販売用資料

リート（不動産投資信託）とは？
不動産の賃貸収入や売却益を配当⚫ リートは、投資家から集めた資金で賃貸用の不動産を複数保有し、その不動産から得られる賃貸収入や売却益を投資家に配当する金融商品です。
⚫ リートは利益の大部分を配当金として支払うことで法人税が免除されるため、その分多くの配当が投資家に還元されます。

リートの仕組み（イメージ）

不動産

投資家

不動産投資

投資

リート
（不動産投資信託）

R
賃貸収入等

E

I

T
配当等

Real Estate Investment Trust

グローバルなリート投資の魅力
魅力

魅力

魅力

魅力

1

2

3

4

インフレに強い

景気に左右されにくい

少額から投資可能

投資対象の拡大

不動産の賃料がインフレに連動する仕組み（CPI条項）があるため＊インフレに伴って賃料も上昇する傾向

不動産は人々の生活に必要不可欠であることから景気変動の影響を受けにくい傾向

不動産に直接投資する場合と比べて少額から投資可能。
また、上場しているのでいつでも売買可能

世界の不動産市場は拡大傾向にあり
新たな分野で成長が期待できる
不動産セクターが台頭＊ すべての国（地域）が該当するわけではありません。※ファンドが実質的に投資する投資信託証券（投資対象ファンド）においては、不動産投資信託証券に加え、不動産関連株式にも投資を行います。ファンドの特色については後掲をご参照ください。上記はあくまでもイメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。また、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。イラストはイメージです。

1

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料※上記はファンドが実質的に投資する投資信託証券（投資対象ファンド）の内容を含みます。資金動向、市場動向、信託財産の規模等によっては、上記のような運用ができない場合があります。ファンドの特色については後掲をご参照ください。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。イラストはイメージです。

2

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

ポイント1

販売用資料

世界各国のリートおよび不動産関連株式に分散投資リートが発達していない地域にも投資⚫ 当ファンドは、リートが発達している米国だけでなく、世界各国に分散投資します。
⚫ リートだけでなく不動産関連株式も投資対象とすることで、リートが発達していない国（地域）にも投資が可能となり、投資対象の拡がりが期待できます。

ファンドの主な組入国（地域）と世界リートの市場規模

各地域のリートと不動産関連会社の銘柄数の割合欧州やアジアパシフィックでは不動産関連会社の方が多い
100%

24%
80%

57%

56%

43%

44%

欧州

アジア

60%
40%

76%

20%

0%
北米

パシフィックリート

不動産関連会社

出所：シュローダー、EPRA（European Public Real Estate Association）、リフィニティブ・データストリームのデータを基にシュローダー作成。＊ 1兆7,155億米ドル、1米ドル＝149.375円換算。※すべて2023年9月末現在。
組入国はシュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド グローバル・シティーズの状況です。その他の組入国は上記に記載されておらず、また組入国は上記に限定されるものではありません。銘柄数の割合の各地域はEPRAによる分類。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

3

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

ポイント1

販売用資料

世界各国のリートおよび不動産関連株式に分散投資
グローバルに分散投資することによる安定感⚫ 世界各国（地域）のリート・不動産関連株式の過去10年の年間騰落率をみると、毎年、勝ち組の国（地域）が変化することが分かります。また、

グローバルに分散投資することにより、パフォーマンスの安定が期待できます。

「グローバル」はパフォーマンスが安定

グローバルと各国（地域）のリート・不動産関連株式の年間騰落率ランキング（2013年～2022年、米ドルベース）

1
2
3
4
5
6
7
8

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

10年間の
騰落率

10年間の
リスク

日本

米国

欧州

オーストラリア

シンガポール日本

英国

シンガポール

米国

香港

米国

グローバル

32.0%

30.4%

6.7%

13.4%

43.0%

6.7%

35.9%

-0.8%

42.8%

0.7%

78.5%

15.9%

英国

オーストラリア

英国

米国

香港

米国

シンガポール

欧州

英国

シンガポール

グローバル

日本

26.2%

16.5%

6.0%

7.6%

38.7%

-3.9%

28.8%

-1.9%

27.7%

-5.8%

46.6%

16.9%

欧州

グローバル

米国

香港

欧州

グローバル

欧州

グローバル

グローバル

日本

シンガポール

シンガポール

16.2%

15.9％

3.0%

5.4%

29.1%

-4.7%

27.3%

-8.2%

27.2%

-14.4%

35.6%

17.0%

グローバル

英国

オーストラリアグローバル

英国

オーストラリア米国

オーストラリア

オーストラリア

オーストラリア

オーストラリア

米国

4.4%

14.2%

1.4%

5.0%

23.4%

-4.9%

24.3%

-9.0%

11.7%

-17.4%

32.4%

17.7%

米国

香港

グローバル

日本

オーストラリア

香港

グローバル

米国

欧州

グローバル

欧州

欧州

2.5%

13.4%

0.1%

4.1%

13.5%

-6.1%

23.1%

-9.6%

10.0%

-24.4%

17.8%

19.7%

オーストラリア欧州

日本

シンガポールグローバル

シンガポール日本

日本

シンガポール

米国

香港

香港

-8.1%

10.4%

-5.8%

1.9%

11.4%

-10.3%

22.1%

-9.8%

3.8%

-24.8%

17.2%

20.1%

香港

シンガポール

シンガポール欧州

米国

欧州

オーストラリア

香港

香港

英国

日本

英国

-9.3%

5.4%

-11.9%

-7.3%

3.9%

-12.1%

18.8%-12.2%

3.1%-39.5%

12.1%

21.8%

シンガポール

日本

香港

英国

日本

英国

香港

英国

日本

欧州

英国

オーストラリア-10.6%-14.7%-12.9%-23.3%-1.6%-18.1%

4.6%-13.2%

2.7%-40.4%

7.7%

24.7%

出所：リフィニティブ・データストリームのデータを基にシュローダー作成。※グローバル／欧州：FTSE EPRA Nareit先進国／先進国欧州インデックス、その他の国（地域）：FTSE EPRA Nareit各国（地域）インデックス、すべてトータルリターン。10年間の騰落率は2012年末～2022年末の騰落率。10年間のリスクは月次リターン（2012年末～2022年末）の標準偏差を年率換算、小さい方が上位。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

4

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

ポイント2

販売用資料

銘柄の成長性に注目して投資
今後の成長が期待できる幅広い不動産セクターに投資⚫ 当ファンドは、オフィス、住宅、ホテルといった伝統的な不動産セクターだけでなく、幅広い不動産セクターが投資対象となります。
⚫ 経済や社会の変化を捉えて今後の成長が期待できる不動産セクターに注目します。

ファンドが注目する不動産セクター（イメージ）＊ ネットワーク経由でサービスを提供すること。※上記は経済・社会の変化を反映し、市場規模が拡大している不動産セクターの例示を目的とするものであり、当該セクターの購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、投資対象は上記セクターに限定されません。イラストはイメージです。

5

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

ポイント3

販売用資料

ESGの観点を加味して銘柄を厳選

環境や社会に配慮することでリートの収益増加期待⚫ 当ファンドはESG（環境、社会、ガバナンス）の観点を加味し、環境や社会に配慮した物件を保有するリートや不動産関連会社の銘柄を厳選して投資します。
⚫ 環境や社会に配慮した物件は利用者やテナントの満足度が高いことから需要が増加し、稼働率が高くなっています。環境や社会に配慮した物件を保有するリートや不動産関連会社の収益増加が期待できます。
環境や社会に配慮した物件のメリット（イメージ）

環境や社会に配慮したオフィス性能や運営の例（イメージ）
快適な執務空間＜リート、不動産関連会社＞

天井が高い
開放的な
オフィス

環境や社会に配慮した物件を保有

リフレッシュが可能

オフィス内
にある
カフェテリア

充実した通信環境
高い安全性

環境や社会に配慮した物件の賃料 、 稼働率
物件価格の上昇、によりリートや不動産関連会社の収益増加が期待できる

実際の例【日本（首都圏）】
環境や社会に配慮した物件の賃料は通常の物件よりも、オフィスでは4.6％、住宅では7.4%高い＊1【英国（ロンドン）】
環境や社会に配慮したオフィスの空室率は7%と低い（地域平均は20％）＊2

自席以外
でも業務が
可能
室内環境の維持
定期的な
室内環境
調査

入退室管理でセキュリティを確保
地域との交流地域イベントを活用した交流

出所：シュローダー、国土交通省等のデータを基にシュローダー作成。＊1 DBJ Green Building認証による2021年度の調査データ、住宅は共同住宅（推計）。＊2 JLL（不動産アドバイザー）の調査データ（新規オフィスのデータ、空室率の期間は完成後24ヵ月）。※環境や社会に配慮した物件とは、グリーン認証（建築物の環境性能等を評価する認証制度）等を取得した物件を指します。予測値は将来の傾向を例示することを目的とするものであり、その実現を示唆あるいは保証するものではりません。実際には予測値と異なる結果になる場合があります。上記はイメージ図であり、実際とは異なる場合があります。写真、イラストはイメージです。

6

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

二酸化炭素の排出量が最も多い産業は不動産・建設
新技術の活用や省エネルギーの重要性⚫ 世界の二酸化炭素排出量は増加の一途をたどっており、現在、最も多く二酸化炭素を排出＊する産業は不動産・建設業です。
⚫ 脱炭素社会を実現するために、世界的に建築物への新技術の活用や省エネルギーの重要性が増しています。

世界の二酸化炭素排出量の推移（1970年～2022年）

新技術の活用や省エネルギーの例（イメージ）

産業別の排出量（億トン）（2021年）

400

不動産・
350

その他産業
41%

300

建設
37%
輸送
22%

250

200

150

100
1970年

1985年

2000年

2015年

出所：IEA、Global Alliance for Buildings and Construction等のデータを基にシュローダー作成。＊ エネルギー消費に由来する排出。※上記はイメージ図であり、実際とは異なる場合があります。イラストはイメージです。

7

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

ビッグデータを活用し銘柄の成長性を重視
詳細な分析により成長性の高い銘柄を見つけ出す⚫ 当ファンドでは、世界中の幅広い地域にある約33万におよぶ個別物件の情報をデータベース化し、詳細な分析を実施します。
⚫ ビッグデータ＊の活用により、幅広い投資対象候補銘柄群の中から成長性の高い銘柄を見つけ出すことが可能になります。

ビッグデータを活用した成長性の高い銘柄を見つけ出す4つの視点（イメージ）＊ デジタル化の進展により入手可能となった情報から得られる膨大なデータ。※上記はファンドの運用プロセスにおいて使用されるデータ群のご紹介を目的とするものであり、使用されるデータの種類や数値は今後変更となる場合があります。また、数値はデータの規模を示すための概算値で随時変動しています。上記はイメージ図であり、実際とは異なる場合があります。写真、イラストはイメージです。

8

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

シュローダーのESG分析
ESGスコアをもとに個別銘柄を選別⚫ 個別銘柄の分析にあたっては、シュローダー独自のESGツールを用いて企業を取り巻くステークホルダー（利害関係者）を意識したESG分析を行います。個別銘柄ごとに各ESG分析項目の観点から分析し、付与されたESGスコアなどをもとに個別銘柄を選別します。
⚫ 企業とのエンゲージメント（企業との建設的対話）も行うことで、企業の抱えている課題の解決を促し、中長期的な企業価値の向上による投資収益の獲得を目指します。
シュローダーが行ったエンゲージメントの例
ユナイト・グループ（集合住宅用リート、英国）
英国の23都市で162の学生向け宿泊施設を保有・運営（2023年9月時点） 。
手頃な価格で安全な宿泊施設を提供。

エンゲージメントのトピック
2030年に向けたネットゼロ＊目標（環境）エンゲージメントの背景と内容
背景

同社はネットゼロ目標を掲げているものの、シュローダー
で は 、 そ の 達 成 に 向 け て 具 体 的 な 施 策 や 意 思を確かめる必要があると判断

内容

LED、自動暖房、ヒートポンプなどのエネルギー効率性を高める設備への投資、100％再生可能エネルギーを利用する計画の進捗を確認
エンゲージメントとは？
企業と建設的に対話を行い、課題の解決を促すことを指します。
エンゲージメントは、中長期的な投資収益を高める重要な要素になります。

?

出所：シュローダー、会社資料等のデータを基にシュローダー作成。＊ 排出を全体としてゼロにすること（排出量から吸収量を差し引いた合計がゼロ）。※上記は例示を目的とするものであり、各項目を構成する分析内容は上記に限定されるものではありません。上記はシュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド グローバル・シティーズの状況です。個別銘柄、業種、国、地域等についての言及は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、運用するポートフォリオにおいて、当該個別銘柄が必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該個別銘柄に対する今後の投資行動について示唆するものでもありません。写真、イラストはイメージです。

9

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

シュローダー・グループの概要とESGの取り組み
挑戦と革新がつむぐ200年超の伝統

133

219

兆円＊

年

年

アクティブ運用特化で欧州最大級

伝統と革新

世界中の投資家のみなさまに様々な投資ソリューションを提供しています。

1804年、ロンドンで創業。
英国屈指の独立系資産運用グループです。

153

日本との深い結びつき
1870年（明治3年）、日本初の鉄道敷設の資金調達に貢献しました。

20年超の経験と50名超の専門家集団がけん引するESG投資の高度化

20年超

1998年から続く
ESG投資の経験

50

名超

ESG専任のサステナブル投資チーム

独自ツールの活用

アクティブ・オーナーシップ

調査・運用力の拡充

SustainExなど、投資対象資産のサステナ
ビリ ティ・ リスク や イン パク トを 定量化 する
一連の分析ツールを開発し、運用や情報開示に活用します。

投資資産の価値を高める重要な要素
として、エ ンゲージメント・ブループリントを定め、アクティブ・オーナーシップの取り組みをさらに強化しています。

買収や提携によって調査・運用力拡充を加速。マルチアセットやプライベートアセットなど、多様なニーズに応える戦略を幅広く提供します。

出所：シュローダー。＊ グループ運用資産総額、7,261億英ポンド、1英ポンド＝183.75円換算。※2023年6月末現在（ESG専任のサステナブル投資チームの人数は2022年12月末現在）。SustainExはポートフォリオの社
会・環境に関するコストまたは利益を試算し、ベンチマークと比較しています。この試算は第三者機関のデータやシュローダー独自の推定等に基づいており、他とは異なる結果となる場合があります。

10

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料投資銘柄例 ①

データセンターで初のカーボンニュートラル目標を設定
エクイニクス（データセンターリート、米国）

リート

ESG分析

グローバルにビジネスを展開するデジタルインフラストラクチャー（デジタル経済を支える基盤）企業。世界中で約250のデータセンターを提供。収益の約55%を米州地域以外（アジア太平洋、
欧州、中東、アフリカ）で獲得。2030年までにカーボンニュートラル（脱炭素）目標を設定。
•

運用
担当者の
視点

エクイニクス

顧客

生成AI＊ の普及に向けてさらにデータセンターの需要が高まる中、新規供給には制約がある。
• 参入障壁が高い相互接続ソリューション（複数のデータセンターを接続）
を拠点となる都市で展開しており、強固な顧客基盤を持つ。
• 再生可能エネルギーによる電力供給を進捗させるなど、データセンターとして初のカーボンニュートラル（脱炭素）目標を設定。

SDGｓ（持続可能な開発目標）達成に貢献する取り組み（2022年末時点）

米国銘柄の平均

マネジメントの質

従業員

ガバナンス

環境

サプライヤー

地域社会

規制当局・政府

過去5年間の株価推移（米ドルベース）
250

エクイニクス

米国リート指数

200
150
100
50

2018年9月

2020年9月

2022年9月

出所：シュローダー、リフィニティブ・データストリーム、会社資料等のデータを基にシュローダー作成。＊さまざまなコンテンツを生成することができる人工知能。※上記はシュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド グローバル・シ
ティーズの状況です。ESG分析はシュローダーがスコアを策定（2023年9月時点）。米国リート指数：FTSE EPRA Nareit米国リート・インデックス、株価、指数ともにトータルリターン。グラフは2018年9月末～2023年9月末、グ
ラフ開始＝100として指数化。個別銘柄、業種、国、地域等についての言及は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、運用するポートフォリオにおいて、当該個別銘柄が必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該個別銘柄に対する今後の投資行動について示唆するものでもありません。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。写真はイメージです。

11

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料投資銘柄例 ②地域の一員として街づくりに貢献
三井不動産（各種不動産事業、日本）

株式

ESG分析

1968年、日本初の超高層ビル（霞が関ビルディング）を竣工し、日本の高度経済成長をけん引。1981年、日本初のアメリカ型ショッピングセンター（ららぽーとTOKYO-BAY）を開業。ESG
課題に取り組むことでサステナブルな社会を実現し、継続的な利益成長を推進することが目標。

運用
担当者の
視点

三井不動産

顧客

• コロナ禍を終えて、ホテルや商業施設などの需要回復により、稼働率と賃料収入が回復し、営業収益が改善。
• 海外事業への投資を継続し、日本を代表する総合不動産会社として持続性のある成長が期待される。
• 地域の特性などに応じて、地域社会との共生や連携を図りつつ、地域の一員として街づくりに貢献。

SDGｓ（持続可能な開発目標）達成に貢献する取り組み（2022年末時点）

東京ミッドタウン日比谷（東京都千代田区）

アジアパシフィック銘柄の平均

マネジメントの質

従業員

ガバナンス

環境

サプライヤー

地域社会

規制当局・政府

過去5年間の株価推移（日本円ベース）
175

三井不動産

日本リート指数

150
125
100

日比谷公園と同じ樹木が植えられている屋上庭園

75
50

2018年9月

2020年9月

2022年9月

出所：シュローダー、リフィニティブ・データストリーム、会社資料等のデータを基にシュローダー作成。※上記はシュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド グローバル・シティーズの状況です。ESG分析はシュローダーがスコアを策定（2023年9月時点）。日本リート指数：東証リート指数、株価、指数ともにトータルリターン。グラフは2018年9月末～2023年9月末、グラフ開始＝100として指数化。個別銘柄、業種、国、地域等についての言及は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、運用するポートフォリオにおいて、当該個別銘柄が必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また
当該個別銘柄に対する今後の投資行動について示唆するものでもありません。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

12

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料ファンドの運用状況 ①
基準価額の推移と各組入比率（2023年9月末現在）
基準価額の推移（2021年5月25日（設定日）～2023年9月29日）
（円）

資産成長型

14,000

分配金再投資基準価額

10,178円

基準価額

12,000

基準価額（2023年9月29日）

10,000※設定来、分配実績はありません。

8,000
2021年5月（円）

2022年5月

2023年5月

予想分配金提示型

14,000

分配金再投資基準価額

基準価額

9,591円

基準価額（2023年9月29日）

12,000650円

8,000
2021年5月

2022年5月

スペイン
その他
ベルギー
（1.1%） 3.8%（2.6%）
2.5%
2.9%（0.0%）
キャッシュ等
シンガポール
0.7%
2.9%（0.7%）
香港
3.5%（1.6%）
オーストラリア米国
4.5%（3.1%）
63.7%（）内の数値は
英国（63.7%）
リートの組入比率
日本
4.5%（4.5%）10.9%（4.0%）

通貨別組入比率オーストラリアドル
4.5%

香港ドル
3.5%

シンガポールドル
2.9%

その他
1.4%

英ポンド
4.6%
ユーロ
7.9%
円
11.0%

10,000
分配金累計

国／地域別組入比率

米ドル
64.2%

2023年5月

出所：シュローダー。※分配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。基準価額は信託報酬控除後の価額です。分配金累計は設定来（1万口当たり、税引前、2023年9月末現在）。運用状況によっては分配金が支払われない場合があります。組入比率はシュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド グローバル・シティーズの状況、マスターファンドにおける純資産比。国／地域は、原則として当該銘柄が主に取引されている取引所の所在国に基づき、マスターファンドの投資運用会社が作成した分類により表記。円グラフは四捨五入により合計が100%にならないことがあります。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆ある
いは保証するものではありません。

13

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料ファンドの運用状況 ②

業種別組入比率と資産配分比率、組入上位10銘柄（2023年9月末現在）
組入上位10銘柄（組入銘柄数：56銘柄）

業種別組入比率と資産配分比率
その他 キャッシュ等 キャッシュ等
不動産運営会社 3.2%
0.7%
0.7％
6.8%

株式
17.9%

各種不動産事業
8.0%
ホテル・リゾート
リート
3.3%

銘柄名

国／
地域

業種

1

レックスフォード・
インダストリアル・
リアルティ

米国

工業用
リート

2

デジタル・
リアルティ

米国

50
310を超える最先端のデータセンターを提供。
データセンター 世界 都市以上で業界最高水準のエネルギーの効率使用により、二酸化炭素の 5.3%
リート
排出だけでなくコスト削減も実現。

3

エクイニクス

米国

データセンター デジタルインフラストラクチャー（デジタル経済を支える基盤）企業。
世界中で約250のデータセンターを提供。 2030年までに再生可能 5.1%
リート
エネルギーの使用100%が目標。

4

サイモン・
プロパティ

米国

5

三井不動産

日本

各種不動産 日本初の超高層ビル（霞が関ビルディング）を竣工するなど、日本の高度経済成長をけん引。ESG 課題に取り組むことでサステ 3.7%
事業
ナブルな社会を実現し、継続的な利益成長を推進することが目標。

リート
工業用リート
15.8%

81.4％

（物流施設等）

店舗用リート
12.8%

各種リート
3.8%

店舗用
リート

概要

投資
比率

米国カリフォルニア南部で物流施設等を保有、運営。積極的な
5.3%
既存施設の改修等を通じて地域コミュニティへの貢献を促進。

米国や欧州、日本、メキシコ等でショッピングセンターやアウトレット
モールを保有、運営。ショッピン グセンター等、保有施設の近隣 4.8%
住民へポジティブな影響を与えることに取り組む。

オフィスリート
5.0%
トランクルーム

データセンター

リート
6.0%

リート
11.2%

6

パブリック・
ストレージ

米国

トランクルーム 米国を中心にカナダや欧州で個人向け貸倉庫を保有、運営。
LED 照明への更新、太陽光発電パネルの設置等を通じて温室 3.7%
リート
効果ガスの排出量、エネルギーや水の使用量を削減。

集合住宅用リート
9.5%

7

インビテーション・ホームズ

米国

米国内の人気が高い地域に 8 万件以上の賃貸用の一戸建て一戸建て住宅を保有、運営。電気料金を最大 15% 節約することを支援 3.6%
住宅用リート するシステム等を導入し、エネルギー使用量を抑制。

8

アバロンベイ・
コミュニティーズ

米国

DC
集合住宅用 二ューヨーク、ワシントン 、カリフォルニアなどの米国の主要沿岸都市において、集合住宅物件を保有、運営。寄付やボランティア 3.4%
リート
活動等を行い、地域社会とも積極的に交流。

米国

ヘルスケア
リート

日本

各種不動産
100年以上にわたって、東京丸の内地区一帯を世界のビジネス 3.1%
事業センターへと育て上げる。

一戸建て住宅用リート
6.3%

ヘルスケアリート
7.9%※上記はシュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド グローバル・シティーズの状況です。
業種はGICS（世界産業分類基準）の分類、比率はマスターファンドにおける純資産比。国／地域は、原則として当該銘柄が主に取引されている取引所の所在国に基づき、マスターファンドの9 ウェルタワー
投資運用会社が作成した分類により表記。個別銘柄、業種、国、地域等についての言及は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、運用するポートフォリオにおいて、当該個別銘柄が必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該個別銘柄に対する今後の投資行動について示唆するもの 10 三菱地所
でもありません。円グラフは四捨五入により合計が100%にならないことがあります。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

米国を中心にカナダ、英国で高齢者向け住宅や急性期後のケア施設などを保有。環境負荷を減らすため、エネルギー使用削減 3.3%
目標を設定。
主にオフィスビルや商業施設の開発・賃貸、住宅の分譲などを行う。

販売用資料【ご参考】長期投資による安定感
価格変動が抑えられ収益率が安定⚫ 長期での運用の参考として、主要投資対象ファンドをみると、長期投資することにより価格変動が抑えられ、収益率が安定する傾向にあります。

［ご参考］主要投資対象ファンドの投資期間別収益率の推移（シミュレーション）（2014年8月末～2023年9月末、日本円ベース、運用費用控除後）
下記は主要投資対象ファンドの運用実績であり、当ファンドの運用実績ではありません。また、過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

50%

1年

収益がマイナスになった回数

25%

38回／98回中0%-25%
2014年8月
30%

2016年8月

3年

20%

収益がマイナスになった回数

2018年8月

2020年8月

2022年8月

2020年8月

2022年8月

2020年8月

2022年8月

4回／74回中

10%
0%
-10%
2014年8月
15%

2016年8月

5年

10%

収益がマイナスになった回数

2018年8月

1回／50回中5%
0%-5%
2014年8月

2016年8月

2018年8月

出所：シュローダー、リフィニティブ・データストリームのデータを基にシュローダー作成。※上記はシュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド グローバル・シティーズ クラスＩ投資証券の1口当たり純資産価格（運用費用控除後）にリフィニティブ・データストリームで取得した米ドル円レートを乗算し、各投資期間の収益率を年率換算したものです。現在の運用チームへの体制変更後（2014年8月15日以降）の実績です。シミュレーションは一定の条件に基づいて算出した仮想の結果であり、実際の運用に基づく結果ではありません。現実には必ずしも上記と同様の結果が得られるとは限りません。上記は主要投資対象ファンドの運用実績であり、当ファンドの運用実績ではありません。また、過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料ファンドの特色
1. 世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資します。

◼ 投資にあたっては、環境負荷が少なく、革新的な都市やインフラ＊に貢献するサステナブル投資に注力します。

＊ インフラにはデータセンターや通信タワーなどを含みます。※不動産投資信託（リート）は、投資者から集めた資金で不動産に投資し、その不動産から得られる賃貸収入や不動産売却益を投資者に分配する商品であり、上場不動産投資信託は国内外の金融商品取引所で取引されています。

2. 経済・社会の変化を見越し、成長性を重視した投資アプローチをとります。

◼ データを活用し、不動産市場の変化を捉えることで、経済・社会の変化から恩恵を受けることが期待される銘柄を選定します。
◼ 配当利回りに注目した従来型の投資アプローチとは異なり、成長性を重視した投資アプローチをとります。

3. 不動産投資信託や不動産関連企業の物件所有状況やESGに関する豊富なデータを活用したポート
フォリオ構築を実施します。
◼ 都市や不動産物件データを分析し、持続可能で将来性を有する都市に物件を多く保有・運営する不動産投資信託や不動産関連企業を特定します。
◼ 投資対象銘柄の選択においてサステナビリティ基準を適用します。投資可能なユニバースは2つのステージにおいてサステナビリティ指標を用いて分析され、サステナビリティ評価が低い銘柄は除外されます。ポートフォリオの構築段階においては、ESG分析、バリュエーション分析＊を実施します。
＊ ESGとは環境・社会・ガバナンスの各要素を指し、バリュエーションとは指標などを用いて投資対象の現在の価格が割安か割高かを判定する価値評価のことです。

4. 世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等の運用において確かな実績を持つシュローダー・グループの運用力とグローバル・ネットワークを最大限に活用します。
◼ 当戦略専任の運用チームに加え、欧州、アジア、米国を中心にグローバルで充実した実物不動産運用のプロフェッショナルやデータ・サイエン
ティスト集団で構成されたインベストメント・インサイト・ユニット＊により運用されます。
＊ インベストメント・インサイト・ユニットとは多種多様なデータを解析することで市場の潜在需要を発掘し運用に生かす組織集団です。

5. 実質外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。
※上記1～4については、ファンドが実質的に投資する投資信託証券（投資対象ファンド）の内容を含みます。資金動向、市場動向、信託財産の規模等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
※ファンドは、投資者からの資金をまとめてベビーファンドとし、ベビーファンドの資金をマザーファンドの受益証券に投資して、実質的な運用をマザーファンドで行うファミリーファンド方式で運用を行います。また、マザーファンドを通じて複数の投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。マザーファンドが投資する投資信託証券（投資対象ファンド）は以下となります。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
• 投資比率が高位に保たれる投資信託証券（主要投資対象ファンド）：「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド グローバル・シティーズ クラスＩ投資証券」• 投資比率が低位に保たれる投資信託証券：「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド ドル・リクイディティ クラスＩ投資証券」

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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

運用プロセス
世界のリートおよび不動産関連株式 等

独自のスコアリングによる投資ユニバース

ステージ1
独自のスコアリング（経済スコア、イノベーションスコア、環境スコア、輸送
スコア）により、魅力的な都市に物件を保有する世界の不動産投資信託（リート）および不動産関連企業の株式等を投資ユニバースとして選定します。

サステナビリティ基準
都市スコアの策定を実施し、企業が所有する物件のロケーションを定量的に評価

投資可能なユニバースから サステナ
ビリティ評価が低い企業を除外

ステージ2

銘柄選択

ポート
フォリオ

投資ユニバースに含まれる個別銘柄に対して、ESG分析およびバリュエーション
分 析を通 じ たボトムアップによ る銘 柄選択を実施することでポートフォリオを構築します。

シュ ローダー独自およ び外部機関の
サ ス テナ ビ リ ティ 分析ツ ー ルを 用 い て企業を定量的に評価

投資可能なユニバースのうちサステナ
ビリティ評価の下位4分の1に属する企業を除外
ポートフォリオの90％以上がサステナ
ビリティ基準に適合※世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等からシュローダー独自スコアリングにより投資ユニバースを策定します。資金動向や市場動向等により投資ユニバースの規模は変動することがあります。スコアリングとは、投資銘柄を選定するための銘柄価値の評点化のことで、スコアとはその評価基準のことです。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

分配方針
シュローダー・グローバル・リートＥＳＧフォーカス・ファンド（資産成長型）
年1回の決算時（原則9月20日。休業日の場合は翌営業日。）に、以下の方針に基づき収益分配を行います。
• 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益等の全額とします。
• 分配金額は、委託会社が分配対象額の範囲内で、基準価額水準、市場動向等を勘案し決定します。なお、分配を行わないことがあります。
シュローダー・グローバル・リートＥＳＧフォーカス・ファンド（予想分配金提示型）
原則毎月20日の決算時（休業日の場合は翌営業日。）に、以下の方針に基づき収益分配を行います。
• 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益等の全額とします。
• 分配金額は、委託会社が分配対象額の範囲内で、基準価額水準、市場動向等を勘案し決定します。なお、分配を行わないことがあります。
• 毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、以下の金額の分配をめざします。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。
決算日の前営業日の基準価額分配金額（1万口当たり、税引前）

10,500円未満

基準価額の水準等を勘案して決定

10,500円以上11,000円未満

50円

11,000円以上12,000円未満

100円

12,000円以上13,000円未満

150円

13,000円以上14,000円未満

200円

14,000円以上15,000円未満

250円

15,000円以上

300円※毎決算日の前営業日までの短期間において基準価額が急騰した場合や、毎決算日の前営業日から当該決算日までに基準価額が急落した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、分配金や分配原資を予め準備できないこと等から上記とは異なる少ない分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
基準価額が予め定めた上記の各水準に一度到達したとしても、それ以降当該水準に応じた分配を継続するものではありません。分配により基準価額は下がるため、
次回決算以降の分配金額が変動する場合があります。上記表は、一定の基準価額水準になった場合に予想される分配金額を提示したものであり、将来の分配
金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

サステナビリティ・リスクとサステナビリティ・リスク管理等
シュローダーは、ファンドの運用においてサステナビリティ・リスクを考慮します。
※シュローダーとは、シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社をはじめとするシュローダーplcを直接もしくは間接的に親会社とする会社等（シュローダー・グループ）をいいます。

サステナビリティ・リスクとは、環境、社会、ガバナンス上の出来事や制約のことであり、これらの出来事が発生した場合、投資対象の価値およびリターンに実際にまたは潜在的に重大な悪影響を与える可能性があるものをいいます。サステナビリティ・リスクは、特定の事業の内外で発生し、複数の事業に影響を与える可能性があります。特定の投資対象の価値に悪影響を及ぼす可能性があるサステナビリティ・リスクは以下のものを含みます。
環境：洪水および強風等の異常気象、汚染事故、生物多様性または海洋生息地への被害 ／ 社会：労働ストライキ、傷害または死亡等の安全衛生上の事件、製品安全上の問題
ガバナンス：脱税、従業員間の差別、不適切な報酬慣行、個人情報保護の懈怠 ／ 規制：持続可能な事業および慣行を保護または奨励するための新しい規制、税制または業界基準の導入

ESGファンド固有のリスク◼ シュローダーのESGファンドは、環境的または社会的特性を有しており、投資対象銘柄の選択にサステナビリティ基準を適用します。結果として一部の企業、業界、セクターに対するエクスポージャーが限られている可能性があり、サステナビリティ基準に合致しない一定の投資機会を見送ったり、特定の保有銘柄を処分する可能性があります。

◼ 持続可能な投資の構成について投資家の皆様の間で異なる見解を有する可能性があるため、シュローダーのESGファンドは、特定の投資家の信念および価値を反映しない企業にも投資する可能性があります。

◼ サステナビリティ・リスクが投資対象銘柄に与える影響度合いを評価するにあたって、シュローダーの独自ツールのほか外部データなどを利用することがあるため、これらのツールやデータが有効でない場合には、ファンドのポートフォリオにおける投資対象銘柄のウェイトの判断に影響する場合があります。

サステナビリティ・リスク管理
投資判断を行う際、資産クラス、投資戦略および投資ユニバースの違いにより、これらの複合的なリスクに対して異なるアプローチが必要になる可能性があります。シュローダーは、通常、
例えば、発行体がもたらす可能性のある、社会に対する全般的な費用および利益ならびに環境、または炭素税の引上げ等の個々のサステナビリティ・リスクによって発行体の市場価値がどのように影響を受けるかを（関連するその他の留意事項と併せて）評価することにより、潜在的な投資対象を分析します。また、シュローダーは、通常、かかる発行体と、顧客、従業員、サプライヤーおよび規制当局といった主要な利害関係者との関係を考慮します。これには、かかる関係が持続可能な方法で管理されているか、および、その結果、発行体の市場価値に重大なリスクがあるかどうかの評価が含まれます。
いくつかのサステナビリティ・リスクの影響には、調査、または独自のもしくは外部手段の利用を通じて、推定可能な価値または費用を有する可能性があります。このような場合には、従来からの財務分析にこれを組込むことができます。発行体に適用される炭素税の増税による直接的な影響を例として挙げた場合、費用の増加または売上の減少として財務モデルに組込むことができます。その他の場合、かかるリスクを定量化することがより困難であるため、シュローダーは、その他の方法で、例えば、発行体の予想される将来価値を引下げることで明示的に、または、例えば、サステナビリティ・リスクが当該発行体にどの程度の影響を及ぼす可能性があるかについてのシュローダーの判断に応じて、ファンドのポートフォリオにおける発行体の証券のウェイトを調整することで暗示的に、その潜在的影響を織込むよう努めます。かかる評価を行うために、適切な場合には、外部のデータ提供者からの補足的な評価基
準およびシュローダー自身のデュー・デリジェンスに加えて、一連の独自ツールを利用することがあります。かかる分析により、サステナビリティ・リスクのファンド全体のポートフォリオに及ぼす潜在的影響や、その他のリスクを考慮して、ファンドの予想リターン額についてのシュローダーの見解が反映されます。シュローダーのリスク管理機能により、サステナビリティの観点からポートフォリオのエクスポージャーを独立した立場で監視できます。かかる監視には、ポートフォリ
オ内のサステナビリティ・リスクの独立した評価、ならびにサステナビリティ・リスク・エクスポージャーについての十分な透明性および報告を確保することが含まれます。

スチュワードシップ方針について◼ シュローダーは、投資先企業やその事業環境等に関する深い理解に基づく「建設的な対話」（エンゲージメント）、積極的な議決権行使などを通じて、当該企業の企業価値の向上や持続的成長を促すことにより、投資リターンの拡大を図る責任を有すると考えています。

◼ 伝統的な財務分析に加え、企業が環境、社会、ガバナンス（ESG）に関するリスクにどの程度さらされているか、また、それをどのように管理しているか、を分析することは、適正な企業価値の理解、長期的に持続可能な利益を創出する能力の見極めという観点で非常に有益だと考えています。

◼ シュローダーのスチュワードシップ・コードに係わる取組み内容やエンゲージメントの実施例については、委託会社のホームページをご参照ください。（https://www.schroders.com/jajp/jp/intermediary/about-us/stewardshipcode/）19

巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

収益分配金に関する留意事項※ご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

⚫ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

⚫ 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

※分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※左記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。
分配準備積立金：期ごとに分配可能額を計算し、分配可能額から実際に分配した額を引いた額はそのまま信託財産に組み入れられます。この額のことを分配準備積
立金といいます。
収益調整金：新規の投資者がファンドを購入したことによって、既存の投資者が受け取れる分配金の額が薄まることのないよう、投資信託財産を計理処理する際に使う特有の勘定科目のことです。
⚫ 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料ファンドの主な投資リスク
基準価額の変動要因⚫ ファンドは組入有価証券等の価格下落、発行体の倒産および財務状況の悪化、為替変動等の影響により、ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは預貯金と異なります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。
⚫ 分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われるとその金額相当分、基準価額は下がります。また、必ず支払われるものではなく、金額も確定しているものではありません。

価格変動リスクファンドが実質的に投資を行う不動産投資信託証券の価格は保有不動産等の価値やそこから得られる収益の増減等により変動し、株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等を反映し、下落することがあります。それらにより組み入れた不動産投資信託証券や株式の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
為替変動リスクファンドが実質的に投資を行う外貨建て資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
デリバティブ取引のリスク
ファンドが実質的に投資を行う外貨建て資産においてはデリバティブ（先物、オプション、スワップ等の金融派生商品）を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などの影響を受け、デリバティブが参照する原資産（証券、金利、通貨、指数等）の価格変動に伴い変動しますが、原資産の価格変動と比べてより大きく価格
変動・下落することがあります。また、取引先リスク（取引相手の倒産などにより取引が実行されないこと）により損失を被る可能性があります。デリバティブの価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり投資元本を割り込むことがあります。
信用リスク
組入有価証券等の発行体の財務状況の悪化、経営不振、またはそれが予想された場合、その他、信用度に関する外部評価が悪化した場合、組入有価証券等の下落要因となります。組入有価証券等の発行体が債務不履行に陥った場合、投資元本が回収できなくなる可能性が高くなります。これらの要因により組入有価証券
等の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
カントリーリスク
実質的な投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制等が設けられた場合には、基準価額が下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。
流動性に関するリスク証券やその他の投資対象商品を売買する際、その市場規模や取引量が小さい場合は、流動性が低下し、本来想定される投資価値とは乖離した価格水準による取引が行われたり、価格の変動性が大きくなる傾向があると考えられます。また、政治・経済情勢の急変時等においては、流動性が極端に低下し、より一層、価格変動が大きくなることも想定されます。このように流動性が低下した場合には、基準価額が下落する要因となり投資元本を割り込むことがあります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

販売用資料

その他の留意点、リスクの管理体制等
その他の留意点● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
【流動性リスクに関する留意事項】
ファンドに大量の解約申込みがあり短期間で解約資金を準備する場合や取引市場において市場環境が急変した場合等には、組入資産の流動性が低下して市場実勢から想定される価格水準から乖離した取引となったり、取引量が限られる場合があります。このような場合には基準価額が下落したり、換金申込みの受付けを中止することや換金代金のお支払
いが遅延する場合があります。
【繰上償還に関する留意事項】
主要投資対象ファンドが存続しないこととなる場合には、ファンドを繰上償還させることがあります。
【ファミリーファンド方式に関する留意事項】
投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの設定・解約等に伴なう組入有価証券等の売買が行われた場合等には、組入有価証券等の価格変化や売買手数料の負担等により、ファンドの基準価額に影響を与える場合があります。
【現金等の組入に関する留意事項】
市場動向等によっては、短期金融資産や現金の実質的な組入比率が高まり、その他の投資対象資産の実質的な組入比率が低下する場合があります。

リスクの管理体制• 運用部門におけるリサーチや投資判断において、運用リスクの管理に重点を置くプロセスを導入しています。さらに、これら運用プロセスから独立した部門が、運用制限・ガイドラインの遵守状況を含めたファンドの運用状況について随時モニタリングを行い、運用部門に対する牽制が機能する仕組みとしており、これらの体制によりファンド運用に関するリスクを管理しています。
• 流動性リスク管理方針を定めて運用部門から独立したリスク管理部署が、ファンド組入資産の流動性リスクを随時モニタリングするとともに、緊急事態発生時の対応策を規定し、検証を行います。リスク委員会は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について監督しています。
お申込みに際してのご注意等
本資料は、シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社（以下「弊社」といいます。）が設定した投資信託に関する商品説明資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元金および利息が保証されている商品ではありません。投資信託は、預金または保険契約ではなく、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。投資
信託は、銀行等登録金融機関でお申込みいただいた場合は、投資者保護基金の支払対象ではありません。お申し込みの際は、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
本資料に示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、弊社はその内容の正確性あるいは完全性について、これを保証するものではありません。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本資料中に個別銘柄についての言及がある場合は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また当該銘柄の株価の上昇または下落等を示唆するものでもありません。本資料中に含まれる第三者機関提供のデータは、データ提供者の同意なく再製、抽出、あるいは使用することが禁じられている場合があります。第三者機関提供データはいかなる保証も提供いたしません。第三者提供データに関して、本資料の作成者あるいは提供者はいかなる責任を負うものではありません。シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。本資料を弊社の許諾なく複製、転用、配布することを禁じます。
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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。

お申込みメモ、ファンドの費用等
購

入

単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込日の翌営業日の基準価額。基準価額は1万口当たりとします。

購

入

代

金 販売会社が指定する期日までにお支払いください。

換

金

単

位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください 。

換

金

価

額 換金申込日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として換金申込日から起算して6営業日目から販売会社にてお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として午後3時までに販売会社所定の事務手続きが完了した分とします。
申込日当日が次のいずれかの場合には、購入・換金の申込みは受付けません。
購 入 ・ 換 金 ■国内の休業日 ■グッド・フライデー、イースター・マンデー ■12月24日、25日および26日
申 込 不 可 日 また、投資対象ファンドの管理会社が指定する日においては購入・換金の申込みは受付け
ません。
金

制

限

※ご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

ファンドの費用

お申込みメモ換

販売用資料

投資者が直接的に負担する費用
購入申込日の翌営業日の基準価額に3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社

購 入 時 手 数 料 が独自に定める率を乗じて得た額を購入時にご負担いただきます。詳しくは販売会社に
お問い合わせください。

信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率 1.65％（税抜 1.50％）。

運 用 管 理 費 用 運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上されることで、ファンドの基準価額に反映され、（資産成長型）は毎計算期間の最初の 6ヵ月終了日（ 信 託 報 酬 ） （当該日が休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、（予想分配金提示型）は毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
法定書類の作成等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用等ファンドの純資産総額に対して年率 0.11％（税抜 0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上されることで、ファンドの基準価額に反映され、（資産成長型）は毎計算期間の最初の 6 ヵ
月終了日（当該日が休業日の場合は翌営業日）および毎計算期
当 フ ァ ン ド 末または信託終了のときに、（予想分配金提示型）は毎計算期末
または信託終了のときにファンドから支払われます。

大口解約は、解約金額および受付時間に制限を設けさせていただく場合があります。
別途、投資対象ファンドの解約制限の影響を受ける場合があります。

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他＊
購 入 ・ 換 金 合理的な事情 が生じた場合には、ファンドの購入・換金の各申込みの受付けを中止すること、あるいは、すでに受付けた各申込みの受付けを取り消すことがあります。
申 込 受 付 の
＊ 投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む
中止及び取消し規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等

信

託

期

（資産成長型）無期限（2021年5月25日設定）
間（予想分配金提示型）2031年9月22日まで（2021年5月25日設定）

繰

上

償

還

資産成長型、予想分配金提示型それぞれ受益権口数が25億口を下回った場合等には繰
上償還となる場合があります。

日（資産成長型）原則、毎年9月20日（休業日の場合は翌営業日）（予想分配金提示型）原則、毎月20日（休業日の場合は翌営業日）

決

収

課

算

益

税

分

（資産成長型）年1回、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
配 （予想分配金提示型）年12回、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
販売会社との契約によっては、再投資が可能です。なお、分配を行わない場合があります。

関

課税上は株式投資信託として取扱われます。
• 公募株式投資信託は税法上、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象であり、2024年1月1日以降は一定の要件を満たした場合にNISAの適用対象となります。（資産成長型）は、2024年1月1日以降のNISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定
係）」の対象となる予定ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
• 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

その他の費用・
手
数
料※上記の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、事前に示すことができません。

ファンドの関係法人
委託会

社 シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社 ［設定 ・運用等］

受

託

会

社 三井住友信託銀行株式会社 ［信託財産の管理等］

販

売

会

社

※上記は、2023年9月末現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

シュローダー・グローバル・リートＥＳＧフォーカス・ファンド（資産成長型）、シュローダー・
グローバル・リートＥＳＧフォーカス・ファンド（予想分配金提示型）間でスイッチングが可能
ス イ ッ チ ン グ です。スイッチングの際には、換金時と同様に、税金および販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。※スイッチングの取扱いの有無や内容等は販売会社によって異なります。詳

組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に関する費用等ファンドからその都度支払われます。
※ 運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。
外貨建資産の保管等に関する費用、弁護士費用および監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用等
主要投資対象ファンドの純資産総額に対して年率 0.05％程度（実績値）を上記のフ ァ ン ド
費用・手数料の精算にあてております。この料率は運用・管理状況等
によって変動することがあります。

販売会社の照会先は以下の通りです。 ［募集の取扱い等］
シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社【ホームページ】http://www.schroders.co.jp/【電話】03-5293-1323 受付時間 9：00～17：00（土日祝日を除く）

しくは販売会社にお問い合わせください。

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巻末の「お申込みに際してのご注意等」を必ずご確認ください。
販売会社によってお取り扱いファンドが異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。