作成基準日 2023年5月31日
お客さま用資料（月報）

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式
基準価額

15,119円

純資産総額

3,583.9億円

設定日

2019年12月27日

信託期間

原則として無期限

決算日

毎年11月15日（休業日の場合は翌営業日）■運用実績の推移
22,00010,000

左Min

純資産総額（億円）右軸

左軸単

基準価額 (円) 左軸
18,0008,000

基準価額 (円)（分配金再投資）左軸

左軸最14,000

6,000

10,0004,000

左軸最右Ma
6,000

右Min

2,000

右軸単2,000019/12/27

20/9/2

21/5/10■騰落率（％）

22/1/15

22/9/22

右軸最23/5/30■分配金実績（１万口当たり、税引き前）
決算期

期間

ファンド

1ヵ月

11.39

第１期

2020/11/160円

3ヵ月

18.98第２期

2021/11/150円

6ヵ月
1年3年
設定来

21.10
18.64
49.12
51.19

第３期

2022/11/150円

累計0円

分配金

※基準価額は1万口当たりです。
※基準価額および基準価額（分配金再投資）は信託報酬等（後記の「ファンドの費用」参照）控除後のものです。
※基準価額（分配金再投資）および騰落率は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。
※運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずお読みください。

1作成基準日 2023年5月31日
お客さま用資料（月報）

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式マザーファンドの状況■資産配分■セクター配分■国・地域別配分（上位5ヵ国）

株式等

98.8%

現金他

1.2%

合計

100.0%

イタリア
1.0%
ドイツ

スウェーデン

37.8%

情報技術

0.7%
その他
2.3%

現金他
1.2%

1.2%

一般消費財・サービス

16.4%

コミュニケーション サービス

15.0%

ヘルスケア

13.8%

オランダ

金融

2.1%

9.2%

資本財・サービス

米国
91.4%

4.3%

生活必需品

1.7%

素材

0.7%

エネルギー

0.0%

公益事業

0.0%

不動産

0.0%

現金他

1.2%

※構成比はすべて対純資産総額の比率です。
※セクター配分は、世界産業分類基準（GICS）の分類によります。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。GICSの情報
は巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」をご確認ください。
※現金他には、キャッシュのほか未収・未払金等を含んでおり、マイナスとなる場合もあります。

■組入上位10銘柄（組入銘柄数：79銘柄)
銘柄名

セクター国・地域

構成比

1

マイクロソフト

情報技術

米国

8.9%

2

アップル

情報技術

米国

8.7%

3

アルファベット (注1)

コミュニケーション サービス

米国

7.4%

4

アマゾン・ドット・コム

一般消費財・サービス

米国

7.0%

5

エヌビディア

情報技術

米国

6.2%

6

ユナイテッドヘルス・グループ

ヘルスケア

米国

3.5%

7

ビザ

金融

米国

3.1%

8

メタ・プラットフォームズ

コミュニケーション サービス

米国

2.9%

9

マスターカード

金融

米国

2.6%

情報技術

米国

2.2%

10 インテュイット※構成比はすべて対純資産総額の比率です。
※セクター配分は、世界産業分類基準（GICS）の分類によります。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。GICSの情報
は巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」をご確認ください。
※当該銘柄の売買を推奨するものではありません。
(注1) 当該銘柄は、同一企業の発行する種類の異なる株式を合算しています。

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずお読みください。

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作成基準日 2023年5月31日
お客さま用資料（月報）

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式運用担当者のコメント■市場概況
5月の米国株式市場（S&P500指数、米ドルベース）はわずかながら続伸しました。利上げ休止への期待が相場を下支えし、好決算企業中心に半導体銘柄が上昇した一方、債務上限問題をめぐる与野党の対立が相場の上値を抑えました。
月初の米連邦公開市場委員会（FOMC）で0.25％の利上げが決定されたものの、次会合の政策金利据え置き観測が高まったことや、3月から4月にかけて市場を動揺させた地方銀行の経営不安をめぐる警戒が和らいだことが月前半の株式市場の下支え要因となりました。当月発表された経済指標で、米国の景気やインフレが減速している一方で、雇用や個人消費には底堅さもみられたことなども好材料視されました。月後半には、グラフィック半導体大手のエヌビディアの好業績見通しを受け、関連銘柄の株価が上昇しました。しかし、米連邦政府の債務上限問題で、下院の過半数を握る共和党とバイデン大統領の民主党政権との間で協議が滞ったことで、債務不履行への警戒感から株式相場の上値を抑えました。また、テクノロジー銘柄のウェイトが低いダウ平均株価は月を通じて下落となりました。
S&P500指数の業種（世界産業分類基準に基づく11セクター）別のパフォーマンス（トータルリターンベース）では、人工知能（AI）をめぐる成長機会への期待から半導体銘柄主導で「情報技術」が大幅高となったほか、「コミュニケーション・サービス」や「一般消費財・サービス」といった大型テクノロジー銘柄の所属セクターが上昇しました。一方、景気の先行き警戒感などから、その他セクターは下落し、特に「エネルギー」や「素材」などの資源関連セクターの下落が目立ちました。

■運用概況
5月のファンドの騰落率は、+11.39%となりました。
組入銘柄では、グラフィック半導体大手のエヌビディアの株価が急騰しました。当月下旬の同社の業績発表では、AI向けプロセッサーの需要拡大の恩恵を受け、2-4月期の売上高と利益、5-7月期の売上高予想がいずれも市場予想を大きく上回りました。これを受けてAIに関連した商機拡大への期待が改めて高まり、同じく半導体開発のアドバンスト・マイクロ・デバイシズやオランダの半導体製造（露光）装置メーカーのASMLホールディングといった半導体関連銘柄に加え、多言語に対応した生成AIを公開したアルファベット、自社製品に幅広くAIを組み込む計画を明らかにしたマイクロソフト、クラウド・コンピューティングのアマゾン・ウェブ・サービスにAI利用を組み込むとの報道が好感されたアマゾン・ドット・コム、AI分野での出遅れを挽回する意向をCEOが表明していたメタ・プラットフォームズ、自社の企業向け業務管理ソフトウェアにAIを組み込む戦略を発表したサービスナウなどの株価が上昇し、組み入れがプラスに寄与しました。
また、好調なiPhone販売により、当月、市場予想を上回る1-3月期決算を発表したアップル、マスク氏がCEOを兼任していたツイッター社の新CEO就任を受け、同氏が経営に専念できるとの期待が高まった電気自動車大手のテスラなども貢献銘柄となりました。

■今後の見通し
当月は大型テクノロジー企業主導で上昇したものの、賃金の高止まりや底堅い雇用環境がインフレの十分な減速を阻んで金融引き締めの早期終了が期待しにくくなっており、世界的な景気減速や信用収縮も懸念される状況下、株式市場の本格的底打ちや持続的上昇には時期尚早であると考えています。
そうした中、当ファンドでは市場全体の上昇に依存するのではなく、あくまで個別の株価上昇機会に狙いを定め、シェア拡大を通じて売上高や利益、キャッシュフローの成長が可能と期待される企業、経験豊富な経営陣と強固な財務基盤を有すると判断される質の高い企業などへの選別投資に集中するようにしています。引き続き、長期的な視点の維持とグローバルな調査体制の活用により、個別銘柄のファンダメンタルズ分析に基づいて有望銘柄の発掘をめざす一方で、従来よりもディフェンシブなアイデアをやや重視し、ポートフォリオ全体で意図しないリスクからの影響を極力受けないようにすべく管理を徹底してまいります。

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずお読みください。

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作成基準日 2023年5月31日
お客さま用資料（月報）

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式ファンドの特色
ティー・ロウ・プライス 米国成長株式マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、主として米国の株1 式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行います。なお、米国以外の企業にも投資する場合があります。
*1

銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ 」を重視した運用を行います。個別企業分析にあ2*2

たっては、ティー・ロウ・プライス のアナリストによる独自の企業調査情報を活用します。
＊1

ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。

＊2

委託会社およびその関連会社をいいます。

3 実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※市場動向、資金動向、信託財産の規模等により、上記のような運用ができない場合があります。
※上記は当ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの特色を含みます。

基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。当ファンドが有する主なリスク（ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドが有するリスクを含みます。）は以下の通りです。
株価変動リスク当ファンドは、実質的に米国の株式を主要な投資対象としますので、その基準価額は、株式（米国預託証券(ADR）等を含みます。）の値動きにより、大きく変動することがあります。株価は、発行企業の業績、市場での需給関係、政治 経済・社会情勢等の影響を受けて、ときには大きく変動します。発行企業が経営不安や倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
為替変動リスク当ファンドは、原則として対円で為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接受けます。したがって、為替相場が円高方向に進んだ場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、為替相場は大きく変動する場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

その他の留意点
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの設定・解約等に伴う売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。ファンドに大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や、主要投資対象市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で保有有価証券等を取引できないリスク、取引量が限られて保有有価証券等の売却が困難となるリスクがあります。これにより、基準価額が下落する可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

収益分配金に関する留意点■ 分配金は、預貯金の利息とは異なり投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
■ 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
■ 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずお読みください。

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作成基準日 2023年5月31日
お客さま用資料（月報）

ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド
愛称：アメリカン・ロイヤルロード
追加型投信／海外／株式

お申込みメモ購
入時

購入単位

販売会社が定める単位とします。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購入代金

販売会社の定める期日までにお支払いください。

換金時

換金単位販売会社が定める単位とします。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお申込みの販売会社でお支払いします。

申込についてその他

申込締切時間

午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、委託会社の判断により、別途制限を設ける場合があります。

購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日には、お申込みの受付は行いません。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
なお、主要投資対象市場の規模・流動性等を勘案し、購入のお申込みの受付を制限することがあります。

信託期間

原則として無期限（設定日：2019年12月27日）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益権口数が30億口を下回ることとなった場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・正当な理由があるとき

決算日

毎年11月15日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の決算時に、分配方針に基づいて分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※販売会社によっては、分配金の再投資が可能です。

信託金の限度額
公告
運用報告書
課税関係1兆円を上限とします。
公告を行う場合は日本経済新聞に掲載します。
年１回（11月）の決算時および償還時に、期中の運用経過などを記載した交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に対して交付します。
課税上は株式投資信託として取扱われます。税法上、公募株式投資信託は少額投資非課税制度｢NISA(ニーサ)｣および未成年者少額投資非課税制度｢ジュニアNISA｣の適用対象です。配当控除の適用はありません。

※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が独自に定める率を乗じて得た額です。購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明・情報提供、ならびに購入に関する事務コストの対価として、購入時に販売会社にお支払いいただきます。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの純資産総額に対し、年1.463％(税抜1.33％)の率を乗じ 〈運用管理費用（信託報酬）の配分〉
支払先料率
役務の内容た額が運用管理費用(信託報酬)として毎日計上され、ファンドの基準
年0.715％
ファンド運用の指図、基準価額の算出等の対価価額に反映されます。なお、毎計算期の最初の6ヵ月終了日(休業日の 委託会社
（税抜0.65％）場合は翌営業日とします。)および毎計算期末または信託終了のときに年0.715％
運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファ販売会社
ファンドから支払われます。
(税抜0.65％） ンドの管理、購入後の情報提供等の対価
信託報酬（1万口当たり）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用の指図に関する権限の委託を受けた者に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用（信託報酬）の中から支払われます。

その他の費用・手数料

信託事務の諸費用等

売買委託手数料等

受託会社

年0.033％(税抜0.03％）

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価

法定書類等の作成等に要する費用（有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷、交付および提出にかかる費用）、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.1％）を上限とする額が毎日計上され、毎計算期の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日とします。）および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等が、信託財産から支払われます。
※運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。

※上記の手数料・費用等の合計額等については、投資家のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客さまの資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
巻末の「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずお読みください。

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当資料のご利用にあたっての注意事項
当資料は、ティー ロウ プライス・ジャパン株式会社が作成したお客さま用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
投資信託は、値動きのある有価証券等を対象としているため、投資元本を割り込み損失が生じることがあります。
ご購入の際は販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）を必ずお受け取りのうえ、内容をよく読み、ご自身でご判断ください。
投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。
また、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング オフ）の適用はありません。
当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
個別銘柄につき、売買を推奨するものではありません。
当資料内で表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。
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委託会社、その他関係法人
委託会社

受託会社

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販売会社

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金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3043号
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商号等

登録番号

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日本投資顧問 金融先物取引 第二種金融商業協会
業協会
品取引業協会○○○○株式会社みずほ銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第６号○みずほ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第94号○○※○印は加入を意味します。

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