日大歯学 , Nihon Univ Dent J, 91, 7-12, 2017日本大学歯学部付属歯科病院歯科矯正科における実態調査−顎変形症患者数およびその分布について−
豊 嶋高 橋恵1
康 代2

小 川 麻 衣1
馬谷原 琴 枝 1,312
3

有 馬 詩 織2
清 水 典 佳 1,3

加藤萌子2

日本大学歯学部歯科矯正学講座

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻

日本大学歯学部総合歯学研究所臨床研究部門

要旨：日本大学歯学部付属歯科病院歯科矯正科（以下，当科）において，平成 21 年 4 月から平成 26 年 3 月までの5 年間に顎変形症と診断された顎変形症患者（以下，顎変形症登録患者）を対象とし，今後の地域医療における医療連携をさらに充実させることを目的として，実態調査を行った。その結果，5 年間における顎変形症登録患者総数（経過観察患者を含む）は 362 人で，年間平均顎変形症登録患者数は 72.4 人であった。全顎矯正治療を開始した全体登録患者数における顎変形症登録患者数の割合は年間平均 31.4％であった。男女比は 1：1.5 で女性が多かった。初診時年齢は 9 歳から 57 歳まで広範囲に分布しており，平成 12 年 4 月から平成 17 年 3 月までの 5 年間における前調査と比較して男女ともに 40 歳以降に受診する患者が増加していた。顎変形症登録患者のうち 8 割以上が医療機関の紹介により当科を受診しており，紹介元医療機関の内訳は，歯科診療所からの紹介が 58.3％，日本大学歯学部付属歯科病院他診療科からの紹介が 21.5％，他大学歯科病院や医科病院などの他病院からの紹介が 6.1％であった。
上下顎の近遠心関係を示す ANB の最小値は−9.0 ，最大値は 13.0 であった。骨格分類別患者分布では，骨格 3 級患者が 71.3％，骨格 2 級患者が 21.5％，骨格 1 級患者が 7.2％であった。外科手術術式の分類では，下顎移動術が181 人と最も多く，平成 24 年度以降，上下顎移動術の割合が顕著に増加していた。
キーワード：実態調査，顎変形症患者

緒を受診し，顎変形症と診断された顎変形症登録患者 362

言人（経過観察患者を含む）を対象とし，診療録，初診時に

平成 2 年 4 月以降指定医療機関において，顎変形症患おける氏名，年齢，性別，居住地，来院日，主訴などが者に対する外科的矯正治療に対し健康保険が適用される

記録された問診票および頭部 X 線規格写真の分析値を用ようになり，現在までに多数の顎変形症患者が日本大学いて，以下の項目について調査を行った。本研究は，日1）

歯学部付属歯科病院（以下，当病院）を受診している 。

本大学歯学部倫理委員会の承認を得て実施している。
（許近年，顎変形症の治療法は技術の改良が進み，またイン

可番号：倫許 2014-15）

ターネット等の普及により患者が歯科医療に関する情報

1. 顎変形症登録患者数の年次推移を得ることが容易となった 2,3）ことから，顎変形症患者の2. 男女比動向にも経年的な変化がみられると考えられる。

3. 初診時年齢別分布
4. 来院経路

そこで今回我々は，平成 21 年 4 月から平成 26 年 3 月までの 5 年間に日本大学歯学部付属歯科病院歯科矯正科

5. ANB および骨格分類別患者分布と外科手術術式（以下，当科）を受診し，顎変形症と診断された顎変形症

6. 外科手術術式の年次推移

患者（以下，顎変形症登録患者）における実態調査を行い，顎変形症登録患者数の年次推移では，小川ら 4）の方法

平成 12 年 4 月から平成 17 年 3 月までの 5 年間におけるに基づき，当科にて治療を開始した初診患者のうち，限1）

前調査 と比較検討することで，当病院における顎変形局矯正治療患者および歯科矯正用アンカースクリュー植症患者の動向を詳細に検討し，今後の地域医療における立依頼のみの患者を除外し，全顎矯正治療を開始した患医療連携をさらに充実させることを目的として，本研究者を全体登録患者とし，全体登録患者数における顎変形を行った。

症登録患者数の割合（以下，顎変形症登録患者登録率）を求めた。骨格分類では，ANB 値 mean2.5 ±1 SD（1.5 〜

資料および方法3.5 ）内を骨格 1 級とし，＋1 SD 以上（≧ 4.0 ）のものを骨格 2 級，−1 SD 以下（≦ 1.0 ）のものを骨格 3 級とした。

平成 21 年 4 月から平成 26 年 3 月までの 5 年間に当科（受付：平成 28 年 12 月 2 日）
〒 101 8310 東京都千代田区神田駿河台 1 8 137また ANB 値の表記は 0.5 単位とした。外科手術術式に顎移動術の数は少数であり，年次推移に大きな変動はみ

つ い て は， 上 顎 移 動 術（ 上 顎 前 歯 部 歯 槽 骨 切 り 術，Leられなかった。

Fort Ⅰ型骨切り術等），下顎移動術（下顎枝矢状分割術考等），上下顎移動術の 3 つに分類した。なお術式は，術前矯正治療中の患者の予定術式を含んでいる。

結1.

1.

察

顎変形症登録患者数の年次推移（第 1 図）
当科において平成 21 年度から平成 25 年度までの 5 年

果間の顎変形症登録患者総数は 362 人で，平成 12 年度から平成 16 年度までの顎変形症登録患者総数 229 人 1）と比顎変形症登録患者数の年次推移（第 1 図）
平成 21 年度から平成 25 年度までの 5 年間に当科を受較して顕著に増加していた。これは以前に比べ，インター診した全体登録患者総数は 1148 人，顎変形症登録患者ネット等の発達により，患者が歯列不正や顎変形に対す総数（経過観察患者を含む）は 362 人であり，年間平均顎る情報を手に入れることが容易となったこと 3）や，平成変形症登録患者数は 72.4 人であった。年度ごとの顎変形18 年 4 月に施行された障害者自立支援法による歯科矯正症登録患者数は，平成 23 年度まで軽度減少傾向であっ科診断料の施設基準の新設および顎口腔機能診断料の施たが，平成 24 年度では増加していた。年間平均顎変形設基準の一部変更により，施設基準を満たす医療機関を症登録患者登録率は 31.4％であった。

受診する患者が増加したことが要因として考えられる。

2.

男女比（第 2 図）

年度別にみると，平成 23 年度と比較して平成 24 年度

男 性 は 143 人（39.5％）， 女 性 は 219 人（60.5％）で あ っに全体登録患者数および顎変形症登録患者数が増加してた。男女比は 1：1.5 で女性が多かった。

いるが，これは平成 23 年 3 月 11 日に発生した東日本大3.

震災による生活不安が消費行動に影響を及ぼしたこと

初診時年齢別分布（第 3 図）
初診時年齢は 9 歳から 57 歳まで広範囲に分布していや，平成 24 年 4 月から 5 月にかけて当科診療室の改装た。男性，女性ともに 18 歳が最も多く，16 歳から 23 歳工事が行われ，新規来院する患者に好印象を与えたことまでの顎変形症登録患者が 180 人（49.7％）で約半数を満等が要因であると思われる。当病院は歯科病院の建替えたしていた。40 歳以降に受診する顎変形症登録患者がを実施しており，平成 30 年秋頃には新病院が完成予定

30 人（8.3％）存在していた。

であるため，診療に係る施設設備の整備拡充によって今4.

後より一層患者が来院しやすい快適な院内環境を提供で来院経路（第 4 図）
顎変形症登録患者のうち，紹介状を持参した患者がきると考えられる。

311 人（85.9％），紹介状のない患者が 51 人（14.1％）であ

2.

男女比（第 2 図）り，8 割以上の患者が医療機関の紹介により当科を受診

顎変形症登録患者のうち男性は 143 人（39.5％），女性していた。紹介元医療機関の内訳は，歯科診療所からのは 219 人（60.5％）であり，その男女比は 1：1.5 で，前調紹介が 211 人（58.3％）で最も多く，当病院他診療科から査 1）（1：2.4）と同様に女性が多かった。しかし，男性のの紹介が 78 人（21.5％），他大学歯科病院や医科病院など割合は前調査と比較してやや増加しており，他の医療機の他病院からの紹介が 22 人（6.1％）であった。

関における近年男性の割合に増加傾向がみられるという

5.

ANB および骨格分類別患者分布と外科手術術式（第報告 3,5,6）と同様であった。これは，顎変形症に対する社5 図）会の認知の向上に伴い，咬合や顔貌の著しい改善が可能

ANB の 最 小 値 は −9.0 ， 最 大 値 は 13.0 で あ っ た。となる顎変形症手術に対する期待が，男性においても高ANB 分布は− 2.0 が 36 人で最も多かった。骨格分類別

まっている 7）ことが影響していると推測される。

患者分布では，骨格 3 級患者が 71.3％で最も多く，続い3.

初診時年齢別分布（第 3 図）て骨格 2 級患者が 21.5％，骨格 1 級患者が 7.2％であっ

顎変形症登録患者における初診時年齢別分布は，下顎た。外科手術術式の分類では，上顎移動術が 6 人（1.7％），

骨の成長が終わりを迎える 18 歳から 20 歳頃に集中して下 顎 移 動 術 が 181 人（50.0％）， 上 下 顎 移 動 術 が 175 人いた。男女別にみると，女性は思春期成長のほぼ終了す（48.3％）であった。骨格 3 級患者では ANB −4.0 以下でる 16 歳頃から患者数が増加し，20 代前半がピークとなっ上下顎移動術の数が下顎移動術の数を上回った。骨格 2ていた。男性は 18 歳と 22 歳がピークとなっていた。こ級患者では ANB6.5 以上で上下顎移動術の数が上顎移動れは，男女ともに思春期頃から自己の顔貌に対する高い術，下顎移動術の数を上回った。

意識をもつようになり，思春期成長による顎変形の増悪

6.

が来院動機となりやすい 8）ことに加え，通院時間や入院外科手術術式の年次推移（第 6 図）
外科手術術式の年次推移では，平成 21 年度から平成期間を確保しやすい学生時代に治療を開始する患者が多

23 年度にかけて下顎移動術の数が多く，平成 24 年度以いためであると考えられる。
また前調査 1）と比較して，40 歳以上の受診者数が増加

降，上下顎移動術の数が顕著に増加していた。また，上8

5 年間における顎変形症患者の実態調査

第2図

第1図

顎変形症登録患者数の年次推移

第3図

初診時年齢別分布

男女比

第4図

9

来院経路

していた。他の医療機関においても同様に顎変形症患者

おり 11），当病院が顎変形症患者の治療に関して地域の中の平均年齢の増加が報告されており 5,9,10），矯正歯科治療で有効に活用されている結果であると考えられる。当病および外科的矯正治療について年齢制限がないことが広院は日本大学の他学部などの関連施設から受診する患者く認知されるようになった結果であると考えられる。近も多く，同窓生及び周辺地域歯科医療施設との連携が強年，顎関節症，睡眠時無呼吸症候群，補綴前処置としてい 4）ことも，紹介が多い一因であると予測される。

骨格的な改善を必要とする症例など，症例の多様化が進5.

んでおり，顎変形症患者の平均年齢の増加傾向は今後も5 図）続くと予想される。
4.

ANB および骨格分類別患者分布と外科手術術式（第顎変形症登録療患者における ANB 分布は−2.0 が最も来院経路（第 4 図）多く，骨格分類は骨格 3 級患者の割合が 71.3％で最も多顎変形症登録患者 362 人のうち，紹介状を持参した患かった。この傾向は，他の医療機関の報告 2,3,5-8）と同様で者が 311 人（85.9％），紹介状のない患者が 51 人（14.1％）

あり，モンゴロイドの人種的特徴として下顎前突症が多であり，8 割以上の患者が医療機関の紹介により当科をい 13,14）ことや，骨格 3 級患者は顔貌の不調和や発音障害受診していた。紹介元は他の医療機関の報告 11,12）と同様などを認識しやすく，著しい改善が期待できる顎変形症に，歯科診療所からの紹介が 211 人（58.3％）で最も多かっ手術を選択する動機を持ちやすいことが要因であると考た。紹介患者が多数を占めるのは，歯科診療所においてえられる。また骨格 2 級患者においては，近年歯科矯正も顎変形症治療が保険適応であることが広く認知されて用アンカースクリューの併用により上顎歯列の遠心移動

第5図

ANB および骨格分類別患者分布と外科手術術式

第6図

外科手術術式の年次推移

105 年間における顎変形症患者の実態調査

結や圧下が可能となり，開咬，ガミーフェイス等の改善が論

歯科矯正単独治療でも可能となったことが，下顎の著し

平成 21 年 4 月から平成 26 年 3 月までの 5 年間に当科い劣成長を伴わない患者において外科手術が選択されなを受診した顎変形症登録患者の実態調査を行い，以下のかった理由の一つとして考えられる。

結果を得た。

外科手術術式の分類では，下顎移動術の割合（50.0％）

1.

5 年間の顎変形症登録患者総数（経過観察患者を含が 最 も 多 く， 上 下 顎 移 動 術 の 割 合（48.3％）が 前 調 査 1）

む）は 362 人で，年間平均顎変形症登録患者数は 72.4（7.0％）と比較して顕著に増加していた。骨格 3 級患者で人， 年 間 平 均 顎 変 形 症 登 録 患 者 登 録 率 は 31.4％ では ANB −4.0 以下で上下顎移動術の数が下顎移動術の数あった。
2.

を上回り，骨格 2 級患者では ANB6.5 以上で上下顎移動3.

下顎移動術と上下顎移動術との長期安定性の比較におい初診時年齢は 9 歳から 57 歳まで広範囲に分布していた。平成 12 年 4 月から平成 17 年 3 月までの 5 年て，下顎のみの大きな移動は下顎の前方への後戻りを起こしやすいことが報告されており男性は 143 人（39.5％），女性は 219 人（60.5％）であった。男女比は 1：1.5 で女性が多かった。

術の数が上顎移動術，下顎移動術の数を上回った。近年，

15）間における前調査 1）と比較して男女ともに 40 歳以降，片顎での移動量が大きい症例において，上下顎移動術が選択されているとに受診する患者が増加していた。

考えられる。なお，ANB −4.0 以下または 6.5 以上で片4.

顎変形症登録患者のうち 8 割以上が医療機関の紹介

顎手術とした症例では，残存歯の状態からディコンペンにより当科を受診しており，紹介元医療機関の内訳セーションを含めた歯の移動が十分に行えず，治療結果は，歯科診療所からの紹介が 58.3％，当病院他診療を妥協せざるを得ないため等の理由が挙げられた。以上

科からの紹介が 21.5％，他大学歯科病院や医科病院のことから，初診時および外科手術前検査時の状態を総などの他病院からの紹介が 6.1％であった。

合的に判断すべきであるが，ANB −4.0 以下または 6.5

5.

ANB の最小値は−9.0 ，最大値は 13.0 であった。骨以上が上下顎移動術適応の一つのボーダーラインとなる

格分類別患者分布では，骨格 3 級患者が 71.3％で最可能性が示唆された。

も多く，続いて骨格 2 級患者が 21.5％，骨格 1 級患6.

者が 7.2％，であった。外科手術術式の分類は，上顎外科手術術式と年次推移（第 6 図）
上顎移動術，下顎移動術，上下顎移動術の年次推移で移動術が 6 人（1.7％），下顎移動術が 181 人（50.0％），

は，平成 24 年度以降，上下顎移動術の割合が顕著に増

上下顎移動術が 175 人（48.3％）であった。

加していた。先に述べたように，近年下顎のみの大きな6.

移動は下顎の前方への後戻りを起こしやすいことが報告されているのが大きな理由である

外科手術術式の年次推移は，平成 24 年度以降，上下顎移動術の割合が上顎移動術，下顎移動術の割合15）を上回った。

。また，外科手術の上部気道形態への影響について，上下顎移動術では下顎稿を終わるにあたり，貴重な資料を提供して頂いた当矯正学講座教員各位，大学院生各位に深甚の謝意を表します。
なお，本論文に関して開示すべき利益相反状態はありません。

移動術単独に比べて軟口蓋後方部の咽頭気道で狭窄が認められない16）

ことや，下顎の後方移動に伴う上部気道前後径の減少程度は下顎骨の後方移動量によるが，上顎骨の前方移動によりその影響を軽減させる可能性 17）が報告文されている。そのため，近年片顎での移動量が大きい症

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以上のことから，患者自身の咬合，顔貌改善への意識の高まり，さらに外科手術の技術進歩により，顎変形症患者の手術様式は多様化しており，骨格，歯の変位度，顔貌の審美性，手術の侵襲度，咽頭気道形態，患者の意思のなどを総合的に評価して，良好な結果が得られる術式を選択する必要があると考えられる。今後も睡眠時無呼吸症候群や先天性疾患と顎変形症を合併する患者など，さまざまな年齢，性別の症例に対応し，上顎骨の延長など多様化した術式を安全に行うために，顎変形症に特化した専門外来の設立や，形成外科 , 耳鼻咽喉科などの医科領域との連携が必須であると考えられる。

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