Fund Information
販売用資料

ワンポイントバランスファンドの概念を変えうる、意欲的な商品設計。
One Point ３倍３分法

2019年10月

グ ロ ー バ ル ３ 倍 ３ 分 法 フ ァ ン ド （ 1 年 決 算 型 ） / （隔月分配型）“増やすための分散”―グローバル３倍３分法ファンド

長期で増やすために ３倍化した分散投資。

「仕組みのための先物活用」により、“エンジン役”の株式とREITに100%振り分けても、“クッション役”の200%分の債券を持つことが可能に。

そんな話、聞いたことありますか？

当ファンドの仕組みの概念図

300%

当ファンドは、純資産総額の約60%を株式、約40%をREITに充てながら、約200%分の債券を保有。効率的な分散投資のまま、ファンドの純資産を3倍化させることで、“増やすための分散”となることを狙います。
シミュレーションとはいえ、約１５年で１０倍以上、日本国債40%
米国国債
40%
ドイツ国債

●３倍３分法のシミュレーション

1,000

株式合計60%と40%
REIT同40%にしっかり配分。
イギリス国債
値上がり期待40%
日本株部分をTOPIXを担います。
先物にすることで、現金を余らせることが可能に。 豪州国債

800

●海外先進国株式●海外先進国REIT●日本REIT
●日本株式

400

200
●世界国債

2013年3月

証拠金●海外新興国株式

100%

600

2008年3月

現金の一部を証拠金にして先進国国債を200％相当分上乗せ、しっかりクッションを効かせつつ、収益機会も狙います。

先進国株式の２倍以上に。

各資産と「3倍3分法」のシミュレーション●シミュレーション期間：2003年3月末～2018年9月、月次●グラフ起点を100として指数化

02003年3月

追 加 型 投 信 ／ 内 外 ／ 資 産 複 合

秘密は仕組みのための先物活用。

短期トレードのための“３倍”などでなく、1,200

グローバ ル ３ 倍３分 法 フ ァ ン ド（1年決算型）

現金約20%
海外株式20%
新興国株式
20%
J-REIT20%
海外REIT
20%

40%
日本株式
20%

現金の一部を活用し先物で手当て
マザーファンド

現 物 に投資2018年3月［左のグラフについて］信頼できると判断したデー タをもとに日興アセットマネジメントが作成●３倍３分法（3倍バランス）のシミュレーションで使用した指数（当ファンドのベンチマークではありません）：日本株式：東証株価指数（TOPIX、配当込） 、海外先進国株式：MSCI KOKUSAI指数（配当込、為替ヘッジなし、円ベース） 、海外新興国株式：MSCIエマージング・マーケット
指数（配当込、為替ヘッジなし、米ドルベース）を日興アセットマネジメントが円換算、日本REIT：東証REIT指数（配当込） 、海外先進国REIT：S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込、円ベース） 、国債（日本、米国、ユーロ、豪州、イギリス）：S&Pの各国10年国債先物指数（エクセスリターンベース） ●参考として掲載している各資産で使用した指数：世界国債：FTSE世界国債インデックス（為替ヘッジあり、円ベース）●上記は、投資者の皆様に当ファンドの運用についてご理解いただくために、当ファンドが投資する各市場の代表的な指数を当資料作成時点の資産配分比率で合成し、月次リバランスをした結果であり、実在するポートフォリオの推移ではありません。また、上記は過去のものおよびシミュレーションの結果であり、将来の運用成果などを約束するものではありません。当ファンドの実際の運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴なう資金流出入、実際に行なうリバランスのタイミングなどによる影響が生じます。そのため、当ファンドの運用成果が、上記シミュレーションと同様のリターンまたはリスクになることを約束するものではありません。運用開始後の状況については、ファンドの適時開示資料でご確認ください。

シミュレーションはいいとして実際はどうなのか？
125

当ファンド（1年決算型）の設定来パフォーマンスと他資産等との比較

お申込みに際しての留意事項●期間：2018年10月3日（設定日の前日）～2019年7月31日※●当ファンドの基準価額

120●日本REIT

115
110●世界国債（為替ヘッジあり、円ベース）●海外先進国REIT

105■リスク情報 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。当ファンドは、主に株式、不動産投信、株価指数先物取引および国債先物取引にかかる権利を実質的な投資対象としますので、株式、不動産投信、株価指数先物取引および国債先物取引にかかる権利の価格の下落や、株式および不動産投信の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。【価格変動リスク】 【流動性リスク】 【信用リスク】 【為替変動リスク】 【カントリー・リスク】 【デリバティブリスク】【レバレッジリスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※基準価額変動リスクの大きいファンドですので、ご投資の際には慎重に判断ください。

100●海外先進国株式●海外新興国株式●為替（円／米ドル）

95円高90■その他の留意事項 ●当資料は、投資者の皆様に「グローバル3倍3分法ファンド（1年決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。●投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。●投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。

お申込みメモ手数料等の概要●日本株式8580※起点を100として指数化75（年/月/日）

商品分類

追加型投信／内外／資産複合

購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間2028年9月21日まで（2018年10月4日設定）

決算日

毎年9月21日（休業日の場合は翌営業日）

購入時
手数料

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日が下記のいずれかに該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないませ
購入・換金ん。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
申込不可日
・ニューヨーク証券取引所の休業日・英国証券取引所の休業日・ニューヨークの銀行休業日・ロンドンの銀行休業日
換金代金※税引前分配金再投資ベース 基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
日本株式：東証株価指数（TOPIX、配当込）、海外先進国株式：MSCI KOKUSAI指数（配当込、為替ヘッジなし、円ベース）、海外新興国株式：MSCIエマージング・マーケット指数（配当込、為替ヘッジなし、米ドルベース）を日興アセットマネジメントが円換算、日本REIT：東証REIT指数（配当込）、海外先進国REIT：S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込、円ベース）、世界国債：FTSE世界国債インデックス（為替ヘッジあり、円ベース）●信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

換金手数料とはいえ低くないリスク。骨太の長期投資を。

受託会社

株式会社証券ジャパン
販売会社

日々のブレ幅は、バランスファンドだからといっても決して小さくなく、日々の値動きの大きさは株式並みの覚悟が必要に。
しかし、「効率的な分散ポートフォリオをキープしながら、リスクとリターンの3倍化を試みている」のが当ファンド。債券をしっかり持ちながらも、リスク資産もしっかり持つ。リスクを受け入れた“骨太の長期投資”で、その大きな成果を期待したいものです。

野村信託銀行株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第170号
加入協会：日本証券業協会
他

信託財産留保額ありません。

運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対し年率0.484％＊（税抜0.44％）程度が実質的な信託報酬となります。信託報酬率の内訳は、当ファンドの信託報
酬率が年率0.396％（税抜0.36％）、投資対象とする投資信託証券の組入れに係る信託報酬率が年率0.088％（税抜0.08％）程度となります。
受益者が実質的に負担する信託報酬率（年率）は、投資対象とする投資信託証券の組入比率や当該投資信託証券の変更などにより変動します。

その他の費用・手数料

目論見書などの作成･交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会ありません。

＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞

委託会社、その他関係法人

委託会社

購入時の基準価額に対し3.3％＊（税抜3％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料率を含みます。）は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。