日大歯学 , 95（2）, 111-118, 2021

原著

かかりつけ歯科の有無が入院患者の退院時における食生活に及ぼす影響
立松明 紗 子

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻

口腔機能学分野（指導：米原啓之 教授）

要旨
目的：全身疾患と口腔内環境との関連が重要視されて久しく，術前から口腔機能管理を行うことが合併症予防に有用とされる。しかし患者の口腔に関する問題は十分には把握されておらず，これらの問題について検討を行うべ
く本研究をおこなった。
方法：東京大学医学部附属病院の退院患者に対し，食形態，食事量および口腔機能と，かかりつけ歯科の関連をアンケートにて調査をした。解析は，χ2 検定を行った後，各関連を順序ロジスティック回帰分析により検討した。
結果：916 名から回答があり，かかりつけ歯科のある患者は 715 名（78％）であった。かかりつけ歯科があると，入院前に普通食を食べられる，入院中の口腔内状態が良い，退院時に普通食を食べられる，などが有意に関連を認めた。独立変数を，かかりつけ歯科の有無，年齢，性別，入院中の治療内容，入院期間，口腔ケアアドバイスの希望，として解析を行ったところ，かかりつけ歯科のある患者は，入院期間が長くなると，退院時の食事量は減少することが分かった。また同患者に，手術や処置を行うと，退院時の食事形態は入院時と比較して状態が悪くなることが分かった。
結論：入院前からかかりつけ歯科がある患者は，入院中も食事面において常食が摂取できるなど良い入院生活を送ることができていた。また，かかりつけ歯科の有無にかかわらず，退院後に食事形態と食事量が回復しているかを把握する必要性があった。
キーワード：かかりつけ歯科，周術期口腔機能管理，アンケート，入院，食事

Effect of the presence or absence of a family dentist on the eating habits of
hospitalized patients after discharge from the hospital
Asako Tatematsu
Nihon University Graduate School of Dentistry, Division of Oral and Craniomaxillofacial Research(Director: Prof. Yoshiyuki Yonehara)

AbstractPurpose: It is believed that preoperative oral function management is useful in preventing postoperativecomplications. However, the problems related to the oral hygiene environment deteriorates after surgery
have not been fully understood, and this study was conducted to investigate these problems.
Methods: I conducted a questionnaire survey on the relationship between eating patterns, food intake, andoral function and family dentistry for patients discharged from the University of Tokyo Hospital. After a χ 2
test was performed, each association was examined by ordinal logistic regression analysis.
Result: The results showed that 916 patients responded to the questionnaire, and 715 patients (78%) had afamily dentist. The presence of a family dentist was significantly associated with the ability to eat regularfood before hospitalization, good oral health during hospitalization, and the ability to eat regular food at thetime of discharge. The independent variables were family dentist, age, sex, treatment during hospitalization,
length of hospitalization, and desire for oral care advice. The analysis showed that patients with a familydentist ate less at the time of discharge as the length of hospitalization increased. It was found that patientswith a family dentist ate less at discharge as the length of hospital stay increased.
Conclusion: These results indicated that patients who had a family dentist prior to hospitalization had a（受付：令和 3 年 2 月 4 日）
責任著者連絡先：立松明紗子
東京大学医学部附属病院 口腔顎顔面外科・矯正歯科〒 113-8655 東京都文京区本郷 7-3-1

TEL：03-5800-8669
FAX：03-5800-6832
E-mail：taniguchia-ora@h.u-tokyo.ac.jp

111日大歯学

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good hospital stay, as they were able to take regular meals during hospitalization. Regardless of thepresence or absence of a family dentist, it was necessary to ascertain whether the patient had recovered
their eating patterns and food intake after discharge.

緒

期待でき，口腔内環境を良好に維持するため，かかりつ言

け歯科の重要性は高いことが分かる 11）。しかし，現状で全身疾患と口腔内環境との関連性が重要視されて久しの問題点として，患者の口腔に関する問題が，医療スタッ

く，2012 年に歯科診療報酬に周術期口腔機能管理が収載

フに適切に把握されずに十分な口腔機能管理が行われてされて以降，多くの施設で周術期等における口腔機能管理いないことが挙げられる。そのため歯科医療および口腔が実施されている 。周術期には，肺炎，創部感染，栄養機能に対して患者が求めていることを的確に把握する必障害など口腔領域に関連するさまざまな合併症のリスクが要がある。

1）存在する。なかでも，肺炎は人工呼吸器関連肺炎や術後のそこで本研究は，かかりつけ歯科の有無による，入院嚥下障害による誤嚥性肺炎など，発生頻度が高い合併症の前・中・退院時の食事量や食事形態の現状を把握するた1 つであり，これらの肺炎には，口腔内細菌が強く関与しめ，東京大学医学部附属病院において退院患者を対象とているとされるしてアンケート調査を実施し，分析を行った。

。通常ヒトの口腔内常在菌叢として，

2,3）Stre ptococcus sanguinis，Stre ptococcus gordonii，

対象および方法

Streptococcus mitis，Streptococcus oralis，Actinomycesisraelii，Lactobacillus gasseri な ど が 多 く 認 め ら れ，対象

鼻 咽 腔 で は Staphylococcus aureus，Staphylococcus

2019 年 4 月 1 日から 4 月 30 日に，東京大学医学部附epidermidis，Streptococcus pneumoniae，Haemophilus

属病院を退院した患者 2297 名のうち，アンケートへの回influenzae，Neisseria mucosa，Moraxella catarrhalis，答が得られた 916 名（有効回答率 39.8％）を対象とした。

Corynebacterium pseudodiphtheriticum などが常在し，こ方法

れらの細菌叢は加齢や併存疾患により変化する可能性がある

調査は，退院が決まった患者を対象に，病棟スタッフ。これら口腔内細菌は，口腔内はもとより吸引痰がアンケート用紙を配布し，指定の場所で回収した。なお，からも検出されるため，誤嚥による誤嚥性肺炎の起炎菌

本調査項目は，日本口腔科学会作成のアンケート（図 1）4,5）となる可能性が高いと考えられる 。特に，誤嚥性肺炎を利用した。本人による記載が困難な場合は，家族などは嫌気性菌との混合感染によることが多く，Porphyromonas代理人による記載を可とした。除外基準は，死亡退院患

4）

gingivalis，Prevotella intermedia などは歯周病原因菌で者および本調査に同意が得られなかった患者とした。調あるとともに誤嚥性肺炎の起炎菌でもある 5,6）。このよう査にあたっては，対象者に研究の目的，方法，結果の公表，な細菌感染の可能性がある周術期に対して，術前から口参加不参加の自由，個人情報の保護，本研究への協力の腔機能管理を行うことは合併症予防に有用とされる 3,7）。

有無および回答の内容により不利益が生じないことにつ

誤嚥性肺炎は日々の本人による口腔ケアに加え，歯科医いて書面にて説明した。また，調査への参加への同意は，師，歯科衛生士による専門的口腔ケアにより，予防効果アンケート用紙内の署名をもって，同意を得たものとしが発現することが示され，患者の QOL 向上に歯科関係た。なお本研究は，人を対象とする医学系研究に関する者が貢献できることが報告されている 。よって，医科倫理指針に従って，東京大学医学部倫理委員会によって歯科連携により入院前から退院後まで一連の口腔機能管承認を得て実施した（審査番号 12028，2018 年 9 月 12 日

理を実施し，合併症を予防することが推奨されている 。

承認）。

8）

9）

アンケート質問項目

口腔機能管理を行うための地域医療連携には大きく3 つの分類がある。まず，地域医療連携システムに歯科アンケートにおける全質問項目を表 1 に示す。なお今を組み込む，次に，地域の歯科医師会が主体となり中核回の検討では，この項目から①性別，②年齢，③入院診病院と連携を行う，そして保健所に所属する歯科専門職

療科，④入院期間，⑤入院診療科でどのような治療を受がコーディネーターとなり医科歯科連携を担うことであけたか，⑥入院前の食事形態，⑦入院中に口腔症状は変る。これにより，患者本人が良好な入院生活を送れる化したか，⑧退院時の食事形態，⑨退院時の食事量，⑩だけでなく，治療を担当した高度専門病院と地域医療機希望の食事形態，⑪かかりつけ歯科の有無，⑫入院中の関との連携がより円滑に進むと考えられる 。また，周口腔内チェックおよびアドバイス（口腔ケアアドバイス）

術期の口腔ケアだけではなく，定期的にかかりつけ歯科の希望の 12 項目を分析項目として選択した（表 1）。なお，を受診することは，日常生活における口腔ケアの向上も

今回の調査では，かかりつけ歯科ありは，かかりつけ歯10）1）112

食生活にかかりつけ歯科の有無が及ぼす影響

図1

日本口腔科学会作成のアンケート113

令和 3 年 12 月

日大歯学

第 95 巻第 2 号

科医院にて定期的に受診している患者および，う蝕など

ち，これをさらに，退院時の食事形態に関して，普通の歯科疾患を自覚した際に受診する歯科医院を有する患者

食事を食べられる群とそうでない群の 2 群に分けて，順とした。

序ロジスティック回帰分析を行った。同様に，退院時の解析

食事量に関しては，食べたい食事量の 50% 以上を食べら

1

れ た 群 と そ れ 以 下 の 群 の 2 群 に 分 け て， 順 序 ロ ジ ス

性別および年齢

ティック回帰分析を行った。独立変数は，かかりつけ歯性別は割合を分析し，年齢は平均を算出し分布を分析した。

科の有無，年齢，性別，治療内容（手術や処置），入院期間，2

口腔ケアアドバイスの希望の有無とした。なお，α ＝0.05

入院診療科，入院期間および治療内容入院診療科と治療内容は割合を分析し，入院期間は平と し た。 統 計 解 析 に は， エ ク セ ル 統 計（BellCurve for均を算出し分析した。
3Excel，社会情報サービス，東京）を用いた。

かかりつけ歯科の有無の影響

結入院前の食事，口腔内状態，退院時の食事形態，希望する食事，および口腔ケアアドバイスの希望の各分析項

1目について，かかりつけ歯科あり，なしで 2 群に分類し，

果

性別および年齢
男 性 439 名（48.1％）女 性 473 名（51.9％）で あ り， 年 齢χ 2 検定あるいは t 検定を行い比較した。

は最低 0 歳，最高 100 歳で平均 57.2 歳であった（図 2）。

4

今回調査した症例においては，女性にかかりつけ歯科あ退院時の食事形態および食事量に影響を及ぼす因子りが有意に多かった（表 2）。

かかりつけ歯科ありおよびなしの 2 群に分類したの

表1

アンケート質問項目

図2

表2

アンケート回答者の年齢別分布かかりつけ歯科のある患者の分析

114食生活にかかりつけ歯科の有無が及ぼす影響2

令和 3 年 12 月ある場合に，普通の食事が食べられると回答した者が有入院診療科，入院期間および治療内容意に多かった（表 2；P ＜ 0.001）。

入院診療科は循環器内科が 99 人（10.9％）と最も多く，消化器内科 94 人（10.3％），眼科 50 人（5.5％）と続いた（図2） 入院中の口腔症状の変化3）。入院期間は最短 1 日，最長 300 日で，平均入院日数

入院中の口腔内状態については，かかりつけ歯科ありは 13.9 日だった。主な治療内容は，手術や処置が 531 人の場合は改善したが 588/715 例（82.2％）で，悪化したが（58.0％）と最も多く，以下薬物治療 384 人（41.9％），検127/715 例（17.8％），かかりつけ歯科なしの場合は改善

査 202 人（22.1％）であった（図 4）。

し た が 152/201 例（75.6％）で， 悪 化 し た が 49/201 例3（24.4％）であり，かかりつけ歯科がある場合に，改善しかかりつけ歯科の有無の影響たと回答した者が有意に多かった（表 2；P ＝ 0.045）。

かかりつけ歯科のある患者は 715 人（78.4％），ない患

3） 退院時の食事形態

者は 201 人（22.0％）であった（図 5）。

退院時の食事形態については，かかりつけ歯科のある

1） 入院前の食事形態
入院前に普通の食事が食べられるかについては，かか場合には普通の食事が食べられるが 657/715 例（91.9％）

りつけ歯科ありの場合食べられるが 692/715 例（96.8％）

で，食べられないが 58/715 例（8.1％），かかりつけ歯科で，食べられないが 23/715 例（3.2％），かかりつけ歯科なしの場合は食べられるが 172/201 例（85.6％）で，食べなしの場合は食べられるが 183/201 例（91.0％）で，食べられないが 29/201（14.4％）の結果となり，かかりつけ歯られないが 18/201 例（9.0％）であり，かかりつけ歯科が科がある場合に，普通の食事が食べられると回答した者が有意に多かった（表 2；P ＝ 0.010）。
4） 希望の食事形態
将来も普通の食事を食べられることを希望しているにつ い て は， か か り つ け 歯 科 あ り の 場 合 は 希 望 す る が680/715 例（95.1％）で， 希 望 し な い が 35/715 例（4.9％）
で，かかりつけ歯科なしの場合は希望するが 180/201 例（89.6％）で，希望しないが 21/201 例（10.4％）の結果となり，普通の食事が食べられると回答した者が有意に多かった（表 2；P ＝ 0.006）。
5） 口腔ケアアドバイスの希望
口腔ケアアドバイスについては，かかりつけ歯科ありの場合は希望するが 408/715 例（57.1％）で，希望しないが307/715 例（42.9％）で，かかりつけ歯科なしの場合は希望す る が 110/201 例（54.7％）で， 希 望 し な い が 92/201 例（45.3％）の結果となり，かかりつけ歯科がある場合に，希図3

アンケート回答者の診療科分布

望すると回答した者が有意に多かった（表 2；P ＝ 0.001）。

図4

アンケート回答者の治療内容

図5

115

かかりつけ歯科のある患者の割合

日大歯学

4

第 95 巻第 2 号

退院時の食事形態および食事量に影響を及ぼす因子

今回対象とした患者の入院診療科では，循環器内科と

1） 退院時食事形態の順序ロジスティック回帰分析結果

消化器内科での入院患者数が最も多く，次いで眼科の順

順序ロジスティック分析では，退院時の食事形態を普であった。これは循環器および消化器内科では検査入院通の食事を食べられる群において，かかりつけ歯科ありが多く，眼科では入院期間の短い処置が多いために，このオッズ比（95％信頼区間）は，0.616（0.425-0.893）で P 値

れらの診療科が上位となったと考えられる。治療内容は，は 0.010 で あ っ た。 年 齢 は 1.010（1.002-1.018）で P 値 は検査も含め手術や処置が多かった。

0.007 であった。性別は 0.905（0.677-1.209）で P 値は 0.501

か か り つ け 歯 科 の あ る 患 者 は 78.0％ で， 全 国 平 均 ので あ っ た。 入 院 中 の 治 療 内 容（ 手 術 や 処 置 ）は 1.661

84.4％と比較すると低い数値となった 12）。通院中の患者（1.200-2.300）で P 値は 0.002 であった。入院期間は 1.004の場合，全身疾患の治療に専念しており，歯科への通院（0.998-1.010）で P 値は 0.170 であった。口腔ケアのアドが疎かになっている患者もいる可能性がある。

バイスを希望するかは 1.111（0.802-1.538）で P 値は 0.526

今回の調査でかかりつけ歯科があることに関連のあるであった（表 3）。

項目として，入院前に普通の食事を食べられる，入院中

2） 退院時食事量の順序ロジスティック回帰分析結果の口腔内状態が良い，退院時の食事形態において普通の退院時の食事量を 50% 以上食べられる群とそれ未満の食事を食べられる，将来も普通の食事を食べることを希群に分けて，先ほどと同じ独立変数として定めた項目を望しているなどが挙げられるが，これはかかりつけ歯科用い順序ロジスティック回帰分析を行った結果，かかりがあることで，入院前後を通して口腔機能状態が良い状

つけ歯科のある 715 名のうち，退院時の食事量を 50％以態に保たれている結果と考えられる。

上食べられる群において，かかりつけ歯科ありのオッズ

退院時の食事形態を解析した結果，かかりつけ歯科の比（95％信頼区間）は 0.922（0.635-1.339）で P 値は 0.671 であることは，退院時の食事形態に関連があったが，かかあった。年齢は 1.017（1.009-1.026 で P 値は 0.001 未満でりつけ歯科を持っていても，入院を経ることで一時的にあった。性別は 1.224（0.903-1.659）で P 値は 0.190 であっ食事形態に関して悪化する傾向にあった。一方，年齢がた。入院中の治療内容（手術や処置）は 1.053（0.782-1.419）

上がるとかかりつけ歯科があることが食事形態の維持にで P 値は 0.730 であった。入院期間は 1.011（1.004-1.018）

効果があった。また，かかりつけ歯科があっても，入院で P 値は 0.001 未満であった。口腔ケアのアドバイスを中に手術や処置を行うと，有意に退院時の食事形態は下希望するかは 0.884（0.654-1.195）で P 値は 0.424 であったがり，通常食から軟食や流動食へと食事形態が変化する（表 3）。

ことが分かり，さらに，入院期間が長くなると有意に退考院時の食事摂取量も減少することが分かった。これは誰察しも起こる可能性があり，退院後食事形態と食事量が入東京大学医学部附属病院は，1,264 床を有する臨床研院前の状態にきちんと回復しているかどうか確認を行う

究中核病院に指定された総合病院で，年間の退院患者数必要性が入院に係る医療従事者にはあることを示していは 28,019 人である。今回，回答が得られた症例は全体のる。なお，今回食事量に関しては，これまで行われてき約 4 割であった。男女の比率はほぼ 1 対 1 であり，年齢た同様の研究を参考として 50％以上とそれ以下で分類をは様々であった。

行った 13）。

表3

かかりつけ歯科のある患者（n=715）における順序ロジスティック回帰分析

116食生活にかかりつけ歯科の有無が及ぼす影響

令和 3 年 12 月

これまでの研究で，口腔ケアを実践しており，かかり行わなければならない。また今後，周術期の栄養サポーつけ歯科がある患者は，口腔内環境が良好であることがトを行うため，今まで以上に栄養サポートチーム（NST）示されている。また，かかりつけ歯科があり定期的にの介入を積極的に行うことが，入退院時における健康回

通院している患者は，口腔内の健康行動や前向きな口腔復にさらなる効果を発揮し，回復期における種々の合併意識を持っている可能性が高いと言われている症を予防するためにも必須と考える 17,18）。

14）

。従っ

15）て，かかりつけ歯科のある患者は，口腔に対して意識が結高く，定期的に通院することにより，さらに意識向上に論つながり，口腔内環境が良好である。しかし，口腔内環食を含めた口腔機能に関する医療ニーズや提供状況，境が良いと自覚がある患者の中には，まだ歯科を受診せかかりつけ歯科の有無による患者の退院時の食事量や食ず，食事形態の改善を望んでいるにもかかわらず，その事形態の現状を把握するため，東京大学医学部附属病院目標を達成できていない患者もいる 。つまり，自身のの退院患者を対象としてアンケート調査を実施し，以下口腔内環境の状態に関わらず，定期的な歯科医院の受診の結論を得た。

が必要であり，口腔内環境のさらなる改善や食形態に関

11）

入院前からかかりつけ歯科がある患者は，入院前かする目標改善に取り組む必要がある。従って，患者に継ら退院時にかけて食事面において食事形態や食事量続的な啓蒙活動が重要である。そして，専門病院と地域が維持されていた。
2

医療機関との連携向上や，すでに定期的に歯科を受診しかかりつけ歯科を持っていても，入院中に手術や処ている患者には，その重要性やメリットについて理解を置を行うことで食事形態が下がってしまうことが明深めてもらうような努力が医療従事者には必要と考えららかとなり，また入院期間が長くなると，有意に退れる。

院時の食事摂取量は減少した。
3

日本歯科医師会の歯科口腔疾患の動向によると，かかかかりつけ歯科の有無にかかわらず，退院後に食形りつけ歯科ありと回答した者のうち，80.7％はおおむね態と食事量が入院前の状況に回復しているかを把握

現在のかかりつけの歯科に満足をしていた。しかし，自する必要がある。

分の口腔内に満足しているのは 44.0％であった。平成12）28 年歯科疾患実態調査 16）によると，歯や口の状態についいることが分かる。これは気になるところがあるため通本稿を終えるにあたり，懇切なるご指導，ご助言をいただきました日本大学大学院歯学研究科歯学専攻口腔構造機能学分野口腔外科学米原啓之教授，東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科・矯正歯科星 和人教授，東京大学医学系研究科イートロス医学講座米永一理特任准教授，大野幸子特任講師に心より御礼申し上げます。
なお，本論文に関して，開示すべき利益相反はない。

院中である，あるいは気になるところはあるが何かしら文献て気になるところがないと回答した者は全体の 59.0% であった。この割合は年齢階級が上がるとともに低値を示した。かかりつけ歯科を有する患者でも，口腔内に満足していない，あるいは気になるところがある患者が 4 割の事情があり，通院が難しいことなどがその原因と考え

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