目次
Ⅰ．総括研究報告書
１．平成 24 年度の成果の要約・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

3

徳留 信寛
Ⅱ．研究分担者の報告書
１. 妊婦におけるビタミン B6 の摂取量と血中濃度・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

17

柴田 克己
２. 妊婦における葉酸の摂取量と血中濃度・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

26

柴田 克己
３. 妊娠・授乳期におけるカルシウム、鉄栄養状態の縦断的評価・・・・・・・・・・・・・

39

上西 一弘
４. たんぱく質の出納と生活習慣病関連の検討解析・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

43

木戸 康博
５. わが国の地域在住後期高齢者の食事摂取基準の検討・・・・・・・・・・・・・・・・

54

吉田 英世
６. 地域住民の加齢による食事摂取状態の変化・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

64

森田 明美
７. 小児期における食事摂取基準の活用に関する検討・・・・・・・・・・・・・・・・・・

70

吉池 信男
８. 高齢者施設における摂取量の実態・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

80

石田 裕美
９. 日本人の食事摂取基準 実践的栄養アセスメント法に関する検討・・・・・・・・・

91

坪田（宇津木） 恵
１０. 日本人若年女性におけるエネルギーの過小・過大申告に関連する諸要因・・・・・・・

96

佐々木 敏
１１. 活用の体系化に関する研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 104
笠岡（坪山） 宜代
Ⅲ．研究協力者の報告書
１. 日本人のクロム摂取量とクロムの必須性に関する考察・・・・・・・・・・・・・・・・・ 117
吉田 宗弘
２. ビタミンK・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 123
田中 清
３. 「日本人の食事摂取基準（2010 年版）」策定に用いた文献の体系的分類と今後の課題に関する検討 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 131
中出 麻紀子４. 食事摂取基準の策定システム構築に関する研究・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 146
今井 絵理
５. アメリカ・カナダの Dietary Reference Intakes におけるビタミン D とカルシウムの改定・・・ 160今井 絵理
Ⅳ．研究成果の刊行に関する一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 171
Ⅴ．研究成果の刊行物・別刷・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 175

平成 24 年度厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）
日本人の食事摂取基準の改定と活用に資する総合的研究
研究代表者

徳留 信寛 国立健康・栄養研究所 理事長

Ⅰ．総括研究報告書

研究代表者

徳留 信寛

国立健康・栄養研究所 理事長

研究要旨
日本人の食事摂取基準の次期改定に資するエビデンスの構築と、エビデンスに基づいて活用することを目的とし、特に、エビデンスが不足していると考えられる下記 4 項目ついて疫学研究・実験研究を推進した。平成 24 年度は 3 年計画の最終年であり、当初の研究計画に沿い、以下の検討を進めた。
妊婦・授乳婦のビタミン・ミネラルの栄養素摂取状況および乳児の摂取状況調査

1.

＜妊婦における葉酸とビタミン B6 の付加量＞
葉酸 220～260 μg/日を摂取している妊婦では、葉酸の平衡状態が維持できることを明らかにした。ビタミン B6 は、妊娠中期以降に血中濃度が低下したが、0.8～0.9mg/日のビタミン B6を摂取している妊婦では、ビタミン B6 欠乏に起因する障害は認められなかった。
＜妊婦におけるカルシウムおよび鉄＞
カルシウム栄養状態として、踵骨骨量（スティフネス値）は妊娠期に低下、分娩時に最も低くなるが、出産後は上昇し、出産後 3～6 か月で回復していた。鉄の栄養状態として、ヘモグロビン、フェリチンは妊娠とともに低下するが、ヘモグロビンは出産後 1 か月で回復、フェリチンも回復傾向にあった。
同位体を用いたカルシウムおよびたんぱく質必要量の推定

2.

新しい方法である指標アミノ酸酸化法（IAAO 法）を用いて、日本人成人女性のたんぱく質代謝要求量（低温期(卵胞期）)を測定することに成功し、0.87 g/kg 体重/日と算出された。
70 歳以上高齢者の栄養摂取・身体状況の調査・分析

3.

前期・後期高齢者における栄養素摂取量分布について比較を行った。男性は、「脂質」、「脂質（%エネルギー）」および「n-6 系脂肪酸」、女性では、「ナイアシン」において、前期高齢者の摂取量が後期高齢者よりも多かったが、いずれもほぼ現行の栄養摂取基準（2010 年版）を満たしていた。
実際の現場での活用に関する情報等の収集、および実行可能なアセスメント方法についての検4.
討＜小児期における食事摂取基準の活用に関する検討＞
A 県の約 440 の保育所を対象に、教育的介入を実施した。ベースライン調査と比較して、介入後の調査では、給与栄養目標量の設定に反映させている事項として、年齢の違い、身長・3体重、体重変化を挙げ、身長・体重データを｢定期的に見直し｣する施設の割合が上昇した。
＜給食施設(高齢者施設)における食事摂取量について＞
3 食を提供する給食施設において食事摂取量を把握し、食事計画にどのように反映できるかを検討した。給食の提供量は、食べ残しや自由な間食摂取があっても、摂取量との有意な関係が示された。PDCA サイクルを回すことは可能であったが、微量栄養素においては、食事摂取基準と摂取量の比較が評価の中心となり、栄養状態評価は困難であることが示された。
＜食事調査法の検討＞
食事摂取基準評価において望まれる非連続 2 日、連続 3 日の食事記録は、煩雑で負担が大きいことから、疫学研究で主流の食事摂取頻度調査法を用いる場合が多い。食事記録、食事摂取頻度調査法で測定した場合の分布から、それぞれの調査法の限界について明らかにした。
＜日本人若年女性におけるエネルギーの過小・過大報告に関連する諸要因＞
日本人若年女性を対象として、エネルギー摂取量の過小・過大申告に関連する諸要因を横断的に検討した。過小申告に有意に関連した要因は、過体重または肥満、太り過ぎまたはやせ過ぎという自己認識、食事への関心が低いこと、身体活動が高いこと、家族との同居、都市での居住であった。一方、過大申告に有意に関連した要因は身体活動が低いことであった。
＜食事摂取基準活用状況＞
国レベルでの活用を明らかにするため、食生活指針や食事バランスガイド等における食事摂取基準の活用状況を調査した。ほとんどの食事指針等は食事摂取基準（または栄養所要量）をベースに作成されていた。しかし、依然として古い食事摂取基準を活用している食事指針等も存在し、策定のタイムラグが生じていた。
5.

その他＜食事摂取基準の策定の現状と課題の抽出＞「日本人の食事摂取基準 2010 年版」報告書の記載内容から、(a)策定の考え方、(b)基準値策定に用いた引用文献について体系的分類を行い、策定における課題を明らかにした。
＜次期｢日本人の食事摂取基準 2015 年版｣策定に向けた検討＞
エビデンスレビュー作業を標準化し、策定の考え方を統一させる目的として、栄養に関連するガイドラインを作成するためのガイダンスが公開されている国内外の研究機関等（WHO等）を対象に、レビューシステムの調査を実施、次期｢日本人の食事摂取基準 2015 年版｣策定システムの素案を作成した。

4

～260 μg/日を摂取している妊婦では、葉酸のA．目的
本研究班の目的は、2015 年に予定されてい平衡状態が維持できることを明らかにした。

る食事摂取基準の改定を、より科学的な根拠

一方、ビタミン B6 は、妊娠中期以降に血中濃に基づいて策定するために必要なエビデンス度が低下したが、ビタミン B6 を 0.8～0.9 mg/を構築することである。

日摂取している妊婦では、ビタミン B6 欠乏に日本人の食事摂取基準の次期改定に資するエ起因する障害は認められなかった。

ビデンスの構築とエビデンスに基づく活用法

1-2. 妊娠・授乳期におけるカルシウム摂取の検証を実施することを目的とし、最終年度量と骨量の変動
現在使用されている日本人の食事摂取基である本年度は、下記の課題について、疫学

準 2010 年版では、妊娠期にはカルシウム付研究・実験研究等を行った。

加は必要ないとされている。この是非を確
1.

2.

3.

4.

妊婦・授乳婦のビタミン・ミネラルの栄認するために、妊娠・授乳期の骨量の変動

養素摂取状況および乳児の摂取状況調を縦断的に測定し、カルシウム摂取量と合査わせて検討した。その結果、踵骨骨量（ス同位体を用いたカルシウムおよびたんティフネス値）は妊娠期に低下、分娩時にぱく質必要量の推定最も低くなるが、出産後は上昇し、出産後70 歳以上高齢者の栄養摂取・身体状況の3～6 か月で回復していた。しかし、出産後調査・分析

1 年後には再び低値となっていた。

実際の現場での活用に関する情報等の1-3. 妊娠・授乳期における鉄栄養状態の検収集、および実行可能なアセスメント方

討
現在使用されている日本人の食事摂取基法についての検討

準 2010 年版では、妊娠期の鉄付加量は初期2.5 mg、中期・末期 15.0 mg とされており、B．研究班の課題と研究期間における成果
妊婦・授乳婦のビタミン・ミネラルの栄中期・末期の付加量を摂取することは難し養素摂取状況および乳児の摂取状況調査

い。本研究では妊婦の鉄摂取量の実態と、1-1. 妊婦におけるビタミン B6 と葉酸の摂取

妊娠期間中の鉄栄養状態を縦断的に検討し量と血中濃度た。その結果、鉄の栄養状態として測定した

1.

日本人の食事摂取基準（2015 年版）を策定

ヘモグロビン、フェリチンは妊娠とともにするうえで、妊婦におけるビタミン B6 と葉酸低下するが、ヘモグロビンは出産後 1 か月の付加量の策定に必要な精度の高い科学的根で回復、フェリチンも回復傾向にあった。

拠を得ることを目的として、日本人妊婦を対以上より、これら栄養素について、現在の妊象とした横断研究を行い、ビタミン B6 と葉酸婦付加量を大幅に増加させる必要性は少ないの摂取量および血中濃度について調べた。滋と考えられるが、妊婦の摂取量および児の身賀県の産科に受診した日本人妊婦 379 名を対体状況も含めた総合的な評価に基づいた対応

象に、採血および自記式食事歴法質問票を用が必要であると考えられた。

いた食事調査を行った。その結果、葉酸 2205

2. 同位体を用いたカルシウムおよびたんぱれもほぼ現行の栄養摂取基準（2010 年版）をく質必要量の推定満たしていた。

現行のたんぱく質必要量は、窒素出納法にまた、地域住民の栄養摂取状況の加齢変化より算定されているが、たんぱく質必要量がおよび介護予防事業での基本チェックリスト低く算出されるなどの問題点も指摘されていとの関連を明らかにすることを目的に、群馬る。これまでに、国際動向を踏まえた、新た県 T 村の住民健診受診者のうち、栄養調査のな分析方法である指標アミノ酸酸化参加者 1402 人を対象に行った。栄養調査は、（IAAO）法を用い、鶏卵たんぱく質をたん管理栄養士、栄養士による記入確認もしくはぱく質源とした日本人成人男性のたんぱく質面接聞き取り方式より、BDHQ（簡易型自記代謝要求量（0.89 g/kg 体重/day）を算出した。

式食事歴法質問票）を用いて行った。また、本研究では、健康な 6 名の健康な成人女子を65 歳以上対象者には、介護予防事業における対象にたんぱく質の代謝要求量を検討した。

二次予防事業対象者の把握として「基本チェその結果、日本人成人女性のたんぱく質代ックリスト」を実施した。

謝要求量は、低温期(卵胞期)、0.87 g/kg 体重

その結果、年齢 3 区分（40－64 歳、65－74/day と算出された。IAAO 法によるたんぱく歳、75 歳以上）および 5 歳刻みで見た年齢階

質代謝要求量は、従来の窒素出納法によるた級が高いほど、各栄養素のエネルギー密度がんぱく質必要量に比べて多くなることが明ら高くなる傾向が見られた。また、基本チェッかとなった。IAAO 法は、簡便な方法であり、クリストによる栄養改善必要の有無による、傷病者や妊婦、高齢者にも小さな負担で試験

栄養素摂取のエネルギー密度の差はみられなを実施できる利点があるかった。
現在、体格指標による高齢者の栄養状態把3. 70 歳以上高齢者の栄養摂取・身体状況の握の研究も進められており、そのような体格調査・分析指標と栄養摂取との比較調査も今後必要であると考えられた。

わが国の食事摂取基準の後期高齢者における摂取量分布について検討を行った。対象は、介護予防を目指した包括的健康調査（お4. 実際の現場での活用に関する情報等の収達者健診）を受診した東京都板橋区在住の高集、および実行可能なアセスメント方法につ齢者（66～85 歳）のうちの 182 名（男性；75いての検討名、女性；107 名）である。食事調査は、食4-1. 小児期における食事摂取基準の活用に事記録法（目安量法）にて実施し、食事記録関する検討の期間は、3 日間（平日；2 日、土休日；1 日）小児期における食事摂取基準の活用の場とした。前期高齢者と後期高齢者との栄養摂としての保育所を選び、給食を通じた栄養ケ取量を比較では、男性は、「脂質」、「脂質（%アが食事摂取基準の活用の考え方に基づいてエネルギー）」および、「n-6 系脂肪酸」、女性行われているかを把握した。A 県の 440 施設

では、「ナイアシン」において、前期高齢者のを対象集団とした調査の結果、栄養士・管理摂取量が後期高齢者よりも多かったが、いず栄養士ともに配置の無い施設が半数以上あり、6PDCA サイクルに基づいた給食実施がなされ基準との比較において、不足の可能性が高ていない現状がわかった。そこで、栄養士等いと判断される栄養素について、栄養補助が配置されていない保育所においても、子ど食品等の使用の是非について今後さらなるもたちの身体状況や食事摂取状況などを踏ま検討が必要である。また、エネルギーおよえ、給食の計画・実施を行うことができるよびタンパク質の摂取量の過不足からの回避

うに、ツール（児の身体状況等の評価、給与は、BMI やアルブミン値など生体指標と摂栄養目標量の設定等）及び教材を作成し、系取量を用いることで PDCA サイクルに沿っ統的に研修を計画実施、評価を行った。そのて食事摂取基準が活用できていた。しかし、結果、ベースライン調査（2011 年 11 月）と微量栄養素に関しては、食事摂取基準と摂取比較して、介入後の調査（2012 年 11～12 月）量の比較が評価の中心となり、栄養状態の評

では、給与栄養目標量の設定に反映させてい価は困難であることが示された。そのため、る事項として、年齢の違い、身長・体重、体微量栄養素では、PDC で止まってしまい、重変化を挙げ、身長・体重データを｢定期的に評価が次なる食事計画の改善に結びつかな見直し｣する施設の割合が上昇した。

い状況にあった。

4-2.

給食施設(高齢者施設)における食事摂4-3. 食事摂取頻度調査法を用いて食事摂取取量について基準を評価するうえでの課題

3 食を提供する給食施設において食事摂

現在、栄養素摂取量の把握方法としては、取量の把握を行い、その結果を食事計画に様々な食事調査法がある。本研究班でも、栄どのように反映できるかを検討することに

養素摂取量の算出に種々の食事調査法を用いよって、食事摂取基準の活用上の課題を明た検討がされている。しかし、特に簡便とさらかにすることを目的とした。その結果、れている手法については、諸外国においても給食の提供量は、調理損失を考慮すると給その有用性については疑問視されているもの与目標量を下回っており、献立計画時に調の、どのような問題点があるのか明らかにさ理損失も考慮した上で提供量を検討するこれていないことからくる誤用や誤った解釈にとが必要であった。また、給食の食べ残しよる結果の独り歩きが懸念される。
今年度は、や自由な間食摂取を含めた摂取量は提供量

食事摂取基準の評価について種々の食事調査と有意な正の相関を示した。エネルギーお法を用いた場合の現状と課題について報告しよび主要栄養素は主食の提供量を増減させた。その結果、簡便な手法である食事摂取頻ることで調整がなされているが、主食によ度調査法は食事摂取基準の不足、過剰の評価る調整だけでは、たんぱく質不足を回避でには不適であるが、ある特定の季節から把握きない可能性も認められた。さらに、ビタした摂取量を用いるよりは季節差による偏り

ミンやミネラルに関しては、強化食品を付は少なくあくまで集団としての簡単な中央値加しないと提供量が給与目標量を確保でき等利用においては使用可能性が示唆された。

ない可能性が高かった。カルシウムおよび4-4. 日本人若年女性におけるエネルギーのビタミン C 摂取量は推定平均必要量を下回

過小・過大申告に関連する諸要因

る摂取量の者が多く認められた。食事摂取

日本人の食事摂取基準（2010 年版）の「活7

用の基礎理論」において、特に食事改善を行研究の必要性が示唆された。

う場合には、「食事のアセスメント」「食事改4-5. 政府が策定する食事指針・ガイドライ

善の計画立案」「食事改善の実施」の 3 段階をン等における食事摂取基準の適用状況経て行うことが勧められている。そのために国レベルでの活用状況を明らかにするこは「食事のアセスメント」の方法とその精度とを目的として、政府が策定する食生活指針に関する基礎知識が必須である。そのなかでや食事バランスガイド等の 13 種類の食事指も、食事アセスメントで得られるエネルギー針における食事摂取基準の活用状況を調査し摂取量の測定誤差に関する知識は特に重要でた。その結果、ほとんどの食事指針は食事摂ある。しかしながら、この種の情報を提供し取基準（または栄養所要量）をベースに作成た研究はわが国では極めて乏しいのが実状でされていることが明らかとなった。しかし、あり、これが日本人の食事摂取基準の積極的改定された後でも古い食事摂取基準を活用しかつ正しい活用を妨げている要因のひとつでている食事指針も存在し、策定のタイムラグあると考えられる。そこで、日本人若年女性が生じていることが明らかとなった。

3956 人を対象として、エネルギーの過小・過大申告に関連する諸要因を横断的に検討した。

5. その他

2005 年に大学・短期大学・専門学校のいずれ本研究が次期改定に資するエビデンスのかの栄養関連学科に入学した者を対象として構築と活用を目的としていることから、次実施された横断研究（栄養関連学科第二次新期策定につながる研究として以下の検討を入生調査）に参加した者で、18～20 歳かつ女行った。

性であり、目的とする変数がそろっていた

5-1. 食事摂取基準の策定の現状と課題の抽3956 人を解析対象とした。食事アセスメント

出には自記式食事歴法質問票を用い、エネルギ

食事摂取基準の策定における課題を明らー摂取量を算出した。その結果、エネルギーかにする目的で、「日本人の食事摂取基準摂取量の過小・適切・過大申告者はそれぞれ2010 年版」報告書の記載内容から、(a)策定の729、2893、334 人であった。過小申告に有意考え方、(b)基準値策定に用いた引用文献につに関連した要因は、過体重または肥満、太りいて体系的分類を行った。その結果、(a)推定過ぎまたはやせ過ぎという自己認識、食事へ平均必要量(EAR)および目標量(DG)の策定にの関心が低いこと、身体活動が高いこと、家おける考え方にバラツキが生じている栄養素族との同居、都市での居住であった。一方、が存在すること、(b)すべての指標に共通して過大申告に有意に関連した要因は身体活動が日本人のエビデンスが少ないこと、特に、低いことのみであった。食事アセスメントでEAR を策定するための日本人のエビデンス得られるエネルギー摂取量にこれら各種要因が小児、妊婦、高齢者のライフステージにおが影響を与えている可能性は、日本人の食事いて非常に少ないことが明らかとなった。

摂取基準を正しく活用するうえで留意すべき

5-2.

ことであり、日本人の食事摂取基準を正しく版｣策定に向けた検討

かつ積極的な活用を図るうえで更なる詳細な「5-1. 食事摂取基準の策定の現状と課題の8

次期｢日本人の食事摂取基準 2015 年

抽出」
で示した策定の課題に関する研究から、たエビデンスの構築･レビューを着実に進め策定の考え方にバラツキが生じていることがた。

明らかとなった。そこで、エビデンスレビュ

実験研究においては、安定同位体を用いたー作業を標準化し、策定の考え方を統一させ必要量測定等に関して、ヒトを対象とした試る目的として、栄養に関連するガイドライン

験の報告を行った。

を作成するためのガイダンスが公開されてい妊産婦や高齢者などの特に留意すべきラる国内外の研究機関（WHO 等）におけるレイフステージの栄養摂取状況の疫学調査につビューシステムの調査を行った。
「日本人の食いては、2 年目に立ち上げた研究調査を総括

事摂取基準 2010 年版」ではレビューシステし、次期策定までのエビデンス構築を行った。

ムが公表されていなかったが、その他の調査活用に関しては、基礎的アセスメント方法

対象とした研究機関等では、レビューシステの検討に加えて、給食施設や保育所等での実ムが公表されていた。レビューシステムの内際の活用上の問題や、食事指針における食事容は研究機関によって大きな違いはなく、摂取基準の活用状況に至るまで、多方面から「PICO 形式を用いた疑問の定式化」等の共のアプローチをした。

通する部分が存在した。これらの結果を踏ま現行の食事摂取基準の策定で使用された

え、次期｢日本人の食事摂取基準 2015 年版｣

参考文献をもとに、策定の現状と課題の抽出にむけた策定ステップ（図 1）およびアブスを行った結果、策定の考え方にバラツキが生トラクトフォーム（図 2）の案を作成した。

じていることが明らかとなった。これらの結さらに、図 2 をベースに、実用性をも考慮し果および諸外国の動向を踏まえ、今後の策定たアブストラクトフォームの案を、指標別にに際し策定の考え方を統一させる目的として、作成した（表 1～5）。

次期｢日本人の食事摂取基準 2015 年版｣策定
システムの素案を作成、厚生労働省に提言を行った。

C．普及・啓発活動

海外に向けての情報発信

E．健康危険情報

国内外の研究者に向けた日本人の食事摂取なし

基準（2010 年版）の普及啓発を目的として、総論、各論、ライフステージの各テーマ別にJournal of Nutritional Science and Vitaminology
誌に食事摂取基準特集号（59 巻, 2013）を企画・出版した。

D．まとめ
平成 23 年度は 3 年計画の最終年度であり、当初の研究計画に沿い、各々の試験の終了に向けた解析を中心に実施、次期策定を目指し9

図１．DRIs-J 2015 年版にむけた策定ステップの提案
書誌情報
著者

論題誌
名ISSN年巻 号頁

抄録

検索日

使用データ
ベース

Ala-Houhala M

Associations of

Jour
nalof

1535-1386(Electr1985

93241251BACKGROUND:○○2011/3/22

Pubmed

3

出版言語

検索語
(25OHD3or"25(OH)D3"
or25-OHD3or"25-(OH)
D3")AND

英語

研究参加者情報
研究
デザ
イン

性別の対
象者
数

対象者の年齢（平均）

対象者の年齢(SD)

対象者の年齢
範囲

人
種

RCTs

男 40、女 16

10.7 ヶ月

6.1

3-36
ヶ月

20
Cana
dian

研究実施
地域(市、国、緯度)Quebec City,
Canada

身体測定
データ(BMI,ｗeight,or %bodyfat など)

健康状態(ベースライン時)

介
入

介入
期間

平均体重○±○kg

健常人

IG1:vit D
150

2 ヶ月間

追跡
期間ドロップアウト（人数、割合）3 (5.4)

因子評価方法
分析方法

サンプル
採取時
期

アウトカ
ム、エンドポイント

食事調査法(妥当性検証)

食品成分デー
タベース

25(OH)D3、RIA

12 月

くる病、PTHFFQ(yes)

五訂増補 日本食品標準

図２.

摂取量

アブストラクトフォーム（総合案）の提案

10

調整
因子

主要評価項目(統計学的手法 mean (SD),
Adjusted RR, 95% CI, P
for Trend など)
25(OH)D3 mean (SD) : Stage I:
44.3

表１. アブストラクトフォーム案①：推定平均必要量（EAR）
例）リサーチクエスチョン：葉酸摂取と血中葉酸濃度

表２. 指標別アブストラクトフォーム案②：推定平均必要量（EAR）
例）リサーチクエスチョン：肝臓中ビタミン A 濃度と感染症への免疫応答反応11

表３．アブストラクトフォーム案③：耐容上限量（UL）
例）リサーチクエスチョン：ビタミン D 摂取量と血清カルシウム濃度表４．指標別アブストラクトフォーム案④：耐容上限量（UL）
例）リサーチクエスチョン：ビタミン B6 摂取量と感覚性ニューロパシー

12表５．指標別アブストラクトフォーム案⑤：目標量（DG）
例）リサーチクエスチョン：食塩摂取量と脳卒中死亡

13