メディア教育研究 第 3 巻 第 2 号
Journal of Multimedia Aided Education Research 2007, Vol. 3, No. 2, 13−23

特集

e-Learning を用いた社会人遠隔学習における質保証への取組―学生サポートの実践と評価―
不破泰 1）・右代美香 1）・國宗永佳 2）・新村正明 2）

e-Learning 教材を用いた自学自習型学習は，いつでもどこでも学ぶ事ができる学習環境を実現する。このため，社会人が働きながら学ぶことができる新しい学びの場を作る事ができる。
しかし，いつでもどこでも学べるということは，いつでもどこでもさぼれるということにもつながる。このため，ちょっとした学習上のつまずきや仕事の多忙等の理由で学習が停滞することをきっかけとして，学習停滞が長期化し，学習意欲が喪失することにもなりかねない。社会人遠隔学習の質保証を行うためには，このような状況を早期に発見してサポートを行う遠隔サポートの確立が求められる。本論文は，e-Learning 教材を用いた自学自習型学習を全面的に取り入れて実現している信州大学インターネット大学院において現在行っている質保証のための学生遠隔サポートについて，その実践の報告と評価を行うものである。
キーワード
e-Learning，質保証，社会人教育，遠隔学生サポート

信州大学は，平成 14 年に大学院工学系研究科情報工1 ．はじめに学専攻において，日本で最初の社会人を対象とする
e-Learning を用いた大学院教育を開始した（不破・師玉

e-Learning 教材を用いた自学自習型学習は，学生の都

ほか 2002；不破・中村ほか 2003）（本論文では，これ合がよい場所，時間に自己のペースで学ぶ事ができる学をインターネット大学院と呼ぶ）。このインターネット習環境である。特に，社会人が働きながら学べる新たな大学院では，e-Learning の双方向性の効果から，従来の学びの場の提供手段として有効である。

通信制大学，大学院より学生の学習進度は向上していた

こ の 学 習 環 境 の 実 現 の た め に は， 自 学 自 習 型 のe-Learning 教材を充実させることが重要であり，このたが，それでも多くの学生に入学後しばらくすると学習意欲が低下する現象が見られた。

めの様々な施策やシステムの開発が行われている。しかe-Learning の利点として，上述の双方向性の確立ととし，e-Learning 教材が出来ればそれで学びの場が完成すもに，学生の履修履歴が細かく記録されることがあげらるというものではなく，この教材を用いた授業が真にれる。この記録を分析することで学生の学習状況を把握

個々の学生にとっての学びの場となるための細かな遠隔し，早期に学生の意欲低下問題を検知して大学からのササポートが必要である。

ポートを行うことで，遠隔地の学生に対して効果的な学自宅で各自のペースで学ぶ自学自習型学習の問題とし生サポートシステムが確立できる可能性がある。て，学習上のつまずきや社会人学生では転勤などによる

こ の こ と は，e-Learning の 質 保 証 の 問 題 と し て，生活環境の変化等の理由で学習停滞がおこりやすいとい

e-Learning を用いた教育を実施している多くの先進的高う問題点がある。さらにこの学習停滞が長期化した場合，等教育機関が取り組んでいるところである。質保証の対学生のモチベーションの低下を引き起こし，結果的に退象には様々な事項があるが，その中でも e-Learning で学学・除籍になるケースが多く見られる。このことは，通んでいる学生が確かなスキルを獲得し修了することを保信教育学生の卒業率，達成率の低さという問題に繋がっ証することは，たいへん重要な事柄であると考える。ている。現実に，e-Learning とは異なるが，従来からあ我々は，インターネット大学院開講以来，教育の質保る通信制大学，大学院の卒業・修了率は一般的に 15％証のために様々な学生サポートを試みている（右代・不〜30％程度という調査結果がある（小野 2005）。

破ほか 2005；右代・不破ほか 2006）。本論文では，この学生サポートの具体的方法とその効果を明らかにする

信州大学大学院工学系研究科

1）

信州大学工学部

2）とともに，サポートについて実際に社会人学生に行った
アンケートを通してこれからのサポートのあり方につい13メディア教育研究第3巻

第 2 号（2007）て論じる。
2 ．信州大学インターネット大学院
信州大学大学院工学系研究科情報工学専攻で，平成14 年に開講したインターネット大学院では，e-Learning教材により大学院修了に必要な単位を取得することができる。インターネット大学院で作成済みの e-Learning 教
材は平成 18 年 12 月現在 60 科目あり，情報工学分野科目をほぼ網羅している。
この教材は通常の Web ページとして作成しており，
図 1 に示すように教材は複数の単元から成る（不破・師玉ほか 2002；不破・中村ほか 2003）。各単元の終わり

図2

年代別の割合図3

職業別の割合図4

居住地別の割合には Web ブラウザから解答するとサーバで採点されるドリル形式のテスト，または Web 上で提出・採点が可
能なレポート課題がある。その結果合格すると次の単元に進むことが出来，全ての単元テストに合格するとその科目を修了したと認定される。
平成 18 年 10 月現在，インターネット大学院には開講から 5 年間で 321 名が入学し，現在 162 名が在籍している（修了者 112 名，退学・除籍者 47 名）。学生の年代別・職業別・居住地別の割合をそれぞれ図 2，図 3，図 4 に示す。学生の多くは 30〜40 歳代のフルタイムで働く社会人で，居住地は全国各地に分布している。また，図 5 の履修時間分布図が示すように，夜 9 時〜12 時頃に学習する学生が最も多い。
インターネット大学院では，学生個別の状況に合わせて履修期間を選択することができる早期修了制度や長期履修制度を整備している。1 年または 1 年半で修了することができる早期修了制度の利用者は 32 名，2 年間分の授業料で 4 年間履修することができる長期履修制度の利用者は 102 名に上る。

図1

14

Web ページとして作成された教材

不破他：e-Learning を用いた社会人遠隔学習における質保証への取組

具体的に理解したことをテストやレポートで確認できたことをもって学習進展と判断するものであり，学習の質保証の面からより正確に各学生の学習状況を反映していると考える。
グラフは，
平成 16 年 4 月入学生 71 人（10 月入学生 2 名）について，日毎に学習が進展した学生の人数を求め，その人数を週毎に集計したものである。
このグラフより，入学直後には多くの学生が学習を進展させているが，やがて 6 月過ぎから履修の進度は低下する。学生は基本的には修了に必要な単元を履修し終わると修士論文研究に専念するため，全体として週を追う
図5

履修時間分布図毎に学習が進展する学生数は低下する傾向にある。しかし，全ての学生が修了に必要な単元履修を終えているわ
けではなく，まだ履修しなければならない単元を残しながら学習が停滞してしまう学生も多い。

3 ．インターネット大学院に見られる学習意欲の低下
3.1
図 6 に，平成 16 年 4 月入学生の学習が入学以来どのように進展しているかを評価するグラフを示す。

学生サポートの試行

図 6 のグラフを見ると，低下傾向のなかで，時々進展が伸びる現象が見られる。これは，指導教員からのアド2 章で述べたように，e-Learning 教材の構成は，各科

バイスや大学のゼミへの出席，事務局からのメールや学目がそれぞれ複数の単元から構成されている。学習者は生間の横のつながり等の中で，様々な刺激を受けること各科目を初めの単元から順に履修し，単元ごとに設けたで学習意欲が回復するものと考えられる。

確認テストまたは確認レポートに合格することでその単元の履修が修了して次の単元へと進む。

我々は，この学習意欲の回復をもたらすような様々な刺激を学生サポートとして学生に与えることで学習意欲本研究では，学生がその日学習を進展させたか否かを，の低下を防ぎたいと考えている。学生サポートとしてどその日の修了単元数が 1 単元以上あるかどうかで判断すのような事が出来，それがどう効果があるのか，またそることとした。これは，単にその教材ページを見たといのことに学生はどう考えているのかを明らかにすることうことで学習の進展と判断するのではなく，教材内容をは，社会人に対する e-Learning の質保証を考える上で重図6

平成 16 年度入学生の学習進捗状況
15

メディア教育研究第3巻

第 2 号（2007）

要なことである。
我々は，まず学生の履修状況を提示するシステムを開発し，このシステムを利用して学習意欲低下の恐れがある学生にメールで呼び掛けることを試み，その効果を確認することとした。
図 7 に，学生サポートのために開発したシステムの画面を示す。学生の学習進捗状況は各科目の単元修了状況から把握できることから，システムは各学生の履修状況を提示する。本システムを用い，次に示すルールに合う学生は学習意欲低下の恐れがあるとして学生サポートを行った。なお，この試行を行った時点のカリキュラムでは，修了に必要な単元数はおよそ 200 単元であった。
• 修了予定時期 1 年半前の時点で修了単元累計が 50 以

図8

サポートメールによる学習状況変化

下で，休学・長期履修制度が未申請• 修了予定時期 1 年前の時点で修了単元累計が 100 以

生にサポートを行った。27人のうち12人（44％）
はサポー

下で，休学・長期履修制度が未申請トを行った後，学習状況が改善した。そのうち 5 人は大• 修了予定時期半年前の時点で修了単元累計が 150 以学院を修了した。14 人は長期履修制度を申請し，自己下で，休学・長期履修制度が未申請の環境に即した制度活用を行った。また退学した学生は• 以上のルールに該当する学生のうち，調査時点の過4 名であった。

去 2 週間以内に修了単元数に変化がない，または教学習状況が改善して修了した学生5人について，サポー員との連絡が行われていないトのためのメールを出したことで学習状況がどのように学生サポートは次の手順で行う。

変化したかを，図 8 に示す。図は，横軸がメールを出し• 電子メールで進捗状況が芳しくない事を知らせ，様た日から換算した週数を示し（0 の箇所がメールを出し子を尋ねる。

た週を示し，マイナスはメールを出す以前の週を示す），• 2 週間連絡を待ち，履修状況の再確認をする。

縦軸は修了単元数の累計を示す。

• この間に返信がきた学生には，状況によっては制度

人により状況は異なるが，図中点線で記した学生を除（長期履修等）の適用提示及び教員と学生との意識き（この学生はメール送付3週間前から改善の兆しがあっ合わせを行う。

た），メールによる呼びかけがきっかけで学習状況が改返信がない学生に対しては，FAX 及び電話連絡を行う。

善した事が明らかとなった。

2003 年 10 月 9 日に，上記ルールに該当した 27 人の学
4 ．現在行っている遠隔学生サポートの方法
3 章で示したように，学習意欲低下の恐れがある学生にメールで呼び掛ける学生サポートが，一定の効果があることが明らかになった。我々は，この学生サポートを更に継続するとともに，さらに他の様々な学生サポート方法も考え，それらを実施してその効果を検証することとした。
現在信州大学インターネット大学院で行っている遠隔学生サポートの方法について詳細に述べる。
（1） 履修が停滞している学生へのサポートメール
3.1節で述べた学生サポートを基本的に継続している。
学生のこれまでの単元の履修状況から，現在のペース
では修了予定時期に単元数が修了に必要な数に達しない恐れが強く，さらに同学生の学習が 2 週間以上進展していない場合をサポート対象としている。
サポート方法は，（a） 電子メールで進捗状況が芳しくない事を知らせ，様子を尋ねる。
図7
16

学習進捗管理システム（b） その後，履修状況を 1 ヶ月ごとに確認する。

不破他：e-Learning を用いた社会人遠隔学習における質保証への取組（c） この間に返信がきた学生には，学生の状況に応じた制度（長期履修制度等）の適用を相談するとともに，教員への連絡を仲介する。
（2） 全学生へのニュースレターの配信
遠隔で学ぶ学生は，ともすると孤立して自分が信州大学の大学院生であることを実感する機会がほとんど無い。この学生の孤立感を無くすために，大学から定期的に全学生へニュースレターを配信することにした。
自宅で学ぶ学生は，自分が信州大学に所属して学んでいるという意識が時間の経過とともに稀薄になる傾向があるため，信州大学の一員であることを意識させ，大学への帰属意識を持たせる効果を期待している。
ニュースレターの内容は大学の近況や編集子の雑感と（a） サポートメールの受信状況

事務連絡等であり，文章は努めて堅くならないようにしている。ここで編集子の雑感は，教室や研究室などで教職員が学生と交わしている雑談に相当するものであり，遠隔地にいる学生が少しでも大学の部屋で教職員と話している感じを持ってもらうことを目的としている。
（3） 掲示板の設置
信州大学インターネット大学院の HP 上に大学からの「お知らせ掲示板」（事務局のみ書き込み可能）と，学習上の様々な相談を書き込む「よろず相談窓口掲示板」（大学関係者以外でも書き込み可能）の 2 つを設けた。掲示板では迷惑書き込み等最小限の書き込みしか削除の行為を行わず，透明性を持たせている。

（b） サポートメール受信者からの評価（複数回答可）
図9

サポートメールに関するアンケート結果（4） 多様な連絡方法
教員とのメールでのコンタクトはもちろんだが，事務制度活用を行った。さらに 8 人は休学を適用し暫くの間局の連絡メールアドレスを設置し，気兼ねなく事務局に学習環境が整うまで期間を設けた。3 人は退学した。修質問ができるようにしている。

了した 1 名に関しては，サポートメールをきっかけとしまた，全ての学生がメールでの質問が得意であるとはて教員と連絡をとるようになり修了に至った。

限らないことから，問い合わせ用電話を用意した。このその後 2006 年 9 月 11 日に 40 人に対しサポートを行っ場合，社会人の利用を考慮し，平日であれば昼休み中もた。40 人の内 15 人は学習状況が改善し，2 人は休学を適対応できるようにした。

用し，2 人は退学した。

（5） 先輩の紹介

2005 年，2006 年いずれの場合も，2003 年の試行時ほ

修了生の実体験（学習方法，時間の作り方，研究方法

どではないが，本サポートにより学習状況が改善した学等）を紹介し，入学を考えている社会人や入学している生が少なくなく，本方法が有効であることを示している。

学生の悩みを解消するようにした。

図 9 にサポートメールについてのアンケート結果を示す。（a）はサポートメールの受信状況，（b）は受信者によ

5 ．評
5.1

価

遠隔学生サポートの評価

4 章で述べた，各サポートについてその評価を行う。

るサポートメールへの評価をそれぞれ示す。
アンケート結果からは，サポートメールを受け取った学生の半数以上はメールから安心感を得，また勉強の必評価に際して，サポートに関するアンケート調査を学生要性を再認識していることがわかる。

に対して行った。このアンケートは 2006 年 11 月 21〜26（2） 全学生へのニュースレターの配信日に 161 人を対象に行い，うち 70 名から回答を得た（回答率 43.5％）。
（1） 履修が停滞している学生へのサポートメール

ニュースレターは 2 回／月程度のペースで 12 月現在12 回配信した。
このニュースレター配信の効果について評価する。評

ルールに従い 2005 年 36 人の対象者にサポートを開始

価は，アンケートの結果の分析と，実際にニュースレターした。36 人の内 9 人は学習状況が改善し，その後 1 名はを配信することで，学生の週毎の学習進展に変化が出た大学院を修了した。また 8 人は長期履修制度を申請し，かどうかを検証する。
17

メディア教育研究

第3巻

第 2 号（2007）

図 10 にニュースレターに関するアンケート結果を示す。（a）はニュースレターの購読状況，（b）はニュースレターに対する評価をそれぞれ示す。
ニュースレターは 7 割近い学生が毎号読み，時々読んでいる学生を合わせるとほぼ全員（99％）が読んでいる。
その結果，大学の近況が判ることの評価が 7 割を越えている。また，4 割近い学生がニュースレターから学習の刺激を受けると回答している。役に立たないと評価する
学生も 1 割弱いるが，ない方がよいとの回答はなかった。
図 11 に，ニュースレター配信を始めた平成 18 年 4 月に入学した学生 35 人について，日毎に修了単元数が 1 単元以上ある学習進展者の人数を週毎に集計した結果を示（a） ニュースレターの購読状況

す。また，同図中にニュースレターを出した日を破線で示す。
このグラフから判るように，入学してしばらくは学習に進展がある学生数は伸びているが，やがて 5 月を過ぎるころから低下する。この傾向は図 6 で示すグラフと同様であるが，それでもニュースレターを出した日を含む週に履修単元の伸びが見られる（例外は 8 月 2 日および9 月 29 日のニュースレターのみ）。
常に大学に来ている学生は，教員や他学生からの刺激を受け，そのことが学習意欲の低下を防いでいるが，自宅で学ぶ学生はその刺激を受けることが少ない。ニュー（b） ニュースレターへの評価（複数回答可）
図 10

ニュースレターに関するアンケート結果

図 11
18

スレターにより，多少なりとも刺激を受け，その直後に学習が進展していることが判る。
（3） 掲示板の設置「よろず相談窓口」掲示板への書き込みは平均 2 件／

平成 18 年度入学生の学習進捗状況

不破他：e-Learning を用いた社会人遠隔学習における質保証への取組日程度ある。質問の内容によっては学生同士のやりとりで疑問が解消される場合もある。教員からの回答は書き込みがあった後 1 〜 2 日で現在対応している。
掲示板へのアクセス数は，常時 740 アクセス／日程度あり，関心の高さを示している。
図 12 に「よろず相談窓口」に関するアンケート結果を示す。（a）
は掲示板への書き込み，（b）は掲示板の閲覧，（c）は掲示板に対する評価，（d）は書き込みに対する大学からの返答についての評価をそれぞれ示す。
掲示板へは約半数の学生が書き込んだことがあると答えている。また，8 割以上の学生が頻度は様々であるが（a） 掲示板への書き込みについて定期的に掲示板を読んでおり，そこから勉学意識を与えられることと，情報源としてその意義を認めている。掲
示板がなくてもよいとの回答はごく僅かであった。
掲示板への書き込みに対する大学からの返答について
は，我々は平日の場合はできるだけ迅速な回答を心がけている。ただし，書き込みの内容によっては調査・検討が必要で，半日から 1 日程度時間を要する場合もある。
返答についてはその遅さを指摘する意見はなく，9 割を越える学生より返答が行われているとの回答になっているが，6 ％の学生が返答内容に満足していない。
（4） 多様な連絡方法
インターネット大学院事務局へのメールでの質問は平均 1 〜 2 通／日である。ただし，修了月などは平均 4 通（b） 掲示板の閲覧について／日に増加する。
図 13 にインターネット大学院事務局へのメールによる問い合わせに関するアンケート結果を示す。（a）は問い合わせ経験の有無，（b）はメールによる問い合わせに対する評価，（c）は問い合わせに対する事務局からの返答についての評価をそれぞれ示す。
回答者の 7 割以上の学生がメールでの問い合わせ経験があり，メールの利用が問い合わせ方法として一般的になっていることを示している。また，大学からの回答が役に立たなかったとする評価は 2 ％と僅かであり，全回（c） 掲示板に対する評価（複数回答可）

答者が事務局より返答が間違いなく行われていると評価している。
我々は，インターネット大学院開講以来，メールによる問い合わせが学生と大学とを結ぶライフラインであると認識し，その回答の正確さと迅速さを重視してきた。
今回のアンケート結果から，学生もメールによる連絡を好意的に評価していることが判る。今後，TV 会議システム等様々な連絡方法の適用も考えられるが，連絡の手軽さと時間拘束が無いこと（夜中でも質問は可能），そのやりとりが全て文章として残り正確に記録されることなどから，メールは大学と学生を結ぶ手段として重要な（d） 大学からの返答について
図 12 「よろず相談窓口」掲示板に関するアンケート結果手段であることが判る。
図 14 に電話による問い合わせに関するアンケート結果を示す。（a）は電話窓口の存在について，（b）は電話による問い合わせの有無，（c）は掲示板に対する評価，（d）19メディア教育研究第3巻

第 2 号（2007）（a） メールによる問い合わせの有無（a） 電話窓口の存在について（b） メールによる問い合わせに対する評価（b） 電話による問い合わせの有無（c） 事務局からの返答について（c） 電話による問い合わせに対する評価

図 13 メールによる問い合わせに関するアンケート結果

図 14

電話による問い合わせに関するアンケート結果

は書き込みに対する大学からの返答についての評価をそ

電話による問い合わせは週に 4 件程度と少ないが，質問れぞれ示す。

が文章にする程まとまらない漠然としたものである場合電話による問い合わせの利用者はまだ少なく，メールや事務局とのいくつかのやりとりが必要となるようなほどには利用されていない。しかし，電話をかけた事のメールでは問い合わせしづらい質問では，電話サポートある回答者からは電話の有効性を指摘する回答が 9 割をの有用性が示されている。

越えており，電話の需要が確実にあることを示している。
20

不破他：e-Learning を用いた社会人遠隔学習における質保証への取組（5） 先輩の紹介

表1

修了生である学生の体験記（図 15 参照）にはコンスタントに 160 アクセス／日程度アクセスがあり，在学生や興味を持っている方々の関心の高さが伺える。
体験記は Q ＆ A の形式で入学の動機，自宅での学習方法，学習時間の作り方，研究テーマの見つけ方等様々な事が記されており，事務局宛に「参考になった」「もっと多くの修了生の話を紹介してほしい」といった反響が来ている（執筆時現在 2 人を紹介）。

インターネット大学院生の年度別修了状況

入学年度

2002

2003

2004

2005

2006

入学者数

80737352

43

2002 修了2−−−−2003 修了

33

5−−−2004 修了

4182−−

2005 修了

77222−

2006 修了（9月修了のみ）

2134−

修了者計

48

31276−60.0％ 42.5％ 37.0％ 11.5％

−

修了率
在籍者数

826404543

2003 年度入学生も，現時点での修了率は 42％となり，さらに 26 人が在籍している（この 26 人が全員修了できれば，修了率は 78％となる）。
2004 年度入学生についても，修了率はすでに通信制大学・大学院の値を超え，また退学者が 6 人で全体の 9割以上が修了したか修了を目指している。
2005 年度入学生については，1 年または 1 年半での早期修了者が 1 割を越えており，また現時点での退学者が1 名のみとなっている。
この修了状況の結果だけから本サポート方法の評価を行うことは難しいが，通常の通信制の教育機関と比べて
図 15

修了生訪問 HP

本インターネット大学院は高い修了率を示しており，現在行っているサポート方法が社会人にとって有用であることは明らかである。

5.2

修了状況

我々は，2002 年にインターネット大学院を開講して6 ．まとめ以来，これまでに述べた様々な学生サポートを継続して行ってきた。その結果として，学生の修了状況がどうなっているのかを，入学年度別に表 1 に示す。

自学自習方式の学習は学生と教師が直接会わないた
め，学生の様子がわからないことが問題だと言われてい修了時期は各年度の 9 月と 3 月の 2 回ある。表の年度る。しかし，大勢の学生に対する一斉授業形式の授業に毎の修了者数は，2006 年度を除きその合計数を示しておいて，教師が個々の学生の状況を正確に把握しているいる。

かは疑問である。一方 e-Learning では，学生がいつ学習

在学年数は，どの入学年度生に関しても，1 年ないしし，どこでつまずき，その後学習状況がどのようになっ

1 年半で修了した早期修了生もいるが，標準的な 2 年でているのか等，個々の学生の状況を詳しく把握することの修了生が最も多い。ただし，2003 年度以降は長期履ができる。

修制度が導入された結果，より長期の履修を選ぶ学生が増えた。
大学院には最長 4 年在籍できる。また，休学は最長 2年まで可能である。その結果，2002 年度入学生は最長

教育の質保証を行ううえでは，この個々の学生の履修状況の把握が重要であり，その意味で e-Learning でこそ質保証のための様々な工夫が実現でき，またその効果を測定することも可能である。

で 2007 年度まで在籍は可能である。その 2002 年度入学

e-Learning のこのメリットを最大限に生かすことで，生は，これまでに修了した学生の割合が 60％となり，自学自習の学習意欲低下問題への対処を行うことが，本通信制大学・大学院の通常の修了率（15％〜30％）の 2研究がめざす学生サポートである。

倍から 4 倍の高い修了率となっている。また，8 人の学これからの高等教育機関の重要な役割の一つに，社会生は現在も修了を目指しており，この学生が全員修了出人のリカレント教育への取り組みがあげられる。忙しく来た場合は修了率は 70％となる。

働く社会人が働きながら自宅で学ぶことができる21

メディア教育研究

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第 2 号（2007）

e-Learning を活用した遠隔学習は，このリカレント教育を実現する大きな手段であり，社会人を対象とするe-Learning の需要は大きなものがあると考える。このため，社会人学習における質保証のための学生サポート手法の確立は，たいへん重要な意義を有している。
信州大学は，日本で最初にこの e-Learning を用いた社会人大学院コースを設け，現在でも工学系で 200 人近い社会人学生が学ぶ唯一の教育機関である。それだけに，社会人 e-Learning の質を保証するための学生サポート手法を確立することは，信州大学の重要な役割であると考えている。今後とも，よりよいサポート手法の確立とそのために必要なシステムの開発，また評価方法の確立を図っていきたい。

遠隔学習者に対する学生サポートについて〜サポートの方法の模索とその効果〜 ，教育システム情報学会研究
報告，Vol. 21，No. 2，pp.53-56。
不破 泰
1981 年信州大学工学部情報工学科卒業，1983
年同大大学院修士課程修了，同年信州大学工学部情報工学科助教授，1992 年博士（工学）（名古屋工業大学）。2003 年信州大学大学院工学系研究科教授。e-Learning，暗号処理，ネットワー
ク，画像処理等の研究に従事。教育システム情報学会，電子情報通信学会，情報処理学会，IEEE，MIZAR 学会各会員。
右代 美香
1993 年拓殖大学商学部情報処理学科卒業。同年富士通株式会社入社，2006 年信州大学大学
院工学系研究科技術職員。遠隔教育における学生支援に関する業務・研究に従事。

参考文献
小野 博（2005）． 大学におけるe-Learningの展開 リメディ
アル教育と e-Learning ，千歳科学技術大学，特色・現代
GP CIST e ラーニングフォーラム講演会資料。
不破 泰，師玉康成，和崎克己，中村八束（2002）． 信州大学インターネット大学院計画について ，教育システム情報学会誌，Vol. 19，No. 2，pp.112-117。
不破 泰，中村八束，山崎 浩，大下眞二郎（2003）． Webを用いた CAI システムによる大学講義の高度化とその評
価 ， 教 育 シ ス テ ム 情 報 学 会 誌，Vol. 20，No. 1，pp.27-38。
右代美香，不破 泰，新村正明，國宗永佳，エルナンアギレ（2005）． 社会人遠隔学習者に対するサポートの実践と評
価 ，信学技報，ET2005-56。
右代美香，不破 泰，新村正明，國宗永佳（2006）． 社会人

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國宗 永佳
1998 年信州大学工学部情報工学科卒業，2000
年同大大学院博士前期課程修了，2003 年同大大学院博士後期課程修了。博士（工学）。同年
信州大学特別研究員，2004 年信州大学大学院工学系研究科助手，2005 年信州大学工学部助手。e-Learning とその支援システムに関する研究に従事。教育システム情報学会，日本教育工学会，日本工学教育協会，電子情報通信学会，
IEEE 各会員。
新村 正明
1988 年信州大学工学部情報工学科卒業，1990
年同大大学院修士課程修了，同年長野県職員採用，2002 年信州大学工学部情報工学科助手，同年博士（工学）。2005 年信州大学工学部助教授。ネットワーク，ハードウェア記述言語，ハードウェアの正当性に関する研究に従事。電子情報通信学会，日本デザイン学会，IEEE 各会員。

不破他：e-Learning を用いた社会人遠隔学習における質保証への取組

Efforts Toward the Establishment of Quality Assurances for Adults
Students of Distance Learning on e-Learning System― Practice and Evaluations of Support and Advice Activities ―Yasushi Fuwa1）・Mika Ushiro1）・Hisayoshi Kunimune2）・Masaaki Niimura2）
Courses of study using e-Learning contents bring a new type of learning environment into
reality in which students can study anywhere at any time. In this kind of environment, adultstudents can work their way through school. However, the situation of studying anywhere atany time can also lead to the situation of putting off studies anywhere at any time. Small
learning setbacks and the stress of work can decrease motivation for learning and extend
periods of putting off studies. A support and advice system for adult students of distancelearning which can detect such situations early on is essential to establish quality assurances
for adults students. Shinshu University established a graduate school on the Internet using
an e-Learning study environment. This paper describes the support and advice system on
the Internet for quality assurances of the e-Learning students that we are now practicing atShinshu University and presents our evaluations for this system.
Keywords
e-Learning, quality assurance, education for adult students, support for distance learningstudents

1）

Graduate School of Science and Technology SHINSHU UNIVERSITY

2）

Faculty of Engineering, SHINSHU UNIVERSITY

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