−基本となる安全対策や親綱・安全帯の使用方法について−

波板スレート屋根工事における墜落災害の防止

一般社団法人

全国建設業労災互助会

独立行政法人

労働者健康安全機構
労働安全衛生総合研究所

目次

１．はじめに ……………………………………………………………………………… 1
２．墜落災害防止のための法令・規則 ………………………………………………… 3
３．災害統計 ……………………………………………………………………………… 5
４．安全用具の正しい使用方法について
１ 保護帽 ……………………………………………………………………………… 24
２ ハーネス型安全帯 ………………………………………………………………… 25
３ 胴ベルト型安全帯 ………………………………………………………………… 26
４ ランヤード ………………………………………………………………………… 27
５ 移動はしご ………………………………………………………………………… 28
５．安全帯を用いた工法の種類
１ レストレイントシステム ………………………………………………………… 32
２ フォールアレストシステム ……………………………………………………… 33
６．波板スレート屋根の基本構造と注意点
１ 波板スレート屋根の基本構造 …………………………………………………… 36
２ 波板スレート屋根工事における注意点 ………………………………………… 37
７．波板スレート屋根での墜落防止対策
１ 波板スレート屋根での墜落防止対策 …………………………………………… 40

１．はじめに建設業における墜落災害は、労働安全衛生法が施行されて以降、関係者の努力によって大幅に減少しています（図１）。しかし、依然として多くの死亡災害が発生している状況です。主な墜落災害としては、これまで足場からの墜落災害が最も多くの割合を占めてきましたが、手すり先行工法などの普及により、建設業における死亡災害の占める割合が減少傾向がみられています。その一方、近年においては、屋根・屋上工事が大きな割合を占めるようになってきました。スレート屋根からの墜落災害についても、上記の屋根関連工事と類似する工事であり、墜落災害防止対策を確実に実施して工事を行う必要があります。
図２は平成 18 年から平成 27 年までの直近 10 年間におけるスレート屋根からの墜落死亡災害（145 件）について、工事区分別と工事の種類別に分類を行ったものです。
スレート屋根からの墜落死亡災害の多くは建築工事において発生しており、その割合は 81%（118 件）を占めています。またその半数以上（80 件）が、その他建築工事で発生していることも特徴的です。
そこで本書では、スレートからの墜落死亡災害の典型的な事例をイラストとともに紹介するとともに、その基本対策となる対策を法令等と関連付けて説明するとともに、基本対策が困難な場合として利用されることの多い安全帯等の保護具の特徴・適切な使用方法・それを用いた工法について紹介しました。
本書が、スレート屋根での安全作業を行うための有用なヒントとなり、読者およびその関係者の皆様の安全確保に役立つことになれば幸いです。
昭和 49 年
（1974 年）

その他
181件（28％）

崖・斜面
23件（4％）

開口部
55件（9％）
梁
56件（9％）

足場
175件（27％）平成元年（1989 年）

崖・斜面
12件（3％）

屋根
61件（9％）

その他
83件（21％）

開口部
46件（12％）

足場
106件（27％）

屋根
47件（12％）

梁47件（12％）

総計

スレート25件（6％）

脚立梯子
10件（3％） 22件（6％）

647 件

図１

総計

398 件

建設業における墜落死亡災害の推移※建設業安全衛生年鑑（建災防）の記載データを使用

−1−

その他
21件（16％）

足場
27件（21％）

崖・斜面
11件（9％）
屋根
25件（20％）開口部
14件（11％）
梁11件（9％）

スレート
42件（6％）梯子
脚立 30件（5％）
24件（4％）

平成 27 年（2015 年）

脚立4件（3％）

スレート
梯子
9件（7％）
6件（5％）

総計

128 件

電気通信
3件（11％）
設備工事
27件（19％）

ビル工事
26件（22％）

その他
80件（68％）

建築工事
118件（81％）（a）工事区分木造工事
7件（6％）

その他
15件（56％）

設備工事
5件（4％）（b）建築工事の内訳

機械9件（33％）（c）設備工事の内訳
※総計

145 件

（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図2

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数※建設業安全衛生年鑑（建災防）の記載データを使用−2−

２．墜落災害防止のための法令・規則
墜落の危険を防止する代表的な措置としては、以下の法令・規則が挙げられます。
労働安全衛生法では第 21 条「墜落するおそれのある場所での危険防止措置」、第 42条「厚生労働大臣の定める規格」、第 119 条「罰則規定」が主に重要な条文となります。その内容をもう少し具体的に規定したものが、労働安全衛生規則です。墜落による危険を防止するための措置として基本となるのは、労働安全衛生規則第 518 条
第 1 項と同規則第 519 条第 1 項の規定であり、具体的には「作業床の設置」と「囲い等の設置」が挙げられます。
作業を安全に行うために必要な作業床がない場合には、代表的な対策として、足場の設置がなされることになります。また作業床の端部からの墜落を防止するための措置として囲い等を設置する際、その土台として足場の設置がなされることも考えられます。これらの足場の設置および使用に際しては、平成 21 年に改正された安全衛生規則の該当条項に適合する措置を講ずることが、労働災害防止の上で重要となります。
なお、ここでいう「作業床」とは、作業を安全に行うための十分な広さ及び強度があり、脱落のおそれがないものを指します。また「囲い等」とは、「囲い」、「手すり」、「覆い等」を指します。
一方、作業床の設置又は囲い等の設置が困難な場合には、労働安全衛生規則第 518条第 2 項と同規則第 519 条第 2 項の規定に従い、安全帯を使用させる等の墜落危険防止措置が必要となります。
建設現場は、その作業の進捗状況に従い、変化してゆくものであり、工事開始から工事終了までの間に、「作業床（労働安全衛生規則第 518 条第 1 項）」又は「囲い等（同規則第 519 条第 1 項）」の設置が困難な場合が出てくることが想定されます。
その場合は、安全帯を使用させる等の墜落危険防止措置（同規則第 518 条第 2 項、第 519 条第 2 項）を取らなければなりません。
これら 518 条および 519 条で規定する墜落防止の基本原則に加えまして、墜落防止の設備的な対策としては、前述の足場規定のほか、第 521 条「安全帯等の取り付け設備等」、第 524 条「スレート等の踏み抜き防止」、第 526 条「昇降設備の設置」、
第 527 条「移動はしご」等に規定された措置を行うことが、災害発生状況を勘案すると、特に重要と考えられます。

−3−また、作業方法の不理解や誤使用、不安全行動も事故発生の大きな原因となっています。その原因を取り除くための安全教育の実施や、第 529 条「作業指揮者の指名、作業方法・順序の周知」の措置も重要となります。
労働安全衛生法
第 21 条墜落するおそれのある場所での危険防止措置

第 42 条厚生労働大臣の定める規格

第 119 条

罰則規定

労働安全衛生法施行令第 13 条安全帯

労働安全衛生規則
第9章

墜落、飛来崩壊等による危険の防止

第 518 条第 1 項

作業床の設置（原則的な墜落危険防止措置）

第 518 条第 2 項

安全帯を使用させる等の墜落危険防止措置（前項が困難な場合）

第 519 条第 1 項

囲い等の設置（原則的な墜落危険防止措置）

第 519 条第 2 項

安全帯を使用させる等の墜落危険防止措置（前項が困難な場合）第 520 条

安全帯等の使用

第 521 条安全帯等の取付け設備等

第 522 条悪天候時の作業禁止

第 523 条照度の保持

第 524 条スレート等の踏み抜き防止

第 525 条たて抗等における危険防止第 526 条

昇降設備の設置・使用

第 527 条

移動はしご

第 528 条脚立第 529 条

作業指揮者の指名、作業方法・順序の周知

第 530 条立入禁止

−4−

３．災害統計＜スレート屋根からの墜落災害の特徴＞○工事対象は、工場と倉庫で約６割を占める。
○工事種別は、改修・補修工事で約５割を占め、解体工事を含めると、全体の３／４を占める。
○墜落の原因の９割以上が踏み抜きによるものである。
○踏み抜き対象は、スレート材が約６割、明かり取りが約３割を占める。
○踏み抜いた屋根材の種類としては、塩ビ製、ガラス製、ＦＲＰ製などがある。
○墜落時の作業内容は、多様であるが、資材運搬作業や、屋根部材の取り外し作業での事故が多い。
○墜落距離は、約８割が 10 ｍ未満となっている。
○被災者の年齢としては、40 歳代以下が約５割、50 歳以上が約５割となっている。
○事故が発生した月に、特に傾向はみられない。

不明
41件（28％）
工場建屋
55件（38％）

その他
6件（4％）
鉄骨建屋
5件（3％）

倉庫
30件（21％）

住宅・木造建屋8件（6％）

総計

145 件（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図3

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（工事対象別）

−5−

新築工事
2件（1％）
清掃作業
3件（2％）

不明
13件（9％）

設備工事
18件（12％）
改修・補修工事
73件（50％）
解体工事
36件（25％）

総計

145 件

（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図4

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（工事種別）

倒れ込み
外れ2件（1％） 1件（1％）
崩壊
5件（3％）

踏み抜き
137件（94％）

総計

145 件

（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図5

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（原因別）−6−

木製合板等7件（5％）

テントシート その他
3件（2％） 4件（3％）

木毛版
8件（6％）

スレート材
85件（59％）

明り取り
38件（26％）

総計

145 件

（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図6

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（踏み抜き対象別）

塩ビ製
8件（21％）

不明
12件（32％）

ガラス製
6件（16％）

FRP製
6件（16％）

アクリル製
2件（5％）
ポリカーボネイド製
4件（11％）

総計

145 件（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図7

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（屋根材の種類別）

−7−

不明
36件（25％）
その他
3件（2％）

資材運搬
移動等
39件（27％）

切断作業
3件（2％）
片づけ作業
4件（3％）

屋根材の取外し24件（17％）

洗浄作業
4件（3％）
コーキング作業5件（3％）
準備作業
8件（6％）

調査・点検・見積もり等
10件（7％）

設置作業
9件（6％）

総計

145 件（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図8

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（作業内容別）

不明
5件（3％）

10m以上
28件（19％）3m未満
3件（2％）

3ｍ以上〜5ｍ未満
38件（26％）5ｍ以上〜10ｍ未満
71件（49％）

総計

145 件

（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図9

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（落下高さ別）

−8−

70歳代
8件（6％）

不明
1件（1％）

10歳代
2件（1％）

20歳代
24件（17％）
60歳代
28件（19％）30歳代
22件（15％）

50歳代
35件（24％）

40歳代
25件（17％）

総計

145 件

（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図 10

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（被災者年齢別）

11月
13件
（9％）

12月 1月
8件
9件
2月（6％）（6％） 10件
（7％）

3月
11件
（8％）

10月
12件
（8％）

4月
15件
（10％）

9月
16件
（11％）
8月
11件
（8％）

7月
12件
（8％）

6月
11件
（8％）

5月
17件
（12％）

総計

145 件

（平成 18 年〜平成 27 年：10 年間）

図 11

スレート屋根からの墜落死亡災害の発生件数（発生月別）−9−

1. 点検・確認作業

スレート屋根の雨漏り箇所を探す作業中の墜落

屋根補修工事のため、雨漏り箇所を探す作業をスレート屋根上で行っていた。
（墜落防止対策なし）

よそ見をしていたため、明かり取りに気づかず、足を踏み外して墜落した。

− 10 −

1. 点検・確認作業

屋根強度確認作業中の墜落

ホテルの外壁改修工事のため、鉄骨造躯体から張り出している屋根の強度を調査するため屋根に乗った。

張り出し屋根が崩壊し、屋根と共に墜落した。

− 11 −

2. 準備作業

親綱の設置作業中の墜落

鉄骨平屋建て倉庫の解体工事のため、スレート屋根上に親綱を張っていた。

歩み板などの対策を講じていなかったため、その作業中に波板スレートを踏み抜いた。

− 12 −

2. 準備作業

墜落防止用ネットの設置作業中の墜落

スレート屋根の改修工事のため、墜落防止用ネットを屋根上にかぶせる作業を行っていた。

歩み板などの対策が講じられていなかったため、その作業中にスレート屋根を踏み抜いた。

− 13 −

3. 移動作業作業箇所へ移動中の墜落

スレート屋根上で排気ダクトの組立取付作業のため、ダクトの取付場所に向かって歩いていた。

移動中に転倒してしまいス
レートを踏み抜いた。

− 14 −

3. 移動作業

明かり取り資材を運搬中に墜落

工事屋根の補修工事のため、厚さ 5mm のスレート波板を補修部材を持って移動していた。
（塩ビ波板）

歩み板などの対策を講じていなかったため、スレート波板を踏み抜いた。
なお、作業は波板 1 板を設置するもので、1 時間〜 2 時間で終了する予定だった。

− 15 −

4. 本作業

スレート固定ボルトに錆止め塗装中の墜落

スレート屋根材を止めるボルトの錆止め塗装を行っていた。

親綱・安全帯を使用してい た が、 墜 落 を 阻 止 する前に地面に衝突した。
（ロープが長かった。）− 16 −

4. 本作業

屋根材を取り外す作業中の墜落

屋根補修工事のため、スレート屋根材を固定しているボルトを抜こうとした。

ボルトを抜いた際にスレート屋根材が割れて墜落した。

− 17 −

4. 本作業

折板鉄板の切断作業中の墜落

工場屋根の張り替えのため、既存の折板鉄板屋根を切断・撤去をしていた。

切断した箇所に乗ってしまい墜落した。

− 18 −

4. 本作業

スレート屋根の上に鉄板を設置作業中の墜落

波板スレート屋根の上に波板鉄板を設置する作業を行っていた。

仮置きしていた鉄板が強風にあおられて被災者にあたり、スレート屋根を踏み抜いた。

− 19 −

4. 本作業

スレート屋根のコーキング作業中の墜落

スレート屋根の補修工事のため、屋根上に足場板を設置して作業を行っていた。

明かり窓に身体が移動してしまい、明かり窓を踏み抜いた。

− 20 −

4. 本作業

親綱を使用しようとした際の墜落

商店街のアーケード改修工事のため、老朽化した屋根を撤去する作業にとりかかった。

親綱に安全帯を取り付けるとした際に、バランスを崩して屋根上に倒れ、屋根を踏み抜いた。

− 21 −

4. 本作業

歩み板の盛り替え作業中の墜落

スレート屋根の撤去
作業中、作業床としていた足場板の盛り替えをしていた。

その際、スレート屋根を踏み抜いた。

− 22 −

４．安全用具の正しい使用方法について

1 保護帽帽体、ハンモック、衝撃吸収器具、耳ひも、あごひもなどで構成され、頭部への衝撃力を分散して頭部を保護するもの。
保護帽には主に墜落時保護用と飛来・落下物用がある。墜落時保護用のうち、耳ひもとあごひもの交差部分が固定されたものを選択する。着用時・使用時においては、墜落・転倒時での脱げ・脱落がないよう、ひも・ハンモック長さを確認し、必要に応じて調整を行う。

帽体※凸部などに衝突した際に生じる衝撃力を頭部全体に分散し、やわらげる効果がある。
衝撃吸収装置( 墜落時保護用についている )ハンモック※発砲スチロール製のものが多いが、近年ではハニカム構造の通気性などに優れたものも流通している。
※この装置により、打撃のエネルギーを吸収して、頭部・首部への衝撃を和らげる効果がある。

庇※この部分が透明だと上方確認など、視野を大きくとれる場合がある。

ハンモックの長さ調整ネジ
耳ひも

この部分 ( 耳ひもとあごひもの交差部分 ) が固定されたもの
あごひも

解説

耳ひもとあごひもの交差部の構造について

転倒などで頭が振られると交差部が固定されていない場合ヘルメットがぬけてしまい頭部が保護できなくなる。

あごひもが、耳ひも上をすべり出す。
( ヘルメットの後ズレの発生 )− 24 −

2 ハーネス型安全帯
肩部・胸部・腿部・骨盤部などに複数のベルトを配置し、人体骨格（骨のある箇所）に墜落阻止時の衝撃力を負担させる構造のもの。
ショックアブソーバー付きのランヤードを必ず使用する。
肩ベルトを両腕に通したあと、腿ベルト（骨盤ベルト）を股下から通し、バックル等の金具で前側のベルトと連結する。そしてベルトのねじれがないか確認しつつ、長さを調節し、ゆるみがないようにする。最後に胸ベルトをゆるみがないように連結する。

連結ベルト※安全ブロックを利用する場合に使用する。（着用者がみずから連結できるようにするもの）※ショックアブソーバ付のものもある。

肩ベルト
安全ブロックD環

衝撃吸収装置（ショックアブソーバ）
巻取機能

ショックアブソーバ

ランヤードのフック※ランヤードを使用する場合は、着用する前に安全帯のD 環と連結させておく。
（連結ベルトの D 環にランヤードを連結すると、補助ベル
トの長さの分だけ、落下時の墜落距離が長くなるため）※安全ブロックを使用する場合は、連結ベルトを介して連結する。
※連結ベルトには、ショックアブソーバが付いていないことが多いため、安全ブロックは、ショックアブソーバー付きのものを使用することが望ましい。

胸ベルト

骨盤ベルト

※頭部を下にして落下した場合は、胸ベルトに衝撃荷重が集中するため、しっかり固定することが大切。
（ゆるく着用していると、抜け落ちるおそれがある）− 25 −

腿ベルト※脚を下にして落下した
場合は、骨盤ベルトに衝撃荷重が集中するため、ゆるみがないよう適切な位置に固定する。

3 胴ベルト型安全帯
胴ではなく腰骨の位置に装着して使用するもの。
墜落の危険がある作業床の端部や開口部等へ接近させない対策（レストレイントシステ
ム：後述）などで高い効果が期待できる。
腰骨の高さにベルトを巻き、バックルに正しくベルトを通すことが大切である。ランヤードを取り付ける D 環は身体側面近くになるようにする。

解説

墜落距離が長い場合のリスクについて※ D 環が正面にあると頸部や背骨が大きく湾曲し、せき髄損傷などのリスクが高くなる。

※ D 環が真後ろだと、腹部を強く圧迫し、内臓や太い血管を損傷するリスクが高まる。
○ D 環は腰骨の側面近くになるようにする。
×腰骨より上方に安全帯をつけると、内臓や太い血管を強く圧迫するリスクが高まる。
○この範囲（腰骨の位置）に巻き付ける。
※使用しないときは、ランヤードを収納しておく。

×腰骨より下方に安全帯をつけると、頭部を下にして落下したとき、ベルトが抜けてしまうおそれがある。
（下図参照）○ ①と②の両方を通す。

①解説

胴ベルトの装着がゆるかったり、腰骨より下方にベルトをつけた場合は、安全帯による墜落阻止ができず、身体が抜け落ちてしまうリスクが高まる。

②× ②が通っていない。

①

胴ベルトの装着について②

この部分もベルトを通す。
（①と②を全て通さないと、抜けるおそれがある）− 26 −

4 ランヤード
身体に装着した安全帯と手すり・親綱等の安全帯取付設備を連結して墜落阻止を行うもの。ショックアブソーバー付きのランヤードを使用することで、墜落阻止時の身体への負担を大幅に低減することができる。また屋根端部等にランヤードが接触した際、ランヤードが切断するリスクを低減できる。
使用するランヤードのフックは、墜落危険個所への接近防止が図れるよう、作業ができる範囲で可能な限り短いものを選択することが望ましい。この事は、ランヤードを引っ掛けて転倒し墜落するリスク低減も期待できる。ランヤードが長い場合は、その分だけ墜落距離が長くなるため、身体へのリスクも高まる。使用しない時には収納袋に入れる等の措置を講ずる。

※カラビナ・安全帯の D 環と連結する。

×この方向では使用しない。

ナイロンロープ※ショックアブソーバ
・墜落時に身体にかかる荷重（位置エネルギー）を こ の 部 分 で 吸 収 し、身体負担を大幅に軽減する装置。
・屋根上で安全帯を使用する場合などでは、ランヤードのフックの取付 位 置 が 脚 元 と な り、落下高さが大きくなる傾向にあるため、このような環境で安全帯を使用する場合は、ショックアブソーバの使用は必須である。

※巻取機能
・高速にランヤードが送り出されたとき、その送り出しをストップする機能を有する。
・ランヤードの長さが短い程、墜落時の落下距離が短くなるため、結果として、落下時の身体への負担が軽減できる。
・ランヤードを構造物などに引っかけて、身体のバランスを崩すリスクも低減できる。
ストラップ ※この部分が自動車のシートベルトの様に送り出され、作業に必要最小限の長さで作業が行える。
※ねじれ防止機能・フックが自由に回転することで、ねじれを防ぎ、主軸方向の引張力のみ負担することを助ける。

※ランヤードのフック・親綱や伸縮調節器、単管手すりなどと連結して使用する。
・フックには、主軸方向への引張力のみが作用するようにする。（曲げる力などが作用しないようにする）

主軸− 27 −5 移動はしご（固定・人が支える場合）
高所作業において昇降の際に使用する機材で、人力で持ち運びができるもの。
単はしごのほか、長さの調節ができる伸縮型はしごがある。様々な形状・強度のはしごが市販されているため、性能が信頼できるもの（JIS 規格品等）を選定し使用する。
移動はしごを使用する時は、はしごの上端と脚部を固定することが必要である。固定の措置が困難な場合は、２人以上でしっかり支える必要がある。はしごの上端は 60cm 程度以上出し、脚部は平らでめり込みのおそれのない状態にして使用する。また、はしごの踏み桟は、墜落を阻止するための強度が不十分な場合があるため、台付けロープを介して安全ブロックを使用する等、墜落阻止時の衝撃力をはしごの２本の支柱に負担させる工夫が必要である。

※台付けロープを介して、安全ブロックをはしごと連結する。これにより、墜落時の荷重を、はしごの踏み桟ではなく、はしご支柱に負担させる。（踏み桟に落下時の荷重が作用すると、抜け落ちてしまうリスクがあるため：後述）※台付けロープを 介 し て、 安全ブロックをはしごに取り付け、ストラップを安全帯と連結して昇降する。

※軒先から 60cm 程度出すこと。
（ただし、過剰に伸ばさない）
ショックアブソーバ付きの安全ブロックを使用する。

※上部の連結は、
屋根軒先の下側直近の踏み桟高さのはしご支柱 2 か所で行う。

ロープ

安全ブロックのストラップ

75度離す程度

1間※強固な構造物とロープを用いてはしごを連結する。

※手足 4 点のうち、3 点 が、はしごとつながった状態を維持しながら、昇降する。

安全ブロック（ショックアブソーバ付きのもの）※はしごが固定されていない場合は、しっかり支える。
※特にはしごのねじれを抑えることが大切である。

ロープ

ねじれ

ハーネス型
安全帯の使用

ロープ※はしご脚部の支柱2 か所を連結する。
※強固な構造物としては、鉄骨骨組のほか、外壁にアンカーを取り付け、そこに連結する方法などが考えられる。

〈 固定する場合の例 〉− 28 −※平らでめりこみのおそれのない状態にして使用する。

〈 人が支える場合の例 〉

5 移動はしご（注意点）
はしごを使用するにあたっては、以下の事項に留意する必要がある。
はしごに関する災害事例やその正しい使用方法について教育・訓練を行うとともに、悪天候など現場状況を踏まえた適切な利用が必要である。
はしごからの墜落死亡災害では、大きく分けて、①強度不足、②はしごが未固定、③不安全行動、④高所作業での墜落対策の欠如、⑤悪天候（現場の環境要因）の５つの要因が挙げられる。

踏桟

はしご支柱

災害事例や正しい使用法を学ぶ

はしごの踏み桟にフックをかけない

3 点支持で昇降する

75°
移動はしごは地面に対し75°程度で使用する。

移動はしごは、敷板等により、地面のすべり、めり込みのない状態で使用する。

悪天候の場合はムリせず作業を中止する。

×Ⓐは しごの屋根軒先からのつき出しが長すぎる。

安全ブロック

安全ブロック
台付ロープⒶ©

はしご固定ロープⒷ※Ⓒ（Ⓐ＋Ⓑ）の距離が長すぎると、安全ブロッ
クに荷重が加わったとき、はしごが折れてしまうリスクが高まる。

×Ⓑはしご固定ロープが軒先より離れた箇所に固定されている。

〈 正しいはしごの使用法 〉〈 誤ったはしごの使用法 〉

はしごを正しく固定する。

− 29 −

5．安全帯を用いた工法の種類

1 レストレイントシステム
墜落危険箇所への接近防止を図り、墜落自体を防止するもの。
巻取り機能付きのランヤードの使用や、回し掛け等により、ランヤードの使用長さは、墜落危険箇所までの距離より短くする。
墜落災害防止の基本は、作業床等からの墜落自体を防止することである。フックは、墜落危険箇所への接近防止が図れる箇所に取り付ける。この工法を利用する際に重要なことは、フックの取付け高さにこだわらないことである。墜落災害の大半は、安全帯の不使用が原因である。
接近防止措置が図れれば、足元にフックを取り付けても墜落自体を防止できる。

ストップ

墜落危険箇所

墜落危険箇所

アンカーにアイボルトを固定する等の方法で容易にフックの取付箇所が確保できる。
※足元にフックを掛けても、接近防止が可能なランヤードを選定・利用すれば墜落自体を防止できる。

※ランヤードが長い場合は、回し掛けにより、その長さを半分にすることも可能である。

− 32 −

2 フォールアレストシステム
作業床等からの墜落が生じた際に、地面への衝突を防止するとともに、身体に作用する衝撃を緩和し、傷害発生リスクを低減するもの。
フォールアレストシステムは、墜落自体は発生してしまうため、通常ショックアブソーバーの使用が必須である。墜落距離が長いほど、地面への衝突リスクが高まり、また身体に作用する衝撃も大きくなる。墜落距離は、使用するランヤードの長さのほか、墜落阻止時のランヤー
ド・ショックアブソーバー・安全帯自体の伸び量により決まる。作業箇所と地面との距離を踏まえて適切な器具を選定し、計画を立てることが必要である。

墜落前の親綱高さ①親綱の伸び⑥作業床から親綱までの距離②ランヤードの元の長さ＋ランヤードの伸び③ショックアブソーバの元の長さ＋ショックアブソーバの伸び⑦作業床から地上等までの距離④ハーネス型安全帯の伸び⑤ D 環と足元までの距離

解説

フォールアレストシステムを利用する場合に考慮すべき墜
落距離について上のイラストに示すように、フォールアレストシステムが作動した際には、各ベルト等が引っぱられて伸びる。
そのため、元の長さに加えて、伸びの量を考慮した上で利用する。
※① 〜⑤までの距離が⑥〜⑦までの距離よりも短くなるよう計画する。
※安 全ブロックを上方の強固な構造物に取り付けて使用する場合は、墜落距離を大幅に短くできる。

※ランヤードが長い場合は、回し掛けにより、その長さを半分にすることも可能である。

− 33 −

6．波板スレート屋根の基本構造と注意点

1 波板スレート屋根の基本構造
波板スレート屋根は、1 枚の波板スレート板（図中の赤線で囲んだ部分）を 4 本のフックボルト（図中の赤印の部分）を用いて母屋に連結・固定する構造になっている。
・波板スレート板の上方部分は、母屋とボルト接合されず、直置き状態となっている。
・その波板スレート板の上端部の母屋へのかかり具合については、50mm 幅の母屋に対して半分の面積（25mm 幅）として施工される場合もある。

波板スレート屋根の基本構造
ト板

スレー

1 板の1部

上方のト板

レー板のス固定

ルトでボ下側はない。

れてい定さ分は固母屋）分ずつ

半

木毛板 かかり”は、の”（母屋トスレー
1 板の 4 点
はの固定板

1 板の 板トスレー
さきの大スレー
上方の 分部重なる

レート
横のス 分部
重なる

ト材と材と☆波板スレート板の上方部分は、母屋とボルト接合されず、直置き状態となる点に大きな特徴がある。
☆その波板スレート板の上端部の母屋へのかかり具合は50mm 幅の母屋に対して、半分の面積（25mm 幅）として施工される場合もある。

− 36 −

2 波板スレート屋根工事における注意点
波板スレート屋根は、経年劣化や強風・大雨等の自然災害に起因して劣化破損が進行し、固定穴の拡大やフックボルトの緩みなどが生ずることが考えられる。
・下側部分の固定ボルト穴が損傷した場合、波板スレートが下方へ移動し、梁母屋への波板スレートの“かかり部分”が大きく減少することが懸念される。
・木毛板や波板スレート板が経年劣化により“そり”が生じることが考えられる。

劣化したスレート屋根の状況

で傷など
トの損 移動ル
ボの①下側 ト材が下方へスレー

ト板の、スレー②木毛板 わみの発生によるた上記によって、母屋への波板スレートのかかり部分が減少する。

劣化

上記によって、スレート材は、母屋に対して面接触から線接触（点接触）の状態になる可能性がある。

③母屋の上を歩けば大丈夫と考えていることが多いが、スレート材がボルトで固定されていないところでは、①、②などの原因で踏み抜きを生じやすい。

− 37 −

7．波板スレート屋根での墜落防止対策

1 波板スレート屋根での墜落防止対策
屋根棟に親綱を設置し、そこから安全ブロックを介してハーネス型安全帯を用いて、踏み抜きの危険を防止するもの、踏み抜きは、スレート屋根の劣化が進んだ箇所や、母屋付近で生じる可能性が高いため、ネットを敷き、その上に歩み板を設ける。
（1）昇降用の外部足場の設置
スレート屋根は、劣化などで容易に破損するため、屋根材のない柱梁などの骨組みしかないものと考えて、墜落防止対策を講じる必要がある。
まずは土台となる外部足場を設置する。

（2）親綱の取付外部足場を利用して、安全対策を講じた上で屋根上に親綱を設置する。

− 40 −

（3）ネットの設置
親綱に安全ブロックを取付け、これを用いて屋根上に墜落防止用ネットを設置する。

（4）基本とする対策
屋根上に歩み板を設置し、基本となる対策が完成。

− 41 −

−基本となる安全対策や親綱・安全帯の使用方法について−

波板スレート屋根工事における墜落災害の防止
初版

平成 30 年 3 月 31 日

編集・発行

一般社団法人 全 国 建 設 業 労 災 互 助 会
独立行政法人 労 働 者 健 康 安 全 機 構

労働安全衛生総合研究所