査，比較し，以下の結論をいで多い処置であった。そこで，両施設の周術期等口腔機得た。

能管理計画策定料の 1 件当たりのスケーリングと抜歯の実

1 ．周術期等口腔機能管理計画の算定数は，年間の手術件

施数を比較したところ，どちらの処置もがん研病院が東大数が少ないがん専門病院において多かった。

附属歯科病院を上回っており，その差は抜歯の方が大き

2 ．管理の種類別では，両施設とも周術期等口腔機能管理

かった。がん研病院では，がん治療開始までに時間がな

料（Ⅲ），周術期等口腔機能管理料（Ⅱ），周術期等口く，歯の保存治療に要する時間が確保できずに抜歯が選択

腔機能管理料（Ⅰ）の順に割合が高かった。

される場合が，東大医学部附属病院よりも多いと考えられ

3 ．歯科診療としては，スケーリング，抜歯，マウスピー

た。

ス製作，暫間固定の順に多く，術後感染の予防を目的

過度な外力から歯を保護することを目的とするマウスに行われるスケーリングと抜歯の割合は，両施設とも

ピース製作と暫間固定は，術後感染の予防を目的に行われ8 割を超えていた。

るスケーリングと抜歯に比べて，両施設とも実施が少なかっ

4 ．周術期等口腔機能管理計画策定料 1 件当たりのスケー

た。また，マウスピース製作は東大医学部附属病院に比べリングと抜歯の実施数は，医学部附属病院よりもがんてがん研病院が多かった。マウスピース製作は，抜歯の適専門病院で多く，その差はスケーリングよりも抜歯で応とならないが歯に動揺が認められる場合に行われる。ま大きかった。

た，耳鼻咽喉科・頭頸部外科で内視鏡下咽喉頭手術等の際本稿を終えるにあたり，懇切なるご指導，ご助言をいただきました日本大学大学院歯学研究科歯学専攻口腔構造機能学分野口腔外科学 米原啓之教授，生木俊輔専任講師，東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科・矯正歯科 星 和人教授，がん研究会有明病院
歯科 富塚 健部長，東京大学医学系研究科イートロス医学講座
米永一理特任准教授に心より御礼申し上げます。

には，術中マウスピースの装着が必要とされており20），両施設においてこれらの手術を担う科（がん研病院では頭頸科，東大医学部附属病院では耳鼻咽喉科・頭頸部外科）からの依頼でマウスピース製作をしている。本研究結果では，頭頸科からの依頼件数は，東大医学部附属病院よりもなお，本論文に関して開示すべき利益相反はない。

がん研病院が多く，マウスピース製作の割合に影響した可能性がある。

文

周術期におけるこれらの歯科診療については，現在，当献1）若 村祐宏，越沼伸也，山田友理子，中川鈴子，苗村真由子，
関口香奈子，山田理人，白井悠貴，寺村 哲，森 敏雄，町田好聡，河田優子，望月美記代，漆谷 真，北川裕利，山本学（2021）滋賀医科大学医学部附属病院におけるオーラルマ
ネージメントシステムの臨床的検討．滋賀医大誌 34, 27-32.
2）鈴木俊一（2022）歯科点数表の解釈．社会保険研究所，東京，
133-137.
3）Epstein JB, Thariat J, Bensadoun RJ, Barasch A, Murphy
BA, Kolnick L, Popplewell L, Maghami E (2012) Oral
complications of cancer and cancer therapy from cancer
treatment to survivorship. CA Cancer J Clin 62, 400-422.

該施設での判断で治療が行われているが，今後は，口腔機能管理を標準化することが必要であると考えられている22）。
本研究結果からは，がん専門病院と高度専門医療を幅広く提供する医学部附属病院では，周術期等口腔機能管理の実
施と歯科診療の内容に，施設間で共通した状況とそれぞれの特徴が認められた。すなわち，周術期等口腔機能管理の内容の標準化の検討では，共通する事項とそれぞれの病院の特性によって生じる必要性の違いを考慮する必要がある

47

日大歯学

第 98 巻第 1 号

香，河野文昭，松尾敬志，先山正二，東 雅之（2016）胸腔
鏡下肺葉切除術における周術期口腔機能管理の効果に関する検討 後ろ向き研究．日口腔ケア会誌 10，106-110．
14）西野豪志，滝沢宏光，澤田 徹，河北直也，坪井光弘，梶浦耕一郎，鳥羽博明，吉田光輝，川上行奎，近藤和也，山村佳子，東 雅之（2017）肺癌手術における周術期口腔機能管理の術後肺炎予防効果．日呼外会誌 31，432-438．
15）Iwata E, Hasegawa T, Yamada S, Kawashita Y, Yoshimatsu
M, Mizutani T, Nakahara H, Mori K, Shibuya Y, Kurita H,
Komori T (2019) Effects of perioperative oral care on
prevention of postoperative pneumonia after lung resection:
Multicenter retrospective study with propensity scorematching analysis. Surgery 165, 1003-1007.
16）相澤仁志，嶋根 哲，上原 忍，鎌田孝広，小山吉人，栗田浩（2016）肝臓癌における周術期口腔機能管理の効果の検討．
日口腔ケア会誌 11，43-47．
17）秦 浩信，今待賢治，新山 宗，林 信，上田倫弘（2018）
周術期口腔機能管理（がん支持療法）のこれから―都道府県
がん診療連携拠点病院 がん専門病院歯科の立場から．日口腔腫瘍会誌 30，80-84．
18）丸岡靖史，佐藤あや子，山口麻子，田下雄一，高橋浩二，須田玲子（2020）昭和大学病院での周術期口腔機能管理の現状．
昭和学士会誌80，382-389．
19）米永一理，星 和人（2020）周術期等口腔機能管理の実際がよくわかる本 デンタル＆メディカルで取り組む患者サポート
実践ガイド：医科から見た周術期等口腔機能管理．クイン
テッセンス，東京，90-92．
20）渡邉昭仁（2019）内視鏡下咽喉頭手術（Endoscopic LaryngoPharyngeal Surgery ; ELPS）．日耳鼻122，161-163．
21）安井昭夫，北島正一朗，丸尾尚伸，武井新吾，大脇尚子，鈴村優茉，水谷晴美，澤木絵美，溝口真里子，加藤佑奈，小川ひかる，河野彰夫，大井 恵，中根一匡，山崎早百合，安藤哲哉（2016）造血幹細胞移植患者に対する周術期口腔機能管理．日農医誌 65，766-779．
22）中尾紀子，鵜飼 孝（2020）周術期等口腔機能管理におけるかかりつけ歯科医の役割．保健医療科 69，357-364．
23）五 月女さき子，船原まどか，川下由美子，梅田正博（2017）
大学病院における周術期口腔機能管理 予防歯科の役割と今後の展望．口腔衛会誌 67，262-269．

4）Yoneyama T, Yoshida M, Matsui T, Sasaki H (1999) Oralcare and pneumonia. Lancet 354, 515.
5）梶原 稜，山田慎一，西牧史洋，近藤英司，鎌田孝広，小山力，松岡峻一郎，竹田 哲，三浦健太郎，山田響子，濱中一
敏，伊藤研一，栗田 浩（2018）肺癌術後肺炎に対する周術期口腔機能管理の有効性に関する後ろ向き観察研究．信州医誌66, 249-256.
6）山田慎一（2019）がん支持療法としての口腔機能管理の有効性．信州医誌 67，279-288．
7）片岡智子，梅田正博，南川 勉，尾島泰公，小松原秀紀，重田崇至，古土井春吾，澁谷恭之，横尾 聡，古森孝英 (2008)
口腔癌手術後肺炎に対する口腔ケアの予防効果について．日
口診誌 21，1-6．
8）U runo H, Higo M, Komatsu S, Minakawa Y, Koike K,
Yamatoji M, Nakashima D, Kasamatsu A, Endo-Sakamoto Y,
Shiiba M, Uzawa K, Tanzawa H (2015) Evaluation of theeffectiveness of perioperative oral care in patients with oral
cancer. Oral Sci Int 12, 93-96.
9）上 嶋伸知，坂井謙介，長縄弥生，波戸岡俊三，長谷川泰久，
上田 実，篠田雅幸（2009）食道癌手術患者に対する専門的
口腔ケア施行の効果．日外感染症会誌 6，183-188．
10）H iramatsu T, Sugiyama M, Kuwabara S, Tachimori Y,
Nishioka M (2014) Effectiveness of an outpatient
preoperative care bundle in preventing postoperative
pneumonia among esophageal cancer patients. Am J InfectControl 42, 385-388.
11）五月女さき子，船原まどか，於保孝彦，山田慎一，栗田 浩，
山内千佳，渋谷恭之，兒島由佳，長谷川巧実，古森孝英，梅田正博（2016）食道がん術後肺炎予防に対する周術期口腔機能管理の有効性 多施設共同 後ろ向き研究による検証．日口科誌 65，324-329．
12）Soutome S, Yanamoto S, Funahara M, Hasegawa T, Komori
T, Yamada S, Kurita H, Yamauchi C, Shibuya Y, Kojima Y,
Nakahara H, Oho T, Umeda M (2017) Effect of perioperative
oral care on prevention of postoperative pneumonia
associated with esophageal cancer surgery: A multicenter
case-control study with propensity score matching analysis.
Medicine (Baltimore) 96, e7436.
13）山村佳子，滝沢宏光，松本文博，桃田幸弘，青田桂子，武川大輔，近藤智香，山ノ井朋子，高野栄之，可児耕一，十川悠

48