講師略歴【第 35 期】
2024.7.25 現在 （講義番号順）

今田 克司(講義① 講座のおさらい)
日本評価学会理事・副会長・研修委員長、一般財団法人 CSO ネットワーク常務理事、一般
財団法人社会的インパクト・マネジメント・イニシアチブ(SIMI)代表理事、株式会社ブルー・マーブル・ジャパン代表取締役■最終学歴：東京大学大学院総合文化研究科相関社会科学専攻博士課
程単位取得(学術修士)、カリフォルニア大学バークレー校公共政策修士(MPP)■専門分野：発展的評価、社会的インパクト・マネジメント、インパク
ト投資における評価・マネジメント、市民社会組織論、SDGs と市民社会■研究テーマ：複雑系理論と評価、グローバル・システム・チェンジと評価、評価文化の形成■職歴：特定非営利活動法人日本 NPO センター常務理事（2014-18 年：東京）、CIVICUS: World Alliance for Citizen Participation, Deputy
Secretary General（2007-2013 年：ヨハネスブルク。その他の役職含む）等■主要業績：CSO ネットワークで「発展的評価」研修（伴走評価エキスパート事業）、日本 NPO センターで「事業評価コーディネーター」研修の評価研修プログラムを開発・実施(2017-18 年)、SIMI（国際交流基金協働事業）で「インパクト・アナリスト」研修プログラムを開発・実施(2022-23 年)■主な著書、論文等：「評価の系譜における「エビデンス」の考察－信頼性と活用可能性をめぐる議論を中心に－」共著 日本評価学会『日本評価研究』第 24 巻第 1号(2024)「社会的インパクト評価の系譜－マネジメント支援のための評価への進化－」日本評価学会『日本評価研究』第 22 巻第 2 号(2022)「発展的評価を日本の文脈で考える：解題」および「グローバル課題の解決における評価の役割：ブルーマーブル評価の前提と基本」 米原あき・佐藤真久・長尾眞文編著『SDGs 時代の評価〜価値を引き出し、変容を促す営み』 筑波書房(2022)「NPO 事業評価」 山谷清志監修『プログラム評価ハンドブック〜社会課題解決に向けた評価方法の基礎・応用』 晃洋書房(2020)「あらためて考える NPO 中間支援と市民社会」 樽見弘紀、服部篤子編
著『新・公共経営論――事例から学ぶ市民社会のカタチ』 ミネルヴァ書房(2020)「評価の国際的潮流と市民社会組織の役割」共著 日本 NPO 学会 The
Nonprofit Review, Vol. 16, No.1, 27–37（2016)■委員会活動等（現職の主なもの）：日本評価学会（理事・副会長・研修委員長、社会的インパクト評価分科会代表、発展的評価分科会）、国際協力機構（JICA）事業評価外部有識者委員会委員、日本民間公益活動連携機構(JANPIA)評価アドバイザー、インパクト・コンソーシアム データ・指標分科会座長、UNDP SDG インパクト基準認定トレーナー、Blue
Marble Evaluation Global Advisory Council メ ン バ ー 、 American
Evaluation Association(AEA), Social Impact Measurement TopicalInterest Group メンバー、一般社団法人 SDGs 市民社会ネットワーク理事等

小林 信行（講義②）
日本評価学会理事、
OPMAC 株式会社上席コンサルタント■最終学歴：ジョージタウン大学 マクドノー経営大学院 修士課程修了（MBA）■専門分野：ODA 評価、費用便益分析、公共財政管理■研究テーマ：評価倫理■主要業績（著書、論文等）：
共著論文 Learning to Evaluate the Impact of Aid, IDS Bulletin
Vol.39-No.1, 2008
研究論文「証券アナリストと評価者による倫理向上への取り組み－職業倫理の比較研究－」、日本評価研究 14 巻 2 号、2014
研究論文「評価者の倫理教育におけるケース・メソッドの利用―監査人の倫理教育手法からの示唆―」、日本評価研究 17 巻 1 号、2016
研究ノート「評価倫理における「評価協力者の尊重」の検討－心理学分野の研究倫理からの示唆－」、日本評価研究 20 巻 1 号、2020
アジア経済研究所開発スクール 『費用便益分析入門』講師 （2014年度～2017 年度）
ODA プロジェクト評価業務（19 ヵ国、42 案件）
日 本 証 券 ア ナ リ ス ト 協 会 検 定 会 員 、 公 認 内 部 監 査 人 、 Certified
Government Auditing Professional■委員会活動（現職のみ）：日本評価学会理事（2022～）、日本評価学会
評価倫理・スタンダード分科会代表（2021～）

佐々木 亮（講義③）
国際開発センター評価部主任研究員、静岡県立大学国際関係学部非常勤講師、(特活)ソーシャルバリュージャパン理事■最終学歴：ウェスタン・ミシガン大学評価研究所（The Evaluation Center） 評価学博士
ニューヨーク大学ワグナー公共行政大学院行政学修士（M.P.A.）■専門分野：評価学■研究テーマ：インパクト評価、統計データ分析、評価論理■主要業績（著書、論文等）：『入門評価学：政策・プログラム研究の方法』翻訳監修（原著者：CarolH.Weiss)、日本評論社(2014)『評価論理：評価学の基礎』多賀出版(2010、ebook 版 2020)『「政策評価」の理論と技法』共著、多賀出版(2000、ebook 版 2020）『サクセスケース・メソッド: 何がうまくいっていて、何がうまくいっていないのかを素早く把握する』（ロバート・ブリンカホフ（著）、佐々木亮（翻訳）、多賀出版 2022)『協働評価ステップ・バイ・ステップ』（リリアナ・ロドリゲス著、佐々木翻訳、多賀出版 2022）『インパクト評価 社会的インパクト評価のために』(RIO Institute/
Amazon.co.jp 2023)
その他、委託調査報告書、専門誌への論文など多数。
■委員会活動（現職の主なもの）： 日本評価学会社会実験分科会代表、日本評価学会評価倫理・スタンダード策定分科会。その他、第三者評価を多数実施中。

下園 美保子（講義④）
日本評価学会理事・出版･広報委員、秋田看護福祉大学看護学科教授、NPO 法人アダージョちくさ理事長、一般社団法人リプラボ代表理事■最終学歴：山梨大学大学院医学工学総合教育部
3 年博士課程人間環境医工学専攻（社会医学講座）、博士（医科学）■専門分野：地域保健分野におけるプログラム開発と評価、公衆衛生看護学、在宅看護学、地域看護学■研究テーマ：プログラム評価理論に基づく介護予防プログラムの評価理論及び評価体制の構築、セルフ・ネグレクトの予防的介入と重度化防止に資する包括的ケアシステムモデルの構築、避難行動に沿った訪問看護ステーションの災害時個別支援計画と事業継続計画の開発、NPO 活動の開発と評価、健康増進計画の策定と評価■職歴：奈良県下市町役場（保健師）、山梨大学医学部附属出生コホート研究センター統括リサーチコーディネーター、帝京大学医療技術学部看護学科助教、愛知県立大学看護学部看護学科講師、大和大学保健医療学部看護学科准教授･教授を経て現職■主要業績（主な著書、論文等）：『閉じこもり高齢者の地域との繋がりの再構築を目指す効果的プログ
ラムに関する文献検討』（共著）愛知県立大学看護学部紀要 25，127-134，2019．
『プログラム評価理論に基づいた、介護予防活動の成果評価に対するロジックモデルの開発』（単著）日本地域看護学会，2019．

『介護予防活動に関連したプログラム評価開発における参加型評価活用の可能性』（共著）日本評価学会，2018．
『LASMI の得点の変化から見る精神科デイケアおよび訪問支援統合化プログラム（暫定版）の効果評価』（共著）日本精神障害者リハビリテーション学会，2018．
『精神科デイケアおよび訪問支援統合化プログラム(暫定版)の試行時における、スタッフが実感する効果評価』（共著）日本精神障害者リハビリテーション学会．2018．
『「精神科デイケアおよび訪問支援統合化プログラム」の開発評価の可能性の検討－フィデリティ得点の分布から－』（共著）日本社会精神医学会．2016．
『精神科デイケア及び訪問支援統合化プログラムの実践状況の類型化と諸特徴』（共著）日本看護科学学会，2015．
『養護者が在宅介護中に体験する変化の様相と立ち向かうプロセス』（共著）日本公衆衛生学会，2015．
『セルフ・ネグレクトのアセスメントとケア : ツールを活用したゴミ屋敷・支援拒否・8050 問題への対応』（共著）中央法規出版，2021．
『地域包括支援センターの専門職による高齢者のセルフ・ネグレクトへの支援の必要性の認識；高齢者の特性による支援の必要性の認識に違い』（共著）高齢者虐待防止研究 11(1)，117-132，2015．
■委員会活動等（現職の主なもの）：日本評価学会理事（2021～），名古屋市住居の不良堆積物対策審議会委員（2018～），千葉県市原市健康増進計画評価及び策定アドバイザー（2009～），奈良県下市町健康増進計
画 評価及び策定アドバイザー（2008～），NPO 法人 LivEQuality HUB 評
価アドバイザー（2022～）

新藤 健太（講義⑤⑥）
日本評価学会理事・研修委員、
日本社会事業大学社会福祉学部講師■最終学歴：日本社会事業大学大学院社会福祉学研究科博士後期課程修了（博士・社会福祉学）■専門分野：ソーシャルワーク、社会福祉学、障害者福祉、社会福祉分野の事業評価、プログラム評価■研究テーマ：知的障害者の地域移行・地域定着支援における効果モデ
ルの構築と有効性の検証、ソーシャルワーク領域における制度外ニーズに対応した助成事業評価手法に関する研究、他■職歴：障害者支援の実践現場、国立障害者リハビリテーションセンター学院非常勤講師、茨城キリスト教大学兼任講師などを経て現職。
■主要業績（主な著書、論文等）：
新藤健太（2021）「自治体（市町村）における「福祉政策」評価の可能性：市町村地域福祉計画と協働型プログラム評価に焦点を当てて」『都市問題』112,24-29.
大島巌・源由理子・山野則子・他（2019）『実践家参画型エンパワメン
ト評価の理論と方法：CD-TEP 法：協働による EBP 効果モデルの構築』
日本評論社.
大島巌・新藤健太（2019）「第 10 章⑤ プログラム評価研究」日本ソーシャルワーク学会監修『ソーシャルワーカーのための研究ガイドブッ
ク：実践と研究を結びつけるプロセスと方法』中央法規出版.
新藤健太・巣立佳宏・高橋浩介・他（2019）『社会的インパクト評価ツールセット：ホームレス支援』社会的インパクト・マネジメント・イニ
シアチブ.
新藤健太・乾明美・任貞美・他（2018）『社会的インパクト評価ツール
セット：福祉（介護予防）』GSG 国内諮問委員会社会的インパクト評価
ワーキング・グループ.
新藤健太・大島巌・浦野由佳・他（2017）「障害者就労移行支援プログ
ラムにおける効果モデルの実践への適用可能性と効果的援助要素の検討：全国 22 事業所における 1 年間の試行的介入研究の結果から」『社会福祉学』58(1),57-70■委員会活動等（現職の主なもの）：日本評価学会理事、文京区こども宅食アドバイザー、厚生労働省障害者芸術文化活動普及支援事業評価委
員会構成員、一般社団法人全国食支援活動協力会：こども食堂サポート機能設置事業（休眠預金等活用法に基づく事業）評価アドバイザー、厚生労働省補助事業「介護のしごと魅力発信等事業：事業区分⑥事業間連携・評価分析事業」企画委員、他

津富 宏（講義⑦）
立教大学コミュニティ福祉学部特任教授■最終学歴：ウイスコンシン州立大学マディソン校社会学部修士課程■専門分野：犯罪学、刑事政策、評価研究■研究テーマ：犯罪者・非行少年の処遇効果研究、
犯罪原因論、青少年の社会参加の促進、科学的エビデンスの普及・利用体制の構築■主要業績（著書、論文等）：「犯罪者処遇は有効である」『犯罪と非行』110 号（1996）「犯罪者処遇の評価研究（一）、（二）、（三）」『刑政』1283 号、1284 号、1285 号（1999）「EBP(エビデンス・ベイスト・プラクティス)への道」『犯罪と非行』124（2000）「厳罰化の時代に」『国際関係・比較文化研究』1 巻 1 号(2002)「メタ・アナリシスの技法」 立田慶裕編 『教育研究ハンドブック』 世界思想社（2005）
イアン・K・クロンビー『医療専門職のための研究論文の読み方 批判的吟味がわかるポケットガイド』（翻訳）金剛出版（2007）「少年非行対策におけるエビデンスの活用」 小林寿一編著 『少年非行の行動科学』北大路書房（2008）
D・C・ロウ『犯罪の生物学』（翻訳）北大路書房（2009）
日本犯罪社会学会（編）津富宏（責任編集）『犯罪者の立ち直りと犯罪者処遇のパラダイムシフト』現代人文社（2009）
D.J.トーガーソン、J. C．J．トーガーソン『ランダム化比較試験（RCT）の設計』（監訳） 日本評論社 （2010）「評価の副作用：成果連動型事業を例として」『評価クオータリー』55号（2020）「プログラムの介入後の評価－インパクト評価の方法－」 山谷清志監
修『プログラム評価ハンドブック 社会課題解決に向けた評価方法の基礎・応用』晃洋書房（2020）■委員会活動等（現職の主なもの）：
日本評価学会理事(2017～）、ストックホルム犯罪学賞審査員、キャンベル共同計画刑事司法グループ委員、キャンベル共同計画日本代表

三好 崇弘（講義⑧）(有)エムエム･サービス代表、(特活)PCM
Tokyo 監事役、宮城大学客員教授、横浜国立大学非常勤講師■最終学歴：英国マンチェスター大学社会経済学部修士(開発経済学)、日本大学法学研究科博士前期課程修了 修士(国際政治学)■専門分野：プロジェクトマネジメント、プロジェクト評価、モニタリングシステム、参加型手法、GIS/GPS メタバース■研究テーマ：国際協力と地域おこし(グローカル地域おこし)、GIS-GPS を活用した地域おこし、参加型と評価、メタバースなどのデジタル技術の活用■主要業績：国際協力機構（JICA）、国連工業開発機構（UNIDO）に対するコンサルティング業務（派遣国 アフリカ、中南米、中東、アジアなど 30 か国）JICA 専門家(ザンビア農村開発をテーマに 9 年間)。
PCM 関連の研修講師業務 計 100 回以上（受講者計約 1,500 人）
地域おこし、地方創生のアドバイザー業務（群馬県中之条町、宮城県丸森町、福島県南会津町、東京都式根島など）、休眠預金活用事業における評価アドバイザー■主な著作：『キャパシティ・ディベロップメントからみた JICA 技術協力の有効性と課題』JICA 客員研究(2005 年)「参加型評価の有効性と課題に関する考察」『国際協力研究 通巻23(1)』(2006)「アフリカにおける JICA 技術協力プロジェクトの有効性と課題」『国際開発研究 通巻 17-2 号』(2008)「PaViDIA Micro Project: A Tool for sustainable rural development」『Farming Japan』(2008)

「アフリカの農村開発プロジェクトの成功要因についての一考察」『比較文化研究 No99』(2011)「アフリカ農村開発で GPS が大活躍」及び「今すぐできる GPS で「宝探し」ゲームと町おこし」事例/ 『フィールドワーカーのための GPS・GIS入門』 古今書院(2011)「アフリカの組織開発への心理面からのアプローチの一考察 －ザンビアの農業普及員への心理的調査から」『比較文化研究 No104』(2012)『グローバル人材に贈る プロジェクトマネジメント』共著 関西学院
大学出版会(2013)「ザンビアにおける農業普及サービスの効果に関する一考察 ―経済的効果と心理的効果―」『国際農林業協力 Vol.39 No.3』(2016)『アフリカ農村開発と人材育成―ザンビアにおける技術協力プロジェ
クトから― (創成社新書 57)』共著 創成社(2016)「地域おこし協力隊が農山村地域の再生に与える影響について」（共著）
文京学院大学総合研究所 紀要第 18 号 (2018)『プログラム評価ハンドブック～改善と変革のための評価の実践』（共著）晃洋書房（2020）

米原 あき（講義⑨）
日本評価学会理事・編集委員長、東洋大学社会学部教授、専門社会調査士■最終学歴：米国インディアナ大学教育学部
Ph.D.（比較教育政策学）■専門分野：比較教育政策学、人間開発論、プ
ログラム評価、社会統計学、社会調査■研究テーマ：SDGs 教育目標の評価、人間開発論の教育政策への応用■主要業績（著書、論文等）：『SDGs 時代の評価：価値を引き出し、変容を促す営み』 共編著、筑波書房、2022。
「SDG 教育目標にみる理念志向ターゲットの評価に関する一考察：測定可能性（measurability）から評価可能性（evaluability）へ」、日本評
価研究、21（2）：31-46、2021。
「第 3 章 協働型プログラム評価の可能性」「第 9 章 協働型プログラム
評価を用いた ESD スクール・マネジメントの実践」本図愛実編『グローバル時代のホールスクールマネジメント』共著、ジダイ社、2021。
「データの収集・分析 1：量的データの分析」山谷清志監修『プログラム評価ハンドブック 社会課題解決に向けた評価方法の基礎・応用』晃洋書房、2020。
「協働型プログラム評価実践における『協働型社会調査』：参加型のアプローチでエビデンスを創出する試み」、評価クオータリー、50：2-17、2019。
The role of evaluation in achieving SDGs. Sustainability Science.
共著, 12(6): 969-973, 2017.
「ODA 技術協力プロジェクトにおけるプログラム評価の試み：トルコ国
防災教育プロジェクトを事例に」、共著、国際開発研究、25（1・2）：91-105、2017。
「“学び”の一環としての“評価”」：協働型で行うプログラム評価の可能性、平成 27 年度文部科学省・日本/ユネスコパートナーシップ事業 ESDの教育効果（評価）に関する調査研究報告書、52-61、2016。
「生活環境の階層性を考慮したニーズ・アセスメント・モデルに関する方法論的検討：タンザニアの初等学校学齢児童の識字能力開発を事例に」、行動計量学、40（2）：123-134、2013。
「人間開発指数再考：包括的な開発評価への試み」、日本評価研究、12（3）：91-105、2013。
■委員会活動（現職の主なもの）：日本評価学会 常任理事・編集委員長、Asia Pacific Evaluation Association Editorial Board Member、一般
財団法人 PBEE 研究・研修センター 評議員、国際協力機構・事業評価アドバイザー、ユネスコ・アジア文化センター評価アドバイザー、横浜市教育委員会・ESD コンソーシアム委員

齊藤 貴浩（講義⑩）
日本評価学会理事・事務局長、大阪大学経営企画オフィス教授(兼)同大学院人間科学研究科教授、上級評価士■最終学歴：東京工業大学大学院理工学研究科
経営工学専攻博士課程 修了（博士（学術））■専門分野：教育事業評価、高等教育論、教育工学、キャリア教育■研究テーマ：教育の費用効果分析、大学評価、高等教育の質保証とマネジメント、プログラミング教育■主要業績（著書、論文等）：『プログラム評価ハンドブック～改善と変革のための評価の実践』（共著）晃洋書房（2020）「評価の視点から見た国際バカロレア：学習評価、学校評価、大学入学者選抜、政策評価までを俯瞰して」．
『国際バカロレア研究』，第 4 号，
29-38 頁．（2020）「講義自動集録配信システム（ECHO360）を研究発表に活用した多人数一斉授業でのアクティブラーニングの実践に関する研究」、『大阪大学高等教育研究』、第 8 号、61 – 72 頁．(2020)“Implementation and Impact of the Dual Language IB DP Programme
in Japanese Secondary Schools” (共著) International Baccalaureate.
(2016)「大学の質とグローバリゼーション」、早田幸政編著『大学の質保証とは何か』、エイデル研究所、132-145 頁．(2015)「高等教育の評価」、早田幸政ら編著『高等教育論入門』、ミネルヴァ書房、192-206 頁．(2010)
科学技術分野の文部科学大臣表彰科学技術賞（理解増進部門）(2016)■委員会活動等（現職の主なもの）：日本評価学会理事(2013～)、同事務局長(2022～)、独立行政法人造幣局・業務実績評価に関する有識者会議委員(2023～)、文部科学省・科学技術学術政策研究所・客員研究官（2017～）

中谷 美南子（講義⑪）
一般財団法人 CSO ネットワーク評価アドバイ
ザー、チームやまびこ案内人■最終学歴：ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究所（SAIS）（国際関係修士）■専門分野：発展的評価、実用重視の評価、財団・NGO・NPO のプログラム評価、評価キャパシティ強化、モニタリング評価制度の構築■研究テーマ：システム変化と評価、評価ファシリテーション■職歴：公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン、グローバ
ルリンクマネージメント㈱、国連開発計画■主要業績：「発展的評価」研修（伴走評価エキスパート事業）、休眠預金等活用事
業第三者評価(2019 年度、2020 年度)その他国内外にて多数の評価案件を実施中。
■委員会活動等（現職の主なもの）：発展的評価分科会メンバー、評価
学会評価倫理ガイドライン分科会メンバー、特定非営利活動法人きづくソーシャルインパクトアドバイザー

大島 巌（講義⑫）
日本評価学会顧問・前会長、東北福祉大学副学長・教授、日本社会事業大学名誉教授■最終学歴：東京大学大学院医学系研究科保健学専門課程博士課程修了(保健学博士取得）■専門分野：プログラム開発と評価、形成的評価、実践家参画型エンパワメント評価、評価キャパシ
ティ形成、エビデンスに基づく実践、社会福祉分野の高度専門職養成■研究テーマ： 福祉課題への変革プログラムに取組む実践家と組織の評価キャパシティ形成（ECB）支援法の開発研究、マクロ実践ソーシャ
ルワーク､精神保健福祉論

■職歴：国立精神･神経センター精神保健研究所室長、東京都立大学社会福祉学科助教授、東京大学大学院医学系研究科助教授(精神保健学分野)、日本社会事業大学教授･大学院研究科長を経て現職。2012-17 年日
本社会事業大学学長、2013-15 日本社会福祉教育学校連盟会長。日本ソーシャルワーク学会副会長・理事、日本社会福祉学会理事・監事、日本学術会議連携会員などを歴任。
■主要業績（主な著書、論文等）：『実践家参画型エンパワメント評価の理論と方法～CD-TEP 法：協働による EBP 効果モデルの構築』（共編著）、日本評論社. 2019.
『プログラム評価ハンドブック～社会課題解決に向けた評価方法の基礎・応用』（共編著）、晃洋書房、2020.
『マクロ実践ソーシャルワークの新パラダイム～エビデンスに基づく支援環境開発アプローチ』（単著）. 有斐閣、2016.
『心理社会的介入プログラム実施･普及ガイドラインに基づく心理教育の立ち上げ方･進め方ツールキットⅠ：本編』（共編著）. 地域精神保健福祉機構、2011.
D.J.トガーソン､C.J.トガーソン『ランダム化比較試験(RCT)の設計』（共監訳）、日本評論社、2010.
ピーター･Ｈ･ロッシほか『プログラム評価の理論と方法』（共監訳）、日
本評論社、2005.
Oshima I, et al. (2014). A Randomized Controlled Trial of Individual
Placement and Support in Japan. Psychiatric Rehabilitation Journal
37(2): 137–143.
Oshima I, et al. (2005).The effects of environmental deprivation
on negative symptoms of schizophrenia: A nationwide survey inJapan’s psychiatric hospitals. Psychiatry Research 136:163-171.
Oshima I, et al (2004).Effective components of a nationwide casemanagement program in Japan for individuals with severe mentalillness. Community Mental Health Journal 40: 525-537.
Oshima I, et al (2003).Institutionalism and schizophrenia in Japan-Social environments and negative symptoms: Nationwide survey ofin-patients. British Journal of Psychiatry 183: 50-56.
■委員会活動等（現職の主なもの）：日本評価学会顧問（2022～）、日
本評価学会編集委員（2007～）、日本評価学会上級評価士（2012～）、川崎市精神保健福祉審議会会長（2008～）、日本認定社会福祉士認証・認定機構監事（2018～）、財団法人 JKA 公益事業振興補助事業審査・評価委員会委員（2011～）、埼玉県立大学研究評価委員（2021～）

南島 和久（講義⑬）
日本評価学会理事・副会長
龍谷大学政策学部教授■最終学歴：法政大学大学院社会科学研究科政治学専攻博士後期課程、博士（政治学）■専門分野：行政学、公共政策学、地方自治論■研究テーマ： 政策評価の制度運用■職歴：岩手県立大学助手、長崎県立大学講師、神戸学院大学准教授、新潟大学教授を経て、2021 年度より現職■主要業績（著書等）：『自治体政策学』（編著、法律文化社、2024 年）『地方自治入門』（編著、法律文化社、2023 年）『英国の諸相』（編著、創成社、2022 年）『協働型評価と NPO』（共著、晃洋書房、2022 年）『政策と行政』（共著、ミネルヴァ書房、2021 年）『プログラム評価ハンドブック』（共著、ミネルヴァ書房、2020 年）『政策評価の行政学：制度運用の理論と分析』（単著、晃洋書房、2020 年）『JAXA の研究開発と評価』（編著、晃洋書房、2020 年）『公共政策学』（共著、ミネルヴァ書房、2018 年）『よくわかる政治過程論』（共著、ミネルヴァ書房、2018 年）『「それでも大学が必要」と言われるために』（共著、創成社、2016 年）『よくわかる自殺対策』（共著、ぎょうせい、2015 年）『ホーンブック基礎行政学』（共著、北樹出版、2015 年）『公共サービス改革の本質』（共著、敬文堂、2014 年）『組織としての大学』（共著、岩波書店、2013 年）ほか多数■委員会活動等（現職の主なもの）：日本評価学会理事（副会長・企画委員長）、公共政策学会理事（年報委員長）、総務省行政評価局アドバ
イザー、文部科学省政策評価に関する有識者会議座長、外務省・防衛省・公正取引委員会・農林水産省の政策評価有識者懇談会、内閣府・原子力規制委員会・公正取引委員会・農林水産省の行政事業レビュー『公開プロセス』外部有識者、宝塚市行政評価委員会委員長など。

佐藤 真司（講義⑭）
独立行政法人国際協力機構評価部次長■職歴：1999 年に国際協力事業団（現国際協力機構）に入団。国際協力総合研修所、ボリビア事務所、地球ひろば、人間開発部、エルサルバドル事
務所、ブラジル事務所（ブラジリア）を経て、2022
年 4 月より現職。

窪田 好男（講義⑮）
京都府立大学公共政策学部教授・上級評価士■最終学歴：京都大学博士（人間・環境学）■専門分野：公共政策学・政策評価論■研究テーマ： 公共政策学の教育手法（ケースメ
ソッド、ゲーミング等）、自治体評価■職歴：神戸学院大学法学部講師、助教授、准教授を経て現職■主要業績（主な著書、論文等）：『日本型政策評価としての事務事業評価システム』（2005 日本評論社）■委員会活動等（現職の主なもの）：南丹市地域創生有識者会議座長、久御山町地域創生有識者会議会長、久御山町行政改革審議会会長、宇治田原町行政改革委員会委員長、広陵町総合計画審議会会長、京都府住宅審議会委員、京都府京都府公衆浴場入浴料金審議会委員、京都府防災会議戦略的地震防災対策推進部会委員等