プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

第二次世界大戦時の英国における対米プロパガンダ政策

対米プロパガンダ研究における「コミュニケーションの二段階の流れ」

オピニオンリーダーとはいかなる存在か

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プロパ
 ガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

一――「コミュニケーションの二段階の流れ」のもう一つの歴史的起源――

二

メディア効果論の文脈

三 「コミュニケーションの二段階の流れ」のもう一つの起源
四対米プロパガンダ研究における「コミュニケーションの二段階の流れ」

五一

マスコミュニケーション研究におけるもっとも有名な概念の一つが、ポール・ラザースフェルドらによって提起された「コミュニケーションの二段階の流れ」であることに異論はあまりないだろう。マスメディアが発した情報は多くの場合にまずオピニオンリーダーへと流れ、さらにそのフォロワーに流れていくという知見である。

オーディエンスは自らの政治的先有傾向に従ってマスメディアに選択的接触を行うことが多く、その効果は人び

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法学研究 93 巻 12 号（2020：12）（

オピニオンリーダーとフォロワーとの関係は「垂直的」なこともあれば「水平的」なものでもありうるということである。第二の点については本文中で論じることにして、本節では第一の点についてみておきたい。

ラザースフェルドらが述べるように、オピニオンリーダーおよび彼らをその一部とする二段階の流れに類するアイデアは、確かに『ピープルズ・チョイス』の出版以前にも語られていた。たとえば、一九四二年に出版され158との既存の意見を変えるよりも補強する傾向にあるという知見と並び、二段階の流れはマスコミュニケーションの限定効果理論の中核をなすものとして広く知られてきた。オピニオンリーダーは一般の人びとよりもマスメ（

ディアから影響を受けにくく、そのフィルターを通すことでマスコミュニケーションの効果はさらに限定的にな（ （も作用するということがわかったからである。すなわち、どのような社会的階層にもオピニオンリーダーが存在するのことを示唆している。というのは、オピニオンリーダーシップは、上から下へと垂直的に作用するばかりか、水平的に示すことができるということである。しかし、われわれの調査は、このよく知られた概念が修正されなければならない

くの研究をとおして気づく点は、どのコミュニティも、流行を作り出し、他者から模倣されるような重要な男女を指し……オピニオンリーダーシップという概念は新しいものではない。
「権力」「影響力」「リーダーシップ」についての多された同書の第二版の序文において、彼らは次のような指摘を行っている。

ルソンおよびヘーゼル・ゴーデットとともに出版した『ピープルズ・チョイス』だとされる。その四年後に出版

二段階の流れという概念が初めて明確に提起されたのは、一九四四年にラザースフェルドがバーナード・ベレ

るというアイデアである。

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ここで指摘されているのは、第一にオピニオンリーダーという概念は新しいものではないということ、第二に

である。

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たハーウッド・チャイルズ／ジョン・ウィットン編『短波放送によるプロパガンダ』には、ダニエル・カッツ

国は語る」という論文が掲載されている。そこではＢＢＣによる北米向け短波放送の効果について、以下のような指摘が行われていた。

プロパガンダの最も重要な機能の一つは、すでに同情的になっている人びとから成る小集団のもとへと到達し、彼らの熱意と関心を維持するとともに、彼らがそれ以外の人びとを転向させられるような議論や解釈を提供することにある。

ラジオは、プロパガンダの中心たる発信源が家庭にいる膨大な数の大衆へと直接的に接触するのを可能にする装置である。だが、ラジオのこうした使用法は、プロパガンダの武器として過大に評価されてきた。世論形成過程において同じように重要なのは、知り合いの人物が表明する意見によって人びとの意見が補強されたり、弱められたりする人間のあ（（いだでの相互作用なのである。大衆的なアピールに大きな影響力を発揮させたいのであれば、中心となる発信源からの）によって媒介される必要がある。
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れと、さらに言えば限定効果理論自体ときわめて類似した発想をみることができよう。

的存在にアプローチすることが重要だという見解が提示されている。ここに、ラザースフェルドらの二段階の流う認識に加えて、プロパガンダを広めるにはその訴えを周囲の人びとに広めることのできるオピニオンリーダーては対人的なコミュニケーションが有する影響力、言い換えれば「パーソナル・インフルエンス」が重要だといすでに自分たちに同情的な人びとの意見を補強することにあるという認識である。さらに、世論形成過程においこの引用文で示されているのは、まずプロパガンダの重要な役割は人びとの意見を直接的に変えることよりも、訴えが、その方針に沿う多くの指導者や代理人（（

ただし、この論文の発表が『ピープルズ・チョイス』の出版に先行しているという理由からこれらの知見がラ

159（一九五五年にラザースフェルドとともに『パーソナル・インフルエンス』を出版したエリフ・カッツとは別人）の「英プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

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ザースフェルドらに先んじていたと断じるのは早計である。後述するように、ラザースフェルドらのアイデアが0

カッツによる先の記述に影響していた可能性も否定できないからである。したがって、本論の目的は、ラザース

フェルドらよりも先に二段階の流れを論じる研究者が存在していたと主張することにあるのではない。

本論の第一の目的は、二段階の流れに類する発想が、英国によるプロパガンダの実践的領域では早い段階から共有されていた事実を示すことにある。とりわけ戦間期から第二次世界大戦へと至る社会状況のなかで、そうした発想がより大きな重要性を帯びるようになった理由について論じることにしたい。

なお、英国のそうしたプロパガンダ思想は、欧州から米国に向けて発信される短波放送の調査を行っていたの消失が有する意味について検討することにしたい。

提起していたにもかかわらず、ＰＬＣによる貢献がその後の学説史からほぼ姿を消した要因について推察し、そ最後に、本論の第三の目的として、ラザースフェルドらの研究とほぼ同時に二段階の流れに類するアイデアをる。

フェルドらの研究と共通する部分を有しながらも、そこには大きく異なるニュアンスが込められていたからであな背景のもとで行われ、そこで二段階の流れにいかなる意味づけがなされていたのかを明らかにする。ラザースいた。前掲のカッツの論文もその成果の一部である。そこで本論の第二の目的として、ＰＬＣの研究がどのよう「プリンストン・リスニング・センター （ Princeton Listening Center： PLC）」の研究者たちによっても共有されて法学研究 93 巻 12 号（2020：12）

プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー（

二

第二次世界大戦時の英国における対米プロパガンダ政策）米国におけるプロパガンダ不信の広がり

一九四〇年六月に出版されたハロルド・レヴィンとジェームズ・ウェスラーの共著『戦争プロパガンダと米国』は、第一次世界大戦から第二次世界大戦にかけて諸外国から米国に対してどのようなプロパガンダが行われてきたのかを論じた著作である。この著作のなかでレヴィンらは、米国がまだ参戦していなかった当時の状況について、以下のような指摘を行っている。

第二次世界大戦における連合国のプロパガンディストにとっての最大の障害は、第一次世界大戦への米国の参戦に先（（立って行われたプロパガンダである。懐疑主義者は十字軍の戦士にはならないのであり、不信感こそが米国人にとって

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立脚する著作が相次いで出版された。そのため、欧州情勢が悪化していくなか、孤立主義的な意見が支配的で（伝い、戦間期の米国では「英国のプロパガンダに騙されて米国は無益な戦争に加わってしまった」という認識に国民に深い失望をもたらすことになった。戦争中に英国が展開したプロパガンダの虚偽性が暴露されたことも手

しかし、「戦争を終わらせるための戦争」と呼ばれた第一次世界大戦の顛末とその後の欧州情勢は、多くの米といったメキシコの旧領土の回復を条件として後者に同盟提案を行ったことなどがあったとされる。

（

としては、ドイツの無制限潜水艦作戦による米国船舶の撃沈や、ドイツがテキサス、ニューメキシコ、アリゾナ

ここで第一次世界大戦時の状況に遡ると、米国が参戦したのは一九一七年四月のことである。その主たる理由の先の戦争の主たる遺産である。

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あった中西部を中心として、外国からのプロパガンダにきわめて敏感な意見風土が生み出されることになった。

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発想に基づく政策である。戦争勃発直後にも、初代の情報省大臣であったマクミラン卿は対米プロパガンダ方針（（

国の対米プロパガンダの多くは米国の大衆に直接に訴えるのではなく、周囲の人びとに影響を及ぼすことが期待

援に好意的な方向へと米国世論を動かすことが目指されたのである。もともと、第一次世界大戦時においても英ではなかった。そこで注目されたのが米国人の「オピニオンリーダー」であり、彼らを通して連合国に対する支

ただし、米国人に対して直接的に働きかけるのを避けるということは、何もしないということを意味したわけ

ンダ政策は欧州での戦局が急速に悪化するまで継続していくことになる。

として「彼らに強く要求したり、彼らの義務が何であるのかを教えるのは避けよ」と命じており、ノープロパガ

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プロパガンダ活動を秘密裏に担っていた担当者が一市民を装い、影響力があるとみなされたエリートに何千通もトとしてプロパガンダを展開し、連合国に好意的な意見を彼らに流布させようとしていたのである。具体的には、されるエリートへと向けられていた。政策立案者、学者、教師、ビジネスマンや新聞記者などを主たるターゲッ（1

それでは、第二次世界大戦時において英国政府はどのようにして米国人オピニオンリーダーへのアプローチを

まりは、こうした間接的な手法の必要性をより一層強めたと言えよう。

手紙やパンフレットを郵送するといった手法が採用された。戦間期の米国におけるプロパガンダへの警戒感の高

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たとえば、第一次世界大戦中のベルギーで母のスカートにしがみつく赤子の腕をドイツ兵が切断したというのは、世界中に広がり、後になって虚偽であることが発覚したプロパガンダの一つである。それを踏まえて、第二次世（

英国政府はこのような意見風土を憂慮し、第二次世界大戦以前から米国に対する「ノープロパガンダ政策」をするべく、人びとがショットガンを持って待ち構えていると感じる」と述べている。

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界大戦勃発後にあるジャーナリストは「中西部ではベルギーの赤子に言及した最初のプロパガンディストを射殺（（打ち出していた。英国人が直接的に米国の世論へと働きかけることは米国人の心証をかえって悪化させるという（プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

試みたのか。一つは個人的な接触を通してである。英国に派遣されている米国メディアの特派員は、その意味において最も重要なターゲットであった。なかでも有名だったのがＣＢＳから派遣されていたエドワード・マロー

であり、彼が行ったロンドン空襲の中継は米国において大きな反響を呼び起こしたとされる。情報省は摩擦を生（ （じさせながらも、取材などの面でマローら米国人特派員に便宜を図り、検閲なしでロンドン空襲を中継することも彼に許可している。

他方、一九三九年八月から一九四〇年一二月に死去するまで駐米英国大使を務めたローディアン卿や、彼のもとで米国での情報発信に努めたドイツ史家のジョン・ウィーラー＝ベネットらは、メディア関係者との接触に加（ （えて、講演活動を通したオピニオンリーダーへの働きかけによって「ナチスの脅威から英国を守ることは米国の

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化していったということである。戦争勃発当初に主たるターゲットとされていたのは、上述したような全国的影

また、ここで注目されるのは、第二次世界大戦が進行するなかでターゲットとなるオピニオンリーダー像が変をしばしば発見することになる。

は、ウォルター・リップマンのようなジャーナリストのコラムで自分たちの提供した情報が用いられていること）よりも迅速かつ積極的な情報提供が目指されるようになったのである。その結果、ＢＰＳのスタッフ
Library

ら英国に関する情報の発信、および米国の新聞の動向調査を担当していた英国情報図書館 （ British Information

同サービスを経由して影響力のあるジャーナリストに英国発の情報を積極的に提供するよう試みた。それ以前か（

ロ ー デ ィ ア ン 卿 は さ ら に、 一 九 四 〇 年 一 〇 月 に 英 国 プ レ ス サ ー ビ ス （ British Press Service： BPS）を 設 立 し、安全保障にとっても重要である」という認識を広げようとしていた。

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響力を有するオピニオンリーダーであった。そこから、地域の有力者、教会関係者、労働組合指導者など、より（1

ローカルなオピニオンリーダーへの接触が試みられるようになっていった。いわば、コミュニケーションの二段

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一九三五年一〇月のイタリアによるエチオピア侵攻であった。中東およびアメリカにおける英国の支配を切り崩すべくイタリアがアラビア語放送局を開設し、反英プロパガンダを展開するようになったため、対応を迫られることになったのである。

そこでＢＢＣは一九三八年一月にアラビア語放送を開始したのを皮切りに、同年三月にはラテンアメリカ向け

スペイン語放送を、同年九月のミュンヘン危機のさなかにドイツ語、フランス語、イタリア語放送をそれぞれ開始し、同年一一月には帝国サービスの名称を「海外サービス」へと変更することが決定された。しかし、明確に米国を対象とする北米サービスが開始されるのは、そこからさらに一九四〇年五月二八日まで待たねばならなかった。五月一〇日に始まった西欧へのドイツ軍の侵攻により、フランスのダンケルク海岸からの英国海外派遣

軍とフランス軍の撤退戦が行われているさなかのことであった。チャーチル政権の成立に伴い、米国からの支援の必要性をより切実に意識していたアルフレッド・ダフ‐クーパーが三代目の情報省大臣に就任したことで、米164

階の流れにおいてラザースフェルドらが想定していたオピニオンリーダー像へと接近していったのである。

そして、英国政府が米国人オピニオンリーダーと接触するためのもう一つの方法が、ＢＢＣが米国に向けて）ＢＢＣ北米サービスの展開と戦略行っていた短波放送であった。次項ではこの点についてみていくことにしよう。

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を行っていたソ連などと比較すればその遅れは歴然としていた。そうした状況に変化が訪れる契機となったのが、（ス」を開始したものの、厳しい予算制約ゆえにその発展はゆるやかであり、一九三三年時点で八カ国語での放送

国の放送局と比べればやや遅れてのことであった。一九三二年に大英帝国に向けた英語の短波放送「帝国サービ

今日では世界規模のネットワークを築き上げているＢＢＣであるが、同局が海外展開へと乗り出すのは他の大2

国人への直接的な語りかけがついに開始されたのである。

も っ と も、 そ れ 以 前 に は 米 国 の 聴 取 者 が Ｂ Ｂ Ｃ の 短 波 放 送 を 全 く 聴 取 で き な か っ た と い う わ け で は な か っ た 。
（ （カナダ向けの帝国サービス放送は米国でも聴取可能であり、ＢＢＣに寄せられる投書の数からカナダよりも米国（（るかのように聞こえるがゆえに、それを傍受している米国人の警戒心を下げることができるとの期待が存在して米国人には嫌われがちなイングランド南部の発音によって行われるＢＢＣの放送は、大英帝国の内輪の放送であロパガンダに敏感になっている米国人にメッセージを届けるのにはむしろ好ましいと考えられていた。すなわち、の聴取者がほうが多いと考えられていた。だが、それがカナダに向けられた放送だということは、外国からのプ（1（

確にローズベルトの再選を望んでいたにもかかわらず、ＢＢＣはそうした立場を表明することを慎重に避けてい挙において三選をめざすフランクリン・ローズベルトとウェンデル・ウィルキーとが争ったさい、英国政府は明の干渉を目的としたプロパガンダだとみなされるリスクの回避は重要な課題であった。一九四〇年秋の大統領選

欧州における戦況の悪化に伴って北米サービスが開始された後にも、ＢＢＣにとって自らの放送が米国政治へ

いたのだ。

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可能な限り多くの米国のラジオ局にＢＢＣの番組を再放送させることが重要な課題となった。ただし、ここで注（

しかし、ＢＢＣの北米サービスは短波放送ということもあり、その聴取者数は自ずと限られていた。そのため、手法により、米国人の支持を勝ち取ろうとしたのである。

史的、文化的なつながりの深さを強調しつつ、空襲下でも戦意を失わない英国民の姿を伝えるといった間接的な議されている最中にも、ＢＢＣは同法をめぐる論争に加わろうとしなかった。ＢＢＣはむしろ英国と米国との歴た。同様に、一九四一年初頭に連合国への武器や物資の大量供給を可能にするレンドリース法案が米国議会で審（2目したいのは、北米サービスの開始にあたって、聴取者数の少なさは必ずしも大きな問題ではないとの見解が存

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プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

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ジオ調査プロジェクト」である。一九三七年にロックフェラー財団の助成を受けて開始された同プロジェクトには、このためにプリンストン大学に招聘されたラザースフェルドのほか、ロバート・マートンやハドリー・キャ

166在していたということである。すなわち、ＢＢＣによる短波放送を聴取する米国人には影響力のある人びとが数多く含まれているがゆえに、彼らに英国の見解を提示することには重要な意味があるというのである。こうした（ （観点から米国でのＢＢＣの短波放送についてダフ‐クーパーに助言したのが、先に触れたＣＢＳのエドワード・）プリンストン・リスニング・センターにおける研究

三 「コミュニケーションの二段階の流れ」のもう一つの起源

二段階の流れという発想のもう一つの起源について検討を進めることにしたい。

には関わらない。そこで次節では、米国側の研究者がこうした短波放送をどのようにみていたのかに視点を移し、え、言うまでもなくこれは英国側の戦略における発想であり、米国でのマスコミュニケーション研究とは直接的

リーダーへのアプローチがここでも重視されていたのである。もっとも、米国人のマローが関与していたとはいていた。外国からのプロパガンダに対する米国人の警戒心をかいくぐるべく、影響力のある米国人オピニオン

以上のように、ＢＢＣの北米サービスについても、コミュニケーションの二段階の流れに類する見解が語られゆえに、彼らに向けた放送には「雪だるま効果」が期待できるというのである。

取者数の少なさにひるまないよう忠告した。そうした聴取者は「五千人の一流の人びと」から構成されているがマローであったとされる。マローはＢＢＣの番組でより多くの米国人を起用する必要性を語る一方で、放送の聴（2

米国でのマスコミュニケーション研究の学説史において、しばしば名前が挙げられるのが「プリンストン・ラ（
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ントリル、加えて一時的にとはいえ、ドイツから亡命してきたテオドール・アドルノなどの著名な研究者が関わっていた。このプロジェクトの拠点がプリンストン大学に置かれることは一度もなく、一九三九年にはラザー

スフェルドもコロンビア大学へと移籍しているものの、今日においてなおプリンストンという名称はしばしば言及される。

他方、同じようにプリンストン大学の教員を中心に組織され、ロックフェラー財団から助成を受けてラジオ聴（（取に関する研究を行っていたプリンストン・リスニング・センター （ＰＬＣ）は、現在では半ば忘れられた存在となっている。そこでまず、このＰＬＣの概要について紹介しておきたい。

先に触れたように、一九三〇年代には大国による短波放送が続々と開始されるようになった。当初は国外に暮らす同言語話者へのコミュニケーション手段として用いられていた短波放送であるが、やがて多言語放送が開始

され、対外的なプロパガンダのためのチャンネルとしての性格をより強くしていく。そのため、各国はそれらの放送をモニタリングするための施設を設置し、他国のプロパガンダの分析を行うようになった。

このような短波放送によるプロパガンダ戦の「主戦場」となったのが米国であった。欧州からは地理的に隔絶する一方、巨大な生産力を有し、その世論動向が政治に大きな影響を与えているとみなされていた米国は、電波を使ったプロパガンダの重要なターゲットとなったのである。そのため、米国の側でも各国の短波放送に対するモニタリングが開始されることになった。ただし、米国でそうしたモニタリングを最初に始めたのは、ＮＢＣやＣＢＳのような民間メディアであり、その目的は欧州発のニュースの収集であった。

そうしたなか、戦争時におけるラジオの役割を研究するべく、プリンストン大学公共国際問題スクールの一部門として設置されたのがＰＬＣであった。同大学のキャンパスに隣接する一軒家を拠点としたＰＬＣは、ロックフェラー財団からの助成金を受けて一九三九年一一月から一九四一年六月までの約一年半にわたって活動した。

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その実務面を取り仕切ったのはディレクターであるハロルド・グレイヴスであり、最初にＰＬＣのアイデアを提起したジョン・ウィットンに加えて、ハドリー・キャントリル、ハーウッド・チャイルズといったメンバーが参加している。彼らの研究成果は一九三七年に創刊されたばかりの『パブリック・オピニオン・クオータリー』を中心として発表されたほか、チャールズ・ロロの『ラジオは戦争に向かう』や、本論の冒頭で引用したチャイル
ズ／ウィットン編『短波放送によるプロパガンダ』などの著作にまとめられている。

ＰＬＣによる調査対象は大きく分けて二つあった。一つは、上述した外国からの短波放送の分析である。ドイツ、英国、イタリア、フランス、ソ連からの放送がタイプライターによって記録され、プロパガンダの内容分析

や各国の行動予測などが試みられている。ＰＬＣが活動を終了した時点で、放送内容を書き起こした一冊約二五〇ページのファイルは一〇〇冊以上にも達していたという。なお、ＰＬＣの活動終了後にそのスタッフと技術の（ （多 く は、 Ｐ Ｌ Ｃ に や や 遅 れ て 短 波 放 送 の 分 析 を 開 始 し た 米 国 政 府 の 外 国 放 送 モ ニ タ リ ン グ サ ー ビ ス （ Foreign（（2

波放送が直接的に米国の聴取者に与える影響は非常に小さいということである。その最大の要因は、前節でも指（それでは、ＰＬＣによるオーディエンス調査はどのような知見を残したのか。結論から言えば、外国からの短の短波放送がドイツ系、イタリア系米国人に与える影響が危惧されていたことがうかがえる。

米国内のドイツ語およびイタリア語話者による短波放送の聴取実態に関する調査である。ドイツやイタリアから把握するための複数の地域コミュニティでの調査であり、ＰＬＣ外部の研究者にも委託が行われた。三つ目が、）への委託のもとで実施された二回の全国規模での質問紙調査である。二つ目が、聴取実態をより詳細に
AIPO

こ の 調 査 は 三 つ の パ ー ト か ら 構 成 さ れ て い た。 一 つ は 米 国 世 論 調 査 所 （ American Institute of Public Opinion：

そして、ＰＬＣのもう一つの調査対象が、それらの短波放送を米国内で聴取しているオーディエンスであった。

）へと引き継がれることになった。
Broadcast Monitoring Service（2プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

摘したように、聴取者の数が非常に少ないということにあった。ＰＬＣの調査では米国人の九〇％以上が家庭で（ （ラジオを聴取できる状態にあったものの、そのなかで短波放送を受信できるラジオを所有していたのは三分の一（（に過ぎなかった。しかも、その三分の一のなかでも欧州からの短波放送を繰り返し聴いている聴取者は限られて（（おり、毎週聴いているのは全体の七％前後ではないかとＰＬＣは推計している。加えて、聴取者全体にプロパガ

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ている。カッツによれば、ドイツによる大衆向けのプロパガンダとは異なり、ＢＢＣの放送は平均以上の収入おさらに、本論の冒頭で引用したダニエル・カッツも、同様の観点からＢＢＣの短波放送の内容について分析し聴いた放送から得た考え方や意見を広く拡散するエージェントたる人びとである。

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的な意識を有し、政治的に活発で、それぞれのコミュニティにおけるオピニオンリーダーであり、何であれ自分たちがいのだ。短波放送を聴取する公衆は、以下のような人びとを不均衡に多く含んでいるように思われる。すなわち、公共短波放送聴取の重要性は……、聴取者の「数」だけでは測れない。聴取者の特質と影響力も考慮に入れられねばならな

一九四一年に『パブリック・オピニオン・クオータリー』に発表した論文のなかで以下のように述べている。

彼らには周囲の人びとに影響を与える力があるというのである。ＰＬＣのメンバーの一人であるチャイルズは、く、前節で紹介したエドワード・マローの見解と同じものであった。たとえ短波放送の聴取者の数は少なくとも、

ただし、ＰＬＣの研究者たちは、短波放送に全く効果がないと主張したわけではなかった。その理由はまさしう。

もっとも高かったとはいえ、短波放送の聴取者には英国の主張に対して非聴取者よりも強い懐疑がみられたとい

ンダに対する強い警戒感がみられることも指摘された。短波放送のなかではＢＢＣに対する信頼度が相対的には（2

よび教育を有する人びとに向けられているという。多くのトークがあたかも大学の講義のようであり、実際に大

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ナチスの北米サービスのもっとも重要な機能は、ベルリンのプロパガンダ省と米国にいるナチスのエージェントとの直ロの指摘を引用しておきたい。

ドイツの短波放送は米国内にいるナチスのエージェントに向けられたものだというのである。この点に関するロ

じて米国の公衆の大部分に直接的に語りかけ、影響を及ぼせると考えるほどに愚かではない」と論じる。むしろ、

（3

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学教員の出演者も多い。英国本国向けの放送では非常な人気を博した脚本家Ｊ・Ｂ・プリーストリーの米国向けトークにしても、その内容は知的に過ぎ、放送の主要なターゲットが米国の中産階級あるいは労働者階級なのであれば人気を得る可能性は低い。ＢＢＣはロンドンのタクシー運転手や元織工といった人物も出演させているものの、彼らの放送は米国の労働者階級に向けられたものというよりは、英国社会の民主性のアピールとして米国人の上流階級をむしろ満足させているというのである。そのうえでカッツは、冒頭での引用文に続けて、次のよ
うな指摘を行っている。

ＢＢＣは米国内の友人という小規模な集団だけに情報や励ましを与えてきたのではない。同局は厳しく選別されたオピ

ニオンリーダーにもそうした情報を提供してきたのである。それら高収入の聴取者は政治的、社会的な発言力を有し、（著者、講師、民間組織の役員として、そして一般的な意味でのリーダーとして自らの見解を広めるための戦略的地位を（（3

く、三分の一程度ではないかと考えられていた。だが、チャールズ・ロロは「ゲッベルス博士は、短波放送を通（の関連でも語られていた。ＰＬＣの調査では、ドイツの短波放送の聴取者はＢＢＣのそれと比べてもさらに少な

他方で、ニュアンスは大きく異なるものの、こうしたオピニオンリーダーに類する存在はドイツの短波放送と占めているのである。

（3

プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

接的なリンクとして作用するということである。ナチスのエージェントは「党の方針」と最新のスローガンを知るためにそれらの放送にダイヤルを合わせ続けるよう厳しく命じられており、ドイツの話し手によって「可能な限り多くの出会った人びとにこれを伝える」ことを定期的に思い出させられる。この国のさまざまな地域において……準軍事的な行動方針を有する聴取者集団が組織され、ベルリンからの放送を聴取するために定期的に会っているということが知られ（ （ている。こうして、ドイツのラジオにおける議論――熱心な口コミで流通する――は、さまざまな方法で個々の聴取者（ （用語が登場するのは、ＰＬＣのディレクターであるグレイヴスがＢＢＣの短波放送を分析した一九四一年三月の検索によれば、『パブリック・オピニオン・クオータリー』誌上に初めて「オピニオンリーダーシップ」という伝えていくというコミュニケーションの二段階の流れの存在は明確に認識されていた。グーグル・スカラーでの以上のように、ＰＬＣの研究者のあいだでは、オピニオンリーダーがラジオから得た情報を周囲の人びとへとの家庭をはるかに越えて広がり、この国の政治的討議へと「潜り込んでいく」のである。

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論文なのである。

本論の冒頭でも述べたように、これらの論文や著作は『ピープルズ・チョイス』の出版よりも先行しており、それだけでも学説史的な意味はあるだろう。しかし、ＰＬＣのメンバーがラザースフェルドらに先行して二段階の流れというアイデアにたどり着いたと断言することはできない。それは、ＰＬＣの調査の一部がラザースフェ

ルドらによって行われており、そのアイデアがＰＬＣへと流れ込んだ可能性を否定できないからである。ただし、ＰＬＣのオピニオンリーダー像とラザースフェルドらが語るそれとの間には看過しえない相違があるのも事実である。この点についてより詳しくみるため、以下ではラザースフェルドらによって行われた「忘れられたエリー
調査」について論じることにしたい。

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法学研究 93 巻 12 号（2020：12）（）忘れられたエリー調査

コミュニケーションの二段階の流れを語るうえで欠かすことができないのが、一九四〇年の米国大統領選挙にさいしてラザースフェルドらがオハイオ州エリー郡で実施した「エリー調査」である。一九四〇年五月から一一

月にかけて層化抽出法によって選ばれた六〇〇名を対象に行われたこのパネル調査は、マスコミュニケーション

研究のみならず投票行動研究にも大きな影響を与えることになった。政治学、社会学の領域におけるもっとも有名な調査の一つと言ってよいだろう。

しかし、ラザースフェルドらが一九四〇年から翌年春にかけて同じくエリー郡で実施した調査は、今日においてほとんど顧みられない。その調査の目的は、エリー郡における欧州からの短波放送の影響を探ることにあった。

先に述べたように、ＰＬＣは全国規模での調査のほかに複数の地域コミュニティでの調査を実施したが、そのうちの一つがラザースフェルドらの手によるものだったのである。

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この調査に関するラザースフェルドとガーデットによるレポート草稿は、コロンビア大学図書館に設置されてを受信できるラジオを所有しているか否か、それを実際に聴取しているのかを尋ねたところから始まる。この調

この調査はもともと、一九四〇年九月にラザースフェルドらが五一一名からなる調査パネルを対象に短波放送

以下ではその部分に焦点を当てて、この「忘れられたエリー調査」についてみていくことにしたい。

九 四 一 年 の 論 文 に お い て チ ャ イ ル ズ が ラ ザ ー ス フ ェ ル ド ら の 知 見 を 明 ら か に 扱 い あ ぐ ね て い る と い う 点 で あ る。

に紹介されていることから、その概要を把握することは可能である。さらにここで注目したいのは、とりわけ一

一九四一年と一九四二年のハーウッド・チャイルズの論文においてラザースフェルドらの調査結果がかなり詳細

念ながら新型コロナウィルスが感染拡大している現在の状況下においてアクセスするのは困難である。ただし、いる応用社会調査研究所 （ Bureau of Applied Social Research）のアーカイブに保存されているようであるが、残

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プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

査を受けてＰＬＣはラザースフェルドにそのデータを分析し、短波放送の聴取者と非聴取者との違いを明らかにするよう依頼した。ラザースフェルドらがすでにエリー郡で実施していた調査に後からＰＬＣが便乗したとも考えられるが、その経緯は不明である。ラザースフェルドらはさらに、一九四一年三月から四月にかけて調査パネ

ルのなかの短波聴取者を対象に詳細なインタビューを実施するとともに、前年九月の調査で非聴取者だと回答したパネルメンバー全員に対して郵便ハガキによる追加調査を実施している。

チャイルズは、こうしたラザースフェルドらの研究が層化抽出法の利用などの面で洗練されていることに加え、すでにエリー郡での調査実績を有し、地域全体に対する深い知識を蓄積しているという点で、その調査自体につ（ （いては高く評価している。しかし、ＰＬＣによる他の調査に基づいて描き出される短波放送の聴取者像と、ラザースフェルドらのそれとの間に大きな相違があることも認める。

（ （さらに、聴取者の教育水準においてもＰＬＣの他の調査結果とラザースフェルドらのそれとの間には齟齬がみとに原因があるのではないかと推測している。

て、「理解が困難である」と認めながらも、米国全体ではみられる極端な経済格差がエリー郡ではみられないこ層でも短波聴取者の割合は変わらないというのである。チャイルズはラザースフェルドらのこうした知見についろが、ラザースフェルドらの調査では、短波放送の聴取と経済的地位との関係は確認されない。富裕層でも貧困

国内放送の場合には地位が下がるほどに聴取者の割合が上がるため、ちょうど正反対の傾向にあるという。とこ

ＰＬＣの他の調査によれば、経済的地位が高くなるほどに海外からの短波放送を聴取する人の割合は高くなる。

（3

られる。前者では、国全体との比較で短波聴取者の平均的な教育水準は高く、専門職従事者がより多く含まれる

一方、非熟練および半熟練労働者はより少ないとされる。他方、ラザースフェルドらの「困惑させる」調査結果によれば、聴取者は非聴取者に比べて「政治的な出来事への関心、意見の明瞭さ （ articulateness）、オピニオン173（3

法学研究 93 巻 12 号（2020：12）

では何らの違いも見出せなかったという。
（

（

（

（

また、これはＰＬＣの研究結果との矛盾をきたすものではないが、ラザースフェルドらの調査は、短波放送の放送を聴取している分だけ国内放送の聴取時間が短いといったことはなく、むしろラジオ放送全般に対する関心度が高いというのである。さらに、短波聴取者は非聴取者よりも情報源としている新聞や雑誌をより多く挙げる
傾向にあったとされる。

以上のようなラザースフェルドらの知見を紹介したうえで、チャイルズはＰＬＣによる聴取者調査を「短波聴（（取者は概して、平均的な市民よりも公共的な出来事にはるかに強い関心を有し、経済的、教育的に恵まれている。

（ （の名士でも、大金持ちでも、あるいは市民のリーダーでもな」く、「あらゆる職業集団にみいだされる」とされチョイス』で語られることになるオピニオンリーダー像である。同書においてオピニオンリーダーは「地域社会いずれにせよ、この忘れられたエリー調査から浮かび上がるのは、まさに三年後に出版される『ピープルズ・

国のプロパガンダがターゲットにしていた層と明確に重なるのである。

あるという認識を堅持した。言い換えれば、チャイルズらの想定するオピニオンリーダー像は、先に紹介した英ザースフェルドらのオピニオンリーダー像を部分的には取り込みながらも、経済面や教育面では恵まれた立場に

多くの場合、彼らは自分たちのコミュニティにおけるオピニオンリーダーである」と総括している。つまり、ラ（4

ラザースフェルドらが語るこうしたオピニオンリーダーの特性は、その社会的含意を考えるうえできわめて重要な要素となっている。次節ではこの点に注目しながら、ＰＬＣによる短波放送研究がなぜその後のマスコミュニ

174

リーダーシップという特性、コミュニティ活動への参加」という面では著しく勝っているものの、教育水準の面（4

聴取者にはマスメディア全体により積極的に接触する傾向があることも示している。すなわち、海外からの短波（4ている。しかも「他の人びとよりも選挙関連の材料にずっと多く接触」するとされている。以下でみるように、（4

オピニオンリーダーとはいかなる存在か

ケーション学説史から姿を消すことになったのかを推察することにしたい。

四

すでに述べたように、現在のマスコミュニケーション学説史において、ＰＬＣによる研究やラザースフェルド

らの忘れられたエリー調査が参照されることはほとんどない。ＰＬＣの調査についてはプロパガンダに関する研（（究でまれに触れられることがあり、また国際コミュニケーション研究に関するラザースフェルドの小論でチャイ

（ （

（4

言うまでもなく、ＰＬＣによる研究がなぜ忘却されたのかについて、その明確な理由を述べるのは困難である。

も全く触れられていない。近年に出版されたラザースフェルドのラジオ研究に関する著作についても同様である。

（ （フルエンス』などの著作においても、あるいはラザースフェルドへのインタビューに基づく論文や自伝においてでの短波放送に関する調査については、ラザースフェルドらの『ピープルズ・チョイス』や『パーソナル・イン

ルズ／ウィットン編『短波放送によるプロパガンダ』がわずかに参照されている程度である。加えて、エリー郡

（4

（

（

（

（

ついて「できるだけ多くの研究と関係したいという考えにとりつかれていた」と述べるラザースフェルドが手がついての研究がより精緻化していく過程において実証性の低いＰＬＣの調査が顧みられなかった可能性、自らにく有していたＰＬＣの研究が等閑視されるようになったという可能性、エリー調査以降、オピニオンリーダーににも「（マス）コミュニケーション」等の用語が使われるようになるなかで、プロパガンダ研究の側面を拭い難（4

けた多くの研究プロジェクトのなかに埋没していった可能性など、さまざまな推察を行うことができる。

（4

ここでは、コミュニケーションの二段階の流れという概念が当時の米国社会において帯びることになった含意

175

（4

「プロパガンダ」という否定的なニュアンスを有する用語が研究者に嫌われ、それと同一の事象に言及するさい

プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

法学研究 93 巻 12 号（2020：12）（

こうした観点からすれば、ＰＬＣのオピニオンリーダー像がラザースフェルドらのそれとの比較において「健

0

0

0

全さ」に欠ける部分があったことは否定しがたい。エドワード・マローの指摘は言うに及ばず、短波放送の影響力の小ささを認めるＰＬＣの研究者にとっても、オピニオンリーダーとはマスメディアの潜在的影響力の大きさを示すために導入されている概念だからである。しかも、その発信元は英国やドイツであり、そこでのオピニオ

ンリーダーとは、良くて外国のプロパガンダのエージェント、悪くすれば「第五列」なのである。

加えて、マローやＰＬＣの研究者にとっての二段階の流れはあくまで「垂直的」なものであった。すなわち、プロパガンダのメッセージは「五千人の一流の人びと」からより多くのフォロワーへと流れていくことが想定されていた。それに対し、本論の冒頭で引用した『ピープルズ・チョイス』の序文でも指摘されていたように、二段階の流れに関する重要な発見とされていたのは、それが同じ階層内の水平的な関係性のもとでも生じうるとい

176

が、ＰＬＣの研究から導き出されたものとは親和的でなかったがゆえに忘却されていった可能性について論じることにしたい。
（

マスコミュニケーションの限定効果理論は、第二次世界大戦後の米国を多元的な民主主義社会として肯定的に（（5でもないというのは、健全さの証であると彼らは考えた」というのである。

（

イクによってもっとも首尾よく説得されており、マスメディアの影響力は想定されていたよりも必然的でも強力

ラザースフェルドらは興味をかきたてられていたと述べている。「人びとはなおも他の人びととのギブアンドテということである。たとえばエリフ・カッツは、二段階の流れという概念が民主主義社会にとって有する含意にスメディアに対して自律性を発揮する無数の小集団が共存する社会だというイメージを限定効果理論は提供したダによって統制される全体主義社会ではなく、社会の基本的な価値については幅広い合意が存在しながらも、マ捉える見方と親和的であったとの指摘は繰り返し行われてきた。すなわち、米国は原子化した大衆がプロパガン（4プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

うことであった。短波放送の聴取と経済的地位や教育水準とは関係しないという「忘れられたエリー調査」での知見は、そのメッセージが水平的に流れていく可能性を示唆するものであり、だからこそ垂直的な流れを想定していたＰＬＣの研究との不整合を生じさせたのである。

もっとも、一九五五年にラザースフェルドがカッツとともに出版した『パーソナル・インフルエンス』では、（（

政治的・社会的問題については社会的地位が上がるほどにオピニオンリーダーとしての役割を果たす人びとが増えるとともに、その影響力は所属階層を越えて発揮されることが多いとの指摘が行われている。その意味では、

少なくとも『パーソナル・インフルエンス』の出版時点においてラザースフェルドらとＰＬＣとの実質的な見解の相違は狭まっていたと言いうる。

しかし、ラザースフェルドらにとってそうした二段階の流れの垂直性を前面に押し出しにくい要因もあったと考えられる。それは、チャールズ・ライト・ミルズに代表される大衆社会論者から限定効果理論へと向けられた批判である。後にカッツは戦後しばらくの時期を回想して次のように述べている。

ミルズが書いたメモや彼とラザースフェルドとのやり取りに関する記録を読む限り、彼には一貫性がきわめて欠けている。ミルズはメディアに直接的な影響力が欠けていることに不満であり、メディアはそうした個人間のネットワークを通して何らかの作用を及ぼすのだと主張する。そして彼はまた、階級を横断する垂直的影響源としてのオピニオンリー

ダーではなく、義理の兄弟のようなオピニオンリーダーに対しても不満であった。彼はオピニオンリーダーシップという水平的なイメージが示唆するよりも垂直的な階級間の影響源を社会構造のなかに探し求めていたのである。事実、政（（治の領域では、マーケティング、ファッション、映画鑑賞とは異なり、他の領域に比べてより大きな階級間の影響力が

177

（5

発揮される。しかし、私はそれらの相互作用についての話には踏み込まない。私は専門家ではないし、おそらく私には（5

法学研究 93 巻 12 号（2020：12）

偏見があるからだ。

よく知られているように、ミルズはラザースフェルドらによって一九四五年からその翌年にかけて行われたイ（ （リノイ州ディケーター郡での調査に参加し、オピニオンリーダーや選択的接触という限定効果理論の概念を自説（ （く、米国を支配する「パワーエリート」への抵抗を生み出すような「真の見解の対立、真の争点」を提示するよのなかに取り込んでいた。そのうえで、マスメディアによって作り上げられる対立軸とは疑似的なものでしかな

（5

（

（5

（ （

る。そうした対立軸が存在するなかでは、ラザースフェルドらと同じく『パブリック・オピニオン・クオータ

いて彼らが大衆社会論を踏み台にして自分たちの研究の意義を強調していることからも、そのことは明らかであ（大きく異なる立場を有しており、対抗関係にあったと言ってよい。『パーソナル・インフルエンス』の冒頭におこのようにラザースフェルドらの研究は、ミルズに代表される大衆社会論者とは二段階の流れの解釈において完遂する必要性を学んだというのである。ここにＰＬＣと同型のオピニオンリーダー像をみることは難しくない。

製造者」たちは世論に直接的に訴えるのではなく、オピニオンリーダーにアプローチすることでそうした操作をあることの証にはならないということである。しかも、第一次世界大戦後のプロパガンダ不信のなかで、「世論いたとしても、人びとの目が真の争点から逸らされている限り、それは必ずしも米国が多元的な民主主義社会でうなものではないと主張する。すなわち、ラザースフェルドらが主張する限定効果理論のメカニズムが作用して（5

その後のマスコミュニケーション学説史において埋没していく運命にあったと考えられる。

リー』において活躍していても、あるいはそうであるからこそ、ＰＬＣの研究者が提起していた二段階の流れは、

（5

178

プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

五

メディア効果論の文脈

以上のように本論では、ラザースフェルドらが提起したコミュニケーションの二段階の流れに類するアイデア（（を有していた英国の対米プロパガンディストやＰＬＣの研究について紹介した。そのうえで、ＰＬＣが描き出したオピニオンリーダー像がラザースフェルドらのそれと乖離していたがゆえに、その後の学説史のなかで忘却されていった可能性を指摘した。

ここまでの検討を経て浮かび上がるのは、オピニオンリーダーであれ、二段階の流れであれ、あるいは選択的接触であれ、その語られ方や評価は文脈に応じて大きく変わるということである。ラザースフェルドらの研究においてそれらが「健全さの証」とみなされたのは、プロパガンダによって統制される全体主義社会や、マスメ

ディアによって操作される大衆社会というネガティブな社会像への反論として位置づけられたからにほかならな（（い。言い換えれば、ナチス的な強制的同一化や均質化を危惧する問題意識が優勢である限りにおいて、それらは肯定的に評価されるのである。

ＰＬＣが描き出すオピニオンリーダー像は、それがプロパガンダのエージェントあるいは「第五列」である限

けは大きく変化してきた。

いものにしか接触しない態度として評価されるようになる。実際、近年のメディア研究においてそれらの位置づて伝達される、あるいは外国のプロパガンダが浸透するメカニズムとして、選択的接触は自らにとって都合のよ

ンリーダーはサイバーカスケードによる集団分極化を加速させる存在として、二段階の流れは事実がわい曲されしかし、社会の分断や分裂が問題視されるような状況では、それらの概念の含意は大きく変化する。オピニオ（5りにおいて、米国社会に分裂を生じさせうる存在であった。だからこそ、それを「健全さの証」とみなすラザー

179

（5

法学研究 93 巻 12 号（2020：12））―

第一次世界大戦

180

スフェルドらの研究から切り離されねばならず、米国社会の姿を肯定的に捉える戦後の社会風潮のなかで姿を消していったのではないだろうか。

（ ） ただし、ラザースフェルドらの知見はあくまでマスコミュニケーションの直接的、短期的な影響に関するものでオピニオンリーダーと人びとの意思決定』培風館、一八あり、間接的、長期的な影響について彼らは言及を避けている（ラザースフェルド、Ｐ・Ｆ／カッツ、Ｅ（一九五五＝一九六五）竹内郁郎訳『パーソナル・インフルエンス） ラザースフェルド、Ｐ・Ｆ／ベレルソン、Ｂ／ゴーデット、Ｈ（一九六八＝一九八七）有吉広介監訳『ピープル頁）。
アメリカ人と大統領選挙』芦書房、三五頁。ただし、一部の訳を改めた。

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The
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（

6

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Princeton University Press, p.115.
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Lavine, H. and Wechsler, （J. 1940

（

3

（

1

2
4
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8

10 9

プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー（

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Wheeler-Bennett,（J. 1975

Pergamon Press, p.13.
（ ）
（ ）
（ ）
（ ）
（ ）
（ ）
p.105.

（ ）Cull, op. cit., p.11.
（ ） 表向きのターゲットと実質的なターゲットとを違えることの有効性について、ＢＢＣドイツ語放送で対独プロパ「人びとは自分たちに向けられた放送よりガンダに関わっていたリンドリー・フレイザーは次のように述べている。

も、表向き、表面的には彼らに向けられていない放送につねにより強く印象づけられる……。自分たちに向けて語りかけられる番組を聴くとき、彼らはより疑い深く、懐疑的になりがちである。他方、どうみても自分たちには向けられていない放送に対して、いわゆる傍受をするとき、彼らは相対的にガードを下げる傾向にある」（フレイザー、ＬKatz, op. cit., p.119.
） Sound and Fury: Twenty-one Years in the B.B.C., London: Percival Marshall, p.117.
Gorham, （M. 1948（一九五七＝一九六二）本橋正／坂井英夫訳『プロパガンダ』紀伊國屋書店、九七頁、改訳）
。
（ ）
（ ）

（ ）
Cull, op. cit., p.85.
（ ） 本節でのＰＬＣに関する記述はおもに以下の文献を参照した。 Childs, H.（）‘ Short-Wave Listening in theL. 1941

181

11
12

18 17 16 15 14 13

20 19

24 23 22 21

法学研究 93 巻 12 号（2020：12）’ in Public Opinion Quarterly, vol.5（ ））‘ America’ s Short-wave
United States,
2 , pp.210-226; Childs, H. （L. 1942’（）
Audience,in
H.
L.
ChildsandJ.
B.
Whittoneds.
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by
Short
Wave,
Princeton:
Princeton
University）‘ Propaganda in the air: Princeton Listening Center covers the war,
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1941

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Princeton University Library Chronicle, vol.2
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1 , pp.45-62; Rolo, C.（J. 1942

“ Fourth Front” , New York: Putnam’ s Sons.
to War: The（ ） 外 国 放 送 モ ニ タ リ ン グ サ ー ビ ス は、 一 九 四 二 年 に 外 国 放 送 イ ン テ リ ジ ェ ン ス サ ー ビ ス（

（ ）
（ ）
（ ）
（ ）
（ ）
（ ）
（ ）
（ ）

（

Ibid., p.309.
Ibid., p.323.
Ibid., pp.338-339.
（ 1941） op. cit., p.218.
ChildsKatz, op. cit., pp.112-113.
Ibid., p.115.
（ 1941） op. cit., p.220.
ChildsRolo, op. cit., p.120.

） Box2, B-0105
（
アクセス］
。

）［
http://www.columbia.edu/cu/lweb/eresources/archives/rbml/BASR/index.html

2020/8/28（ ）Ibid., pp.124-125.
（ ））‘ Propaganda by Short Wave: London Calling America,’ in Public Opinion Quarterly,
Graves Jr, H. （N. 1941（ ）1 , p.42.
vol.5

（ ）

（ 1942） op. cit., p.305.
Childs）に、一九六七年に外国放送情報サービス（）へ と 改 称
Foreign
Broadcast Information Service
Intelligence Service
し、一九九〇年代の半ばまで活動を継続した（ Keane, op. cit., p. ）
。
59

25

36 35 34 33 32 31 30 29 28 27 26

37

182

プロパガンダエージェントとしてのオピニオンリーダー

（ ）
（ ）
（ ）
（ ）

）

（ 1941） op. cit., p.216.
ChildsIbid., pp.217-218.
Ibid., p.217.
Ibid., p.222.

（ ）Ibid., p.225.
（ ） ラザースフェルドほか（一九六八＝一九八七）、前掲書、一〇六
（

一〇七頁。
―

）‘
’ in
Lazarsfeld, P. （F. 1946
Radio
andinternational
co-operationasaproblemfor psychological research,）‘ The prognosis for international
1952

（ ）
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1 , p.52; Lazarsfeld, P. （
F.

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（ ）
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PublicOpinionQuarterly,
vol.16
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ラザースフェルド、Ｐ・Ｆ（一九六九＝一九七三）今防人訳「社会調査史におVoting Behavior, Illinois: Free Press;
けるひとつのエピソード」（Ｓ・ヒューズほか、荒川幾男ほか訳『亡命の現代史
社 会 科 学 者・ 心 理 学 者 』 み す ず） Paul Lazarsfeld and the Origins of Communications Research, London: Routledge.
Jeřábek, （H. 2017） Origins of Mass Communications Research during the American Cold War: Educational
Glander, （T. 2000

書房）。
（ ）
）

（ ）

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Hall,（S. 1982
理

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（ ） ラザースフェルド（一九六九＝一九七三）、前掲論文、二一八頁。

（

4

マス・メディアの総合的研究』東京創元社）、一九四頁。

） カッツ、Ｅ（一九六〇＝一九六八）下沢夫美子訳「コミュニケーションの二段階の流れ」（Ｗ・シュラム編、学（ eds.
） Culture, Society and the Media, London: Routledge, p.61;
大石裕（一九九八）『政治コミュニケーション
論と分析』勁草書房、五八 ―六〇頁。
（

習院大学社会学研究室訳『新版マス・コミュニケーション
ただし、訳を改めた。

183

44 43 42 41 40 39 38

45

47 46

49 48

50

法学研究 93 巻 12 号（2020：12）

二八二頁。

―

／本間康平監訳『権力・政治・民衆』みすず書房、四五六 ―四六一頁）。

（ ） ミルズ、Ｃ・Ｗ（一九五六＝一九六九）鵜飼信成・綿貫譲治訳『パワー・エリート（下）』東京大学出版会、二（（（） ラザースフェルド／カッツ、前掲書、四頁。

二二 ―二二六頁。

） ＰＬＣのチャイルズは『パブリック・オピニオン・クオータリー』の創設メンバーの一人であり、長きにわたって同誌の編集委員を務めている。

） もっとも、ラザースフェルド自身、ＰＬＣのようなオピニオンリーダー像を完全に否定していたわけではなかった。ラザースフェルドは自らが語りかける聴衆に応じて、その知見が有するニュアンスを大きく変えていたからである（ Pooley,（）‘ Fifteen pages that shook the filed:“ Personal Influence” , Edward Shils, and the remembered
J. 2006’ in Annals of the American Academy of Political and Social Science,
history of mass communication research,（ ）1 , p.142）。すなわち、プロパガンダの影響を心配する公衆を相手に語る場合にはそれが失敗する可能性を
vol.608
論じることで安心させる一方、政府のプロパガンディストを読者として執筆するさいにはオピニオンリーダーへの働

きかけとメディア戦略との組み合わせを説いていたのだという。
れたい。津田正太郎（二〇一七）「大衆なき社会の脅威一七頁）。
―

大衆とメディアに関する理論の変遷とその背景」（『メディ（ ） 社会的文脈に応じてメディア効果に対する評価は大きく変化しうるということについては、以下の論考を参照さ
ア・コミュニケーション』六七号、一184（ ） ラザースフェルド／カッツ、前掲書、二七八（ ） ミルズ、Ｃ・Ｗ（一九六三＝一九七一）塚本三夫訳「マス・メディアと世論」（Ｌ・ホロヴィッツ編、青井和夫

ション研究の源流』春風社、八四頁。ただし、訳を改めた。

（ ） カッツ、Ｅ（一九九六＝二〇〇五）末永雅美訳「コロンビア大学における普及研究」（『アメリカ・コミュニケー

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