日本の物件編

販売用資料
2021年11月

シュローダー・グローバル・リート・ＥＳＧフォーカス・ファンド（資産成長型）／（予想分配金提示型）

環境にやさしい
魅力ある物件のご紹介

目次
東京ミッドタウン日比谷（三井不動産）

P2

HARUMI FLAG（三井不動産、三菱地所）

P3

TOKYO TORCH（三菱地所）

P4

MARK IS みなとみらい（三菱地所）

P5

プロロジスパーク東京新木場（日本プロロジスリート）

P6

KDX晴海ビル（ケネディクス・オフィス）

P7

ヒルトン東京お台場（ジャパン・ホテル・リート）

P8

ヒューリック東日本橋ビル（ヒューリックリート）

P9※当ページの写真はイメージです。当資料で例示した銘柄は2021年9月末時点における組入銘柄、業種はGICS（世界産業分類基準）の分類です。

1

本資料に記載されているリスク、費用、ご注意等を必ずご覧ください。

三井不動産株式保有物件例（各種不動産事業）

東京の中心で踊る❝ダンシングタワー❞

東京
ミッドタウン日比谷
東京都千代田区

屋上庭園から見える
皇居方面の景色池袋

東京
ミッドタウン日比谷

新宿渋谷東京23区

東京駅

東京湾
羽田空港

日比谷公園と同じ樹木が植えられている屋上庭園

物件のポイント

東京のビジネスの中心地にありながら皇居外苑の豊かな緑も感じられる
唯一無二の場所、日比谷に建つ商業施設や映画館、オフィスからなる大規模な複合施設。かつて日比谷にあった鹿鳴館（政府や貴族の社交場）からインスピレーションを受け、舞踏会でダンスするイメージを外装に採用。

環境への取り組み例• 雨水をろ過・滅菌処理した後、トイレの洗浄水や緑地への散水等に利用。
• 日比谷公園と連続する場所など、敷地内に合計約2,000㎡の緑化空間（緑化率40％）を整備。

認証取得の例• CASBEEウェルネスオフィス評価認証：S（最高ランク）＊1• DBJ Green Building認証：5つ星（最高ランク）＊2

出所：会社資料等。＊1 2021年に取得。＊2 2020年度版。

2

本資料に記載されているリスク、費用、ご注意等を必ずご覧ください。

三井不動産、三菱地所

株式保有物件例（各種不動産事業）

水素で動く❝東京オリンピックのレガシー❞

HARUMIFLAG（ハルミ フラッグ）
東京都中央区

池袋
新宿
晴海ふ頭とレインボーブリッジ

東京駅

渋谷

東京23区

HARUMI
FLAG

東京湾
羽田空港

近隣の水素ステーションから水素を供給し電力として使用

物件のポイント

東京都心部と湾岸エリアをつなぐ場所、晴海に位置する住宅と商業施設を有する大規模再開発タウン。東京オリンピックの選手村として活用後、2024年に完成予定。未来性がある特徴のひとつは、低炭素時代の街づくりの切り札になると期待される、水素を活用した街づくり。

環境への取り組み例• 灌水に必要な水量を確保（施設内の水景施設（噴水や人工池など）を効率的に管理）し、夜間を中心にその水を撒くことで水使用量を低減。
• 水素ステーションから燃料電池に水素を供給し、共用部電力として活用。

認証取得の例• CASBEE街区評価認証：S（最高ランク）＊• LEED ND（近隣開発）認証：ゴールド（最高ランクの次）＊

出所：会社資料等。＊ 2018年に取得。

3

本資料に記載されているリスク、費用、ご注意等を必ずご覧ください。

三菱地所

株式保有物件例（各種不動産事業）❝日本を明るく元気にする❞トーチの灯り

TOKYO
TORCH

（トウキョウ トーチ）
東京都千代田区

池袋

TOKYO
TORCH

新宿渋谷

東京23区

東京駅

東京湾
羽田空港

敷地内でつくばの高品質な芝を紹介

物件のポイント

都内でも利便性抜群の東京駅前に位置する。商業施設とオフィスから成る常盤橋タワーは2021年に開業、ホテルがテナントに含まれるTorchTowerは2027年と段階的に開業 （予定） 。刀や行燈など、日本的な要 素 を 取 り 入 れ た 斬 新 な デ ザ イ ン を 外 装 に 採 用 。

環境への取り組み例• 国内初、超高層ビル工事で使う電力はすべて再生可能エネルギーを使用。
• 全体で約2ヘクタール（20,000㎡）の屋外空間を整備。

認証取得の例• DBJ Green Building認証：5つ星（最高ランク）＊

出所：会社資料等。＊ 2021年度版。

4

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三菱地所

株式保有物件例（各種不動産事業）ここがランドマーク❝MARK is here❞

MARK IS（マークイズ）

みなとみらい神奈川県横浜市

茨城県
埼玉県

東京都

千葉県
MARK IS
みなとみらい神奈川県

物件のポイント

横浜、みなとみらい21エリアは横浜を代表するビジネス拠点へと成長。
企業の研究開発施設も集積しており、東京に集中した首都機能を分担する最大の受け皿としての役割も担う。MARK IS みなとみらいは約200もの店舗を抱える、みなとみらい21地区で最大規模の商業施設。

環境への取り組み例• 壁面緑化や屋上緑化を積極的に活用。横浜市とも協働し「地域みどりの街づくり事業」に参画。
• 電気自動車用急速充設備の設置、LED照明の採用。

認証取得の例• DBJ Green Building認証：5つ星（最高ランク）＊

出所：会社資料等。＊ 2018年度版。

5

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日本プロロジスリート

リート

保有物件例（工業用リート）❝迅速な配送❞の理由はその立地

プロロジス
パーク東京
新木場
東京都江東区

池袋新宿東京駅

プロロジス
パーク東京
新木場

渋谷

東京23区

物件のポイント

東京湾
羽田空港

性能や規模、立地において高い条件を満たした先進的な物流施設。
東京湾に面するプロロジスパーク東京新木場は主要幹線道路へのアクセスに優れており、東京都内や首都圏全域への迅速な配送を可能にする拠点。新木場駅からも徒歩圏内にあり、雇用も確保しやすい。

環境への取り組み例• 断熱材を使用した室内温度の抑制、センサーによる電力制御システム、効率性の高いLED照明の導入。

認証取得の例• CASBEE建築評価認証：A（最高ランクの次）＊

出所：会社資料等。＊ 2021年5月31日時点で既に認証期限が到来。

6

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ケネディクス・オフィス

リート

保有物件例（オフィスリート）❝埠頭だけじゃない❞新しくなった晴海エリア

KDX
晴海ビル
東京都中央区

池袋
新宿

東京駅

渋谷

東京23区

物件のポイント

KDX
晴海ビル

東京湾
羽田空港

東京湾岸エリアの新しいオフィスゾーンとして人気が高まりつつあり、今後の発展が期待される晴海。2018年に湾岸エリアと都心をつなぐ首都高晴海線（豊洲～晴海）が開通したことも、今後の発展を後押し。
KDX晴海ビルは勝どき駅から徒歩10分と交通アクセスも良い。

環境への取り組み例• 制震構造や環境に配慮したLED照明を導入。
• 屋上緑化、電動ブライドによる調光、小区画調光対応照明器具を設置。

認証取得の例• DBJ Green Building認証：4つ星（最高ランクの次）＊

出所：会社資料等。＊ 2018年度版。

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ジャパン・ホテル・リート

リート

保有物件例（ホテル・リゾートリート）

ヒルトン
東京
お台場

❝息を呑むような❞東京湾の景色を堪能

東京都港区

池袋
新宿

東京駅

渋谷
ヒルトン
東京
お台場

東京23区

東京湾
羽田空港

客室の真正面から見える
レインボーブリッジと東京タワー

物件のポイント

東京湾のウォーターフロントに位置し、各部屋のプライベートバルコニーからはレインボーブリッジ、東京タワーが一望できる。映画館や商業施設も徒歩数分の距離にある。また、交通アクセスも良く、羽田空港や東京
デ ィ ズ ニ ー リ ゾ ー ト へ も シ ャ ト ル バ ス で 移 動 可 能 。

環境への取り組み例• 東京都の自生種の植栽や、周辺街なみへの調和、駅からの直結ルートの確保等、地域環境やアメニティ貢献にも配慮。
• 上水・廃棄物・非再生資源の使用量削減への取り組み。

認証取得の例• CASBEE建築評価認証：B＋（最高ランクから3番目）＊

出所：会社資料等。＊ 2020年に取得。

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本資料に記載されているリスク、費用、ご注意等を必ずご覧ください。

ヒューリックリート

リート

保有物件例（各種リート）❝昔ながらの問屋街❞にあるエコなビル

ヒューリック
東日本橋ビル
東京都中央区

ヒューリック
東日本橋ビル

池袋
新宿

渋谷

東京23区

東京駅

東京湾
羽田空港

東京スカイツリーが望める
問屋街である東日本橋

物件のポイント

古くから繊維産業を中心に栄えてきた東日本橋は、現在もアパレル系企業のオフィスが多くあり、特定業種からの需要が根強いエリア。
ヒューリック東日本橋ビルは東日本橋駅ほか複数の駅から近く、大通りに面した好立地に位置。正面デザインが特徴で、一定の存在感を発揮。

環境への取り組み例• 省エネ推進を行い、高効率な空調システム等を導入。
• 1年間に消費する1㎡当たりのエネルギー表を作成し、そのビルに外部から取り入れた全熱量を把握。

認証取得の例• CASBEE不動産評価認証：S（最高ランク）＊

出所：会社資料等。＊ 2021年に取得。

9

本資料に記載されているリスク、費用、ご注意等を必ずご覧ください。

認証について

CASBEE• Comprehensive Assessment System for Built Environment
Efficiency。
• 2001年に国土交通省の支援のもと開発・運用。名古屋市や横浜市など24の自治体で「自治体版CASBEE」を導入。
• CASBEE建築評価認証、CASBEE戸建評価認証、CASBEE不動産評価認証、CASBEE街区評価認証、CASBEEウェルネスオフィス評価認証の5種類の認証。
• S（素晴らしい）、A（大変良い）、B+（良い）、B－（やや劣る）、C（劣る）の5段階で評価。

DBJ
GreenBuilding認証• 2011年に日本政策投資銀行（DBJ）が開発・運用。大手不動産会社やリートが主に取得。
• 5つ星（最高ランク）から1つ星までの5段階で評価。

LEED• Leadership in Energy and Environmental Design。
• 1996年に米国グリーンビルディング協会が開発・運用。全世界で使用可能。米国を中心に中国や中東、南米など140以上の国・地域で展開。
• スターバックスが主要店舗で認証を取得（日本の福岡大濠公園店を含む）。
• BD＋C（建築設計・建設）、ID＋C（インテリア設計・建設）、O＋M（既存建物の運用・保守）、ND（近隣開発）、HOMES（住宅）の5種類の認証。
• プラチナ、ゴールド、シルバー、標準認証（Certified）の4段階で評価。

ファンドの特色
1.

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資します。

2.

経済・社会の変化を見越し、成長性を重視した投資アプローチをとります。

3.

不動産投資信託や不動産関連企業の物件所有状況やESGに関する豊富なデータを活用したポートフォリオ構築を実施します。

4.

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等の運用において確かな実績を持つシュローダー・グループの運用力とグローバル・ネットワークを最大限に活用します。

5.

実質外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。

※上記1～4については、ファンドが実質的に投資する投資信託証券（投資対象ファンド）の内容を含みます。資金動向、市場動向、信託財産の規模等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

10収益分配金に関する留意事項

11ファンドの主な投資リスク
基準価額の変動要因⚫ ファンドは組入有価証券等の価格下落、発行体の倒産および財務状況の悪化、為替変動等の影響により、ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは預貯金と異なります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。
⚫ 分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われるとその金額相当分、基準価額は下がります。また、必ず支払われるものではなく、金額も確定しているものではありません。
価格変動リスクファンドが実質的に投資を行う不動産投資信託証券の価格は保有不動産等の価値やそこから得られる収益の増減等により変動し、株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等を反映し、下落することがあります。それらにより組み入れた不動産投資信託証券や株式の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
為替変動リスクファンドが実質的に投資を行う外貨建て資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
デリバティブ取引のリスク
ファンドが実質的に投資を行う外貨建て資産においてはデリバティブ（先物、オプション、スワップ等の金融派生商品）を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などの影響を受け、デリバティブが参照する原資産（証券、金利、通貨、指数等）の価格変動に伴い変動しますが、原資産の価格変動と比べてより大きく価格変動・下落することがあります。また、取引先リスク（取引相手の倒産などにより取引が実行されないこと）により損失を被る可能性があります。デリバティブの価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり投資元本を割り込むことがあります。
信用リスク
組入有価証券等の発行体の財務状況の悪化、経営不振、またはそれが予想された場合、その他、信用度に関する外部評価が悪化した場合、組入有価証券等の下落要因となります。組入有価証券等の発行体が債務不履行に陥った場合、投資元本が回収できなくなる可能性が高くなります。これらの要因により組入有価証券等の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
カントリーリスク
実質的な投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制等が設けられた場合には、基準価額が下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。
流動性に関するリスク証券やその他の投資対象商品を売買する際、その市場規模や取引量が小さい場合は、流動性が低下し、本来想定される投資価値とは乖離した価格水準による取引が行われたり、価格の変動性が大きくなる傾向があると考えられます。また、政治・経済情勢の急変時等においては、流動性が極端に低下し、より一層、価格変動が大きくなることも想定されます。このように流動性が低下した場合には、基準価額が下落する要因となり投資元本を割り込むことがあります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点⚫ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
【繰上償還に関する留意事項】
主要投資対象ファンドが存続しないこととなる場合には、ファンドを繰上償還させることがあります。
【ファミリーファンド方式に関する留意事項】
投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの設定・解約等に伴なう組入有価証券等の売買が行われた場合等には、組入有価証券等の価格変化や売買手数料の負担等により、ファンドの基準価額に影響を与える場合があります。
【現金等の組入に関する留意事項】
市場動向等によっては、短期金融資産や現金の実質的な組入比率が高まり、その他の投資対象資産の実質的な組入比率が低下する場合があります。

12お申込みメモ
購

入単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入

価額 購入申込日の翌営業日の基準価額。基準価額は1万口当たりとします。

購

入

代金 販売会社が指定する期日までにお支払いください。

換金

単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込日の翌営業日の基準価額とします。

換金

代金 原則として換金申込日から起算して6営業日目から販売会社にてお支払いします。

申込

購
申入込

換締時

間 原則として午後3時までに販売会社所定の事務手続きが完了した分とします。

換可

申込日当日が次のいずれかの場合には、購入・換金の申込みは受付けません。
金■国内の休業日 ■グッド・フライデー、イースター・マンデー ■12月24日、25日および26日
日
また、投資対象ファンドの管理会社が指定する日においては購入・換金の申込みは受付けません。

切・不金

制限

購
入・換金
申込
受付の中 止 及 び 取 消 し

大口解約は、解約金額および受付時間に制限を設けさせていただく場合があります。
別途、投資対象ファンドの解約制限の影響を受ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他合理的な事情 ＊が生じた場合には、ファンドの購入・換金の各申込みの受付けを中止すること、あるいは、すでに受付けた各申込みの受付けを取り消すことがあります。
＊ 投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等

信

託

期

間 2031年9月22日まで（2021年5月25日設定）

繰上償

還 受益権口数が25億口を下回った場合等には繰上償還となる場合があります。

決算日（資産成長型）原則、毎年9月20日（休業日の場合は翌営業日）（予想分配金提示型）原則、毎月20日（休業日の場合は翌営業日）

収益分（資産成長型）年1回、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
配 （予想分配金提示型）年12回、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
販売会社との契約によっては、再投資が可能です。なお、分配を行わない場合があります。

課税

関係スイッチン

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、NISA（少額投資非課税制度）およびジュニアNISA（未成年者少額投資非課税制度）の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

シュローダー・グローバル・リートＥＳＧフォーカス・ファンド（資産成長型）、シュローダー・グローバル・リートＥＳＧフォーカス・ファンド（予想分グ 配金提示型）間でスイッチングが可能です。スイッチングの際には、換金時と同様に、税金および販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。※スイッチングの取扱いの有無や内容等は販売会社によって異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入申込日の翌営業日の基準価額に3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額を購入時にご負担

購 入 時 手 数 料 いただきます。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）そ の 他 の 費 用 ・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.65％（税抜1.50％）。
運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上されることで、ファンドの基準価額に反映され、（資産成長型）は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（当該日が休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、（予想分配金提示型）は毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
配分（年率／税抜）
0.75%
委託会社
0.72%
販売会社
0.03%
受託会社
ありません。
投資対象ファンド（投資運用会社）
年率1.65%（税抜1.50％）
実質的な運用管理費用（信託報酬）
法定書類の作成等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用等ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上されることで、ファンドの基準価額に反映され、（資産成長型）は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（当該日が休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、（予想分配金提示型）は毎計算期末または信託終了のと当 フ ァ ン ド きにファンドから支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に関する費用等ファンドからその都度支払われます。
※運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。
外貨建資産の保管等に関する費用、弁護士費用および監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用等
投 資 対 象ファンドの純資産総額に対して年率0.06％程度（実績値）を上記の費用・手数料の精算にあてております。この料率は
フ ァ ン ド
運用・管理状況等によって変動することがあります。

※上記の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、事前に示すことができません。

販売会社によってお取り扱いファンドが異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

13

ファンドの関係法人
委託会社：シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社［設定・運用等］
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第90号
加入協会： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
受託会社：三井住友信託銀行株式会社［信託財産の管理等］
販売会社：販売会社については以下ご参照（五⼗⾳順）［募集の取扱い等］

販売会社一覧（2021年10月末現在）
資産
成長型

予想分
配金
提示型

金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業協会○ ○ 岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号○○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第6号○○ ○ 株式会社鳥取銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第3号○○ ○ 株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○○ ○ 三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○○ ○ 株式会社横浜銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○

お申込みに際してのご注意等
本資料は、シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社（以下「弊社」といいます。）が設定した投資信託に関する商品説明資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元金および利息が保証されている商品ではありません。投資信託は、預金または保険契約ではなく、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。投資信託は、銀行等登録金融機関でお申込みいただいた場合は、投資者保護基金の支払対象ではありません。お申し込みの際は、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
本資料に示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、弊社はその内容の正確性あるいは完全性について、これを保証するものではありません。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本資料中に個別銘柄についての言及がある場合は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また当該銘柄の株価の上昇または下落等を示唆するものでもありません。本資料中に含まれる第三者機関提供のデータは、データ提供者の同意なく再製、抽出、あるいは使用することが禁じられている場合があります。
第三者機関提供データはいかなる保証も提供いたしません。第三者提供データに関して、本資料の作成者あるいは提供者はいかなる責任を負うものではありません。
シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。本資料を弊社の許諾なく複製、転用、配布することを禁じます。

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R3336-00