37原島 根 県 中 病 医 誌 47
3 7頁 〜 4 1頁

著

心不全患者教育ツールが心不全入院患者の再入院予防に与える影響
吉永
概美緒

錦織慶子

玉木亜由美

要：本研究では，心不全入院患者の再入院予防に対する心不全患者教育ツールの影響を明らかにすることを目的とした．2015 年４月１日から2019 年３月 31 日の期間にＡ病院循環器科病棟に心不全の診断で入院もしくは転入した患者 435 症例を対象とし，ツール使用群とツール未使用群で心不全再入院について比較した．ツールの使用は，再入院予防に影響はなく，心不全再入院に影響していたのは年齢のみであった．また，ツール未使用群と比較してツール使用群で心不全再入院までの日数が短かった．
ツール使用群では，自宅から入院した患者，自宅へ退院した患者，退院時 ADLが自立していた患者割合がツール未使用群に比べて高く，社会資源を使用していた患者割合は，ツール未使用群より低かった．ツール未使用群に心不全患者教育を受けた患者もいたことが，ツール使用と再入院予防効
果に影響していたと考えられた．
索引用語：心不全，再入院，患者教育ツール

Influence of educational tools for heart failure patients on rehospitalization
prevention in hospitalized heart failure patients
Mio YOSHINAGA

Keiko NISHIKOORI

and Ayumi TAMAKIKey words：Heart failure, Rehospitalization, Education Tools

Ａ病院の心不全入院患者のセルフケア能力向上を目【は じ め に】指した教育は，看護師各自に任された状況であった．
1）

本邦の心不全患者の平均年齢は71 歳であり ，高齢また， 使用できる教材は一種類しかなく， 入院患者化に伴い患者数の増加が予想され，2030 年には約 130

個々の増悪因子や理解度を考慮した教育が行える体制

2）

万人に達すると言われている ．心不全は増悪と緩解とは言えなかった．そこで，看護師が行う心不全患者を繰り返しながら進行していく疾患であり，心不全増教育の標準化を図るため，心不全患者教育ツール（以悪による再入院率は退院後６ヵ月以内で27％，１年後下， ツールとする） を作成し，2015 年度から運用を

1）

では35％と高い ．心不全増悪予防には薬物療法など開始した．ツールの使用については，受け持ち看護師の治療だけではなく，アドヒアランスやセルフケアをが必要性を判断し，教育計画を立てるようにした．

3）4）と言われている． また，

Ａ病院の退院後１年以内の心不全増悪による再入

心不全入院患者の生活習慣や理解度に応じた看護師に院率は，2012 年度は34.7％であったが，2018 年度にはよる生活指導により，心不全の再入院リスクを軽減す15.3％まで低下しており，ツール使用が再入院率の低重視した患者教育が重要5）ることが明らかにされている ．

下に影響を与えているのではないかと考えた． そこ

島根県立中央病院

Nursing Bureau, Shimane Prefectural Central Hospital

看護局

島根県立中央病院医学雑誌

38

第47巻（令和４年）

で，心不全入院患者に対するツール使用が，心不全再の有無，介護認定の有無，退院時のADL 自立の有無，入院の予防に与える影響を明らかにすることを目的と入院直近のBNP 濃度（pg/ml），入院直近の左室駆出率し，本研究を実施した．

（％）を調査した．

【用語の操作上の定義】
再入院：心不全のため入院し，退院後１年以内の心不全増悪による入院

５．分析方法心不全により入院した患者および家族に対して，すべてのツールを使用して教育した群（以下，ツール使用群）と教育しなかったもしくは，ツールの一部のみ

心不全患者教育ツール：独自で作成した「情報収集使用して教育した群（以下，ツール未使用群）の２群ガイドシート」「アセスメントシート」「介入フローに分け，抽出した変数を解析した．各群の退院後１年チャート」 の総称である．「情報収集ガイドシート」

以内の心不全増悪による再入院の有無を求めた．各変とは，心不全増悪を招いたセルフケアの問題をアセス数に関して記述統計を行い，単変量解析に関して，連メントする上で必要な情報が得られるシートである．

続変数はWelchのｔ検定またはMann-Whitney U 検定を「アセスメントシート」とは，「情報収集ガイドシート」行い，名義変数はFisher 正確確率検定またはχ 独立性から得た情報を基に，心不全増悪因子，セルフケアのの検定を行った．ツール使用群と未使用群における心問題を分析できるシートである．「介入フローチャー

不全再入院について，イベントを再入院，観察期間をト」とは，「アセスメントシート」から導き出された366 日としてKaplan-Meire 法で比較した．また，生存変増悪因子，セルフケアの問題に対する患者教育の内容

数を再入院，状態変数を各変数とし，Cox's 比例ハザーや方法を検討できるシートと教材である．

ドモデルを用いリスク比を算出した．P<.05を有意差【対象と方法】
１．調査期間2021 年 11 月５日から2022 年３月 31 日
２．調査対象2ありと判定し，統計解析にはJMP12.2.0を使用した．

【倫理的配慮】Ａ病院の医療情報管理部門の定める電子カルテ情報利用に関する申請書を提出し，データベースより情報

2015 年４月１日から2019 年３月 31 日の期間に， 心収集を行った．データ分析は個人が特定されないよう不全の診断があり，Ａ病院の循環器科病棟に入院もしに数値化して行い，本研究で得られた情報等は，病棟くは転入した患者のうち，対象期間内に１回目の入院内の施錠できるキャビネットまたは院内ネットワークをした患者であり，かつ退院後Ａ病院の循環器科外来内の特定フォルダに保存し，情報等の漏えい，混交，に１年以上通院している患者とし，転院した患者は除盗難，紛失等が起こらないように管理を行った．本研外とした．また，今回の研究ではツールの影響を明ら究の実施についての情報をＡ病院のホームページに公かにすることを目的としているため，「慢性心不全患開し，被験者が拒否できる機会を保障した．保管期間者におけるダントロレンの予後および心室性不整脈には，当該研究結果の最終の公表後３年間とする．また，与える効果と安全性を評価する多施設ランダム化二重本研究は， 島根県立中央病院臨床研究・ 治験審査委

盲検試験」の特定臨床研究登録患者は除外した．

員会の承認を得て実施した（承認番号： 中臨

３．調査方法047．許可年月日：2020 年 11 月５日）．

電子カルテによる後方視的調査を行った．
４．調査内容【結R-20-果】

対象者の基本的背景として年齢， 性別， 入院前後

調査対象者は435 名で男性 257 名（59.1％）， 女性の自宅生活の有無，入院・退院時のADL 自立の有無，178 名（40.9％）， 平均年齢は76.7 ± 13.0 歳であった．

介護認定の有無，入院時認知機能障害の有無，社会資ツール使用群は107 名（24.6％）， ツール未使用群は源の有無，入院直近のBNP 濃度（pg/ml），入院直近の328 名（75.4％）であった．

左室駆出率（％），再入院までの日数を収集した．ま

年齢は，ツール使用群 74.7 ± 13.8 歳，ツール未使用

た， 再入院に影響を与える因子についてツール使用群 77.8 ± 12.7 歳で有意差を認めなかった．また，男性

心不全患者教育ツールが心不全入院患者の再入院予防に与える影響

39

はツール使用群 63 名（58.9％）， ツール未使用群 194
入院時に認知機能障害がある患者は， ツール使用群年改訂版)，https://j-circ.or.jp/old/guideline/pdf/JCS2017_tsutsui_h.pdf【2021-07-31】
名（59.2％）で有意差を認めなかった．
29 名（6.7％），ツール未使用群 75 名（17.2％）で有意
５)伊藤綾，田中厚子：看護師による生活指導介入は心不全患者の再入院リスクを軽減する．日本循環自 宅 か器看護学会誌，2018；13(2)：29-36
ら 入 院 し た 患 者 は， ツ ー ル 使 用 群 107 名差を認めなかった．BNP 濃度は， ツール使用群 914.2６)大津美香，森山美和子，眞茅みゆき：認知症を有する高齢慢性心不全患者の再入院の要因と在宅療（100％）， ツール未使用群 311 名（94.8％） で有意差± 68.2pg/ml， ツール未使用群 713.9 ± 39.5pg/mlで有養に向けた疾病管理の実態．日本循環器看護学会誌，2012；8(2)：35-45を認めた．自宅へ退院した患者は，ツール使用群
103
意差を認めた． 左室駆出率は， ツール使用群 42.8 ±７)嶋田誠治，野田喜寛，神崎良子，木村多寿子，落合裕之，横井宏佳，曽我芳光，谷口奈津子，上田幸枝，入江利行：再入院を繰返す慢性心不全患者の実態調査と疾病管理．日本心臓リハビリテーション名（96.3％），ツール未使用群 291 名（88.7％）で有意15.9％，ツール未使用群 45.6 ± 17.0％で有意差を認め
学会誌，2017；12(1)：118-121差を認めた．介護認定を受けていた患者は，ツール使なかった（表１）．
８)山内英樹，宇都宮明美，岡田彩子他：慢性心不全患者の再入院予防のための看護支援に関する実態
用群 25 名（23.4％）， ツール未使用群 102 名（31.1％）
１ 年 以 内 の 心 不 全 増 悪 に よ る 再 入 院 は，87 名調査．日本循環器看護学会誌；2019；15(1)：27-34で有意差を認めなかった．
社会資源を使用していた（20.0％）であった．87 名のうちツール使用群は23 名，９)辻由紀子，松坂沙智子，池田浩世他：看護展開機能を高め患者に応じた退院支援ができる－個別な看護実践の科学，（6）：
患者は，指導を導けるフローチャート付き退院指導プロトコールを導入して－．
ツール使用群 23 名（21.7％）， ツール未使用
ツール未使用群は64名であった．2018；43
ツール使用の有無
70-76
群 118 名（39.7％）で有意差を認めた．退院時 ADLがと再入院に有意差は認めなかった．心不全再入院まで自立していた患者は， ツール使用群 85 名（79.4％），の日数は，ツール未使用群と比較してツール使用群でツール未使用群 226 名（68.9％） で有意差を認めた．

短かったが，有意差は認めなかった（図）（p＝.637）．

表 1 ツール使用群とツール未使用群の患者背景の比較
表 1 ツール使用群とツール未使用群の患者背景の比較

ツール使用群 ツール未使用群

pn=107n=328

再入院あり：名(％)

23(21.5)64(19.5)

0.677

年齢：平均±標準偏差(歳)74.7±13.8

77.8±12.7

0.073

男性：名(％)

63(58.9)

194(59.2)

1.000

自宅から入院：名(％)

107(100)

311(94.8)

0.016

自宅退院：名(％)

103(96.3)291(88.7)

0.020

介護認定あり：名(％)

25(23.4)

102(31.1)

0.142

社会資源あり：名(％)

23(21.7)

118(39.7)

0.001

ADL自立(退院時)：名(％)

85(79.4)

226(68.9)0.036

認知機能障害あり(入院時)：名(％)

29(6.7)75(17.2)

0.365

BNP濃度：平均±標準偏差(pg/ml)

914.2±68.2

713.9±39.5

0.011

左室駆出率：平均±標準偏差(％)

42.8±15.945.6±17.0

0.157

1.00.8
累積
再入院率

ログランク検定
P=0.637

0.6━━

ツール使用群ツール未使用群

0.4

0.2

0(日)
図
ツール使用群とツール未使用群の心不全再入院までの経過日数
図 ツール使用群とツール未使用群の心不全再入院までの経過日数

表 2 再入院に影響する因子院
響

心不全再入院

リスク比

95％CI

P値

島根県立中央病院医学雑誌

40

第47巻（令和４年）

心不全増悪による再入院に影響する因子を分析した

らかになっているが，本研究においては年齢のみ影響

結果， 再入院に有意に影響していたのは年齢のみでしていた．セルフケア能力に限界がある患者に対してあった（表２）（リスク比：1.03, 95％CI：0.006-0.044，は，社会資源の積極的活用が推奨されており4），多職p＝.006）．

種による介入は再入院を阻止することが報告されてい【考る8）9）．ツールを使用した患者教育を行う過程で，看察】護師が中心となって多職種連携を推進したことで再入看護師が生活指導を行うことで心不全の再入院予防院予防に繋がっていたのではないかと考える．

5）

効果があることが明らかになっている ．Ａ病院では

伊藤ら5）は，看護師による生活指導介入を困難にす心不全患者教育ツールを作成し，看護師が患者個々のる要因として高齢であること，自立歩行困難であるこ増悪因子やセルフケアの課題に応じた教育が行えるよとを報告している．本研究においても高齢者や退院時うな体制を整えた．しかし，再入院予防にツールの使ADLが自立していなかった患者には，ツールの使用が用は影響していなかった．ツール未使用群の中にツー難しかった．個々の患者に応じた情報収集や教育の内ルの一部を使用し教育を行った患者を分類したこと

容を厳選するとともに，院内外の多職種連携の強化がも，ツールの再入院予防効果に影響していたと推測さできるようなツールの活用方法を検討し，シームレスれる．

な支援体制を構築していく必要がある．

ツール未使用群よりツール使用群でBNP
濃度が高1.0【お わ り に】

ログランク検定
く， 再入院までの日数に影響していた可能性がある．
P=0.6370.8
心不全増悪時の受診の遅れは，重症化を招き，生命が再入院予防にツールの使用は影響していなかった．

累危機的状況に陥る可能性がある．そのため，重症化予積
再0.64）．
防のための早期受診に関する患者教育が重要となる
入院
本研究において，再入院時の重症度は不明であるが，率ツール未使用群の中にはツールの一部のみ使用し教0.4
ツールを使用した患者教育が早期受診行動を促進し，影響していたのは年齢のみであったが， 高齢者や退再入院までの日数に影響していたとも考えられる．

院時 ADLが自立していなかった患者にはツールの使1）

育を受けている患者もいたため，ツールの再入院予防━━

ツール使用群ツール未使用群

効果に影響していたと推測された． 心不全再入院にと比用が難しかった．患者個々の状況に応じ情報収集や教較すると，本研究の心不全入院患者の平均年齢は76.7

育の内容を厳選するとともに， 多職種連携を強化し0歳と高齢であったにも関わらず，１年以内の再入院率たシームレスな支援体制を構築していく必要がある．

0.2
調査期間や対象者は異なるがJCARE-CARDは20％と低かった．また，心不全再入院に影響する因6）7）が明子として年齢 5），認知機能障害
図 ，左室駆出率
ツール使用群とツール未使用群の心不全再入院までの経過日数(日)

再入院に影響する因子
表２表 2再入院に影響する因子院
響

心不全再入院

リスク比

95％CI

P値

ツール使用あり

1.20

0.32-0.16.463年齢

1.030.006-0.044.006

性別(男性)

1.08-0.19-0.28.751

自宅退院

1.14-0.3-0.48.778

介護認定あり1.60-0.52-0.06.120

ADL自立(退院時)

1.14-0.23-0.38.663

認知機能障害あり

1.10

0.31-0.23.719

BNP濃度

1.00-0.0003-0.0004.766

左室駆出率

1.01-0.004-0.002.171心不全患者教育ツールが心不全入院患者の再入院予防に与える影響

【文献】

41

環器看護学会誌，2018; 13（2）: 29-36６）大津美香，森山美和子，眞茅みゆき：認知症を有１ ）Tsutsui H, Tsuchihashi-Makaya M, Kinugasa S,

する高齢慢性心不全患者の再入院の要因と在宅療

et al. : Clinical characteristics and outcome of

養に向けた疾病管理の実態．日本循環器看護学会

hospitalized patients with heart failure in Japan. Circ誌，2012; 8（2）: 35-45

J, 2006; 70: 1617-1623

７）嶋田誠治，野田喜寛，神崎良子，木村多寿子，落２）Okura Y, Ohno Y, Mitsuma W, et al. : Impending

合裕之， 横井宏佳， 曽我芳光， 谷口奈津子， 上

epidemic-future projection of heart failure in Japan田幸枝，入江利行：再入院を繰返す慢性心不全患

to the year 2055. Circ J, 2008; 72: 489-491

者の実態調査と疾病管理．日本心臓リハビリテー

３ ）Tsuchihashi M, Tsutsui H, Kodama K, et al. :ション学会誌，2017; 12（1）: 118-121

Clinical characteristics and progrnosis of hospitalized８）山内英樹，宇都宮明美，岡田彩子，他：慢性心不patients with congestive heart failure -a study in

全患者の再入院予防のための看護支援に関する

Fukuoka, Japan-. Circ J, 2000; 64: 935-939

実態調査．日本循環器看護学会誌；2019; 15（1）:４）日本循環器学会／日本心不全学会合同ガイドライ27-34

ン（2018）：急性・慢性心不全診療ガイドライン

９）辻由紀子，松坂沙智子，池田浩世，他：看護展開（2017 年 改 訂 版 ），https://j-circ.or.jp/old/guideline/

機能を高め患者に応じた退院支援ができる−個別

pdf/JCS2017_tsutsui_h.pdf【2021-07-31】

な指導を導けるフローチャート付き退院指導プロ

５）伊藤綾，田中厚子：看護師による生活指導介入

は心不全患者の再入院リスクを軽減する．日本循

トコールを導入して−． 看護実践の科学，2018;43（6）: 70-76