総論

安全文化を測る：
医療安全文化調査の意義
畠山洋輔＊ 1、長谷川友紀＊ 2＊ 1 東邦大学医学部社会医学講座 助教＊ 2 東邦大学医学部社会医学講座 教授／日本医療機能評価機構 執行理事

Summary
医療安全活動の最終的な目標は、医療安全文化の醸成にある。医療安全文化の測定法は種々提案されてきたが、現在では米国 Agency for Healthcare Research and Quality（AHRQ）の開発した Hospital Survey on Patient SafetyCulture（HSOPS：医療安全文化調査票）が世界的に用いられている。HSOPS を用いて医療安全文化を測定し、改善の余地のある領域を特定し、改善策を導入し、その効果をさらに HSOPS を利用して確認することにより、PDCA を回すことが可能となる。現在 HSOPS の ver.2 が公表されており、日本語版の開発が進められている。

医療の質と安全の重要性

医療安全文化とは

米 国 の Institute of Medicine（IOM、 現 在 は Na-

医療の質と安全は、組織の安全文化や倫理観、労働tional Academy of Medicine）は 1999 年に「To Err

環境、人員配置、管理者の支援、職員間のチームワー

is Human」を発表し、医療安全が医療において積極クとその管理、職員の過信などに影響されることが知的に取り組むべき課題である、との警鐘を鳴らした 1）。

られている。IOM は、1999 年に発表した報告書のな2001 年には、「Crossing Quality Chasm」を公表し、かで、医療事故を防止するために医療機関は安全文化受けてしかるべきと期待される医療と実際に受けてい（Patient Safety Culture）を醸成しなければならないる医療の質の差が Chasm（断層）と表現されるほど大と勧告した 1）。日本でも、厚生労働省は、医療安全対きなこと、これに対応するためには医療システムの大策の目指すべき基本的な方向性をまとめた「医療安全規模な再編が必要なことを指摘した 。これらは、世推進総合対策」のなかで、医療機関は医療の安全と信界的に医療の質と安全に関して急速に関心が高まって頼を高める責務があり、さまざまな取り組みを通じて、いることを反映したものと考えられる。

最終的には安全文化を醸成することが重要であるとし

2）

その後、医療の質と安全を測る手法の開発も進み、ている 3）。

多くの知見がもたらされ、いくつかの手法については米国保健省の外郭団体である Agency for Health-

積極的に導入を図る医療機関も増えてきた。医療の質

care Research and Quality（AHRQ）は、組織の安と安全については、医療提供者が常に意識する必要が全文化とは、組織の健全性と安全管理の様式とその発あり、それは医療機関の経営上重要な要素となってい展を左右する、個人と組織の価値観および態度、理解、る。

能力、行動様式の産物であると定義している 4）。言い換えると、医療に従事するすべての職員が、患者の安10

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全を最優先に考え、その実現を目指す態度や考え方であり、それを可能にする組織のあり方である。そのような組織文化を醸成することが、医療の質の向上や患者の安全につながると考えられている。
医療安全文化が醸成されると、患者に対する害だけでなく、在院日数、患者からの苦情、職員のバーンアウトも減少したとの報告がある 5）。

医療安全文化調査票
医療安全文化は、医療機関の職員の考え方や行動の産物であり、捉えどころのないものであるともいえる。
そのようなものを管理するには、定量的に測定できる

医療安全文化調査への参加と活用

著者紹介

畠山洋輔（はたけやま・ようすけ）

東邦大学医学部社会医学講座 助教
2006 年より東京大学大学院総合文化研
究科博士課程、2014 年に単位取得退学。
2011 年に日本医 療 機 能評 価 機 構入職。
2018 年より現職。医療の質、医療安全に関する研究に従事。博士（医学）。

長谷川友紀（はせがわ・とものり）

東邦大学医学部社会医学講座 教授

1985 年東京大学卒業。東大病院にて内科研修の後、社会医学を専攻。専門は、医療の質評価、医療安全、医療政策など。
日本医療機能評価機構執行理事（審査担当）。

ようにしなければならない。
これまで医療安全文化を測定するために、複数の調査方法が提案されてきた。いずれも職員を対象としたアンケート調査であり、医療安全に関するリーダー
シップや方針、手順、人員配置、コミュニケーション、表1 HSOPSの領域と項目数

チームワーク、出来事報告などの状況について評価する内容となっている 6, 7）。

領域

項目数

領域 1

部署内のチームワーク

4

領域 2

人員配置

4HSOPS）が、最も広く用いられている 8）。HSOPS は

領域 3

組織的継続的な改善

3

これまでに 43 の言語に翻訳され、99 カ国で用いられ

領域 4

エラーに対する処罰のない対応

3

領域 5 医療安全の促進に関わる上司の考え方と行動4

領域 6 エラーに関するフィードバックとコミュニケーション

3

領域 7

自由なコミュニケーション

3

ミュニケーション」は、「問題のある行為を見かけた

領域 8

出来事報告の姿勢

3

とき、恐れることなく指摘できるか」という観点を評

領域 9

医療安全に対する病院の支援体制

3

価する領域である。この領域は、「職員は、患者に悪領域 10院内の情報伝達

4

領域 11

安全に対する全体的な認識

4

輩の意思決定や行動に対して、自由に質問することが領域 12

部署間のチームワーク

4できる」、「私の部署では、何かおかしいと感じても、総合評価 1

医療安全の達成度

1

総合評価 2

出来事報告の件数

1

現在、2004 年に AHRQ が開発した医療安全文化調査票（Hospital Survey on Patient Safety Culture：ている（2022 年 9 月時点）
。また、HSOPS は日本語版も作成され、その信頼性と妥当性が検証されている。

9, 10）HSOPS は 12 領域 42 項目と、総合評価 2 項目で構成されている（表 1）。
表 2 に領域と項目の例を示すが、「領域 7 自由なコ影響を及ぼす可能性のあるケアを目にしたら、遠慮なく指摘することができる」、「私の部署では、上司や先職員はそれを指摘したがらない」という 3 つの項目から構成されている。
それぞれについて、回答者は「全くない」から「いつも」の 5 段階で評価する。項目の内容が自身の部署・病院では評価できない場合は、「該当しない」を選択する。
評価は、内容を肯定したほうが医療安全文化にとって望ましい状態を示す「肯定的項目」と、否定したほうが望ましい状態を示す「否定的項目」に分けられる。
そして、医療安全文化にとって望ましい状態に該当する回答を、「肯定的回答」とみなす。

表 2 では、3 つの項目のうち上の 2 つは、右に行くほど安全文化が「よい状態」を意味する（肯定的回答は「いつも」「ほとんどいつも」）。しかし、最下段の 1
項目は逆に、左に行くほど「よい状態」を意味する否定的項目である（肯定的回答は「全くない」「まれである」）。このように逆向きの項目が含まれていることは、

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表 2 「領域 7 自由なコミュニケーション」の項目と選択肢
56

いつも

該当しない

45634563456123全くない

まれである

ときどき

職員は、患者に悪影響を及ぼす可能性のあるケアを目にしたら、遠慮なく指摘することができる。（肯定的）

1

2

3

私の部署では、上司や先輩の意思決定や行動に対して、自由に質問することができる。（肯定的）1

2

私の部署では、何かおかしいと感じても、職員はそれを指摘したがらない。（否定的）

12

項目

4
ほとんど
いつも

＊グレーの枠の選択肢が「肯定的回答」である。

「でたらめな回答」を排除することを意図している。て調査期間の延長と提出の励行を行う。
日本医療機能評価機構が提供する「医療安全文化調HSOPSを用いた調査の実際
HSOPS を用いた調査の実際について説明する。

査 活用支援プログラム」（以下、活用支援プログラム）
では、職員がスマートフォンやタブレットなどで回答できる Web 調査システムを利用できる。病院の状況に応じて、紙媒体（調査票）、Web などを使い分ける

1. 調査票の準備とよい。なお、紙媒体で調査する場合は、活用支援プ

病院の全職員を対象とすることを推奨する。対象とする部署と職種を明確にし、その人数を把握する。
調査の目的、調査対象、回答にかかる時間（約 8 分）、ログラム上の「調査票テンプレート」を編集・印刷して利用することができる。
いずれにしても、個人が特定できないような配慮が無記名であり回答内容により個人が不利益を受けるこ必要である。なお、個人の回答内容が秘匿されるのでとがないこと、提出期限（2 週間程度）、提出方法、問あれば、誰が回答したかを把握できるようにすること

い合わせ先などを記載した説明文等を用意する。

はかまわない。

人数分の調査票を印刷し、回収用（返信用）封筒を準備する。部署ごとに配布するのであれば、調査票と回収用封筒は、部署別に仕分けしておく。

2. 調査票の配布・回収調査票、回収用（返信用）封筒、説明文を各部署に配布する。調査票の配布は各部署の担当者に依頼し、担当者から回答者に対して、調査の目的、提出方法、回収期限などを説明してもらう。

3. データの作成
回収した調査票を確認し、有効回答票と無効回答票に分類する。有効回答票とは、「すべて」もしくは「ほとんど」の項目が回答されている調査票である。無回答の項目が多い場合は、無効回答票と判断し、分析から除外する。
回答票には通し番号を振り、プロジェクトチームで分担するなどして、データを Microsoft Excel、ある部署別、あるいは病院内に回収箱を設置したり、郵

いは SPSS、SAS などの統計ソフト等に入力する。そ送法などの方法により、調査票を回収する。調査票をの際、択一での回答を求めた項目に対して複数の回答病院内で回収した場合、平均的な回収率は 80％前後が与えられるなど、想定とは異なる回答があった場合、になることが多い。回収率が低い場合、その結果は一それに対してどのように処理したかを記録し、入力や部の職員の意見でしかなく、全体の意見を反映してい分析を行う者と共有しておく。

るとはいえなくなる。回収率を向上させることは、調Microsoft Excel などに入力されたデータには、入査結果の信頼性を高めることにつながるため重要であ力ミスが含まれる場合がある。入力後には、入力したる。看護師以外の職種は回収率が低くなる傾向がある者とは別の者が、回答票とデータを突き合わせて確認ことが知られている。提出状況を確認し、必要に応じするなどの対応が必要である。また、1 ～ 6 が入力さ

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特集

医療安全文化調査への参加と活用れるべきところに、9 や 11 などの外れた数値が入力

自院の回答データをダウンロードでき、病院独自で分されている場合がある。Microsoft Excel のフィルタ・析することもできる。

ソート機能を用いる、すべての設問に対する回答の頻度を確認するなどにより、データの入力ミスを洗い出し、修正する（データクリーニング）
。

結果の提示

入力、修正が終了したファイルをオリジナルデータ

結果は、回答者に対してフィードバックするだけでベースと呼び、その後オリジナルデータベースには一なく、医療安全改善のために関係部署で閲覧すること切改変を加えてはならない。オリジナルデータベースになる。そのため、結果を単にまとめるだけでなく、のデータを改変してしまうと、後で復元することがで医療安全の改善に活用できるよう、関係部署の担当者きなくなり、最初からデータを入力し直す必要に迫らが結果を把握しやすくする必要がある。

れることもある。データを分析する際は、コピーした別名のファイルを使用する。

AHRQ は、各領域に含まれる設問について、その領域の医療安全文化に対して肯定的な回答の割合を、活用支援プログラムでは、調査票の回収、データ得点として提示する方法を推奨している。その得点が入力（CSV ファイルの作成、調査システムへのアップ「肯定的回答割合」である。肯定的回答割合の算出はロード）は、プログラムに参加した各病院が行う。回次のとおりに行う。

答データは、専用 CSV ファイルで調査システムへ一括アップロードできる仕組みになっている。

まず、内容を肯定したほうが医療安全文化にとって望ましい状態を示す「肯定的項目」と、否定したほうが望ましい状態を示す「否定的項目」とを区別する。

4. データの分析

次に、項目ごとの「肯定的回答割合」を算出する。

項目別の回答状況あるいは領域別の得点を、病院全その際、「該当しない」または無回答は計算から除外

体、部署別、職種別に集計する。Microsoft Excel なする。領域を構成する項目をまとめ、それらの肯定的らピボットテーブル、SPSS や SAS などの統計ソフト

回答割合の平均値を、領域の肯定的回答割合として算ならクロス集計の処理を実施することで簡単に集計す出する（表 3）。
結果をまとめて提示する際には、12 の領域についることができる。
回答人数が少ない部署、職種では、集計結果から誰て肯定的回答割合を算出し、レーダーチャートにするがその選択肢を選んだかを推測できる場合もある。回とわかりやすい。なお、活用支援プログラムでは、経答人数が一定数（例えば 10 人程度）未満の部署、職種年比較、ベンチマーク比較が煩雑にならないように棒は、複数を統合する、あるいは「その他」に分類してグラフを用いているが、用途に応じてグラフを選択し集計するなどの対応が求められる。て作成するとよい。

活用支援プログラムでは、調査結果は調査システム

レーダーチャートは各領域 0 ～ 100 の値をとり、外の Web サイト上に、グラフや表で表示される。また、側に行くほど「よい評価」であることを示している。

表 3 領域の肯定的回答割合の算出方法（「領域 7 自由なコミュニケーション」を例として）
項目

1
全くない

2
まれである

3
ときどき

4
ほとんど
いつも

5
いつも

6該当
しない

項目の肯定的
回答割合

職員は、患者に悪影響を及ぼす可能性のあるケアを目にしたら、遠慮なく指摘することができる。（肯定的）

5520

60

10070.0 %私の部署では、上司や先輩の意思決定や行動に対して、自由に質問することができる。（肯定的）551055151077.8 %私の部署では、何かおかしいと感じても、職員はそれを指摘したがらない。（否定的）

1550

15

1010065.0%＊ 100 人から回答を得た場合の例。選択肢に対応するセルの数値は回答者数。グレーの枠の選択肢が「肯定的回答」。この場合の領域の肯定的回答割合は、（70.0％＋ 77.8% ＋ 65.0%）÷ 3 ＝ 70.9% となる。

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2020 年

部署内のチームワーク
100

部署間のチームワーク

2022 年

人員配置

8060

安全に対する全体的な認識

組織的・継続的な改善

40
20

院内の情報伝達

エラーに対する処罰のない対応

0

医療安全の促進に関わる上司の考え方と行動

医療安全に対する病院の支援体制

エラーに関するフィードバックとコミュニケーション

出来事報告の姿勢
自由なコミュニケーション

図1 レーダーチャート（経年変化）

病院平均

部署内のチームワーク
100

部署間のチームワーク

病棟 A

病棟 B

人員配置

8060

安全に対する全体的な認識

組織的・継続的な改善

4020

院内の情報伝達

エラーに対する処罰のない対応

0

医療安全の促進に関わる上司の考え方と行動

医療安全に対する病院の支援体制

エラーに関するフィードバックとコミュニケーション

出来事報告の姿勢
自由なコミュニケーション

図 2 レーダーチャート（病棟間比較）

図 1 のレーダーチャートでは、黒線の 2020 年と、緑また、部署間の比較を行うことで、改善活動を推線の 2022 年を比較している。2020 年のデータに基進すべき部署を特定することもできる。図 2 は、黒のづき改善活動を行い、2022 年にその成果を評価した

実線が病院全体の平均を、緑の実線が病棟 A、緑の破経年変化の結果をまとめた例である。2020 年に比べ線が病棟 B を示している。病棟 B は病院平均に比べてて、2022 年のほうが多くの領域で、レーダーチャー多くの領域で「よい評価」となっている。反対に病棟トが外側にあることが見て取れる。特に、「組織的にA は多くの領域で病院平均よりも「悪い評価」であり、安全管理に取り組んでいるか」という観点の評価であ

特に「人員配置」、「医療安全に対する病院の支援体制」、る「組織的・継続的な改善」が、大きくよい評価に動「部署間のチームワーク」などは病院平均から大きくいていることがわかる。このように経年変化を示すこ下回っており、ここに改善の余地があることがうかがとで、活動の成果を確認・評価できる。

える。

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医療安全文化調査への参加と活用の後には、データに基づいた成果の確認・評価を行比較するという点では、複数の病院との比較であるう 11）。

ベンチマークを行うことも有効である。ベンチマークについては、全病院で比較することもできるが、病院実際には、HSOPS の結果を示し、各部署内で検討の規模・機能が異なる場合には、直接的な比較が難しし、改善が必要な事項については、改善計画（アクショくなることが想定される。そのため、病床規模・機能ンプラン）を策定して、その結果を一定期間後の再調をグループ化して、そのなかでの比較を行うことが現査で確認するなどの方法がとられる。改善結果の確認

実的である。

は、全職員を対象としたものではなく、当該部署のみいずれにしても、多くの病院が参加するベンチマーの調査でもよい。

クができれば、各病院における改善活動に有益な示唆各部署からすれば、正直、あまり測定されたくないが得られると考えられる。活用支援プログラムでは、事項でもあり、あくまで改善を目的としたものである

参加病院間のベンチマークが可能である。参加病院数

こと（管理者や個々の職員の責任を問うものではないは増加を続け、2022 年には 72 病院が参加している。

こと）を周知し、必要に応じて病院（医療安全担当部門）が支援する姿勢を明確にすることが肝要である。
HSOPS の結果を時系列で示すことで、取り組みの調査結果の活用効果を可視化することができる。また、部署や職種ご医療安全文化の醸成には、PDCA サイクルの導入とに比較することで、積極的な取り組みが必要な対象が重要である。実際の工程は、問題点の把握、改善目を特定できる。さらに、複数の病院間でベンチマーク標の設定、要因の解析、改善策の検討、改善計画の実を行い、自院の位置を知ることで、取り組むべき領域施、改善成果の評価、歯止め・定着の順で進められるを明確にすることができる。医療安全文化を醸成することになる。

ための PDCA サイクルの導入には、医療安全文化を測定すること、見える化が必須であり、HSOPS はそ

問題点の把握では、データに基づいたあるべき姿との有力なツールとなりうる。

現実との差の認識が必要であり、それによって改善策活用支援プログラムでは、参加病院の調査や調査にの立案、実施といった改善活動が進められ、改善活動

表 4 HSOPS 1.0とHSOPS 2.0 の対応
HSOPS 1.0
領域

HSOPS 2.0
項目

領域

項目

領域 1

部署内のチームワーク

4

領域 1

チームワーク

3

領域 2

人員配置

4

領域 2

人員配置と仕事のペース

4

領域 3

組織的・継続的な改善

3

領域 3

組織的な学習と継続的な改善

3

領域 4

エラーに対する処罰のない対応

3

領域 4

エラーに対する対応

4

領域 5

医療安全の促進に関わる上司の考え方と行動

4

領域 5

医療安全に関する上司の支援

3

領域 6

エラーに関するフィードバックとコミュニケーション

3

領域 6

エラーに関するコミュニケーション

3

領域 7

自由なコミュニケーション

3

領域 7

自由なコミュニケーション

4

領域 8

出来事報告の姿勢3

領域 8

医療安全に関する出来事報告

2

領域 9

医療安全に対する病院の支援体制

3

領域 9

医療安全に対する病院組織の支援

3

領域 10

院内の情報伝達4

領域 10

引き継ぎと情報共有

3

領域 11

部署間のチームワーク

4（領域 10 と相関が高かったため削除）

―

領域 12

安全に対する全体的な認識

4（総合評価 1 と重複するため削除）―

総合評価 1

医療安全の達成度

1

総合評価 1

医療安全の評点

1

総合評価 2

出来事報告の件数

1

総合評価 2

出来事報告の件数

1

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15基づく改善活動についての好事例が共有されている。

用した医療安全文化が測定され、結果に基づいた医療本号の特集においても具体的な活用事例が紹介されて安全の向上に向けた取り組みが推進されることが望まいる。それらを参考にすることで、各医療機関においれる。て、医療安全文化の測定・改善に HSOPS を活用する具体的かつ実現可能な方法を検討できると考えられる。
文献
1） Institute of Medicine (US) Committee on Quality of

HSOPS 2.0

Health Care in America: To Err is Human. Building

AHRQ は、2019 年 に HSOPS の 改 訂 版 で あ る
HSOPS 2.0 を発表した。HSOPS 2.0 は HSOPS 1.0（旧版）と比較して、領域は 2 つ減って 10 領域、項目は 10 減って 32 項目になった。総合評価項目は変わらず 2 項目である。
表 4 に、HSOPS 1.0 と 2.0 の領域と項目数の対応を示した。領域の多くは 1.0 を踏襲しており、領域および項目数の減少は、関連の強かった領域のうち片方を削除する、という対応によるものであり、内容的に大きな違いはない。項目が少なくなることは、回答者の負担を減らし、回収率の向上につながり、医療安全文化をより円滑に測定できるようになると考えられる。
HSOPS は、米国の医療制度のなかで活用できるように開発されている。日本で該当する用語が存在しない用語や、直訳では理解が難しい文章が含まれていることがあることから、日本語版は単純な翻訳ではなく、日本の医療制度のなかで活用できる調査票として開発される必要がある。現在、私たちは AHRQ より許諾を得て、HSOPS 2.0 の日本語版の開発を、日本医療機能評価機構との協働のもとで進めている。

a Safer Health System. National Academies Press,2000.
2） Institute of Medicine (US) Committee on Quality ofHealth Care in America: Crossing the Quality Chasm.
A New Health System for the 21st Century. NationalAcademies Press, 2001.
3） 厚生労働省医療安全対策検討会議：医療安全推進総合対策；
医療事故を未然に防止するために．2002．
4） Agency for Healthcare Research and Quality (AHRQ):
Survey on Patient Safety Culture.
https://www.ahrq.gov/sops/index.html
5） Weaver SJ, Lubomksi LH, Wilson RF, et al: Promoting a culture of safety as a patient safety strategy; asystematic review. Ann Intern Med. 2013; 158(5 Pt 2):
369-374.
6） Colla JB, Bracken AC, Kinney LM, et al: Measuring
patient safety climate; a review of surveys. Qual Saf
Health Care. 2005; 14(5): 364-366.
7） Sexton JB, Helmreich RL, Neilands TB, et al: The
Safety Attitudes Questionnaire: psychometric properties, benchmarking data, and emerging research.
BMC Health Serv Res. 2006; 6: 44.
8） Azyabi A, Karwowski W, Davahli MR: Assessing Patient Safety Culture in Hospital Settings. Int J Environ
Res Public Health. 2021 Mar 3; 18(5): 2466.
9） 城川美佳、藤田茂、瀬戸加奈子、他：米国 AHRQ による医＊＊＊医療安全の向上のためには、医療安全文化の醸成が重要とされている。医療安全文化を醸成させるためには PDCA サイクルの導入が重要であるが、それには医療安全文化の測定、見える化が必要となる。その測定には、AHRQ の開発した HSOPS が利用可能である。現在、改訂版である HSOPS 2.0 の日本語版を開発中である。今後も、医療機関において HSOPS を活

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療安全文化評価指標の開発状況と日本への適用可能性について．医療マネジメント学会誌 2010；11（1）：2-14．
10）Ito S, Seto K, Kigawa M, et al: Development and applicability of Hospital Survey on Patient Safety Culture (HSOPS) in Japan. BMC Health Serv Res. 2011;11:28.
11）長谷川友紀：医療の安全を考える．（長谷川友紀，藤田茂編：医療を管理する
pp7-16．）.

安全を測る．メディカ出版，2014，