Vol. 98 No. 1 June 2024

日大歯学

Nihon University Dental Journal

日 本 大 学 歯 学 会
NIHON UNIVERSITY SOCIETY OF DENTISTRY

日大 歯 学
Nihon Univ.
Dent. J.

ISSN 0385-0102

日

大第 98 巻 １ 号
目歯学

令和 ６ 年 ６ 月
次

特別依頼原稿
第75回日本大学歯学会特別講演寄稿
物理学の歯科医学への応用“歯科用医療機器開発への挑戦”

山

岡

大

1

坂

梨

公

亮

10

イオン徐放性フィラー含有ゲルが象牙質の再石灰化に及ぼす影響に関する超音波測定による検討 鈴

木

美

穂ほか

18

歯科用コーンビームCTを用いた矯正歯科治療前後の舌位に関する研究

和

氣

清

尊

25

アライナー型矯正装置に使用するアタッチメント装着時の分離材による影響

嘉

悦

崚

34

がん専門病院と医学部附属病院における周術期等口腔機能管理の現状とその比較

内

山

夫

41

原

著

マウス舌神経損傷による舌神経障害性疼痛の性差に対する中枢神経系免疫細胞の役割

日本大学歯学会会則
日本大学歯学会表彰規定「日大歯学」投稿の手引き−投稿申込用紙，確認書，チェックリスト，承諾書−

貴Nihon University Dental Journal
Vol.98, No.1

June 2024

CONTENTS
Special Contribution Paper
The 75th Nihon University Society of Dentistry Special Lecture
  Application of Physics to Dentistry
  “Challenge to Development of Dental Devices”

Masaru Yamaoka

1

Original Article
Immune cells in central nervous system contributes to the sex difference in tongue neuropathic pain caused by lingual nerve injury in miceKosuke Sakanashi

10

Influence of ion-releasing filler-containing gel application on dentin remineralization by using ultrasonic velocity measurementMiho Suzuki and others

18

Evaluation of tongue position before and after orthodontic treatment using dental cone-beam computed tomography
Effect of separating material on attachments used for aligner-type orthodontic appliances

Kiyotaka Wake25

Ryo Kaetsu

34

Comparison of contents of perioperative oral management between the cancer special hospital and the university of faculty of medicine hospital

Nihon University Dental Society Constitution
Nihon University Society of Dental Award Regulations" Nihon University Dental Journal " Submission Guide-Submission Application Form, Confirmation, Checklist, Consent Form-

Takao Uchiyama41日大歯学 ，98（1），1-9，2024

特別依頼原稿

第 75 回日本大学歯学会特別講演寄稿

物理学の歯科医学への応用“歯科用医療機器開発への挑戦”
山岡大

日本大学歯学部基礎自然科学分野

要旨：現代の物理学は，歯科医学と密接に関連し，その基礎知識が歯科用医療機器に応用されている。著者はこれまで現代物理学の力学，電磁気学，量子力学分野の基礎知識に基づいて，歯科用医療機器の開発や診断法の開発に関する基礎研究を行ってきた。
この基礎研究では，1984年には電気的根管長測定法に相対値法を提唱し，この原理に基づく根管長測定器を開発して臨床に導入した。その後，電気化学的知見を根管長測定器に使用されるリーマー電極の分析に応用することで，口腔内のインプラント材や上部構造である異なる金属が接触することで生じるガルバニー疼痛の原因となるガルバニー
電流値の測定法を確立した。また，力学分野では，歯の動揺度を客観的に判断するための非接触型電磁式動揺度診断装置を開発した。さらに，量子力学分野では，歯科用 CT から得られる DICOM データを用いた3D プリンターによる
下顎骨モデルの成形や，本分野で発展した有限要素法を用いた下顎骨の応力解析など，口腔外科手術における術前計画の支援システムの開発を進めている。
キーワード：歯科用医療機器，異種金属，歯の動揺度，口腔外科手術支援システム，3D プリンター

Application of Physics to Dentistry“Challenge to Development of Dental Devices”
Masaru Yamaoka
Department of Physics, Nihon University School of Dentistry

Abstract: The present-day physics mainly comprises the following five fields: mechanics, thermodynamics, wave
mechanics, electromagnetism and quantum mechanics. Each of these fields is closely related to dentistry and thebasic knowledge in all these fields have been applied to dental devices. In our research, we have especially applied
the knowledge of mechanics, electromagnetics and quantum mechanics to the development of dental devices anddiagnostic methods.
In the field of electromagnetism, we proposed the relative value method as a method to electrically measure theroot canal length in 1984, and then the device based on the principle of our method was put into practical use.
Subsequently, extending the electrochemical findings of the reamer electrodes studied during the development ofour device, we invented the method to quantitatively analyze elicitation of galvanic pain caused by contact between
different metals, i.e. implant materials and superstructures in the oral cavity. In the field of mechanics, we developed
the method to objectively measure tooth mobility. Finally, in the field of quantum mechanics, we are developing apreoperative planning support system in oral surgery, for example, a system to make mandibular models using athree-dimensional printer on the bases of digital imaging and communications in medicine (DICOM) data from dental
computed tomography (CT) imaging, a stress analysis system of the mandible using the finite element method, etc.
In this paper, our work on the development of dental devices and our basic research on diagnostic methods are introduced.
Keywords: dental devices, dissimilar metal, tooth mobility, preoperative planning support system, threedimensional printer（受付：令和 ６ 年 ３ 月 ４ 日）
責任著者連絡先：山岡 大
日本大学歯学部基礎自然科学分野〒101-8310 東京都千代田区神田駿河台 1 ‒ 8 ‒13

TEL：03-3219-8153
FAX：03-3219-8330
E-mail：yamaoka.masaru@nihon-u.ac.jp

1

日大歯学

第 98 巻第 1 号の考案者は，世界的には1918年にイオン導入を応用した電はじめに

気的根管長測定法を報告した Custer 1 ）であるが，本邦で現代の物理学は，主に力学，熱学，波動，電磁気学，そは「根管内に挿入したリーマーの先端が，歯根膜に到達しして量子力学の 5 本柱の学問分野で成り立っている。これ

たとき，リーマーと歯根膜との間の電気抵抗は，患者の年

ら分野は歯科医学と深い関わりを持ち，その基礎知識は歯齢，歯種，根管の太さにかかわらず，ほぼ一定の値をと科医療の現場で導入されている歯科用医療機器に広く応用る」という論文 2 ）で紹介された東京医科歯科大学の砂田がされていることは周知のとおりである。著者は，この物理著明である。現在ではこの電気抵抗は交流電流の流れ難さ

学の 5 本柱の中で力学，電磁気学，量子力学の 3 つの分野の程度を表すインピーダンスとして表現されている 3 ）。この基礎知識に基づいて，歯科用医療機器の開発および診断の理由としては，砂田が最初に発表した根管長測定器は直法の基礎研究を行ってきた。1984年には電磁気学分野にお流電流を用いていたため，その直流電流によってリーマー

いて，電気的根管長測定法に相対値法を提唱し，その原理

電極の界面に電気化学的分極が生じ，それが大きな誤差要による根管長測定器を開発して歯科医療に導入した。その因であることが判明したため，これを回避するために直流

後，根管長測定器の開発時に研究対象となったリーマーの電流から交流電流による測定としたことによる。したがっ電気化学的な知見を発展させて，口腔内のインプラント材て，これ以降の根管長測定器はリーマーが進んだ時のそのと上部構造物との異種金属が接触することで生じるガルバ

位置でのインピーダンスの変化に対応した交流電流によっニー疼痛の惹起および腐食・変色の加速などを定電位法にて歯根膜に到達した位置を知るもので，この交流電流が単よる分極曲線を測定することで定量的に分析できることを

一周波数を利用していることから絶対値法による根管長測

明らかにした。また，力学分野においては，これまでの術定器といえる。この絶対値法による根管長測定器では，電者の視覚による主観的で個人差が生じやすい歯の動揺度の気化学的分極による測定誤差は解消されたが，依然として評価を客観的に判定する歯の動揺度測定法の開発を行っ

根管内に血液や薬剤が存在することでの著しい測定誤差がた。この開発では，対象歯に強磁場の磁石を固着し，その生じることが問題となっていた。その問題を回避するため磁石に交番磁界を印加して強制的に振動させ，その振動のに，リーマーにエンドテープを巻いて薬剤等と接触しない状態をレーザー変位計によって非接触で測定する方法を考ようにするなどの工夫 4 ）がされたが根本的な解決には至ら案した。そして，強制振動させる振動数を変化させた周波なかった。その後，山岡はこの根管内に血液や薬剤が存在数応答特性から共振周波数，弾性定数および粘性抵抗を導することで生じる測定誤差が電解液とリーマーとの界面の出し，その値から対象歯を支える周囲の性状を判別できる

接触で生じる界面インピーダンスの存在に起因すると考えことを明らかにした。そして，量子力学分野では，当該分た。このリーマー電極の界面インピーダンスの存在を確か

野で発展を成し遂げた歯科用 CT を利用し，下顎骨等のめるため，電気化学的手法のコールコールプロット 5 ）に

DICOM データからの3D プリンターによる実体模型の成よってリーマー電極の界面に電気二重層容量が存在するこ形や，その下顎骨に対する有限要素法での応力解析など，とを突き止めた。この存在がまさしく界面インピーダンス

口腔外科学の術前計画をサポートする支援システムの開発の正体であり，この界面インピーダンスが絶対値法の根管を行っている。

長測定器の誤差の原因であることを明らかにした。そし本稿では，現在まで挑戦してきた歯科用医療機器の開発て，リーマー電極と対極（排唾管等）間のインピーダンス

および診断法の基礎研究について紹介する。

（以下，根管内インピーダンス）は「界面インピーダンス」

1 ．電気的根管長測定器（EMR）APIT の開発と「根管の形状に由来するインピーダンス」から構成され根管治療での根管長を測定する方法は，術者の手指の感ていることも実験から確認し，それら 2 つのインピーダン

覚による方法，Ｘ線写真を利用する方法が主であった。こスは電流の流れ方から和で構成される直列接続の合成インのうち「術者の手指の感覚による方法」は，手指の感覚でピーダンスで，根管内インピーダンスは界面インピーダン

根尖狭窄部を触知することで根尖狭窄部を検知した後にスに大きく依存していることを実験的に立証した。そこ

リーマーあるいはファイル長を計測する方法である。まで，この界面インピーダンスを除去することで検出精度のた，「X 線写真を利用する方法」は，既知の長さの測定針

高い EMR が実現可能であると考え，1984年に相対値法にを根管内に挿入した状態でＸ線写真を撮影し，画像の伸縮

よる電気的根管長測定法を提唱した 6 ）。その後，この根管を比例計算で補正して歯の長さを求める方法である。これ

内インピーダンスの分析では，界面インピーダンスと根管らの方法には，手指の感覚においては熟練を要し，客観的の形状に由来するインピーダンスで構成される根管内インな診断ではないことや，X 線においては対象歯によってはピーダンスが交流電流の周波数によって変化する周波数依

複数回の撮影が必要となり，その結果，X 線の被爆する線存性を示し，界面インピーダンスが 1 kHz と 5 kHz の周量が多くなるという問題があった。この問題を解決するた

波数ではほぼ同じ値で，根管の形状に由来するインピーダ

めに考案されたのが電気的根管長測定法である。この方法

ンスでは 1 kHz と 5 kHz で顕著な違いがあることを実験

2

物理学の基礎知識に基づく歯科用医療機器の開発

R＝ I＋ S

表1

R ：根管内インピーダンス

根管内インピーダンスは界面インピーダンスに
大きく依存

METAL

I ：界面インピーダンス

根管の形状に由来
するインピーダンス＝ I ＋ S
（ 1 k）≒I（ 1 k）

I（ 5 k）＝ I ＋ SR（ 5 k）（ 1 k）＞

S（ 1 k）

S（ 5 k）（ 5 k）（ 5 k）

実験で確認された条件

相対的変化量（差分）− R ＝（ I ＋ S ）−（ I ＋ S ）R（ 1 k）（ 5 k）（ 1 k）（ 1 k）（ 5 k）CODE（ 5 k）

PGA
PLT
HA
SD
SM
SU
NiTi
Ti

差分で界面インピーダンスが除去＝ S − S
（ 1 k）

図1（ 5 k）

根管の形状に由来するインピーダンスの周波数に依存した相対的変化量

相対的変化量（差分）による界面インピーダンスの除去

供試電極

CODE MANUFACTURER BATCH No.

Au alloy
Au-Ag-Pd alloy
Conventional amalgam alloy
High-copper amalgam alloy
Co-Cr alloy
Ni-Cr alloy
Ni-Ti alloy
TitaniumS：

周波数（ 1 kHz，5 kHz）に依存する根管内インピーダンス

R（ 1 k）

令和 6 年 6 月

PGA
PLT
HA
SD
SM
SU
NiTi
Ti

ISHIFUKUSANKINGC
SHOFU
SANKINSANKINNITTOKOGYOFUCHIKAWA RARE METAL

96118
PT 1-12JC 23
98284
100010F 90049−−＊
COMPOSITION（wt%）

AREA

Au

Pt Pd Hg Ag Cu Sn Ni Co Cr Ti other （cm ）

70
12

3

2

2
20

43
46

5
50
40
33

20
15
2
7

3

15
12

6
86
55

57

23
10

2
14
4

45
99

1

0.07
0.28
0.13
0.13
0.20
0.20
0.20
0.20

＊Cited from the manufacturerʼs instructions.

図2

相対値法による根管長測定器 APIT

表２

接触電流（icont）と腐蝕電位差（ΔE）

Electrode

Ti

NiTi

SU

SM

SD

HA

PLT

PGA

0.92
24

2.0
211

8.0
200

2.4
179

2.4
178

26.0
195

1.9
21

PLT

0.42
3

2.2
232

6.6
221

2.4
200

2.5
199

42.0
216

-

HA

7.6
219

0.18
16

0.58
5

0.35
16

1.3
17

-

-

SD

1.9
202

0.25
33

0.76
22

0.043
1

-

-

-

SM

2.2
203

0.23
32

0.40
21

-

-

-

-

SU

3.4
224

0.17
11

-

-

-

-

-

NiTi

1.7
235

-

-

-

-

-

-

upper : icont（μA/cm2）
lower : ΔE（mV）で確認した。そして，その実験結果から界面インピーダン
スの除去は図 1 に示す相対的変化量として差分を取ることては1970年代に Bergman ら11）が口腔内に愁訴を持つもので実現できることを明らかにした。この結果に基づいて開と持たないものとの原因を判別するためにガルバニー電流発されたのが，図 2 に示す相対値法による根管長測定器を測定した報告がある。また，Lain12）は，テスターを用い

APIT である。APIT は，根尖孔の大きさの影響，リーて歯科用金属間のガルバニー電流を直接測定し，4～10 μA

マー（ファイル）径の影響，根管内溶液の濃度による影響

で舌の潰瘍や白板症が生じるとの報告をしている。そのおよび測定電流による影響の検証実験から，高性能で臨床後，藤原ら13）は難治性の舌炎や不定愁訴で，4.6±1.4 μA

でも高い評価を得られるようになった 7 - 9 ）。

のガルバニー電流が生じており，症状の原因としてガルバ

2 ．異種金属接触による腐蝕の解明

ニー電流の関与があるとしている。これらのことから，ガ

異種金属接触による腐蝕の解明は，APIT の測定電流値

ルバニー電流に起因する口腔内の様々な症状は 3 μA 程度の安全性の根拠をガルバニー疼痛の原因となるガルバニー

を最小値とすることが考えられた。また，ガルバニー電流

電流値について検討したことに端を発する。すなわち，口は直流電流であるが，APIT の測定電流は 1 kHz と 5 kHz

腔内で生じるガルバニー電流で発症する様々な症状の最小の交流電流で，生体では交流電流の周波数が大きくなるとの電流値よりも APIT の測定電流値を小さい値とすれば最小感知電流が増大する14）との知見を考慮すれば，APIT

測定電流による為害性はないと考え，ガルバニー電流によの測定電流を 2 μA 以下とすることで測定電流による疼痛

る疼痛等の検討を開始した。

はないと結論づけた。そして，この電流値を APIT の測口腔内で起こる異種金属の接触については歯科領域でも定電流値として採用することにした。

古くから検討され ，ガルバニー電流を測定したものとし過去のガルバニー電流を検討した報告では，ガルバニー

10）

3

日大歯学

第 98 巻第 1 号

図3

定電位分極曲線測定法（ポテンショスタット）による各種金属の分極曲線の測定

図4

異種金属接触時の腐蝕電流値

た。

電流の測定に関して定型的な方法がないことが伺われた。
そこで我々は，ガルバニー電流についてより精査するため

図 3 に供試した金属のうち高銅型アマルガム（図４中，にはより確実性のあるガルバニー電流の測定法を確立する

SD）と Ti との接触で生じる腐蝕電流の測定法を示す。測必要があると考えた。本来，ガルバニー電流は異種金属の定では，はじめに高銅型アマルガム合金と Ti の分極曲線接触で生じる腐蝕電流である。この接触時の状態はを測定した後，開路電位が貴な Ti の陰分極曲線と高銅型

電気化学的に当該金属の分極曲線の交点で示されると考え

アマルガム合金の陽分極曲線を重ね合わせる。この重ね合られているが17-18），当時，分極曲線を測定することによっ

わせたときの陰分極曲線と陽分極曲線の交点が高銅型アマて異種金属接触の疼痛の惹起，金属の腐蝕，変色の加速なルガム合金と Ti が接触したとき時の腐蝕電流と腐蝕電位

どの問題を検討した研究は著者の研究を除きほとんどな差となる。また，当該金属の分極曲線の測定結果から分極かった。そこで，表 1 に示す歯冠修復材やインプラント材

曲線では同一電位における電流密度が電極面積に依存しなおよび上部構造物として用いられていた金合金やニッケル

いため，接触する金属間の面積比が異なる場合でも腐蝕電チタン合金（以下，NiTi）および純チタン（以下，Ti）な

流と腐蝕電位差を求められることが明らかになった19）。そどの 8 種類の金属について電気化学的手法の定電位分極曲して，この腐蝕電流値を用いれば溶出した金属イオンの定線測定法（ポテンショスタット）によって分極曲線を測定

量および腐蝕の進行の特定が可能となることを確認した。

し，それら各種金属の組合せで接触時の腐蝕電位と腐蝕電

表 2 に 8 種類全ての分極曲線から得た腐蝕電流および腐蝕流（ガルバニ－電流）を測定する測定法の確立を企図し電位差の結果を示す。金銀パラジウム合金と従来型アマル

13, 15, 16）4物理学の基礎知識に基づく歯科用医療機器の開発

令和 6 年 6 月

ガム合金の組合せでは，42.0 μA/cm2と最も大きな腐蝕電することが非常に困難であると共に被験歯が上下顎中切歯

流であることがわかる。これに対してインプラント材としに限定され，さらに歯との接触定位が一定でないことからて多用される Ti および NiTi と他の金属との組合せでは，測定誤差が生じやすい難点があった。また，粘弾性機械モ

従来型アマルガムと Ti との組合せを除き3.4 μA/cm2以下

デルにおいて，マックスウェル体，フォークト体，ケルビの電流値であった。また，当時，口腔内等の金属アレル

ン体26）のどれと対応するかについて検討が行われていな

ギーの原因として問題視されていた NiTi については，上い。このため，我々はまず歯および周囲組織の振動モデル

部構造物として用いられることが多い金合金や金銀パラジがマックスウェル体，フォークト体，ケルビン体のどれにウム合金の組合せでは腐蝕電流値が約 2 μA/cm2であっ対応するかについて検討を行った。歯の振動の測定を考えた。この電流値は NiTi の表面上で生成される不動態皮膜る場合，歯を支える歯周組織の他に下顎骨の振動を考慮すの保持電流と考えられるが，この電流値がすべて Ni イオ

る必要がある。この下顎骨の振動については，顎を固定しンの溶出だと仮定すれば計算から一日あたりの溶出量はて測定することで，その影響を考慮する必要性がないと考0.015 μg となる。この溶出量は，食品からの Ni の摂取量えた。また，歯を支持する周囲組織が主に歯根膜であるとが一日あたり300～500 μg であると推定されている ことして，そのシャーピィ繊維の特徴から歯周組織に加わる振を考慮すると，金属アレルギーの原因とはならず，インプ

動全体の力がモデルの各要素に加わって変形する量が等しラント材としての腐蝕の観点からも影響を与えない値であいとの考えから，フォークト体の粘弾性機械モデルに対応

ることがわかる。

するとした。このフォークトモデルでは，強制振動におけ20）

このように APIT の開発過程の電気化学的知見から得る周波数応答特性から共振周波数，弾性定数および粘性抵られた異種金属接触による腐蝕の解明では，口腔内で使用

抗の力学パラメータを求めることができる27-28）ため，これする異種金属の接触に伴うガルバニー疼痛および腐蝕は，

ら力学パラメータから周囲組織の性状の定量的診断を試み接触する各金属の分極曲線の組合せの交点の電流値であるることにした。

ことを明らかにした。

図 5 に力学的パラメータを測定する非接触型電磁式動揺3 ．歯の動揺度の診断装置の開発

度診断装置の構成図を示す。加振部は模擬歯に強磁力のマ

歯の動揺度の診断は，一般的には歯をピンセットで挟んグネットを固着し，電磁石による磁力によって非接触で強で揺らし，術者の目測での変位量を Miller の分類 に対制的に加振を行い，さらに周波数を可変して加振できる装応させておこなわれている。しかし，この方法では客観性置とした。加振された模擬歯の変位はレーザー変位計で測がなく，術者によって結果がばらつく問題があった。この定し，その出力を FFT アナライザに入力して周波数応答問題を解消するために Schulte ら は一定速度で歯面を金特性を得た後，周波数応答特性から PC によって力学的パ属ロッドで槌打して被験歯の周囲組織の反応を測定する動ラメータを求める構成となっている。動揺度診断装置の精的診断装置のペリオテストを開発した。その後，電磁力式度の検証は，粘弾性体である歯周組織の性状変化を再現すの非接触加振によって共鳴振動周波数を検出量とするオスる模型を用いて行った。また，模擬歯，模擬歯根膜およびテルが開発されている 。現在，この槌打式の接触加振の模擬歯槽骨を症状別にみたてた模型を作製して検証を行っペリオテストと電磁力式の非接触加振のオステルが臨床でた。その結果を図 6 に示す。各模型の共振周波数，弾性定

21）

22）

23）

多く利用されている。この 2 つの診断装置では，歯の変位や共鳴振動周波数のみの検出では歯を植立させている周囲組織の性状を精査できない問題がある。そこで我々は，この点に着目し，歯およびその周囲組織を粘弾性体モデルとして捉えることで周囲組織の性状を定量的に検討する方法の確立を試みることにした。
歯およびその周囲組織を粘弾性体として捉えた研究としては，八島24）が開発したベクトル・ローカス法による歯の機械インピーダンス測定器で測定した報告が著明である。
この報告では，歯と歯周組織の支持様式を集中単一定数系とみなして歯周組織の弾性定数と粘性抵抗の検討がなされている。また，三嶋25）は八島の方法に従って歯周組織の病態との関係について検討を行っている。この両者の報告は，当時としては工学的見地からしても非常に画期的な研究と考える。しかし，臨床への導入という点で八島の測定器は物理的に大きく，口腔内で機械インピーダンスを測定

図55

非接触型電磁式動揺度診断装置の構成図

日大歯学

図6

第 98 巻第 1 号

植立模型による動揺度診断装置の精度の検証

数および粘性抵抗の力学的パラメータにおいて，いずれも表され，それ以後3D プリンターが登場することになる。

統計学的に有意な差が得られ，共振周波数，弾性定数およこの CT 等の3D 画像技術の進歩によって，医療現場でもび粘性抵抗の力学的パラメータから模擬歯根膜の性状の変

画面上で立体表示ができるようになったが，形態や大きさ化を捉えられることが可能であった29-31）。また，模擬歯槽を把握するには画面上で多方向からの観察と奥行きの距離

骨の材質をウレタンと発泡ウレタンに変えたところ，その等を繰り返し計測しなければならない煩雑さがあり，経験

骨様相をも検出できることも明らかとなった32）。この開発の浅い医師では実体化への認識に時間を要する困難さがした動揺度診断装置は非接触の測定であるため，加振によあった。しかし，3D プリンターの登場によって画面上のる疼痛はなく，変位の測定にレーザー変位計を採用してい立体表示が実体化され，実際に触れることが可能になるなるため，狭小な口腔内での計測も可能で，ペリオテストとど臨床ではもちろんのこと医学教育への利用も広がっていオステルの問題を解決できる成果と考える。

る39-44）。3D プリンターの歯科医療での利用における利点

4 ．口腔外科手術支援システムの開発

は，個々の症例の解剖や疾患の形態の特徴に即した模型を現代の半導体を利用する電子機器の設計など微細，微小容易に作成でき，対象臓器の形態・大きさを立体的に視覚な領域に関するテクノロジーのほとんどは，量子力学をそと触覚の情報として得られ，正確な治療計画や手術のシの技術の基盤的理解として成立している。この量子力学を

ミュレーションを行うことができる点である。また，医基盤とする工学上の応用例として最も有名なものはコン師，歯科医師，コメディカルとの情報共有に役立ち，患

ピュータやレーザー等であり，特にコンピュータの発達は者・家族へのインフォームドコンセント時の説明が容易

歯科医療でも多用されている Computed Tomography（以で，若手医師のトレーニングや医科・歯科医学教育などに下，CT）を世の中に登場させたと言っても過言ではない。

応用できることもあげられる。著者等は，特にこの対象臓

この CT の登場は画像診断に革命をもたらし，これを契機

器の形態・大きさを立体的に視覚と触覚で得られる情報にに診断の分野でも 3 次元画像の利用についての研究が多く

よって，緻密な治療計画や正確な手術のシミュレーション

成されてきた33-37）。また，3D 画像技術の研究過程では1981を立案できることに着目し，口腔外科手術支援システムの年に小玉 によって3D プリンターの基本コンセプトが発開発を企図することにした。

38）

6

物理学の基礎知識に基づく歯科用医療機器の開発

図7

令和 6 年 6 月

3D 模型の作製過程

現在，3D 模型による術前のシミュレーションの検討かおわりにら研究を開始している。3D 模型の作製過程を図 7 に示す。
作製では，患者の CT データ，いわゆる DICOM データを

著者は，物理学の基礎知識に基づいて歯科用医療機器の入手し，この DICOM データを3D スライサー（The Slicer

開発や診断法の研究活動を行い，その成果を歯科医療に導Community: Open Source）のアプリケーション上で必要入してきた。この研究活動では，理工学分野の研究者と歯とする部分の抽出を行う。ここでは左下顎骨の腫瘍部分の科医学分野の研究者の協働で推進することが必須である。

切除後に腓骨を移植する抽出結果を示す。抽出の手順は，

しかし，歯科用医療機器を製品化するに至っては，知財，対象部分の下顎骨と移植する腓骨のみの抽出を行った後，マーケティング，薬機法等の多くの知識が必要であり，と3D スライサー上で3D プリンターの出力用である STL デーても両分野の研究者だけでは製品化を実現することは困難

タに変換する。つぎに，Autodesk Meshmixer（Autodesk

で，製品化に至らないことがほとんどである。研究成果を社製）で腫瘍部分の切除や移植後の形態などの手術シミュ

歯科用医療機器として製品化するには，企業，技術研究者

レーションを行い，3D プリンターで出力条件を設定した等を含めた関連する多くの分野の研究者によるチームでの後にプリンターで出力して実体模型を作製する。

開発・研究が必要不可欠である。このチームによって，歯出力した実体模型による術前のシミュレーションでは，

科医学分野の研究者が理工学分野の研究者，企業および技腓骨の切除位置および移植位置の検討や，移植した腓骨の術研究者の間にある言葉・文化・思考・目標の違いを橋渡固定用プレートのベンディングと固定位置の検討など，立しできるようになれば今までの発想に囚われない新たな歯

体的に視覚と触覚で情報を得ることで術前計画を行ってい科用医療機器が登場し，歯科医療の発展につながると考える。今後，抽出した当該骨に有限要素法を適用した下顎骨る。

強度の術前検討や移植骨の切除後の骨強度の追加要件を加本総説に関して，開示すべき利益相反はない。

えていき，口腔外科手術支援システムとしての完成度を向上していきたいと考えている。

稿を終えるにあたり , これまでご指導・ご協力をいただいた日
本大学歯学部名誉教授斎藤毅先生ならびに日本大学歯学部歯内療

7

日大歯学

第 98 巻第 1 号

興地隆史，石井信之，中田和彦，医歯薬出版，東京，32．
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法学講座医局員，口腔外科学第 Ⅱ 講座医局員，研究へのご助言をいただいたすべての方々に深く感謝申し上げます。なお，本研
究の口腔外科手術支援システムの開発は日本大学歯学部倫理委員
会の承認（許可番号 EP22D008）を得て実施した。

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8

物理学の基礎知識に基づく歯科用医療機器の開発

令和 6 年 6 月

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9日大歯学 ，98（1），10-17，2024

原著

マウス舌神経損傷による舌神経障害性疼痛の性差に対する中枢神経系免疫細胞の役割
坂

梨

公

亮

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻 口腔構造機能学分野
日本大学歯学部 生理学講座（指導：篠田雅路 教授，坪井美行 専任講師）

要旨【目的】近年，上行性侵害情報伝達系およびその可塑的変化メカニズムに性差があることが報告されているが，舌神経障害性疼痛の発症メカニズムに性差があるかどうか不明である。本研究では，舌神経損傷モデルマウスを用いて，舌神経損傷後の舌機械アロディニアおよび熱痛覚過敏の性差に対する中枢神経系の免疫細胞の役割を解明することを目的とした。
【方法】雄性および雌性マウスの左側舌根部粘膜を切開して舌神経を露出した後，30g で30秒間舌神経を圧迫し，舌神経損傷（LNI）モデルマウスを作製した。LNI 前および LNI 後 1 日目から15日目まで，浅麻酔下にて舌尖部に機械または熱刺激を加え，それぞれの頭部逃避反射閾値（HWRT）を 1 日おきに測定した。LNI 後 3 日目，大槽内にミクログリア活性化阻害薬であるミノサイクリンまたは T 細胞に発現するペルオキシソーム増殖因子活性化受容体γアゴニ
ストであるピオグリタゾンを投与し，投与0.5，1，2 および24時間後の機械または熱刺激に対する HWRT を測定した。
【結果】LNI 後 1 日目より 9 日目まで，雄性および雌性マウスともに機械または熱刺激に対する HWRT が有意に低下した。LNI 後 1，5，7 および 9 日目において，雄性マウスの機械刺激に対する HWRT は雌性マウスと比較して有意に低かった。LNI 後，両性間で熱刺激に対する HWRT に差は認められなかった。大槽内ミノサイクリン投与後，
LNI 後の機械または熱刺激に対する HWRT 低下の抑制が雄性マウスでのみ認められた。一方，大槽内ピオグリタゾ
ン投与後，LNI 後の機械または熱刺激に対する HWRT 低下の抑制が雌性マウスでのみ認められた。
【結論】舌神経損傷後の舌神経障害性疼痛の性差には，上行性侵害情報伝達系の興奮性を調節する免疫細胞の相違が関与することが示唆された。
キーワード：舌神経損傷，舌神経障害性疼痛，ミノサイクリン，ピオグリタゾン，マウス

Immune cells in central nervous system contributes
to the sex difference in tongue neuropathic
pain caused by lingual nerve injury in mice
Kosuke Sakanashi
Nihon University Graduate School of Dentistry, Division of Functional Morphology
Nihon University School of Dentistry, Department of Physiology（Directors: Prof. Masamichi Shinoda and Assist. Prof. Yoshiyuki Tsuboi）

Abstract【Purpose】Recently, it has been reported that there is sex difference in the ascending nociceptive pathway andits plastic change mechanism, but it is unclear whether there is sex difference in the mechanism of tongue
neuropathic pain. The purpose of this study was to assess potential sex difference in the role in immune cells in thecentral nervous mechanism in tongue mechanical allodynia and heat hyperalgesia after lingual nerve injury in mice.
【Methods】After exposing the lingual nerve in male and female mice, lingual nerve injury (LNI) was performedby the compression of the lingual nerve for 30 seconds at 30 g. Before LNI and 1-15 days after LNI, mechanical orheat stimulation was applied to the tip of the tongue under light anesthesia, and the head withdrawal reflex
threshold (HWRT) was measured once every two days. On day 3 after LNI, minocycline which is a microglial
activation inhibitor or pioglitazone which is an agonist of peroxisome proliferator-activated receptor γ expressed in
T cells was administered into the cisterna magna. HWRT to mechanical or heat stimulation was measured 0.5, 1, 2
and 24 h after the administration.
【Results】From day 1 to day 9 after LNI, HWRT to mechanical or heat stimulation was significantly decreased inmale and female mice. On days 1, 5, 7 and 9 after LNI, HWRT to mechanical stimulation was significantly lower inmale mice than that of female mice. After LNI, there was no significant difference in HWRT to heat stimulation
between both sexes. After minocycline administration, the decrease of HWRT to mechanical or heat stimulation by
LNI was suppressed only in male mice. On the other hand, after pioglitazone administration, the decrease of HWRT
to mechanical or heat stimulation by LNI was suppressed only in female mice.
【Conclusion】These results suggested that sex difference in tongue neuropathic pain after lingual nerve injury
involves the difference in immune cells existing in the central nervous system and regulating the ascending
nociceptive pathway.
Keywords: lingual nerve injury, tongue neuropathic pain, minocycline, pioglitazone, mouse（受付：令和 5 年 11 月 13 日）
責任著者連絡先：坂梨公亮
日本大学歯学部生理学講座〒101-8310 東京都千代田区神田駿河台 1 ‒ 8 ‒13

TEL：03-3219-8122
FAX：03-3219-8341
E-mail：deko18017@g.nihon-u.ac.jp

10

日大歯学

緒

第 98 巻第 1 号

スエルシー，浜松）を実験に用いた。マウスは明（ 7 -19

言時）/ 暗（19- 7 時）サイクルの環境下で，自由に水・餌が舌は筋線維が縦横に走行し多彩な運動ができる運動器で摂取できる状態で飼育された。雌性マウスにおいては，全あり，特殊感覚である味覚の受容器 1 ）と体性感覚である痛

身麻酔下（導入 4 ％，維持2.5％イソフルラン吸入，ヴィ

覚や触覚の受容器を配する感覚器でもある。舌に存在するアトリス製薬，東京）でインピーダンスチェッカー（MK-自 由 神 経 終 末 に Transient receptor potential vanilloid 1

11，室町機械，東京）のプローブを膣に挿入して測定した（TRPV1）の発現が認められ，TRPV1が舌の痛覚に関与

インピーダンスにより性周期を判断し17），性周期に偏りがしていることが報告されている，舌ないように実験開始時期を設定した。本研究は，日本大学。さらに，舌癌

2,3）

4,5）

や舌乾燥 は，舌からの侵害情報の三叉神経感覚核

歯学部動物実験委員会の審査後，学部長の承認を得て行わ

における処理機構の変調を惹き起こし，舌痛を発症するとれた（承認番号：AP20DEN003-4）。「日本大学動物実験

報告されている。しかし，舌からの侵害情報の三叉神経感

実施規定」に従って実験を行い，被験動物の苦痛軽減およ

覚核における処理機構の性差に関する研究はほとんどな

び使用動物数の低減に努めた。

炎

6,7）

8）

い。
歯科臨床において，口腔内灼熱症候群（BMS）患者は，

2 ．LNI モデルマウスの作製

臨床的に明らかな原因を認めず， 1 日に 2 時間以上で 3 カ

LNI モデルの作製は，Katagiri ら18）の方法を参考にした。

月以上続く舌痛またはピリピリした不快な舌異常感覚を訴

全身麻酔下（導入 4 ％，維持2.5％イソフルラン吸入）で，え 9 ），食事の際には香辛料や熱い食物で痛みが増悪するこ

左側の舌根部粘膜を切開して舌神経を露出し，ポリカーボとが知られている 。また，BMS は全人口の0.7~ 3 % に

ネート樹脂クリップ（夏目製作所，東京）を用いて舌神経発症するとされており，患者の男女比は 1：8 ~ 1：10で，を30秒間30 g の強さで圧迫した。圧迫後，切開部を 8 - 0

特に更年期の女性に多く発症する

10）。BMS 患者は女性

ポリアミド縫合糸（ジーシーソフトレッチ，ジーシー，東が 多 く， 舌 に 原 因 と な る 器 質 的 変 化 が 無 い こ と か ら，京）で縫合した。舌神経の圧迫のみを施行せず，上記と同BMS は中枢神経系の変調によって発症し，その発症機構

様の処置を行った群を Sham 処置群とした。

11-15）には性差があることが示唆される。
3 ．舌の HWRT 測定

近年，Sorge ら16）はマウスの坐骨神経損傷後や足底の炎症によって惹起される疼痛の強度および中枢神経系の機能

マウスに十分な全身麻酔（導入 4 %，維持 2 % イソフル

的変化には性差があることを報告した。その報告では，雄ラン吸入）を行った後，イソフルラン吸入を0.5% に維持性マウスではミクログリア，雌性マウスでは T 細胞の中し た。 足 底 に 対 す る200 g 以 下 の ピ ン チ 刺 激（Rodent

枢神経系における機能的変化が異常疼痛強度の変調に関与

pincher - analgesia meter, BIOSEB, Vitrolles, France）ですることが示唆されている。さらに雌性マウスにおいて，

足ひっこめ反射が起こり，呼吸数が毎分180~200回となるT 細胞に発現するペルオキシソーム増殖因子活性化受容麻酔レベルに達したことを確認した後すぐに，舌尖より

体 2γ（PPAR2γ）シグナルを介した Interleukin-17A（IL-

3 mm の左側舌部を Rodent pincher - analgesia meter を17A）の産生抑制が異常疼痛発症を抑制している。この結用いて機械刺激（0-110 g，5 g/sec，cut off: 110 g），また果から，中枢神経系における機能的変化による異常疼痛強は接触型熱刺激装置（ 6 × 6 mm，インタークロス，東京）

度の変調には性差があることが強く示唆され，ミクログリを用いて熱刺激（30-52 ℃，1 ℃ /sec，cut off: 52 ℃）をア活性化阻害薬であるミノサイクリン投与および PPAR2γ

加 え， 舌 へ の 上 記 の 機 械 刺 激 ま た は 熱 刺 激 に 対 す る

アゴニストであるピオグリタゾン投与による異常疼痛強度

HWRT を測定した。それぞれ 2 回測定し，その平均値をの変調には性差があることが予測される。

各マウスの HWRT とした。刺激間隔は 3 分以上とした。

本研究では，雄性および雌性マウスを用いて，舌神経の1 週間の飼育室での馴化の後， 1 日おきに 2 回，舌への圧迫による舌神経損傷（LNI）後の舌への機械刺激および

機械刺激または熱刺激に対する HWRT を測定した。その熱刺激による頭部逃避反射閾値（HWRT）低下に対する

後，LNI または sham 処置を行った。処置後，1 ，3 ，5 ，

ミノサイクリンおよびピオグリタゾン大槽内投与の効果を

7 ，9 ，11，13および15日目に機械刺激および熱刺激に対検討し，LNI 後の舌痛発症の性差に関わる中枢神経系におする HWRT を測定した。

ける免疫細胞の役割を解明することを目的とした。
4 ．大槽内投与

材料および方法

LNI または Sham 処置後 3 日目に機械刺激および熱刺激に 対 す る HWRT を 測 定 後， 深 麻 酔 下（ 導 入 4 %， 維 持

1 ．実験動物
Institute of cancer research 系マウス（雄性マウス，n2 % イソフルラン吸入）にて，マウス頭部を前屈した状＝47，7 -12週齢；雌性マウス，n＝46，7 -12週齢，日本エ

態で後頭部皮膚より，SP10チューブ（夏目製作所，東京）11舌神経損傷による舌神経障害性疼痛の性差とハミルトンシリンジが接続された31Ｇの歯科用注射針

令和 6 年 6 月

2 ．ミノサイクリンの効果（クルツァージャパン，東京）を大槽内に刺入した。ハミ

図 2 A に機械刺激による HWRT の変化に対するミノサ

ル ト ン シ リ ン ジ を 用 い て， ミ ノ サ イ ク リ ン（60.7 mM:

イクリンの効果を示す。雄性マウスでは，LNI 前の HWRT

minocycline hydrochloride in saline, Merck, Darmstadt,（100.7 ± 2.0 g）と比較し，LNI 後 3 日目において，HWRT

Germany），ピオグリタゾン（76.2 mM: pioglitazone（33.2 ± 5.1 g）が有意に低下した（p < 0.01，n ＝ 6 in each）。

hydrochloride in dimethyl sulfoxide（DMSO），東京化成

さらに LNI 後 3 日目におけるミノサイクリン大槽内投与工業，東京），生理食塩水（0.9%，大塚製薬，東京）また

0.5，1 および 2 時間後の HWRT（0.5時間後：88.0 ± 7.5 g，は DMSO を10 μl 大槽内投与した。各薬物の濃度設定は，

1 時間後：87.7 ± 7.2 g，2 時間後：46.1 ± 3.6 g）は，LNI

Sorge ら の報告を参考にした。投与0.5，1 ，2 および24後生理食塩水投与群と比較して有意に上昇した（p < 0.01）。

時間後に機械刺激および熱刺激に対する HWRT を測定しミノサイクリン大槽内投与後の機械刺激に対する HWRT

た。

は，LNI 後生理食塩水投与群の HWRT と比較して差は認16）

められなかった。雌性マウスでは，LNI 後 3 日目の HWRTは LNI 前と比較して有意に低下した（LNI 前：96.1 ± 3.7

5 ．統計学的解析
測定した各群における HWRT が，等分散性および正規

g，LNI 後 3 日目：30.3 ± 4.3 g，n = 6 in each，p < 0.01）。

性を満たしていることを確認した。各群の HWRT は平均

図 2 B に熱刺激による HWRT の変化に対するミノサイ

値±標準誤差で表した。有意差検定には，繰り返しのある

クリンの効果を示す。雄性マウスでは，LNI 前の HWRT

二元配置分散分析およびそれに続く Bonferroni test によ（49.4 ± 0.7 ℃）と比較し，LNI 後 3 日目の HWRT（45.5

る多重比較検定を用いた。統計学的解析には，SigmaPlot± 0.7 ℃）が有意に低下した（p < 0.05，n = 6 in each）。

version 14.0（Systat Software, Palo Alto, CA, USA）を使

また，術後 3 日目におけるミノサイクリン大槽内投与0.5，
1 時間後の HWRT（0.5時間後：51.7 ± 0.3 ℃，1 時間後：用した。有意水準は p < 0.05とした。

結50.8 ± 1.0 ℃，n = 5 in each）は，LNI 後生理食塩水投与

果群と比較して有意に上昇した（p < 0.01）。ミノサイクリン大槽内投与後の熱刺激に対する HWRT は，LNI 後生理食

1 ．LNI による HWRT の変化とその性差
図 1 A に LNI 後の舌への機械刺激に対する HWRT の塩水投与群の HWRT と比較して差は認められなかった。

変化を示す。雄性マウスおよび雌性マウスにおいて，LNI

雌性マウスでは，LNI 後 3 日目の HWRT は LNI 前と比較

後 1 ，3 ，5 ，7 および 9 日目の HWRT が，LNI 前の HWRT

して有意に低下した（LNI 前：50.1 ± 0.2 ℃，LNI 後 3 日（雄性マウス : 96.5 ± 5.9 g，雌性マウス : 101.9 ± 2.2 g，n目：45.2 ± 1.0 ℃，p < 0.01）。

＝ 8 in each）や Sham 処置群の HWRT（sham 処置後 1
3 ．ピオグリタゾンの効果

日目，雄性マウス : 77.8 ± 3.8 g，n ＝ 7 ; 雌性マウス : 86.6
± 4.8 g，n ＝ 8 ）と比較して有意に低下した（p < 0.05）。

図 3 A に機械刺激による HWRT の変化に対するピオグ

雄性マウスでは LNI 後 1 日目（30.3 ± 2.0 g）に，雌性マリタゾンの効果を示す。雄性マウスでは，LNI 前と比較しウスでは LNI 後 3 日目（40.6 ± 5.1 g）に，HWRT が最もて LNI 後 3 日 目 の HWRT が 有 意 に 低 下 し た（LNI 前：低下した。処置後 1 ，5 ，7 および 9 日目，雄性マウスの89.5 ± 2.5 g，LNI 後 3 日 目：25.3 ± 2.0 g，p < 0.01，n = 6

HWRT は 雌 性 マ ウ ス と 比 較 し て 有 意 に 低 か っ た（p <in each）。ピオグリタゾン大槽内投与は LNI 後 3 日目に低

0.05）
。

下 し た HWRT を 変 化 さ せ な か っ た。 雌 性 マ ウ ス で は，

図 1 B に LNI 後の舌への熱刺激に対する HWRT の変化

LNI 前と比較して LNI 後 3 日目に HWRT は有意に低下しを 示 す。 雄 性 マ ウ ス に お い て，LNI 後 1 日 目 に HWRTた（LNI 前：91.5 ± 3.4 g，LNI 後 3日目：32.0 ± 0.7 g，p <（47.0 ± 0.7 ℃）が最も低下し，LNI 後 1 ，3 ，5 ，7 およ

0.01，n = 6 in each）。LNI 後 3 日目に低下した HWRT はび 9 日目の HWRT は LNI 前の HWRT（50.5 ± 0.2 ℃）やピオグリタゾン大槽内投与0.5，1 および 2 時間後，LNI 後

Sham 処置群の HWRT（sham 処置後 1 日目，49.7 ± 0.9 ℃）

DMSO 投与群と比較して有意に回復した（ピオグリタゾと比較して有意に低下した（p < 0.05）。一方，雌性マウス

ン大槽内投与群，0.5時間後：77.1 ± 6.9 g，1 時間後：82.7

では術前の HWRT（50.4 ± 0.9 ℃）と比較して LNI 後 1 ，± 9.9 g，2 時間後：52. 6± 4.2 g，p < 0.01，n = 5 in each）。

3 日目で HWRT が有意に低下した（p < 0.05）。また，LNI

図 3 B に熱刺激による HWRT の変化に対するピオグリ

後 1 ，3 ，5 および 7 日目で Sham 処置群（sham 処置後 1

タゾンの効果を示す。雄性マウスでは，LNI 後 3 日目に日目，50.8 ± 0.3 ℃）と比較して有意に HWRT が低下し

LNI 前 と 比 較 し て 有 意 に HWRT は 低 下 し た（LNI 前：

た（p < 0.05）。LNI 後15日目まで，雌雄間で HWRT の有

49.0 ± 0.9 ℃，LNI 後 3 日目：44.8 ± 0.6 ℃，p < 0.01，n = 6

意な差はなかった。

in each）。LNI 後 3 日目に低下した HWRT は，ピオグリ
タゾン大槽内投与により変化しなかった。雌性マウスで

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日大歯学

A

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HWRT (g)

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*#

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B

第 98 巻第 1 号

Sham (male)##

LNI (female)#-4 -3 -2 -1 0

1

LNI (male)

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5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16

Day after operation

図 1 LNI 後の舌への機械または熱刺激に対する HWRT の変化（A） 舌 へ の 機 械 刺 激 に 対 す る HWRT。（B） 舌 へ の 熱 刺 激 に 対 す る HWRT。* p < 0.05 vs. HWRT on Day -1。
$ p < 0.05 vs. HWRT in Sham。# p < 0.05 vs. HWRT in female。

図１

は，LNI 後 3 日目，LNI 前と比較して有意に HWRT が低

日目より舌への機械および熱刺激に対する HWRT が有意下した（LNI 前：50.3 ± 0.6 ℃，LNI 後 3 日目：45.2 ± 0.7に低下し，その HWRT 低下は三叉神経節（TG）ニュー℃，p < 0.05，n = 6 in each）。DMSO 大槽内投与と比較しロンの細胞体周囲の satellite glial cells に発現する ATPて，ピオグリタゾン大槽内投与0.5および 1 時間後，LNI

receptor である P2Y12 receptor を介したシグナルが関与

後 3 日目に低下した HWRT は有意に回復した（ピオグリ

していることを明らかにした。また，舌痛覚には TRPV1

タゾン大槽内投与群，0.5時間後：50.3 ± 0.8 ℃，1 時間後：が 関 与 す る こ と が 報 告 さ れ て い る。TRPV1は ヒ ト TG

49.7 ± 1.2 ℃，p < 0.05，n = 5 in each）。

ニューロンの約31% に発現していること19），舌痛が発症し考た動物では TG ニューロンに発現する TRPV1の増加およ察

び活性化が生じていることが報告されている20-22）。雄性
C57BL/6マウス舌への2, 4, 6-trinitrobenzene sulfonic acid

Katagiri ら は，SD 系雄性ラットにおいて，LNI 後 1
18）

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縮

舌神経損傷による舌神経障害性疼痛の性差

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****

Day 3

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HWRT (℃)

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##

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##

令和 6 年 6 月

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$

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*

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**

Sham(male)-Mino

LNI(male)-Mino

Sham(female)-Mino

LNI(female)-Mino

Day 1

0h

0.5h

1h

**
LNI(male)-Saline
2h

Day 4

Day 3

図２

図 2 LNI 後の HWRT 低下に対するミノサイクリンの効果（A）舌への機械刺激に対する HWRT。（B）舌への熱刺激に対する HWRT。* p < 0.05，** p < 0.01 vs. HWRT on Pre。
$ p < 0.05，$$ p < 0.01 vs. Sham(male)-Mino。# p < 0.05，## p < 0.01 vs. LNI (male)-Saline。Mino：ミノサイクリン。

塗付による BMS モデルに発症する舌熱痛覚過敏は，舌粘P2Y12 receptor を 介 し た シ グ ナ ル や 舌 を 支 配 す る TG

膜アルテミン遺伝子の過剰発現や TG ニューロンの p38シ

ニューロンにおける TRPV1の感受性の変化が関与していグナルカスケード促進によって TG ニューロンに発現するる可能性が考えられる。

TRPV1感受性が増強し，舌を支配する TG ニューロンの舌感覚の性差に関する研究は少ないが，発情前の雌性

興奮性が増大することにより惹き起こされることが報告さラットは，ショ糖の摂取量が雄性ラットより多く，苦みにれている23, 24）。本研究では，Katagiri ら18）の報告と同様に対する嫌悪反応は雄性ラットより有意に少ないことが報告

ICR 系マウスの LNI モデルにおいても，舌機械アロディ

されていることから，ラットにおける味覚応答性の調節にニアおよび舌熱痛覚過敏が認められた。よって，ICR 系雄

対する性腺ホルモンの関与が示唆される25）。また，口腔顔マウスおよび雌マウスにおける LNI 後の舌機械アロディ

面領域の痛みの性差に関する研究は，有痛性顎関節症患者

ニアおよび舌熱痛覚過敏も satellite glial cells に発現するや顎関節痛モデル動物を用いて行われている。有痛性顎関

14

縮小し

日大歯学

A

第 98 巻第 1 号

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HWRT (g)

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**

Sham(male)-Pio

LNI(male)-PioSham(female)-Pio

LNI(female)-Pio$$**

LNI(female)-DMSO

Pre

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0h

0.5h

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Day 3

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Day 4

図３

図 3 LNI 後の HWRT 低下に対するピオグリタゾンの効果（A）舌への機械刺激の HWRT。（B）舌への熱刺激の HWRT。* p < 0.05，** p < 0.01 vs. HWRT on Pre。$ p < 0.05，$$ p < 0.01 vs. Sham(female)-Pio。# p < 0.05，## p < 0.01 vs. LNI(female)-DMSO。Pio：ピオグリタゾン。

節症は男性よりも女性の方が多く26-28），その疼痛強度は月た。一方，卵巣摘出後の顎関節への侵害刺激による Vc

経周期によって変化することから，性ホルモンが顎関節痛

ニューロン活動はエストロゲン受容体作動薬投与により減強度に関与する可能性が高いと考えられている29, 30）。顎関

少することも報告されており，エストロゲンの Vc 内での節痛モデル動物を用いた研究において，エストロゲンが顎作用機序はいまだ不明な点が多い33）。本研究で使用した関節痛に関連する三叉神経脊髄路核尾側亜核（Vc）ニュー

LNI モデルにおける HWRT の変化に対するエストロゲン

ロンの活動性を調節していることが報告されている 。

の役割を検討する必要があるかもしれない。

31）

Bereiter ら32）はエストロゲンの 1 つであるエストラジオー

Calcitonin gene-related peptide の TG 内 へ の 投 与 に よルが Vc ニューロンで産生分泌されること，卵巣摘出後のる眼窩周囲皮膚の機械アロディニアは，雄マウスにおいて顎関節への侵害刺激による逃避反射の増強が Vc におけるのみミクログリア活性化阻害薬の TG 内への投与によってエストラジオール産生阻害により抑制されることを見出し抑制された34）。三叉神経の損傷を受けた雄マウスにおける

15

縮小し

舌神経損傷による舌神経障害性疼痛の性差

顔面部の機械アロディニアは高濃度のピオグリタゾンの腹した日本大学歯学部生理学講座の篠田雅路教授ならびに坪井美行
専任講師に心より感謝申し上げます。また，本論文作成にあたり，的確な助言を頂いた日本大学歯学部生理学講座の皆様と丁寧な動物飼育管理を行っていただいた三協ラボサービスの方々に深く感謝いたします。
本研究は JSPS 科研費（基盤研究（C）20K07746）の助成を受けて行われた。
本研究に関して，開示すべき利益相反はありません。

腔内投与によって抑制されたが，低濃度ではその抑制効果は認められなかった35, 36）。本研究では，雄 LNI マウスにおける舌機械アロディニアはピオグリタゾン（10 µl，76.2
mM）の大槽内投与によって抑制されなかったが，異なった投与量および投与法における抑制効果は検討していな
い。したがって，高濃度のピオグリタゾン投与が雄 LNI
マウスにおける舌機械アロディニアを抑制する可能性は否

文定できない。

献1）Behrens M, Meyerhof W (2013) Bitter taste sensibility inhumans and chimpanzees. eLS, John Wilry & Sons, Hoboken,
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中枢神経系に存在する各種免疫細胞が，侵害情報伝達系の性差に関与すると報告されている16）。その報告では，末梢神経損傷後に生じる中枢神経系における侵害情報伝達系の可塑的変化には，雄マウスではミクログリアが，雌マウ
スでは T 細胞が関与することが示唆されている。また，末梢神経損傷後に生じる異常疼痛強度は，男性ホルモンであるテストステロン依存性であることも報告されている16）。
雄マウスで生じる顔面部異常疼痛は，延髄ミクログリアの活性化を阻害することにより抑制される37）。一方，雌マウスで生じる異常疼痛は，T 細胞に発現している PPAR2γのアゴニスト投与で抑制されるが，テストステロン投与により PPAR2γが減少し，疼痛抑制効果が減弱する16）。本研究において LNI 後の異常疼痛は，雄マウスではミクログ
リア活性化阻害薬であるミノサイクリン投与により，雌性マウスでは PPAR2γアゴニストであるピオグリタゾン投与により抑制された。したがって，雄マウスではミクログ
リアを介したシグナル，雌マウスでは T 細胞に発現する
PPAR2γを介したシグナルが異常疼痛発症に関与していると考えられる。この違いが，本研究で用いた LNI モデルに発症する舌異常疼痛の性差に関与する可能性がある。

結令和 6 年 6 月

論本研究では，LNI モデルマウスに発症する舌機械アロ
ディニアおよび熱痛覚過敏の性差に対するミクログリアおよび T 細胞の役割について，行動薬理学的に詳細な検討を加え，以下の結論を得た。
1 ．雌雄マウスにおいて，LNI 後に舌機械アロディニアおよび熱痛覚過敏が発症した。
2 ．ミ ノサイクリン大槽内投与は，雄マウスに発症する
LNI 後の舌機械アロディニアおよび熱痛覚過敏を抑制した。
3 ．ピ オグリタゾン大槽内投与は，雌マウスに発症する
LNI 後の舌機械アロディニアおよび熱痛覚過敏を抑制した。
以上より，舌神経損傷後の舌神経障害性疼痛の性差には，上行性侵害情報伝達系の興奮性を調節する免疫細胞の相違が関与することが示唆された。
本研究を行うにあたり，格別なるご指導およびご校閲を賜りま

16

日大歯学

第 98 巻第 1 号

Contributes to Tongue Heat Hypersensitivity in Mice. J Oral
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17日大歯学 ，98（1），18-24，2024

Original Article

Influence of ion-releasing filler-containing gel application
on dentin remineralizationby using ultrasonic velocity measurement
Miho Suzuki 1 , Hiroyasu Kurokawa 2 , Taketo Okuwaki 2 , Toshiki Takamizawa 2 ,Atsushi Kamimoto 3 , Koji Komoriya 2 , Ryo Ishii 2 , Masashi Miyazaki 2
1

Kichijoji Orthodontic Clinic
Department of Operative Dentistry, Nihon University School of Dentistry3
Department of Comprehensive Dentistry and Clinical Education, Nihon University School of Dentistry2

Abstract: Purpose: The main objective of this study was to investigate the efficacy of S-PRG filler-containing gel
application in promoting dentin remineralization using ultrasonic velocimetry.
Methods: Root dentin slabs of bovine teeth were sliced and formed into rectangles, treated with 0.1 M lactate
buffer (pH 4.75) for 10 min, and then immersed in artificial saliva (pH 7.0). This treatment was repeated three times
a day for 28 days. S-PRG filler-containing gel (PRG) and high-fluorine concentration silver diamine fluoride (SDF)
solution were used. The treatment methods were: 1) untreated group, 2) PRG one-off application group, 3) SDF oneoff application group, 4) PRG frequent-time application group, and 5) SDF frequent-time application group. After
treatment, dentin slabs were soaked in 0.1 M lactate buffer solution and dipped in artificial saliva. This treatment
was repeated 3 times a day for 28 days.
Results: The ultrasonic velocity of the untreated samples decreased slightly during the experimental period. In the
one-off application group, ultrasonic velocities of SDF and PRG increased rapidly on day 7 and then decreasedslightly during the experimental period. In the frequent-time application group, ultrasonic velocities of SDF and PRG
increased during the experimental period; specimens treated with SDF had significantly higher ultrasonic velocities
on each measurement day compared to specimens treated with PRG.
Conclusion: From the results of this experiment, it was concluded that the S-PRG filler-containing gel and silver
diamine fluoride solution appear to promote remineralization and inhibit dentin demineralization.
Keywords: S-PRG filler, dentin, remineralization, ultrasonic measurement

イオン徐放性フィラー含有ゲルが象牙質の再石灰化に及ぼす影響に関する
超音波測定による検討
鈴
紙

木
本

美

穂1
篤3

黒 川 弘 康2
小森谷 康 司 2
2

奥
石

脇
井

岳

人2
亮2

髙見澤
宮 崎

俊
真

樹2
至2

1
吉祥寺矯正歯科クリニック
日本大学歯学部保存学教室修復学講座
3
日本大学歯学部総合歯科学分野

要旨：目的：S-PRG フィラー含有ゲル塗布による象牙質の再石灰化促進効果を超音波流速計を用いて検討した。
方法：ウシ歯根部象牙質板を長方形にスライスし，0.1 M 乳酸緩衝液（pH 4.75）で10分間処理した後，人工唾液（pH 7.0）に浸漬した。この処理を 1 日 3 回，28日間繰り返した。試片の処理は，S-PRG フィラー含有ゲル（PRG）とフッ化ジアンミン銀（SDF）溶液を用い，1）未処理群，2）PRG 単回塗布群，3）SDF 単回塗布群，4）PRG 頻回塗布群および 5）SDF 頻回塗布群とした。処理後，象牙質板を0.1M 乳酸緩衝液に浸漬し，人工唾液に保管した。この処
置を 1 日 3 回，28日間繰り返した。
成績：未処理試料の超音波速度は，実験期間中にわずかに低下した。単回塗布群では，SDF と PRG の超音波速度は 7 日目に急激に上昇し，その後実験期間中にわずかに低下した。頻回塗布群では，SDF と PRG の超音波速度は実験期間中に増加した。SDF で処理した試料は，PRG で処理した試料と比較して各測定日の超音波速度が有意に高かった。
結論：本実験の結果から，S-PRG フィラー含有ゲルおよびフッ化ジアンミン銀溶液は再石灰化を促進し，象牙質の脱灰を抑制することが示された。
キーワード：S-PRG フィラー，象牙質，再石灰化，超音波測定（受付：令和 5 年 11 月 20 日）
Corresponding author. Hiroyasu Kurokawa
Department of Operative Dentistry, Nihon University School of
Dentistry
1-8-13, Kanda-Surugadai, Chiyoda-ku, Tokyo 101-8310, Japan

TEL：+81-3-3219-8141
FAX：+81-3-3219-8347
E-mail：kurokawa.hiroyasu@nihon-u.ac.jp

18

日大歯学

第 98 巻第 1 号

solutions 9). However, one of the main drawbacks of SDF

Introductionis that it discolors the tooth surface. The use of biofunctional

Evidence-based root surface caries prevention

materials, especially those containing calcium andguidelines have been proposed for the management ofphosphate ions, has been introduced as a strategy toroot surface caries, including control of dietary

facilitate remineralization and improve fluoride uptake incarbohydrate intake, improvement of oral hygiene,

dental substrates 10). Surface-reaction prereacted glass

antibacterial agents, fluoride-containing dentifrice, caseinionomer (S-PRG) filler is prepared by acid-base reaction ofphosphopeptide-stabilized amorphous calcium phosphate,

fluoroboronaluminosilicate glass with polyacrylic acid inand application of bioactive glasses . It is believed thatthe presence of water, the preliminary product being a

the use of fluoride is a noninvasive and effective

stable glass ionomer phase within the glass particles. It is1)

treatment to control root surface caries . Mechanicalreported that the S-PRG inhibits tooth demineralization

tooth cleaning with the use of fluoridated gels is a cost-and plaque formation by releasing fluoride (F‒), borate

effective means of cleaning the tooth surface because it(BO33‒), strontium (Sr2+), silica (SiO32‒) sodium (Na+), andcombines the mechanical destruction of dental biofilm

aluminum (Al3+) ions. As a matter of fact, compared towith the addition of fluoride. Root surfaces have a higher

fluoroaluminosilicate glass fillers, resin composites withaffinity for fluoride uptake than enamel, but dentin is

SPRG fillers were shown to release F‒ at a higher rate 11).

more easily dissolved in the acidic environment ofIn the previous report 12), S-PRG filler also has the effectcariogenic plaque than enamel, with the critical pH ofof modulating the acidity of the oral cavity, making thecementum and dentin being 6.0 to 6.8 rather than 5.2 for

pH of the surrounding environment slightly alkaline uponenamel .

contact with water or acidic solutions. It is thought that2)

3)

this effect is mediated by ions released from the S-PRG

Root surface caries can occur in young adults but isfiller 13).

more frequent in the populations . This is the result of a4)longer lifespan that presents favorable conditions for the

There are individual reports of effects on tooth

maintenance of natural teeth. Furthermore, root surface

remineralization using fluoride-containing agents, but few

caries is often related to gingival recession. Due to thereports have compared them. The principal purpose ofrough, retentive anatomy of the root surface and thethis study was to demonstrate the efficacy of S-PRG

difficulty of adequate cleaning, biofilm can easily

filler–containing gel application on the prevention of

accumulate, which may increase the risk of root surface

dentin remineralization by using ultrasonic measurement

caries development and progression . Fluoride plays an

method. The null hypothesis tested was that there were

essential role in preventing demineralization, and fluoride-

no differences among the samples treated with the S-PRG

containing products such as dentifrice, gels, mouthwashes,

filler containing gel and the SDF solution.

5)

coatings, and sealants are widely used.

Materials and Methods

Silver diamine fluoride (SDF) has been employed in
dentistry for more than 50 years, and studies on its

1 ．Specimen preparation

efficacy are promising; SDF solutions have been reported

In this study, oral gel containing S-PRG filler (PRG;

to be an effective treatment to arrest dental caries and

PRG Pro-Care Gel; Shofu, Kyoto, Japan) and a highare usually recommended for children at high risk offluoride concentration SDF solution (Saforide; Toyodeveloping caries

Pharmaceutical, Osaka, Japan) were used (Table 1).

6). According to a recent systemic

review, annual application of 38% SDF in aged patients

Incisor of freshly extracted bovine teeth were cleaned

reduced incidences of new caries on exposed rootand stored in physiological saline solution for up to 2

surfaces by at least 50%, and longer-term interventions

weeks. About two-thirds of the root apex structure of

were more effective . In clinical trials, various concentrations

each tooth was removed using a diamond-impregnatedwere applied and it was found that the 38% solution was

disk in a low-speed saw (IsoMet 1000 Precision Sectioning

significantly more effective in arresting caries than the

Saw; Buehler, Lake Bluff, IL, USA). Surfaces of root

12% SDF or no application 8). It was found that when

dentin were polished with wet #240-grit silicon carbide

SDF was applied to teeth, it penetrated the enamel and(SiC) paper (Fuji Star Type DDC; Sankyo Rikagaku,

dentin and provided two to three times more fluoride

Saitama, Japan) to expose flat dentin surfaces. Dentin

storage under the tooth surface than with other fluoride

blocks were shaped carefully into rectangles (4×4×7)

19

Influence of S-PRG filler containing gel application on dentin remineralization

令和 6 年 6 月

Table 1 Materials used in this study and their compositions
Table 1

Materials used in this study and their compositions

Material(Lot No.)

Code

Saforide(808RA)SDF

38% silver diamine fluoride

PRG Pro-Care Gel(4G0011)PRG

hydrated silica, S-PRG filler, glycerol, carboxymethylcellulose
sodium, sorbitol, sodium dodecyl sulfate, mint flavoring

Composition

Create a root surface lesion

Manufacture
Toyo Pharmaceutical,
Osaka, Japan
Shofu,
Kyoto, Japan

Treatment steps of root surface lesion

Bovine root dentin(4×4×1 mm)

Root surface lesion
Application

Untreated

3 times / day (28 days)

Applied SDF for 3 min

Applied PRG for 10 s

One-off application :→ Perform the processing
before the treatment period

Frequent-time application :→ Perform the processing
every week until 21 days

Rinse and dry
Immersed inlactic acid buffer solution(10 min)

Immersed in
artificial saliva

3 times / day (28 days)

Root surface lesion

Immersed inlactic acid buffer
solution (10 min)

Immersed in
artificial saliva

Fig 1. Specimen preparation and study design of the experiment.

Fig. 1. Specimen preparation and study design of the experiment.

1mm) using a super-fine diamond point (SF106RD; ISOand 0.10 g/100 mL sodium carboxymethyl cellulose) at#021a, Shofu). The surfaces of the specimens were

37℃. These procedures were conducted three times daily

successively polished with #600, #1,200, and #2,000 grit(with an 8 h interval time) over 28 days. The specimens

size wet SiC paper. The thickness and size of thewere then divided into five different treatment groups ofspecimens were measured using a dial gauge micrometer10 specimens each (Fig. 1).

(CPM15-25DM; Mitutoyo, Tokyo, Japan) and covered with

1）Untreated: The cells were treated with 0.1 M lactate

wax except for the labial side of the dentin slab on thebuffer for 10 min and then immersed in artificial

treated surface.

saliva. This procedure was repeated three times. The

All specimens were treated with undersaturated 0.1 M

specimens were then subjected to acid challenge for

lactic acid buffer solution (pH 4.75, 0.75 mM CaCl2 · 2H2O,

the duration of the experiment.

and 0.45 mM KH 2PO 4) for 10 min and then placed in2）One-off application with PRG: PRG was applied with aartificial saliva (pH 7.0, 14.4 mM NaCl, 16.1 mM KCl, 0.3

soft brush for 10 s, rinsed with tap water, and dippedmM MgCl2 · 6H2O, 2.0 mM K2HPO4, 1.0 mM CaCl2 · 2H2O,

in artificial saliva. The specimens were then subjected

20

日大歯学

第 98 巻第 1 号

whereto acid challenge for the duration of the experiment.

C: acoustic velocity
T: thickness of the specimen3）One-off application with SDF: SDF was applied with aΔt: round trip transit time

microbrush, allowed to stand for 3 min, rinsed withThree measurement points were selected for eachtap water. The specimens were then subjected to acidsample, and the average value was used as the specimen's

challenge for the duration of the experiment.

ultrasonic velocity.

4）Frequent-time application with PRG: PRG was appliedwith a soft brush for 10 s, rinsed with tap water,

3 ．Statistical analysis

This procedure was repeated once a week during theData were analyzed using commercially availableacid challenge experiment.
5）Frequent-time application with SDF: SDF was applied

statistical software (Sigma Plot Ver. 13; Systat Software,with a microbrush, allowed to stand for 3 min, rinsed

Chicago, IL, USA). Data for each group were first tested

with tap water.This procedure was repeated once afor homogeneity of variance using the Bartlett test,

week during the acid challenge experiment.

tested for normal distribution using the KolmogorovSmirnov test, and then analyzed using repeated measures

PRG was applied using a micromotor handpiece (Torqanalysis of variance and the Tukey-Kramer post hoc

tech CA-DC; J. Morita Mfg. Co., Ltd., Kyoto, Japan) and amultiple comparison test. The significance level was set

soft brush (Merssage Brush Soft; Shofu) with a digitalat α = 0.05.

balance (AT200; Mettler-Toledo, Greifensee, Switzerland).

Results

The process was performed at 1,000 rpm and a constantpressure of 0.1 N while monitoring. These operations

The average ultrasonic velocities in different treatment

were performed by a single operator to ensure accuracy.

groups are shown in Figs. 2, 3. During the initialdemineralization period, the ultrasonic velocities of all

2 ．Ultrasonic velocity measurement

groups decreased. The differences in storage periods

Ultrasonic velocity measurements were performed

were greater than expected by chance after allowing forusing a system comprising a pulse receiver (5900PR;

the effects of storage conditions, so multiple comparisonsPanametrics, Waltham, MA, USA), a longitudinal wave

were done on the data. The average ultrasonic velocities

transducer (V112; Panametrics), and an oscilloscopeof all groups in the initial deminerarization period(Waverunner LT584; LeCroy, Chestnut Ridge, NY, USA)decreased from 3938 to 3000 m/s. During the experimental(Figure 2). The instruments were initially calibrated byperiod, ultrasonic velocity of untreated group gradually

standard procedures using a 304 stainless steel calibration

decreased from 2971 to 2934 m/s. In the one-off application

block (2211M; Panametrics, Inc.). Measurements were

specimens, the ultrasonic velocities of SDF and PRG

taken before the start of the study and on days 1, 7, 14,

increased dramatically on day 7 and then slightly decreased

21, and 28. All measurements were performed at 23 ℃±

during the experimental period. For the frequent-time

1 ℃ and 50% ± 5% relative humidity.

application specimens, the ultrasonic velocities of SDF

Ultrasonic waves travel through the transducer intoand PRG increased during the experimental period.

the sample and are either reflected at the surface orSpecimens treated with SDF had a significantly higher

transmitted through the sample. The reflected wave thatultrasonic velocity on each measurement day whenreaches the probe is termed the surface echo (S echo),compared with those treated with PRG.

while the transmitted wave reflected at the interface

Discussion

between the air and the back surface of the sample istermed the back surface echo (B echo). The time

Dentin has a complex structure and comprised two

difference between the S and B echoes represents the

major components, namely, collagen-based organic matrix

time it takes for the wave to propagate through theand hydroxyapatite crystal. Collagen fibrils are woven

sample (Figure 3). When the specimen thickness (T) isand lie perpendicular to the tubules, whereas apatite

known, the acoustic velocity (C) can be calculated by

crystals tend to be parallel to the long axis of the collagenmeasuring the difference time (Δt) between the S and B

fibrils. Regarding root surface lesions, it has been suggested

echoes using the following equation:that the anticaries effect of combining with fluoride isC = 2T/Δt

related to the intrinsic mineral and organic composition21

Influence of S-PRG filler containing gel application on dentin remineralization

令和 6 年 6 月

One-off application
4500

Experimental period

Ultrasonic velocity

4000
3500
3000
2500
2000
Untreated
SDF treated
PRG treatedInitialdemineralization
period03938 aA
3828 aA
3865 aA

28/0
3000 bA
3034 bA
3005 bA

7
2971 bA
3816 aB
3475 cC

142942 bA
3719 acB
3389 cdC

212938 bA
3678 cB
3368 cdC282934 bA
3593 cB
3351 dC

Unit: m/s, n = 10 teeth per group.
Within groups, means with the same lower-case letter are not significantly different (p ≧ 0.05).
Between groups at the same periods, means with the same upper-case letter are not significantly different (p ≧ 0.05).
Fig 2. Changes in the ultrasonic velocity of one-off application groups.

Fig. 2 Changes in the ultrasonic velocity of one-off application groups.
Frequent-time application
4500

Experimental period

Ultrasonic velocity

4000
3500
3000
2500 Initialdemineralization
period20000
28/0
Untreated
3938 aA
3000 bA
SDF treated3898 aA
3038 bA
PRG treated3963 aA
2979 bA

7
2971 bA
3881 aB
3569 cC

142942 bA
4080 cB
3737 dC

212938 bA
4100 cB
3848 adC

282934 bA
4121 cB
3922 aC

Unit: m/s, n = 10 teeth per group.
Within groups, means with the same lower-case letter are not significantly different (p ≧ 0.05).
Between groups at the same periods, means with the same upper-case letter are not significantly different (p ≧ 0.05).
Fig 3. Changes in the ultrasonic velocity of frequent-time application groups.

Fig. 3 Changes in the ultrasonic velocity of frequent-time application groups.

comprising the root surface. Both clinical and laboratory

Ultrasonic imaging is a non-invasive technique thatstudies have shown the role of fluoride in enhancing theoffers considerable potential for diagnosis, as well as

resistance to or preventing cervical lesions 1). Fluoride

being a valuable research tool. Ultrasonic devices are also

suppresses mineral loss from dentin during the acidused to detect dentin demineralization 15), and to measure

dissolution process and enhances remineralization in adentin thickness between the tooth surface and the pulp

similar physicochemical manner as occurs in enamel. The

chamber 16). Because the speed of sound (V) is sensitive toavailability of fluoride in saliva and plaque fluid isthe viscoelastic properties of materials 17), ultrasonicessential, even at low levels, to maintain the surface

devices can be used to monitor the setting process of

integrity of teeth and avoid the formation of subsurface

resin cements. This method might also result in lesscariesvariation than the visual-examination method, depending

.

14)

22

日大歯学

第 98 巻第 1 号

filler in the gel may have contributed to the promotion of

upon the examiner 18).
The results of this study indicated that the ultrasonicdentin remineralization. To promote tooth remineralization

velocities of the SDF- and PRG-applied samples wereand prevent acid attack, fluoride uptake from the outerfaster than those measured in the untreated group.

surface of the tooth is essential. Silica, among other ions

These changes might be due to the presence of SDF-

released from S-PRG filler, may play an important role inderived F- and PRG filler-derived ions in the gels, which

dentin mineralization by promoting hydroxyapatite

strengthened the eroded dentin surface and enhanced

formation via induction of hydroxyapatite nucleation 22).

calcification. Although both PRG and SDF were

In aqueous environments, sodium ions (Na + ) witheffective in increasing sound velocity, SDF had ahydrogen cations (H+ or H3O+) are exchanged rapidly

predominantly greater effect. Thus, the null hypothesis

from the solution. The migration of Ca2+ and PO4‒3 groups

12)

tested was that there was no difference between theto the S-PRG fillers formed a CaO–P2O5-rich layer on the

PRG and SD treated samples was rejected.

dentin surface that crystallized into hydroxycarbonate

It has been shown that SDF confers remineralizing

apatite 23) . Chemical reactions that promote apatite

properties to dentin through preservation and protection

formation have been suggested to stimulate remineralizationof the collagen matrix. SDF showed a greater protective

and possibly prevent demineralization of dentin 24). Hence,

effect against dentin demineralization compared tothe combination of fluoride and silica ions can inhibit theuntreated samples, as detected by ultrasonic velocimetry,

dissolution of dental minerals by acids produced by cariogenic

which further support the findings. Because SDF contains

bacteria. In addition, strontium acts as a substitute forhigh concentrations of fluoride and silver, it is expectedcalcium during precipitation and is thought to have ato be highly effective in preventing caries in root surface

synergistic caries-inhibiting effect with fluoride 25) .

dentin. In addition to its anti-decalcification effect on the

Furthermore, reportedly, BO33‒ and F ‒ released frommineral phase, SDF has been reported to have a significant

resin composite containing S-PRG fillers exhibit inhibitory

effect on dentin collagen fibers and may inhibit theireffects on the metabolic activities of Streptococcus mutans

degradation in an acidic environment . SDF also exhibits

at concentrations lower than those that inhibit S. mutans

very effective antimicrobial activity against cariogenic

growth 11).

13)

1)

biofilms

14). A systematic review consistently supports theConclusions

effectiveness of SDF in preventing coronal caries in thedeciduous dentition and in preventing and arresting root
surface caries in the elderly

Under the current experimental condition, using. In contrast, because

dentifrices containing PRG and SDF solution appear to

dentistry is concerned with esthetics, the potential

promote remineralization of the dentin. For people with adrawbacks of SDF need to be taken into account. Among

low risk of caries, avoiding preventative effects may be

its main drawbacks is that it causes discoloration, whichmost cost-effective, daily use of gel containing S-PRG filler

occurs when silver ions in the composition of SDF aremight be suitable. Application of SDF is indicated fortransformed into metallic silver in the presence of lightpatients with extremely higher caries risk, those whoand spread deep into the tooth19). A report evaluating

cannot tolerate conventional dental treatment, patients

how dental staining associated with SDF affects acceptance

who are medically compromised, and those in disparityof this treatment among parents with young children

populations with little access to care.

20)

21)

.

The results suggest that many parents are willing to

Acknowledgements

compromise esthetics in favor of less invasive treatment
options when patients are not cooperating with conventional

This work was supported in part by JSPS KAKENHI

treatment methods. In adult patients, dentists and dental

through grant numbers 21K09900, 22K17047, andhygienists may be concerned about the esthetic consequences

22K10006. This project was also supported in part by theof stained lesions because dentin unaffected by caries

Sato Fund and by a grant from the Dental Researchdoes not stain.

Center of the Nihon University School of Dentistry,

The S-PRG filler behaves as a fluoride-releasing

Japan.

substance, and the combination of strontium and fluoride

Conflict of Interest

ions enhances the crystallinity of carbonated hydroxyapatite.
The fluoride ions and silica ions released from the S-PRG

The authors of this manuscript certify that they have23Influence of S-PRG filler containing gel application on dentin remineralizationno proprietary, financial, or other personal interest of any

令和 6 年 6 月

13）Kaga N, Toshima H, Nagano-Takebe F, Hashimoto M, Nezu
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24

日大歯学 ，98（1），25-33，2024

原著

歯科用コーンビーム CT を用いた矯正歯科治療前後の舌位に関する研究
和

氣

清

尊

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻口腔構造機能学分野
日本大学歯学部歯科矯正学講座（指導：本𠮷 満  教授，内田靖紀  専任講師）

要旨【目的】歯科用コーンビーム CT（CBCT）と側面セファログラム（Cep）を用いて矯正歯科治療（矯正治療）前後の舌位の評価を行い，前歯の後退量との相関について比較検討した。
【方法】治療前（T1），治療後（T2）の Cep と CBCT を撮影した患者で，矯正治療に際して小臼歯抜歯を伴う17名，抜歯を伴わない 5 名を対象とし，CBCT 画像上で舌体長（舌骨体上縁から舌尖の距離），舌背高（舌骨体上縁から舌尖を結んだ線から舌背までの垂直距離の最大値），PNS －舌骨間距離（口蓋骨後鼻棘から舌骨体上縁までの距離）および，舌背－口蓋間距離（TPD）等を計測した。TPD は，上顎側切歯－犬歯間中央を TPD Ⅰ，上顎第 1 または第 2小臼歯－第 1 大臼歯間中央（非抜歯症例は上顎第 1 小臼歯－第 1 大臼歯間中央）を TPD Ⅱ，上顎第 1 －第 2 大臼歯間
中央を TPD Ⅲ，上顎第 2 大臼歯後方部を TPD Ⅳとした。Cep 画像上で ANB，FMA，Palatal to mandibular 等を計測し，舌位との相関を比較検討した。
【結果】Cep 計測値の比較では，U1 to NA，L1 to NB は術後に有意に小さくなり（p < 0.01），術後に前歯が舌側へ移動したことを示した。Cep 計測値と矢状断 CBCT 計測値の相関は，ANB（T1）と舌背高（T2）との間に負の相関（p < 0.01）を示し，術前に上顎前突傾向であると術後に舌背高が低位となった。Cep 計測値と前頭断 CBCT 計測値の相関は，Palatal to mandibular（T1）と TPD I（T2-T1）との間に負の相関（p < 0.05）を認めた。また，前歯の後退量と CBCT 計測値の相関は，L1 to NB（T2-T1）と，舌体長（T2-T1）および PNS －舌骨間距離（T2-T1）との間に負の相関（p < 0.05）を示し，下顎前歯の舌側への後退量が大きいと，術後舌体長は大きくなり，舌骨は後下方に下がった。ただし，舌体長の術前後の差の平均は負の値を取り，ほとんどの症例で舌体長は術後小さくなった。また，
U1 to NA（T2-T1）と TPD Ⅰ（T2）との間に正の相関（p < 0.05）を認め，上顎前歯の舌側への後退量が大きいと，術後の舌前方部は口蓋に近接した。しかし TPD Ⅱ，TPD Ⅲ，TPD Ⅳについては前歯の移動量との相関は認められなかった。
【結論】下顎前歯の舌側への後退量が著しく大きいと，舌骨は後下方へと移動する傾向が認められた。術前に上顎に対する下顎の開大度が大きいと，舌前方部は口蓋に近接した。しかしながら，上下顎前歯の舌側への後退量と小臼歯から大臼歯部の低位舌との相関は認められなかった。
キーワード：歯科用コーンビーム CT，側面セファログラム，舌位，口蓋，舌骨Evaluation of tongue position before and after orthodontic
treatment using dental cone-beam computed tomography
Kiyotaka Wake
Department of Oral Structural and Functional Biology, Nihon University Graduate School of Dentistry
Department of Orthodontics, Nihon University School of Dentistry（Directors: Prof. Mitsuru Motoyoshi and Assist. Prof. Yasuki Uchida）

Abstract【Purpose】This study aimed to evaluate tongue positions before and after orthodontic treatment using dental
cone beam CT (CBCT) and lateral cephalogram (Cep), and the correlation between tongue position and the amountof retraction of anterior teeth.
【Methods】In total 22 subjects consisted of 17 patients with premolar extraction and 5 patients with nonextraction who underwent Cep and CBCT imaging at pre-treatment (T1) and post-treatment (T2). TGL (distancefrom hyoid bone to tip of tongue), TGH (maximum vertical distance from TGL to tongue dorsum), PNS-hyoid
distance (distance from PNS to hyoid bone) and TPD (distance from tongue dorsum to palate) on CBCT, and on Cep
such as ANB, FMA, Palatal to mandibular were measured. TPD was classified into TPD Ⅰ in middle between
maxillary lateral incisors and canines, TPD Ⅱ in middle between first or second premolars of maxillary and firstmolars (in non-extracted cases, middle between first premolars and first molars), TPD Ⅲ in middle of first andsecond molars of maxillary and TPD Ⅳ in posterior part of second molars of maxillary. Correlations among themwere calculated.
【Results】U1 to NA and L1 to NB in T2 were significantly small (p < 0.01), indicating that anterior teeth weremoved to lingual side. Correlation between Cep and CBCT on sagittal section, indicated negative correlation (p < 0.01)
between ANB (T1) and TGH (T2). On frontal CBCT section indicated a negative correlation between Palatal tomandibular (T1) and TPD I (T2-T1, p < 0.05). L1 to NB (T2-T1) showed negative correlations with TGL and PNShyoid distance (T2-T1, p < 0.05), respectively, the larger mandibular incisors move to lingual side, the lower hyoidbone locate, and the lager TGL. However, in most cases the TGL decreased at T2. The amount of retraction of
maxillary incisors showed a positive correlation with TPDⅠ(T2, p < 0.05). However, TPD Ⅱ, TPD Ⅲ and TPD Ⅳ had
no correlation with the amount of retraction of anterior teeth.
（受付：令和 5 年 12 月 15 日）
責任著者連絡先：和氣清尊日本大学歯学部歯科矯正学講座〒101-8310 東京都千代田区神田駿河台 1 ‒ 8 ‒13

TEL：03-3219-8105
FAX：03-3219-8365
E-mail：deki20024@g.nihon-u.ac.jp

25

日大歯学

第 98 巻第 1 号【Conclusion】Lager the amount of retraction of mandibular incisors excessively, hyoid bone tended to be pushed
downward. The lager the mandibular angle relative to the palatal plane became, the more anterior part of tongue
showed a tendency to proximity to the palate. However, there was no correlation between the amount of retractionof incisors and the low tongue in the area from premolars to molars.
Keywords: cone-beam computed tomography (CBCT), lateral cephalogram, tongue position, palate, hyoid bone緒

言材料および方法

矯正歯科治療（矯正治療）において，保定装置の使用状

1 ．対象

況や適合が良好であるにもかかわらず，咬合状態が悪化す

2011年 7 月から2023年12月までに，日本大学歯学部付属る症例を経験することがある。咬合安定の一要因として舌歯科病院歯科矯正科に矯正治療を目的として受診した永久の関与が指摘されており 1 - 3 ），また Liégeois ら 4 ）は，舌の歯列期の患者のうち，顎矯正手術を伴う治療が必要な患者

形態，位置，可動域が歯列弓形態と咬合に関連しているこを除外し，以前に矯正治療を受けた既往がなく，治療開始とを報告している。矯正治療により咬合状態が改善しても前（T1）および治療後（T2）に Cep と CBCT を撮影し舌機能に異常が残る場合には，これが不安定要素として影た患者を対象とした。本研究資料の Cep 画像と CBCT 画

響し，良好な咬合状態の維持を妨げているのではないかと

像は矯正治療の診断を目的として撮影されたものである。
本研究は，日本大学歯学部倫理委員会の承認を得ており考えられる。
一方，舌骨は他の骨と関節を構成しておらず，上方およ（倫理許可番号：EP23D005），研究参加の前に対象としたび下方から筋が付着している骨である。さらに舌骨は下顎すべての被験者に対して十分な説明と同意を得たうえで行骨に付着する筋や舌筋に影響を受けており，舌位に関与しわれた。

ていると考えられている 。Kan ら は，繰り返し後戻り
5）

6）

2 ．撮影条件を生じる症例では，舌そのものの大きさによる影響だけで

1 ）Cep 画像

なく，舌尖や舌背および舌根部の口蓋に対する近接状況やCep の撮影は，被写体の頭部の固定にイヤーロッ

舌骨の位置が，舌位との間に関連性を有し影響を受けていドを用い，フランクフルト平面（眼耳平面）と床面ると報告している。
また Chen ら 7 ）は，骨格性上顎前突症の患者が，骨格にとを平行にして，パノラマ・セファロ X 線撮影装異常の無い患者と比べ舌位と舌骨の位置が低位であったこ

置（Veraviewepocs：モリタ，京都）を用いて，管とから，舌位は骨格の影響を受けるとしている。さらに

電圧70〜76 kV，管電流 6 〜 8 mA，照射時間2.2 s

Sharma ら 8 ）は，上下顎前突症患者を対象とし，側面セの条件で行った。
2 ）CBCT 画像

ファログラム（Cep）画像を用いて評価を行った結果，小臼歯抜歯を試みた矯正治療によって前歯を後退させると，CBCT の 撮 影 は， 頭 部 用 X 線 CT 装 置（3D

舌骨が後下方向に移動し，咽頭気道が狭くなる傾向がある

Accuitomo：モリタ）を用いて，管電圧80〜90 kV，ことを示した。さらに，抜歯症例においては，舌位や舌骨管電流5.5〜8.0 mA，ボクセルサイズ0.125×0.125×の位置や気道の狭窄へも影響していたと結論付けている。

0.125ま た は0.160×0.160×0.160 mm3の 条 件 で 行 っこのように，舌位や舌骨の位置は気道にも影響しており，た。

咬合の安定だけでなく，呼吸に対しても影響を及ぼす要因となると考えられている。この観点から舌を三次元的に観3 ．計測項目

察することが可能である歯科用コーンビーム CT（CBCT）

1 ）Cep 上の計測項目を用いて矯正治療前後の舌位の変化について評価すること得られた Cep 画像をトレースし，以下の項目につで，術後の不適切な舌の位置づけによる後戻りや咬合状態

いて計測を行った（図１）。

の悪化を予測できると考えた。

（1）ANB（°）

そこで本研究は，CBCT 画像を用いて矯正治療前後に（2）FMA（°）（Frankfort-mandibular plane angle）

おける舌と口蓋の近接状況の変化や，舌の長さと高さ，舌（3）P alatal to mandibular（° ）（Palatal plane to骨の位置がどのように変化するかを評価した。また，Cepmandibular plane angle）

画像から得た前歯の舌側への移動量との関係性について比（4）U1 to NA (mm)較検討することを目的とした。

（5）L1 to NB (mm)2 ）CBCT 画像上の計測項目
CBCT 画 像 上 の 各 項 目 の 計 測 は， 三 次 元 画 像
ビューワー（One Volume Viewer, ver. 2.855.635.4543：

26

歯科用コーンビーム CT を用いた舌位の評価

令和 6 年 6 月

A

図 1 側面セファログラム上の計測項目（1）ANB：直線 NA（Nasion と A 点を結ぶ線）と直線 NB（Nasionと B 点を結ぶ線）がなす角度，（2）FMA：フランクフルト平面と下顎下縁平面のなす角度，（3）Palatal to mandibular：口蓋平面と下顎下縁平面のなす角度，（4）U1 to NA：直線 NA（Nasion と A 点を結ぶ線）と上顎中切歯（U1）の最外側との距離，（5）L1 to NB：直線 NB（Nasion と B 点を結ぶ線）と下顎中切歯（L1）の最外側との
距離。

B

C
図 2 CBCT 画像上での計測部位の位置づけ
矢状断では水平方向のカーソルが ANS-PNS と平行となるように（A），水平断では垂直方向のカーソルが正中口蓋縫合と平行となる
ように（B），前頭断では水平方向のカーソルが咬合平面と平行となるように（C）計測部位を固定した。

モリタ）上の計測機能を使用して 1 名の術者が行った。CBCT 画像上での計測部位の位置づけの条件は，
矢 状 断 で は 水 平 方 向 の カ ー ソ ル が ANS－PNS と（図 2 A），水平断では垂直方向のカーソルが正中口
蓋縫合と（図 2 B）
，前頭断では水平方向のカーソルが咬合平面と平行となるように固定した（図 2 C）。
矢状断画像（図 3 ）では，以下の（1）から（4）の計測を行った。
（1）P NS－舌骨間距離（PNS to HU : Posterior
Nasal Spine to Hyoid body Upper edge）：口蓋
骨後鼻棘から舌骨体上縁までの直線距離（2）B－舌骨間距離（B to HU : B point to Hyoid
body Upper edge）：B 点から舌骨体上縁までの
直線距離（3）舌 体長（TGL : Tongue Length）：舌骨体上縁（HU : Hyoid body Upper edge）から舌尖（TT :Tip of Tongue）までの直線距離（4）舌 背高（TGH : Tongue Height）：舌骨体上縁図 3 矢状断 CBCT 画像における計測項目（1）PNS to HU（PNS －舌骨間距離，posterior nasal spine to hyoid
body upper edge）：口蓋骨後鼻棘から舌骨体上縁までの直線距離，（2）B to HU（B －舌骨間距離，B point to hyoid body upper edge），（3）TGL（舌体長，tongue length）：舌骨体上縁（HU，hyoid body
upper edge）から舌尖（TT，tip of tongue）までの距離，（4）TGH（舌背高，tongue height）：舌骨体上縁から舌尖を結んだ線から舌背（TD，tongue dorsum）までの垂直距離の最大値

か ら 舌 尖 を 結 ん だ 線 か ら 舌 背（TD : Tongue
Dorsum）までの垂直距離の最大値
前頭断画像（図 4 A と B）では，舌背－口蓋間距離（TPD : Tongue-Palate Distance）を以下の 4 つの位置においてそれぞれ計測した。
（Ⅰ）上顎側切歯－犬歯間中央：TPDⅠ（Ⅱ）上 顎第 1 または第 2 小臼歯－第 1 大臼歯間中
央：TPD Ⅱ27

日大歯学

第 98 巻第 1 号（※ただし，非抜歯症例は上顎第 1 小臼歯－第 1 大臼歯間中央を計測）（Ⅲ）上顎第 1 大臼歯－第 2 大臼歯間中央：TPD Ⅲ（Ⅳ）上顎第 2 大臼歯後方部：TPD Ⅳ
すべての計測項目の T1，T2および矯正治療前後の変化
量（T2-T1）について，それぞれ 3 回ずつ計測を行い，その平均値を計測値とした。
4 ．統計処理
統計分析は，SPSS ソフトウェア（ver. 23.0：IBM SPSS
Statistic, 東京）を用いた。各計測値において KolmogorovSmirnov の正規性の検定を行った。正規性を確認した後，A対応のある t 検定を行った。また，Cep 画像上の計測項目と CBCT 画像上で計測された各計測項目との間の関係性について，計測されたデータ間の相関関係を Pearson の積率相関係数を用いて分析した。なお，統計学的な有意水
準は 5 % とした。

結果

本研究における選択基準によって選択された資料（22名）の内分けは，男性 8 名，女性14名，初診時年齢21.8 ±
7.4歳，Min 11歳，Max 46歳であった。また，抜歯症例17例，非抜歯症例 5 例で，非抜歯症例のうち，2 例は歯科矯
正用アンカースクリュー（アンカースクリュー）で下顎歯列の遠心移動を行った症例であった。
Cep 画像上の計測結果を表 1 に，CBCT 画像上の各計測値を表 2 と表 3 に示す。また，Cep 画像上の計測結果とCBCT 画像上の各計測値の相関関係を表 4 と表 5 に示す。
1 ．Cep 上の分析項目の計測値と術前後の比較
ANB（T2-T1） の 平 均 値 は0.1 ± 1.2 °，FMA（T2-T1）

Bの平均値は0.8 ± 1.9°
，Palatal to mandibular（T2-T1）の平均値は0.1 ± 1.9°であり，術前後に有意差は認められず，骨格の変化はほとんど認められなかった（表 1 ）。
しかし，U1 to NA（T2-T1）の平均値は -3.8 ± 3.5 mm，

図 4 前頭断 CBCT 画像における舌背 - 口蓋間距離の計測項目
舌 背 － 口 蓋 間 距 離（TPD，tongue-palate distance） は 水 平 断 画 像（A）において，前後的に以下の 4 つのセクションに分け，前頭断画
像上（B）にて舌背から口蓋までの距離の計測を行った。
TPD Ⅰ：上顎側切歯－犬歯間の中央相当部（Ⅰ），TPD Ⅱ：上顎第 1または第 2 小臼歯－第 1 大臼歯間の中央相当部（非抜歯症例は上顎第 1 小臼歯－第 1 大臼歯間の中央相当部）（Ⅱ），TPD Ⅲ：上顎第 1大臼歯－第 2 大臼歯間中央相当部（Ⅲ），TPD Ⅳ：上顎第 2 大臼歯
後方相当部（Ⅳ）

L1 to NB（T2-T1） の 平 均 値 は -3.8 ± 3.0 mm で あ り，
U1 to NA，L1 to NB は術前に比較して術後に有意に小さくなり（p < 0.01），術後に前歯が舌側へ移動したことを示した。
2 ．CBCT 画像上の各計測項目の計測値と術前後の比較
PNS to HU（T2-T1）の平均値は1.45 ± 3.84 mm で，B
to HU（T2-T1）の平均値は -0.08 ± 4.74 mm であり，術前後に有意差は認められず，舌骨の位置の変化は軽微なものであった（表 ２ ）。また，TGL（T2-T1）の平均値は -1.53± 4.72 mm で，TGH（T2-T1） の 平 均 値 は -0.13 ± 4.71mm で短縮傾向にあり，術前後に有意差は認められず，舌の長さと高さについても変化は軽微なものであった（表 ２ ）。

28

歯科用コーンビーム CT を用いた舌位の評価

令和 6 年 6 月

表1
表1 側面セファログラム上の分析項目の計測値と術前後の比較
側面セファログラム上の分析項目の計測値と術前後の比較
ANB (°)FMA (°)

T1

3.6 ±2.3

26.9 ±6.0

Palatal to mandibular (°) U1 to NA (mm)27.2 ±6.8

7.9 ±2.8

L1 to NB (mm)9.3 ±2.7T2

3.7 ±1.9

27.7 ±5.527.3 ±5.9

4.1 ±3.0

5.5 ±2.0T2-T1

0.1 ±1.2

0.8 ±1.9

0.1 ±1.9-3.8 ±3.5**-3.8 ±3.0**

N=22 , Mean ± S.D. , **：p < 0.01
矢状断CBCT画像上の各計測項目の計測値と術前後の比較
表表2
2 矢状断
CBCT 画像上の各計側項目の計測値と術前後の比較(1) PNS to HU (mm) (2) B to HU (mm)(3) TGL (mm)(4) TGH (mm)T1

55.76 ±4.5956.40 ±4.22

66.01 ±4.60

29.68 ±4.74

T257.22 ±5.8556.32 ±4.4564.47 ±5.38

29.54 ±4.04

T2-T1

1.45 ±3.84-0.08 ±4.74-1.53 ±4.72-0.13 ±4.71

N=22 , Mean ± S.D.
前頭断CBCT画像上の各計測項目の計測値と術前後の比較
表表3
3 前頭断
CBCT 画像上の各計側項目の計測値と術前後の比較
TPDI (mm)TPDII (mm)TPDIII (mm)TPDIV(mm)T11.82 ±3.37

3.00 ±5.442.66 ±4.00

2.75 ±3.40

T22.17 ±2.43

2.54 ±3.64

2.58 ±3.48

2.79 ±3.54

T2-T1

0.36 ±3.75-0.46 ±7.45-0.07 ±5.87

0.04 ±4.64

N=22 , Mean ± S.D.
表4
表
4 側面セファログラム計測値と矢状断CBCT画像上の計測値の相関関係
側面セファログラム計測値と矢状断 CBCT 画像上の計測値の相関関係(1) PNS to HU (mm)(2) B to HU (mm)(3) TGL (mm)(4) TGH (mm)

T1

T2

T2-T1

T1

T2

T2-T1

T1

T2

T2-T1

T1

ANB (°)(T1)

0.014-0.043-0.0830.026-0.333

0.320

0.394

0.430*

0.108-0.141-0.606** -0.377

FMA (°)(T1)-0.122-0.0080.133-0.410-0.1500.223-0.044

0.217

0.290

0.000

-0.221-0.190Palatal to mandibular (°) (T1)

-0.167-0.0860.069-0.366-0.2060.132-0.130

0.175

0.325

-0.084-0.269-0.146

U1 to NA (mm)(T2-T1)

0.348

0.253

-0.030

0.299

0.204

-0.074-0.015-0.330-0.361

0.308

0.174

-0.161

L1 to NB (mm)(T2-T1)-0.005-0.290-0.435*0.060-0.067

0.115

0.031

-0.347-0.425*-0.084-0.290-0.163相関係数‘ r ’

T2

T2-T1

N=22 , *：p < 0.05, **：p < 0.01
表表5
5 側面セファログラム計測値と前頭断CBCT画像上の計測値の相関関係
側面セファログラム計測値と前頭断 CBCT 画像上の計測値の相関関係

TPDⅠ (mm)TPDⅢ (mm)TPDⅡ (mm)TPDⅣ (mm)

T1

T2

T2-T1

T1

T2

T2-T1

T1

T2

T2-T1

T1

T2

T2-T1

ANB (°)(T1)

0.044-0.314-0.223-0.163

0.150

0.192

-0.348

0.153

0.328

-0.409-0.006

0.295

FMA (°)(T1)

0.070-0.337-0.256-0.014-0.081-0.029-0.064

0.058

0.078

-0.075

0.125

0.150

Palatal to mandibular (°) (T1)

0.302

-0.364-0.449*0.184-0.113-0.1900.033-0.023-0.036-0.038

0.031

0.051

U1 to NA (mm)(T2-T1)

0.033

0.447*

0.261

0.066

0.280

0.089

0.106

0.255

0.079

0.114

0.212

0.078

L1 to NB (mm)(T2-T1)-0.207

0.245

0.300

-0.089

0.180

0.153

-0.099

0.058

0.102

-0.194-0.1540.025

相関係数‘ r ’

N=22 , *：p < 0.05

3 ．Cep 計測値と矢状断 CBCT 画像上の計測値間の相関

また，TPDⅠ（T2-T1）の平均値は0.36 ± 3.75 mm，TPD

関係

Ⅱ（T2-T1）の平均値は -0.46 ± 7.45 mm，TPD Ⅲ（T2-T1）の平均値は -0.07 ± 5.87 mm，TPD Ⅳ（T2-T1）の平均値

ANB（T1）と TGL（T2）との間に正の相関（p < 0.05）

は0.04 ± 4.64 mm であり，術前後に有意差は認められず，を示し，さらに ANB（T1）と TGL（T1）との間にも同

舌背－口蓋間距離についても同様に変化は軽微なもので様の傾向を認め，上顎前突傾向であるほど，術後の舌体長あった（表 3 ）。

が大きく，術前の舌体長も同様に大きい傾向を認めた（表

29

日大歯学

B

TGL（mm）（T2）

TGH（mm）（T2）A

第 98 巻第 1 号

ANB（°）（T1）

ANB（°）（T1）

r = 0.430, p = 0.046

r = -0.606, p = 0.003

TGL（mm）（T2-T1）

D
PNS to HU（mm）（T2-T1）

C

L1 to NB（mm）（T2-T1）

L1 to NB（mm）（T2-T1）

r = -0.435, p = 0.043

r = -0.425, p =0.048

図 5 側面セファログラム計測値と矢状断 CBCT 画像上の計測値の相関
TGL（T2）と ANB（T1）の相関（A），TGH（T2）と ANB（T1）の相関（B），PNS to HU（T2-T1）と L1 to NB（T2-T1）の相関（C），TGL（T2-T1）と L1 to NB（T2-T1）の相関（D）

B

TPD1（mm）（T2）

TPD1（mm）（T2-T1）

A

Palatal to mandibular（°）（T1）

U1 to NA（mm）（T2-T1）

r = -0.449, p = 0.036

r = 0.447, p = 0.037

図 6 側面セファログラム計測値と前頭断 CBCT 画像上の計測値の相関
TPD I（T2-T1）と palatal to mandibular（T1）の相関（A），TPD I（T2）と U1 to NB（T2-T1）の相関（B）

30

歯科用コーンビーム CT を用いた舌位の評価

令和 6 年 6 月

移動したと考えられた。

4 ，図 5 A）。
また，ANB（T1）と TGH（T2）との間に負の相関（p2 ．CBCT 画像上の各計測項目の計測値と術前後の比較< 0.01）を示し，さらに ANB（T1）と TGH（T2-T1）との間にも同様の傾向が認められ，上顎前突傾向であると，

Bhatia ら11）は，抜歯群では前歯の舌側への移動によって術後の舌背高が低位となる傾向を認めた（表 4 ，図 5 B）。

舌が後方に移動することが推察されたとしているが，本研究においては，表 2 に示すように，T1と T2の間に舌骨の4 ．Cep 計測値と前頭断 CBCT 画像上の計測値間の相関

位置や，舌の高さや長さに関するすべての項目で有意な変関係化は認められず，Bhatia ら11）とは異なる結果を示した。

Palatal to mandibular（T1）と TPD I（T2-T1）との間

この理由として，彼らの研究では前歯の舌側移動量が，上に負の相関（p < 0.05）を認め，術前に上顎に対する下顎

顎前歯で7.75 mm，下顎前歯で7.15 mm であったのに対しの開大度が大きいほど，舌前方部の舌背－口蓋間距離が小て，本研究は3.8 mm（表 1 ）であったことから，約 2 倍

さくなる傾向を認めた（表 5 ，図 6 A）。

大きかったことに起因したものと考えられた。

5 ．上 下顎前歯部の後退量と CBCT 画像上の各計測値間

3 ．Cep 計測値と矢状断 CBCT 画像上の計測値間の相関

の相関関係

関係

L1 to NB（T2-T1） は，PNS to HU（T2-T1） と TGL

表 4 に示すように，ANB（T1）と TGL（T2）との間に（T2-T1）との間に有意な負の相関（p < 0.05）を示し，下有意な負の相関（p < 0.05）（相関係数：0.430）を示し，上顎前歯の舌側への後退量が大きいほど，術後，舌骨は

顎前突傾向であるほど，術後の TGL は大きくなった。まPNS に対して後下方に下がり，舌体長は大きくなる傾向

た，ANB（T1）と TGL（T1）との間には有意な相関はを示した（表 4 ，図 5 C と D）
。また，被験者22名のうち認められなかったものの，ANB（T1）と TGL（T2）の2 名は，2 S.D. 以上の値で舌骨が後下方に移動していた相関と同様の傾向（相関係数：0.394）を示した。これは（図 5 D）。

上顎前突傾向があると，上顎骨が前方に位置するため，舌U1 to NA（T2-T1）と，TPD Ⅰ（T2）との間に有意なが長いという形態的特徴を示したのではないかと考えられ正の相関（p < 0.05）を認め，上顎前歯の舌側への後退量

た（図 5 A）。

が大きいほど，術後舌の前方部は口蓋に近接する傾向を示

Guo ら12）は，骨格型Ⅰ級の患者では，小臼歯抜歯を伴うした（表 5 ，図 6 B）
。しかしながら，U1 to NA（T2-T1）

矯正治療によって舌骨の後方移動を引き起こす傾向が認めと L1 to NB（T2-T1）は，TPD Ⅰ，TPD Ⅱ，TPD Ⅲおよられる一方，ハイアングル傾向の骨格型Ⅱ級の抜歯症例のび TPD Ⅳの術前後の差（T2-T1）との間に有意差は認め患者では，中咽頭のサイズや舌骨の位置に影響を及ぼすこられなかった（表 5 ）。

とはなかったと報告している。一方，本研究では，表 4 に考示すように，ANB（T1）と TGH（T2）との間に負の相察関（p < 0.01）（相関係数：-0.606）を示した。また，ANB

Jiang ら 9 ）や Kim ら10）の研究など，CBCT 画像を用いて（T1）と TGH（T2-T1）との間に有意な相関は認められな

舌位，舌骨の位置，気道の大きさを三次元的に評価していかったが，ANB（T1）と TGH（T2）との相関と同様のる研究は散見されるものの，前歯の舌側への移動量と矯正傾向（相関係数：-0.377）が認められたため，上顎前突傾治療前後の舌位や，舌骨の位置の相関について CBCT 画

向であるほど，術後の舌背高が低位となる傾向を認めたも像を用いて詳細に検討している報告はこれまでにない。そのと考えられた（図 5 B）。

こで，本研究では Cep 画像と CBCT 画像を用い，矯正治

このことに関して，Guo ら12）は歯列弓が狭い骨格型Ⅱ級

療前後において，上下顎前歯の舌側への移動量の違いにの患者に対して歯列弓拡大を行ったとしており，これによって舌位や舌骨の位置がどのように変化するのか比較検

よって舌のスペースが水平的に確保されたために，前歯の討した。

舌側移動によって口腔内の舌のスペースが減少したと考えられた。したがって，歯列弓拡大を行っていない本研究に

1 ．Cep 上の分析項目の計測値と術前後の比較

おいては，Guo ら12）の報告と異なり，前歯の後退に伴い舌表 1 に示すように，ANB，FMA，Palatal to mandibularは前後的なスペースが失われたことで，低位舌になったもの術前後の変化は軽微であり，矯正治療前後において顎骨のと考えられた。

に大きな変化は認められなかったと考えられたが，上下顎前歯は舌側へ有意に移動した（p < 0.05）。被験者全体にお4 ．Cep 計測値と前頭断 CBCT 画像上の計測値間の相関

いて小臼歯抜歯を伴う矯正治療を行った被験者が22名中17

関係

名と多数であり，そのために上下顎前歯は舌側へと有意に

表 5 に示すように，上顎に対する下顎の開大度（Palatal

31

日大歯学

第 98 巻第 1 号

to mandibular）が大きいものほど，術後に犬歯相当部の歯抜歯を伴う治療を選択することが多い。特に，上顎前突

舌の舌背－口蓋間距離（TPD Ⅰ）が小さくなる傾向（p傾向やハイアングル傾向の症例において，大臼歯に最大の< 0.05）を示した（図 6 A）
。上顎に対する下顎の開大度が固定を適用する場合，アンカースクリューを用いた治療計

大きいものは開咬の傾向を示し，舌を前方へ突出する傾向画を立案することも少なくない。これについて，Liang ら14）がある13）ため，前歯の後方への移動に伴い，舌前方部と口は，上顎前突の患者に対して上顎歯槽部のアンカースク

蓋との距離が小さくなる結果を示したと考えられた。

リューを用いた場合，上顎大臼歯の圧下に伴い，下顎骨の反時計回りの回転が起こると報告している。また LaBanc
ら15）は，下顎骨の前方への移動によって下顎骨に付着して5 ．上 下顎前歯部の舌側への後退量と CBCT 画像上の計
測値との相関関係

いる舌骨上筋群である顎舌骨筋や顎二腹筋などが前上方に

TGL の T2-T1は -1.53 ± 4.72 mm で負の値を取り（表引き上げられ，舌骨は前上方に移動することを示してい2），多くの症例で術後に TGL は小さくなり，さらに PNSる。加えて，Shi ら16）は，下顎を反時計回りに回転させる

to HU や B to HU の術前後の変化は軽微であったため，ことによって，上気道は拡大すると結論付けている。

舌骨の位置は後下方へと変化していないことが考えられしたがって，上顎前突傾向やハイアングル傾向の症例にた。しかしながら，L1 to NB（T2-T1）と，TGL（T2-T1）

おいて，抜歯を伴う矯正治療を行う場合，アンカースクと PNS to HU（T2-T1）との間に有意な負の相関（p < 0.05）

リューを用いた矯正治療によって下顎骨に反時計回りのメを示したことから，下顎前歯の舌側への後退量が著しく大カニクスを適用することで，低位舌や舌骨の後下方への移きい症例であると，術後の TGL は大きくなり，舌骨は後動の抑止に寄与できると考えられる。一方でアンカースク

下方に移動する傾向を示した（図 5 C および D）と考えら

リューを用いることによって過度な前歯の舌側移動が生じれた。

る可能性もあるため，治療前の診断時に前歯の移動量を十これは Guo ら の報告を支持する結果となり，下顎前分に検討する必要があると考えられた。

12）

歯の後退量が大きいことによる，舌の後方への押し込みが本研究では，資料に治療開始前および治療終了時の要因となっていると考えられた。また，舌骨の位置が後下CBCT 画像を含むため，これを満たす被験者数が少なく方に変化した要因として，舌骨を挙上する舌骨上筋群の筋十分なデータを収集できなかった。また，被験者数が十分力の低下が考えられ，口腔筋機能療法によって舌に関与すでないために抜歯群と非抜歯群の比較や年齢による比較，る筋肉のトレーニングを行う必要があると考えられた。し性差についての検討を行えなかった。さらに，本研究でたがって今後の研究において矯正治療前後の舌圧などの舌は，舌の静的な状態について計測を行ったが，舌の動態まに関与する筋力の測定を行い，舌に関する筋力が矯正治療で考慮しなかった。今後は，さらに詳細な比較検討を遂行に与える影響について検討する必要があると考えられた。

できるよう被験者数を追加して検討することが課題である。

また，22名中 2 名の舌骨が後下方に顕著に移動し，これらの被験者は術後，FMA の開大が認められ，また，保定

結期間中に開咬の傾向を示した。そのうちの 1 症例は上下顎論

劣成長の傾向を示していた。治療中に FMA が開大した本研究では，本学付属歯科病院歯科矯正科を受診した患り，術前に上下顎劣成長を示したりした場合，舌骨が後下者22名を対象とし，矯正治療前後の側面セファログラムと方に移動する可能性が考えられるが，今後さらに資料数を歯科用コーンビーム CT を用いて，前歯の舌側への移動量増やし FMA の開大と舌骨の位置の相関について，検討をの違いが舌位や舌骨の位置にどのように影響するか比較，重ねる必要があると考えられた。

検討を行い，以下の結論が得られた。

一方，上顎前歯の舌側への後退量が大きいほど，術後の1 ．下顎前歯の舌側への移動量が著しく大きいと，舌骨は犬歯相当部の舌は口蓋に近接する傾向を示した（表 5 ，図後下方へと移動する傾向が認められた。

6 B）。これは，上顎前歯の後方への移動によって舌のス

2 ．上顎に対する下顎の開大度が大きいと，術後に舌前方ペースが失われていくことで，舌の前方部が口蓋に近接す

部は口蓋に近接する傾向が認められた。

る傾向を示したものと考えられた。しかしながら，小臼歯

3 ．上下顎前歯の舌側への移動量と小臼歯から大臼歯部で部から大臼歯部にかけての舌背－口蓋間距離と，上下顎前の低位舌との相関は認められなかった。

歯部の舌側への後退量との相関は認められず，舌中央から後方部の低位舌との相関は認められなかった（表 5 ）。し本研究遂行にあたり，格別なるご指導とご鞭撻を賜りました

たがって，TPD Ⅱ，TPD Ⅲ，TPD Ⅳは，矯正治療の影響

日本大学歯学部歯科矯正学講座の本𠮷

をほとんど受けないものと考えられた。

専任講師ならびに同講座の皆様に深く感謝致します。

矯正治療においては，正常な咬合を構築する目的で小臼満

教授，内田  靖紀 なお，本論文に関して，開示すべき利益相反はない。

32

歯科用コーンビーム CT を用いた舌位の評価

文

令和 6 年 6 月

10）Kim SH, Choi SK (2020) Changes in the hyoid bone, tongue,
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33

日大歯学 ，98（1），34-40，2024

原著

アライナー型矯正装置に使用するアタッチメント装着時の分離材による影響
嘉悦崚

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻口腔構造機能学分野
日本大学歯学部歯科矯正学講座（指導：本𠮷 満  教授，納村泰弘  准教授，平場晴斗  助教）

要旨【目的】アライナー型矯正装置を用いた治療に併用するアタッチメントを歯面に付与する際に使用するテンプレート
への分離材塗布が，アタッチメントの形態や表面性状に与える影響については不明な点が多い。そこで，アタッチメ
ント装着時の分離材の塗布が，テンプレートとアタッチメントとの間に生じる撤去力，アタッチメントの表面性状および硬さへの影響を検討した。
【方法】直方体のアタッチメント原型を用いてテンプレートを製作した。試料は，テンプレートのアタッチメント部の窪みにコンポジットレジンを塡入し，エッチングされたウシの切歯歯冠部エナメル質に圧接，光照射し作製した。
テンプレートに対する分離材による処理は，ワセリンまたはレジン分離材をテンプレートのアタッチメント部の窪みに一層塗布した。コントロールは非塗布群とした。万能試験機を使用してテンプレート脱離までの最大力を測定し撤去力とした。共焦点レーザー顕微鏡によってテンプレート表面の性状観察と算術平均粗さ（Ra）測定を行い，走査電子顕微鏡を用いて表面性状を観察した。微小硬さ試験機を用いて，光重合直後と24時間保管後のヌープ硬さを測定した。測定値は，Tukey's HSD と paired t-test を用いて統計的に比較した。
【結果】撤去力は，ワセリン群とレジン分離材群に比べて非塗布群で有意に高く，ワセリン群とレジン分離材群は有意差が認められなかった。表面粗さは，各群間で有意差は認められなかった。共焦点レーザー顕微鏡および走査電子
顕微鏡による表面性状では，ワセリン群とレジン分離材群は分離材による歪みのある表面が観察され，ワセリン群の方がより明瞭に観察された。光照射直後と照射24時間後のヌープ硬さの比較では，非塗布群，ワセリン群，レジン分
離材群の全てにおいて有意な増加が認められた。光照射直後における 3 群間の比較では各群間で有意差を示さなかったが，照射24時間後では非塗布群はワセリン群およびレジン分離材群に比べて有意に高かった。
【結論】アタッチメントの装着時にテンプレートに分離材を塗布することは，テンプレートの撤去を容易にする一方
で，アタッチメントの表面性状や機械的性質に影響を与えることが示された。したがって，テンプレートに分離材の塗布を行う際，適正な方法で実施する必要があることが示唆された。
キーワード：アライナー型矯正装置 , アタッチメント , レジン分離材 , ワセリン

Effect of separating material on attachments used for aligner-type
orthodontic appliances
Ryo Kaetsu

Department of Oral Structural and Functional Biology, Nihon University Graduate School of Dentistry
Department of Orthodontics, Nihon University of School of Dentistry（Directors: Prof. Mitsuru Motoyoshi, Assoc. Prof. Yasuhiro Namura and Assist. Prof. Haruto Hiraba）

Abstract【Purpose】There is little information about the effects of applying separating materials to a template for bonding
attachments used with aligner on the shape and surface texture of the attachments. The effects of applying theseparating materials were investigated on the removal force generated between the template and the attachment,
the surface texture, surface roughness, and surface hardness of the attachment.
【Method】The template was made using a rectangular attachment prototype. The sample was prepared by fillinga resin composite into the attachment cavity on the template with pressing it onto the etched enamel of a bovine
incisor tooth, and curing it with light. Template were treated by applying a vaseline or a resin separating material
to the attachment cavity. Control was the non-applied group. In a tensile test, a universal testing machine was used
to measure the maximum force required to remove the template. The attachment surface was observed using
confocal laser microscopy and arithmetic mean roughness (Ra) was measured. The surface texture was also
observed using scanning electron microscopy. Using a microhardness tester, Knoop hardness was measured
immediately after photopolymerization and after 24-h storage. Tukey's HSD and paired t-test were used to conductcomparisons statistically.
【Results】The removal force was significantly higher for the non-applied group than for the vaseline group andthe resin separator group, and no significant difference was observed between the vaseline group and the resin
separator group. No significant difference in surface roughness was observed among the groups. The surfaces of thevaseline group and the resin separator group had distortions due to the separating material, more clearly observedin the vaseline group. Significant increases in Knoop hardness numbers were observed in all groups whencomparing immediately after light irradiation and 24-h storage. A comparison between the three groups
immediately after light irradiation showed no significant differences between each group, but non-applied group
after 24-h after was significantly higher than the vaseline group and the resin separator group.
（受付：令和 6 年 1 月 19 日）
責任著者連絡先：嘉悦 崚
日本大学歯学部歯科矯正学講座〒101-8310 東京都千代田区神田駿河台 1 ‒ 8 ‒13

TEL：03-3219-8105
FAX：03-3219-8365
E-mail：dery19006@g.nihon-u.ac.jp

34

日大歯学

第 98 巻第 1 号【Conclusion】It was shown that applying the separating materials to the template when placing the attachment
reduced the removal force of the template, and also affected the surface texture and the hardness of the attachment.
Therefore, it was suggested that an appropriate method is required when applying the separating on the template.
Keywords: aligner-type orthodontic appliance, attachment, separating material, vaseline緒塡入し，そのテンプレートを歯列に装着し，光照射による言

コンポジットレジン硬化後にテンプレートを歯列から撤去

近年，矯正歯科治療を行う成人患者において，従来からする。実際の臨床操作では，このマウスピース型テンプ

行われてきたマルチブラケット装置を用いた治療よりもアレートを撤去する際に，コンポジットレジン塡入部の窪み

ライナー型矯正装置を用いた治療の希望が増えている1）。

によってアタッチメントの破折や脱離などが生じてしまう

その理由として，アライナー型矯正装置は透明なマウス恐れがある。一方，アタッチメントと同種の熱可塑性樹脂

ピースを用いることから，マルチブラケット装置と比較し製シートを用いてナイトガードやマウスガードを製作するて治療期間中の装置装着による違和感が少なく，快適性と場合では，石膏模型上のアンダーカットから撤去しやすく

審美性に優れていることが挙げられる1）。また，マルチブするために分離材を用いる方法が報告されている8）。このラケット装置で必要なアーチワイヤーの屈曲や結紮などの方法と同様に，マウスピース型テンプレートのコンポジッ

操作がないアライナー型矯正装置は，チェアタイムの短縮

トレジン塡入部に分離材を塗布することで，テンプレートという術者と患者の両者にとっての有効性も報告されてい撤去時の抵抗を小さくすることができると考えられるが，

2）

る 。

分離材の塗布がアタッチメントの形態や表面性状に与える

アライナー型矯正装置による矯正歯科治療では，正常咬影響については不明な点が多い。

合にセットアップされた患者の歯列に向かって，元の歯列

そこで本研究では，アタッチメント装着時のマウスピー

から歯が移動していく過程を分割し，各ステップの歯列をス型テンプレート内面に対する分離材の塗布が，テンプ

もとにマウスピースを成形する。患者は，歯科医師の指示

レートとアタッチメントとの間に生じる撤去力，アタッチに従って逐次的に各ステップのマウスピースを口腔内に装メントの表面性状および硬さへの影響を検討した。

着することによって，マウスピースと位置の異なる歯に力材料および方法

をかけ，移動させることで正常咬合を確立する。しかしながら，本法ではマルチブラケット装置を用いる方法と比較

1 ．材料

して歯の挺出や回転のような移動は特に困難とされていアタッチメントの材料としては，光重合型コンポジット

る3，4）。さらに小臼歯の便宜抜去を要するような歯の移動

レジン（オルソリーが大きい症例においては，計画した歯の移動が達成できな

グ，ジーシーオルソリー，東京）を使用した。アタッチメ

いことがある。

ントの装着に用いるテンプレートには，厚さ0.5 mm のグ

ユニバーサルボンド

ボンディン

そこで，歯の移動精度と効率を向上させる目的で歯面にリコール変性ポリエチレンテレフタレート（G-PET）製

コンポジットレジンを用いたアタッチメントを付与する方シート（Track A，フォレスタデント・ジャパン，東京）法が用いられている 。この方法では，歯の移動を補助すを用いた。分離材には，ワセリン（白色ワセリン，日医るための形態を付与した径１〜４ mm の半円形または直工，富山）およびアルギン酸ナトリウム水溶液（以下レジ方体のコンポジットレジンをエナメル質に接着し，その上ン分離材；アクロセップ，ジーシー，東京）を用いた。被からアライナー型矯正装置を装着する。アタッチメントは着体には，齲蝕や亀裂のないウシの下顎切歯を使用した。

力の伝わる方向を制御し，その形状 や付与する位置 が被着面に対するエッチング剤として37% リン酸ジェル

歯の移動に影響を与えることから，アタッチメントを付与（FineEtch, Spident, Incheon, Korea）を用いた。使用したする条件は重要となる。

材料を表 1 に示す。

5）

6）

7）

アタッチメントを歯面に接着する操作では，まず，コン
2 ．試料作製

ピュータ上で患者歯列のスキャンデータの被接着歯歯冠部に適切なアタッチメントを設計し配置する。このデータをアタッチメントの形態は従来から用いられている直方体

用いてアタッチメントが付与された形状の樹脂製の歯列模（3.0 mm × 2.0 mm，高さ1.0 mm）に設定した9）。常温重型を製作し，その歯列模型に加圧型成形器を用いて熱可塑

合アクリルレジン（トレーレジン II，松風，京都）の平面性樹脂製シートを軟化圧接し，アタッチメントの形状を反上に光重合型コンポジットレジンを築盛し，実験用アタッ

映させたマウスピース型テンプレートを製作する。次に，チメントの原型を製作した。その原型に対して，加圧成型

患者の被接着歯に接着前処理を行い，マウスピース型テン器（Biostar，JM ortho，東京）を用いて，G-PET 製シー

プレート内面のアタッチメント部にコンポジットレジンをトを軟化圧接してテンプレートを製作した。テンプレート

35

アタッチメント装着時の分離材による影響
表1

令和 6 年 6 月

使用材料

6

＊

＊

5

力（N）

4
3
2
1
0

非塗布群

ワセリン群

レジン分離材群＊： <0.05

図2
図1

各条件におけるテンプレートの撤去力

い，37% リ ン 酸 ジ ェ ル（FineEtch, Spident, Incheon,

撤去力測定試験装置

Korea）を歯面に20秒間塗布した後，水洗後に圧縮空気で十分に乾燥した。

は，アタッチメント部を中心に ５ mm 四方で切断し，そのテンプレートに対する分離材による処理は，分離材塗布

一端をわずかに捲り上げ，直径 １ mm の穴を付与し直径条件としてワセリン（白色ワセリン，日医工，富山）また

0.25 mm のステンレス鋼線を結び付けた（図 １ ）。
被着試料の製作では，まずウシの下顎切歯の歯根を切断

はレジン分離材（アクロセップ，ジーシー，東京）を，テ

し，歯冠部唇側面のエナメル質が直径 ６ 〜 ８ mm 露出するンプレートのアタッチメント部の窪みにマイクロブラシ

ように常温重合アクリルレジン（トレーレジン II，松風）（マイクロアプリケータースーパーファイン，フィード，にて包埋した。平坦なエナメル質表面を得るために，モデ横浜）を用いて一層塗布し（ワセリン群，レジン分離材

ルトリマー（Y-230，ヨシダ，東京）にて調整後，耐水研群），またコントロールとして分離材の塗布を行っていな

磨紙 #2,000（Fuji Star DCCS-H，三共理化学，桶川）でいものを非塗布群とした。各テンプレートのアタッチメン

注水研削，研磨した。蒸留水を用いて超音波洗浄を 5 分間

ト部の窪みにコンポジットレジンを塡入し，包埋試料の歯行い，余分な研削片を除去した後，圧縮空気で乾燥させ面 を 被 覆 し 圧 接 後， 光 照 射 器（Optilux 501，sds Kerr，た。アタッチメント接着前の歯面処理は，製造者指示に従CT，USA）を用いて，歯面に対して平行なアタッチメン

36

日大歯学

第 98 巻第 1 号

ト部の面を上面として，上面とその面の長辺方向 ２ 方向の6
算術平均粗さ（Ra；µm）

計 ３ 方向から20秒間ずつ計60秒間光照射を行った。
3 ．引張試験による撤去力の測定
引張試験は，万能試験機（Type 5500R，Instron，MA，
USA）を使用して行った。引張試験用の試料は各群10個とし，テンプレートの端に固定したステンレス鋼線を被着歯面に対して垂直方向にクロスヘッドスピード1.0 mm/
min で牽引し，テンプレート脱離までの最大力を測定し撤

5
4
3
2
1
0

去力とした（図１）
。

非塗布群

ワセリン群

レジン分離材群
0.05

4 ．共焦点レーザー顕微鏡による表面粗さの測定および観察

図3

各条件における表面粗さ

共焦点レーザー顕微鏡（VK-9710，キーエンス，大阪）
蒸留水内に24時間保管後の 2 時点において測定した。

を用いて表面観察と算術平均粗さ（Ra）を測定した。試料は各群10個とし，テンプレート撤去後の試料を蒸留水に

7 ．統計分析て ５ 分間超音波洗浄し，乾燥後，アタッチメント上面中央部を共焦点レーザー顕微鏡にて拡大率400倍で走査し，表本研究のサンプルサイズは統計解析ソフト（G Power，

面 性 状 を 観 察 し た。 ま た， 解 析 ソ フ ト（VK analyzer，

University Kiel，Germany）を用いて検出力80%，信頼区

キーエンス）にて表面の Ra を計測し，各群の平均値を表

間95% で求めた。すべての分析は統計解析ソフト（EZR

面粗さとして評価した。

on R Commander，自治医科大学，埼玉）を用いて行った。
Kolmogorov-Smirnov 検定で正規性が認められ，Bartlett
検定で等分散性が認められたため，パラメトリック統計法

5 ．走査電子顕微鏡（SEM）による観察
SEM（ERA-8800FE，エリオニクス，東京）を用いて，を選択した。撤去力，平均粗さおよびヌープ硬さの結果にテンプレート撤去後のアタッチメントの表面性状を観察しついては，Tukey’s HSD を用いて各群間の多重比較を行た。試料は，テンプレート撤去後の試料を蒸留水にて ５ 分

い，光重合直後と24時間後のヌープ硬さの結果については

間超音波洗浄を行い，ブタノールにて脱水後，凍結乾燥機

paired t-test を用いた。検定は有意水準 ５ % で判定した。

（モデル ID-3，エリオニクス）で−20℃の条件で30分間乾結燥した。次いでイオンコーター（Quick Coater Type SC201，サンユー電子，東京）で金蒸着した後，アタッチメ

果

1 ．撤去力ント上面中央部を加速電圧10 kV，拡大倍率50倍，1,000倍引張試験の結果を図 2 に示す。撤去力が最も大きかったの条件下で観察した。

のは非塗布群の4.2 N であった。ワセリン群は2.9 N であり，レジン分離材群は3.3 N であった。ワセリン群とレジ6 ．ヌープ硬さの測定

ン分離材群に比べて非塗布群は有意に高く，ワセリン群とヌープ硬さの測定は，各試料のテンプレート撤去後のア

レジン分離材群との間には有意差が認められなかった。分

タッチメント上面中央部を測定部位として行った。測定は，離材の塗布によって撤去力が21〜31％減少した。

微小硬さ試験機（HMV-2，島津製作所，京都）を用いて，負荷荷重98.7 mN，荷重保持時間15秒の条件で行った。各2 ．表面粗さ（Ra）

群20個の試料を作製して半分に分け，光重合直後と36℃の

図4

Ra の結果を図 ３ に示す。Ra は，非塗布群が2.9 µm，ワ

アタッチメント表面のレーザー顕微鏡画像（A：非塗布群，B：ワセリン群，C：レジン分離材群）

37

アタッチメント装着時の分離材による影響

図5

令和 6 年 6 月

 タッチメント表面の走査電子顕微鏡画像（A，D：非塗布群，B，E：ワセリン群，C，F：レジン分離材群［A，B，アC：拡大率50 倍，D，E，F：拡大率1,000 倍］）

表2

ヌープ硬さ（HK）（ ）：標準偏差上付き英小文字は，同じ計測時点での 3 群の多重比較の結果を表し，英大文字は各群での光照射
直後と24 時間後の比較を表す。異なる文字間では有意差（P < 0.05）があることを示す。

セリン群が3.2 µm，レジン分離材群が3.6 µm であった。

33%）が認められた。光照射直後における 3 群間の比較で各群間で有意差は認められなかった。

は，非塗布群が4.3，ワセリン群が4.1，レジン分離材群が4.1であり，各群間で有意差を示さなかった。また，照射24時間後では，非塗布群が5.7，ワセリン群が4.8，レジン

3 ．共焦点レーザー顕微鏡および SEM による表面性状

分離材群が4.5であり，非塗布群とワセリン群，非塗布群

共焦点レーザー顕微鏡による各群の代表的な観察像を図とレジン分離材群の間で有意差を示した。

４ に示す。レジン分離材群の試料表面では，他の群で認められなかった小さな隆起が観察された（図 4 C）
。SEM を考用いた各群の観察像を図 ５ に示す。50倍の拡大像では，非察

塗布群はワセリン群およびレジン分離材群と比較して平滑アライナー型矯正装置を用いる矯正歯科治療において，な表面であった。また，1,000倍の拡大像では，非塗布群

歯の移動精度を向上させる目的でアタッチメントが併用さにはフィラーによる細かい粒子が認められ，ワセリン群とれる10-12）。そのため，テンプレートの撤去時にアタッチメ

レジン分離材群は分離材による歪みのある表面が観察さントが変形や破折するなどの理由で必要とする形態が得られ，ワセリン群の方がより明瞭に観察された。

れないことは，治療効果に大きく影響する。そこで，分離材塗布による撤去力に対する影響およびアタッチメントの4 ．ヌープ硬さ

表面性状に対する影響について検討した。

ヌープ硬さの測定結果を表 2 に示した。光照射直後と比本研究では，テンプレート撤去時の力について，引張試

較して照射24時間後のヌープ硬さは，非塗布群，ワセリン

験による歯面からの撤去力の比較を行った。その結果，撤群， レ ジ ン 分 離 材 群 の 全 て に お い て 有 意 な 増 加（10〜

去力は非塗布群で4.2 N であったのに対して，ワセリン群

38

日大歯学

第 98 巻第 1 号

では2.9 N，レジン分離材群では3.3 N と非塗布群よりも有ていることから，分離材塗布によってテンプレート撤去時意に低かった。熱可塑性樹脂製シート（ポリエチレンテレの撤去力減少に繋がっている一方で，過剰に分離材を塗布

フタレートおよびポリウレタン）に Bis-GMA 系の歯科矯

するとアタッチメントの表面性状に影響を与えると考えら

正用接着材を用いて，ステンレス鋼またはポリカーボネーれる。

ト−ポリエチレンテレフタレート製歯科矯正用付加装置をアタッチメントのヌープ硬さは，光照射直後では，非塗接着した Pariyatdulapak ら13） の研究においては，1.17〜

布群が4.3，ワセリン群が4.1，レジン分離材群が4.1であり，7.04 MPa のせん断接着強さが報告されている。一方，本24時間後では，非塗布群が5.7，ワセリン群が4.8，レジン

研究において撤去したテンプレートのコンポジットレジン

分離材群が4.5と上昇していた。マルチブラケット装置の充塡部には凝集破壊によるレジンの残渣やテンプレートの接着についての研究において，本研究で用いた製品と同じ破損は認められなかった。一方，本研究では充塡したコン

コンポジットレジンのヌープ硬さは，光照射から24時間後

ポジットレジンは分離材塗布の有無に関係なくテンプレー

で6.2と報告されている16）。また， 9 種類の歯冠修復用コ

トに接着させていない。したがって，分離材の塗布はテン

ンポジットレジンのバルクフィルタイプのヌープ硬さを調プレート撤去時にアタッチメントにかかる力を減少させる

べた研究では，光照射後の表面は16.2〜89.4と報告されてことが示唆された。

いる17）。このように治療後に撤去することを前提として歯次に，分離材塗布によるアタッチメントの表面性状への科矯正で用いられるコンポジットレジンは，歯冠修復用コ

影響について検討した。テンプレート撤去後のアタッチメ

ンポジットレジンとは硬さが大きく異なっている。本研究

ント表面の算術平均粗さは，ワセリン群，レジン分離材群の結果では，光照射から24時間後の試料表面のヌープ硬さ

および非塗布群の ３ 群間で有意差は認められなかった。可は，非塗布群と比較してワセリンやレジン分離材を塗布し撤性義歯製作において加熱重合レジン塡入時に石膏表面にた群で有意に小さかった。コンポジットレジンの硬さは，対するアルギン酸ナトリウム水溶液分離材の塗布が表面粗含有するフィラーの機械的性質や量のみならず，重合反応さに及ぼす影響を調べた研究では，薄く塗り広げられた１に関与する二重結合の反応数の増加に伴って上昇する18）。

回の分離材塗布では非塗布とレジンの表面粗さは変わらな

また，コンポジットレジンは光照射終了後も重合反応が継かったと報告されている14）。本研究の結果からも，分離材

続し19），さらに，コンポジットレジン表面の吸水量の違いの塗布の有無やその種類はコンポジットレジンの表面粗さ

が硬さや摩耗量に影響することが報告されている20）。本研に大きな影響を及ぼさないことが示唆された。Jaramillo-

究の結果は，テンプレート除去後も水分や油分を含んでい

Cartagena ら

は，nano-hybrid および nano-filling コンポ

る分離材がコンポジットレジン表面に付着した状態であっジットレジンの研磨システムによる表面粗さが0.03〜0.76

たことや，コンポジットレジン表面の微細な形態の違いがµm であったと報告している。本研究での表面粗さは，非水分と接する面積を増加させたことによって，24時間水中

塗布群が2.9 µm，ワセリン群が3.2 µm，レジン分離材群

保管後のヌープ硬さの有意な差を生じたと考えられる。

15）が3.6 µm であった。本研究では非研磨であり，テンプレー

アライナー型矯正装置に併用するアタッチメントの装着

トのレジン塡入部内面の形状や分離材の影響によって大き時に，テンプレートに分離材を塗布することは，テンプな値となったと考えられる。

レートの撤去を容易にする一方で，アタッチメントの表面

アタッチメントの表面観察の結果から，ワセリン群，レ

性状や機械的性質に影響を与えることが示された。した

ジン分離材群において，分離材塗布によるアタッチメント

がって，テンプレートに分離材の塗布を行う際，適正な方

表面性状の違いが観察された。共焦点レーザー顕微鏡によ法で実施する必要があることが示唆された。

る観察では，レジン分離材群の表面は小さな隆起が観察さ結れた。SEM の50倍拡大像についても，ワセリン群とレジ論

ン分離材群で乱れた表面の像が観察された。1,000倍の拡本研究において，アライナー型矯正装置のためのマウス大像において，非塗布群にはコンポジットレジンの表面にピース型テンプレートへの分離材塗布によって，アタッチ

フィラーが認められたが，ワセリン群とレジン分離材群でメントからの撤去力およびアタッチメントの表面性状，硬は分離材によって生じた歪みのある表面が観察され，ワセさに及ぼす影響を比較検討した結果，以下の結論が得られリン群の方が顕著であった。均一な薄い層に塗布することた。

が困難な粘性のあるワセリンは表面の形態に影響すること

1）テンプレートへの分離材の塗布によって，アタッチメが考えられる。レジン分離材塗布後の圧縮空気の圧力や当ントからテンプレートの撤去に必要な力が減少した。

てる方向による分離材の厚みが，石膏から加熱重合レジン2）テンプレートへの分離材の塗布は，アタッチメントレの除去しやすさおよびレジンの表面粗さに影響すると報告

ジンの表面粗さには影響しなかった。

されている14）。本研究でも，テンプレートに塗布した分離

3）アタッチメントの表面観察から，テンプレートに塗布材がコンポジットレジンの表面性状に影響することを示しした分離材による表面性状の変化が認められた。

39

アタッチメント装着時の分離材による影響

4）アタッチメントのヌープ硬さは，光照射直後には有意

9）Dasy H, Dasy A, Asatrian G, Rózsa N, Lee HF, Kwak JH(2015) Effects of variable attachment shapes and aligner
material on aligner retention. Angle Orthod 85, 934-940.
10）Gomez JP, Peña FM, Martínez V, Giraldo DC, Cardonad CI(2015) Initial force systems during bodily tooth movementwith plastic aligners and composite attachments: a threedimensional finite element analysis. Angle Orthod 85, 454460.
11）Ho CT, Huang YT, Chao CW, Huang TH, Kao CT (2021)
Effects of different aligner materials and attachments on
orthodontic behavior. J Dent Sci 16, 1001-1009.
12）Takara Y, Haga S, Kimura H, Maki K (2022) Mechanicalanalysis of factors affecting clear aliner removability. Dent
Mater J 41, 534-544.
13）P a r i y a t d u l a p a k N , C h u r n j i t a p i r o m P , S r i k h i r i n T ,Viwattanatipa N (2021) Bond strength of orthodontic buttons
on clear aligner materials. Orthod Waves 80, 224-231.
14）緒方敏明 (1998) レジン床用分離材の分離効果についての研究．
日歯技工誌 19，32-35.
15）Jaramillo-Cartagena R, López-Galeano EJ, Latorre-Correa F,
Agudelo-Suárez AA (2021) Effect of polishing systems on thesurface roughness of nano-hybrid and nano-filling composite
resins: a systematic review. Dent J (Basel) 9, 95.
16）Tezuka Y, Namura Y, Utsu A, Wake K, Uchida Y, Inaba M,
Takamizawa T, Motoyoshi M (2021) Influence of pre-etchedarea and functional monomers on the enamel bond strengthof orthodontic adhesive pastes. Appl Sci (Basel) 11, 8251.
17）R izzante FAP, Duque JA, Duarte MAH, Mondelli RFL,
Mendonça G, Ishikiriama SK (2019) Polymerization
shrinkage, microhardness and depth of cure of bulk fill resin
composites. Dent Mater J 38, 403-410.
18）C omba A, Scotti N, Maravié T, Mazzoni A, Carossa M,
Breschi L, Cadenaro M (2020) Vickers hardness andshrinkage stress evaluation of low and high viscosity bulk-fillresin composite. Polymers (Basel) 12, 1477.
19）B e r c h t o l d K A , R a n d o l p h T W , B o w m a n C N ( 2 0 0 5 )Propagation and termination kinetics of cross-linking
photopolymerizations studied using electron paramagnetic
resonance spectroscopy in conjunction with near IR
spectroscopy. Macromolecules 38, 6954-6964.
20）銀屋一彦 (1989) Bis・GMA-Tri・EDMA 系化学重合型コンポ
ジットレジンの摩耗に及ぼす含水量の影響．日補綴歯会誌
33，1233-1246．

差はなかったが，24時間後において非塗布群と比較して，分離材を塗布した群が有意に小さかった。
稿を終えるにあたり，多大なるご指導を賜りました日本大学歯学部歯科矯正学講座本𠮷満教授，納村泰弘准教授，歯科理工学講
座平場晴斗助教に心より感謝申し上げます。また，本研究を通じ多大なるご指導とご協力をいただきました日本大学歯学部歯科保存学第Ⅰ講座高見澤俊樹准教授，歯科理工学講座掛谷昌宏専任講師を始め，日本大学歯学部歯科矯正学講座，歯科理工学講座および歯科保存学第Ⅰ講座の皆様に深く感謝申し上げます。
本論文に関して，開示すべき利益相反はありません。

文

令和 6 年 6 月

献1）K e Y, Zhu Y, Zhu M (2019) A comparison of treatment
effectiveness between clear aligner and fixed appliancetherapies. BMC Oral Health 19, 24.
2）Zheng M, Liu R, Ni Z, Yu Z (2017) Efficiency, effectivenessand treatment stability of clear aligners: A systematic
review and meta-analysis. Orthod Craniofac Res 20, 127-133.
3）Boyd RL (2008) Esthetic orthodontic treatment using theinvisalign appliance for moderate to complex malocclusions.
J Dent Educ 72, 948-967.
4）Rossini G, Parrini S, Castroflorio T, Deregibus A, Debernardi
CL (2015) Efficacy of clear aligners in controlling orthodontic
tooth movement: a systematic review. Angle Orthod 85, 881889.
5）J o n e s M L , M a h J , O ' T o o l e B J ( 2 0 0 9 ) R e t e n t i o n o fthermoformed aligners with attachments of various shapes
and positions. J Clin Orthod 43, 113-117.
6）Ayidağa C, Kamiloğlu B (2021) Effects of variable composite
attachment shapes in controlling upper molar distalization
with aligners: a nonlinear finite element study. J Healthc
Eng 21, 5557483.
7）F an D, Liu H, Yuan CY, Wang SY, Wang PL (2022)
Effectiveness of the attachment position in molar intrusion
with clear aligners: a finite element study. BMC Oral Health22, 474.
8）山田純子，岡本守人，前田芳信，堀坂充広，米畑有理，町博之 (2002) マウスガード製作過程における作業模型表面処理の影響．スポーツ歯学 5，37-40.

40

日大歯学 ，98（1），41-48，2024

原著

がん専門病院と医学部附属病院における周術期等
口腔機能管理の現状とその比較
内

山

貴

夫

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻 口腔構造機能学分野
日本大学歯学部口腔外科学第Ⅱ講座（指導：米原啓之 教授，生木俊輔 専任講師）

要旨【目的】周術期における口腔の衛生管理には，誤嚥性肺炎の発症率の減少や入院日数の短縮などの効果があることが知られている。我が国では，2012年の診療報酬改定において周術期口腔機能管理が保険収載され，現在は，適応範囲の拡大と内容の拡充がなされた周術期等口腔機能管理が，主に病院歯科で運用されている。しかしながら，周術期等
口腔機能管理の管理内容の標準化やガイドラインの作成は，現在なされていない。そこで，本研究では，周術期等口腔機能管理の内容の標準化を検討するための基礎的な知見を得ることを目的として，がん専門病院と総合病院である
医学部附属病院における周術期等口腔機能管理の算定状況と歯科診療内容を調査，比較した。
【方法】がん研究会有明病院歯科（がん研病院）と東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科 ･ 矯正歯科（東大医学部
附属病院）において，2018年 1 月 1 日から2020年の12月31日までに周術期等口腔機能管理の対象となった患者（がん研病院：4,128人，男性51.7%，女性48.2％，東大医学部附属病院：1,433人，男性57.7%，女性42.2％）の診療記録から，周術期等口腔機能管理に関する各種の算定件数と歯科診療内容の情報を収集して，施設毎に集計した。
【結果】 3 年間の周術期等口腔機能管理計画策定料の総件数は，がん研病院が4,128件，東大医学部附属病院が1,433件であった。周術期等口腔機能管理料（Ⅰ），（Ⅱ）および（Ⅲ）の合計件数に占める各管理の割合は，両施設のいずれの年も周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）が最も高かった。また，周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）の割合は，周術期等
口腔機能管理料（Ⅰ）よりも多かった。スケーリング，抜歯，マウスピース製作，暫間固定の総件数に占める各項目の割合は，両施設ともスケーリングが最も高く，同じく術後感染症の予防を目的とする抜歯を合わせた割合は両施設
とも 8 割を超えていた。周術期等口腔機能管理計画策定料 1 件当たりのスケーリングと抜歯の実施数は，どちらの処
置もがん研病院が東大医学部附属病院を上回り，その差はスケーリングよりも抜歯が大きかった。
【結論】周術期等口腔機能管理の内容の標準化の検討では，各病院に共通する状況と病院の特性による違いを考慮する必要があると考えられた。
キーワード：周術期等口腔機能管理，がん専門病院，医学部附属病院

Comparison of contents of perioperative oral management between
the cancer special hospital and the university of faculty of medicine hospital
Takao Uchiyama
Nihon University Graduate School of Dentistry, Major in Oral structural and Functional Biology,
Nihon University School of Dentistry, Department of Oral and Maxillofacial Surgery(Directors: Prof. Yoshiyuki Yonehara, Assist Prof. Shunsuke Namaki)

Abstract【Purpose】The effects of oral management on the prevention of aspiration pneumonia and reduced hospital stay
have been elucidated, and public health insurance has covered perioperative oral management in Japan. However,there are no guidelines regarding perioperative oral care, and the content is expected to vary depending on thecharacteristics of each hospital. In this study, frequencies of perioperative oral management and the contents ofdental treatment during its management were investigated at the Cancer Institute Hospital of Japan Foundation forCancer Research (Cancer Hospital) and the University of Tokyo Hospital.
【Methods】From medical records of patients who were subjected to perioperative oral management (Cancer
Hospital: 4,128 patients, 51.7% men, 48.2% women; University of Tokyo Hospital: 1,433 patients, 57.7% men, 42.2%
women), the number of each oral management and the contents of dental treatment was counted.
【Results】The total number of plans for perioperative oral management during three years was 4,128 at theCancer Hospital and 1,433 at the University of Tokyo Hospital, respectively. At both hospitals, the number of
perioperative oral management (III) conducted during radiation therapy or chemotherapy was most common, andthe number of perioperative oral management (I) conducted before hospitalization and after discharge, was lesscommon. Regarding the proportion of each item in the total number of cases of scaling, tooth extraction, mouthpiece
production, and temporary fixation, scaling was the highest at both facilities. The proportion of scaling and tooth
extractions, both of which was to prevent postoperative infection, was exceeded 80% in both hospitals. The numberof scaling and tooth extractions per perioperative oral management plan was higher in the Cancer Hospital than in
the University of Tokyo Hospital, and the differences were markedly in tooth extractions.
【Conclusion】These results suggest that it is necessary to consider the common situations of each hospital andthe differences due to hospital characteristics, when considering the standardization of the content of perioperative
oral management.
Keywords: perioperative oral management, cancer special hospital, university of faculty of medicine hospital（受付：令和 6 年 1 月 24 日）
責任著者連絡先：内山貴夫
東京大学医学部附属病院 口腔顎顔面外科・矯正歯科〒113-8655 東京都文京区本郷 7 ‒ 3 ‒ 1

TEL：03-5800-8669
FAX：03-5800-6832
E-mail：UCHIYAMAT-ORA@h.u-tokyo.ac.jp

41

日大歯学

緒

第 98 巻第 1 号

言対象および方法

周術期等口腔機能管理は，医科疾患治療時の合併症予防

1 ．対象を目的として，主に病院歯科で行われている 1 , 2 ）。周術期がん研究会有明病院歯科（以下，がん研病院）と東京大等口腔機能管理の対象疾患は，がんや心臓疾患，人工股関学医学部附属病院口腔顎顔面外科 ･ 矯正歯科（以下，東大節置換手術などの整形外科領域疾患，臓器移植手術（肝医学部附属病院）において，2018年 1 月 1 日～2020年12月

臓，心臓，他の臓器），造血幹細胞移植術の対象となる疾

31日の 3 年間に周術期等口腔機能管理が行われた患者（が患などがある 1 ）。がん治療には，手術，化学療法，放射線ん研病院：4,128人，男性51.7%，女性48.2％，東大医学部

治療，緩和治療などがあるが，これらの治療の完遂には，附属病院：1,433人，男性57.7%，女性42.2％）を対象とし合併して生じる有害事象のコントロールも重要であり，こた。年齢階級別の対象者数を図 1 に示す。

れには様々な口腔合併症も含まれる 。また，がん患者以3）2 ．調査方法

外においても，医科疾患治療時の口腔合併症の発症は，医各施設の診療システムより後述の調査項目に関するデー科治療の成否に影響を及ぼす。
口腔の衛生管理によって誤嚥性肺炎の発症率が減少する

タ抽出を行い集計した。なお，本研究は，人を対象とすることが報告 4 ）されて以降，我が国では2000年頃よりその重医学系研究に関する倫理指針に従って，がん研究会有明病

要性が医療界で広く認知されるようになった。周術期にお院倫理委員会（審査番号2021-GB-019）と東京大学医学部

いても口腔の衛生状態を管理することによって，術後の創附属病院倫理委員会（審査番号2021227NI）の承認を得て部感染や誤嚥性肺炎などの合併症の発生リスクと術後在院実施した。

日数が減少することが明らかにされている 1 , 4 - 6 ）。がん治療では，口腔の衛生管理による入院期間の短縮，術後肺炎3 ．調査項目の減少，創部感染の減少が，口腔癌 7 , 8 ），食道癌 9 -12），肺1 ）周術期等口腔機能管理

癌

周術期等口腔機能管理に関して，「歯科点数表の解釈」2 ），肝臓癌 について報告されている。また，近年，

5 ,13-15）

16）

口腔の衛生管理のみならず，補綴治療や保存治療による口を参考に次のように分類し集計を行った。

腔機能の改善を含む口腔機能管理が，がん患者への支持療・周術期等口腔機能管理計画策定料法として広く適応されている 6 ）。さらに，心臓血管手術，がん等に係る手術，放射線治療，化学療法もしくは緩人工股関節置換手術，臓器移植手術，造血幹細胞移植術の和ケアを受ける患者に対して歯科医師が対象患者に行う

患者においても，がん患者と同様に周術期に口腔の管理が口腔機能管理の治療計画を立案することで，周術期等口行われている。
周術期における口腔の管理は，2012年度の診療報酬改訂

A がん研究会有明病院歯科

（人数）

1200

において周術期口腔機能管理として保険収載され，2018年

985

1000

度の改訂では周術期等口腔機能管理となり，その適応範囲の拡大や内容の拡充がされている 3 ）。様々な領域の外科手

800

術や放射線治療，化学療法を行う際に歯科が介入し，術前600から術後に至るまでの包括的な口腔機能管理を行うこと

400

で，周術期合併症を予防することを目的として病院歯科で

545

0がら，周術期等口腔機能管理の内容の標準化は現在なされ

602
377

200

運用され，その有効性が報告されている 1 ,17,18）。しかしな

1076

109

173

214
47

0
0

10

20

30

40

50

60

70

80

90

0
100
（年齢）

ておらず，ガイドラインの作成に向けた知見の蓄積が求め

B 東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科（人数）られている 6 ）。つまり，ガイドラインが存在しない現状に

500
450
400
350
300
250
200
150
100
50
0

おいて，病院の特性や対象患者が異なる病院施設間で周術期等口腔機能管理の内容に差があると予測される。
そこで，本研究では，周術期等口腔機能管理の内容の標準化を検討するための基礎的な知見を得ることを目的として，がん治療中心のがん専門病院と多様な疾患に対して高度専門的な治療を行っている医学部附属病院における周術期等口腔機能管理の実施状況と歯科診療内容を調べ，特性が異なる施設間を比較，検討した。

446
338
243
178
94
19

24

27

0

10

20

48
30

40

50

60

70

80

16

0

90

100
（年齢）

図１

42

年齢階級別対象者数

周術期等口腔機能管理の比較検討

令和 6 年 6 月

腔機能管理計画料を算定する。治療計画立案後，対象患結者に対して口腔機能管理を行うことで，次に示す周術期
等口腔機能管理料（Ⅰ）～（Ⅲ）を算定する。

果

1 ．周術期等口腔機能管理・周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

1 ）周術期等口腔機能管理計画策定料

歯科医師が手術入院前の外来患者に対して口腔機能管

周術期等口腔機能管理の対象患者に対する治療計画を立理を行うこと。

案することで，同一症例において基本的に一度，周術期等

・周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

口腔機能管理計画策定料が算定される。調査対象とした 3歯科医師が手術退院後の外来患者に対して口腔機能管年間の周術期等口腔機能管理計画策定料の総件数は，がん理を行うこと。

研病院が4,128件，東大医学部附属病院が1,433件であった。

・周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

また，3 年間に両施設で行われた手術件数は，がん研病院

歯科医師が手術前の入院患者に対して口腔機能管理をが25,353件，東大医学部附属病院が32,230件であった。各行うこと。

年毎の年間の手術件数と周術期等口腔機能管理計画策定料

・周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後の件数を表 1 に，管理計画に基づいて実施，算定された周歯科医師が手術後の入院患者に対して口腔機能管理を

術期口腔機能管理料と周術期等専門的口腔衛生処置の種類行うこと。

別の件数を図 2 に示す。

・周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）
歯科医師が放射線治療や化学療法を実施される患者の2 ）周術期等口腔機能管理料

口腔機能管理を行うこと。

術後合併症予防，歯の脱落や欠損の防止を目的として，・周術期等専門的口腔衛生処置（1）
周術期の患者に歯科衛生士が専門的口腔衛生処置を行

表1

年間の周術期等口腔機能管理計画策定料算定数と総手術件数うこと。
・周術期等専門的口腔衛生処置（2）
放射線治療や化学療法を実施する患者に対して管理を行う歯科医師または歯科医師の指示を受けた歯科衛生士

2018年

2019年

2020年

がん研病院

1,477件／8,705件

1,424件／9,016件

1,257件／7,632件

東大医学部附属病院

400件／11,038件

591件／11,247件

442件／9,945件

周術期等口腔機能管理計画策定料算定数／総手術件数

が粘膜に対する処置を行うこと。

A がん研究会有明病院歯科
1257
1424
1477

周術期等口腔機能管理計画策定料2 ）原疾患

309
355
349

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

周術期等口腔機能管理の対象となった患者の原疾患を，
がん研病院においては，臓器毎にがんを，頭頸部がん，消周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後化器がん，悪性リンパ腫，乳がん，膀胱がん，肺がん，卵周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

巣がん，その他に分類，集計した。また，東大医学部附属周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後病院においては，各種疾患が多岐に見られることから，悪周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

性腫瘍，心臓疾患，人工股関節置換手術（変形性股関節周術期等専門的口腔衛生処置 （1）症，関節リウマチ，大腿骨頭壊死）の対象疾患，臓器移植

141
184
170
442
437
469
732
893
877
1970

4249
4093
3993
49
27

周術期等専門的口腔衛生処置 （2）手術（肝臓，心臓，他の臓器）の対象疾患，造血幹細胞移

0

456
500

1000

2020年

植術の対象疾患，脳血管障害に分類，集計した。

3325
3268

1500

2019年

2000

2500

3000

3500

4000

2018年

4500

（件数）

B 東京大学医学附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科
422

周術期等口腔機能管理計画策定料3 ）依頼科110

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

両施設において周術期等口腔機能管理を歯科へ依頼した診療科を調査した。

5

19
129

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

れた歯科診療内容として，スケーリング，抜歯，マウス

周術期等専門的口腔衛生処置 （1）ピース製作，暫間固定の 4 項目の件数を調査した。

106

383

図2

43

598

376
347

512

263
12
19
11
0

両施設で行われた年間手術件数を調査した。

272

124

周術期等専門的口腔衛生処置 （2）5 ）手術件数210

114

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後両施設において周術期等口腔機能管理の対象患者に行わ

175

92
7

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

4 ）歯科診療内容

591

400

100

200

300

2020年

2019年

2018年

400

500

図2 周術期等口腔機能管理を実施した件数
周術期等口腔機能管理を実施した件数

600

700

（件数）

2018 年

0%

10%

30%

40%

50%

60%

70%

A がん研究会有明病院歯科

がん研究会有明病院歯科80%

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

日大歯学
A

20%

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

90%

100%

第 98 巻第 1 号

B B東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･ 矯正歯科
東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

2020年

2020年

2019年

2019年

2018 年

2018 年

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

90%

0%

100%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前

90%

100%

90%

100%

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後

図3

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）〜（Ⅲ）の割合
図3 周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）～（Ⅲ）の割合

B

東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

2020年

2020年

2020年

2019年
2019年
2019年

2018年

2018 年

2018年
0%

10%

20%

30%

40%

周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）

50%

60%

70%

80%

90%

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前
周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
80%
90%
頭頸部がん周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後
消化器がん
悪性リンパ腫
乳がん
膀胱がん
肺がん
卵巣がん

0%

図4

0%
悪性腫瘍

100%

周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後

100%

10%

20%

30%

40%

50%

60%
心臓疾患

70%

80%

人工股関節置換手術の対象となる疾患

各種移植術（肝臓、心臓、他の臓器）の対象となる疾患

骨髄移植の対象となる疾患

脳卒中

その他

がん研究会有明病院歯科における周術期等口腔機能管理対象

図東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科 ･ 矯正歯科における図55 東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科における周術期等口腔機能管理
対象患者の病名の割合
周術期等口腔機能管理対象患者の病名の割合

図3 周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）～（Ⅲ）の割合
図4患者の病名の割合
がん研究会有明病院歯科における周術期等口腔機能管理対象患者の病名の割合

料（Ⅰ）よりも高かった。

主治医より依頼を受けて，歯科医師が診察を行うことで，入院前と退院後には周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）が，入3 ）周術期等専門的口腔衛生処置

院中には周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）が，必要に応じて算定される。各管理料の 3 年間の総件数は，がん研病院で周術期の口腔機能管理を行っている患者に対して，管理は，周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前が1,013件，周を行う歯科医師の指示を受けた歯科衛生士が専門的口腔清術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前が1,348件，周術期等掃を行った場合に周術期等専門的口腔衛生処置（1）が算口腔機能管理料（Ⅱ）手術後が2,502件，周術期等口腔機定される。3 年間の総件数は，がん研病院で12,335件，東能管理料（Ⅰ）手術後が495件であった。また，東大医学大医学部附属病院で1,122件であった。放射線治療または部附属病院では，周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前が化学療法を実施する患者に粘膜に対する処置を行なうこと

377件，周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前が453件，周で算定される周術期等専門的口腔衛生処置（2）の 3 年間

術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後が502件，周術期等口の総件数は，がん研病院で532件，東大医学部附属病院で腔機能管理料（Ⅰ）手術後が31件であった。

42件であった。がん研病院では，各年毎の周術期等専門的がん等にかかわる放射線治療，化学療法を実施またはこ口腔衛生処置（1）の件数に大きな差は無かったが，周術れを予定している患者または緩和ケアの対象となる患者に期等専門的口腔衛生処置（2）は，2018年の456件に対して対して，主治医より依頼を受けて歯科医師が診察を行うこ

2019年では49件，2020年では27件と，大きく減少していたとで，周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）が算定される。3 年（図 2 A）。東大医学部附属病院では，2019年の周術期等専間の周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）の総件数は，がん研病

門的口腔衛生処置（2）の件数が2018年と2020年に比べて院では8,563件，東大医学部附属病院では1,357件であった。

やや多く，周術期等専門的口腔衛生処置（2）の件数に各年毎に大きな違いは認められなかった（図 2 B）。

両施設の 3 年間の周術期等口腔機能管理料（Ⅰ），（Ⅱ）
および（Ⅲ）の合計件数に占める各管理の件数の割合を図2 ．原疾患3 に示す。両施設のいずれの年も周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）の割合が最も高く，2019年の東大医学部附属病院を周術期等口腔機能管理の適応となった患者の原疾患は，除いて50% 以上を占めていた。また，両施設とも周術期悪性腫瘍を臓器別に集計したがん研病院では，悪性腫瘍の等口腔機能管理料（Ⅱ）の割合は，周術期等口腔機能管理

総件数に占める頭頸部がんと消化器がんの割合が多かった

44

周術期等口腔機能管理の比較検討
A

がん研究会有明病院歯科B

がん研究会有明病院歯科

A

480
329

頭頸科

476
116

血液腫瘍科

91
93

婦人科

71

放射線科

62
72

呼吸器内科

59

乳腺科

総合腫瘍科

38
38
48

泌尿器科

26
38
43

整形外科

18
21
33
7

緩和治療科

500

呼吸器外科

5
8
5

形成外科

1
4
3

43

消化器内科

498

30

大腸・肛門外科18

乳腺・内分泌外科

173

120

92
100

心臓外科

20
20

9

泌尿器科・男性科

10

3

呼吸器外科

3

7

26
26

31
30

18

24

16
16

小児外科

5

5
5

放射線科

5
5

脳神経内科

3

女性外科
スケーリング
腎臓・内分泌内科

2
3

10
9
9

整形外科・脊椎外科

抜歯

40
39

10
13
15

皮膚科
肝・胆・膵外科

20
15

5

9
9
9
8

A

がん研究会有明病院歯科

7

1153

5

4
4

6

呼吸器外科

1
2255
3

精神神経科

1
1
2

1666

425
378

糖尿病・代謝内科
145
147 0
老年病科
1
108
1

100

200

300
2020年

400

2019年

500

0
形成外科・美容外科
1
1
39
49
0
71

600

暫間固定

（件数）

2018年

図6 依頼科別件数

図6

依頼科別件数

0

200

20

40

60

400

600

800

B
1153

255

0

3
8
8

マウスピース製作

4
4
3

暫間固定

0
2
0

2018年
200

400

600

800

1000

1200

1400

1600

1800

0

（件数）
2020年

B

2019年

図7

175

スケーリング抜歯

388

マウスピース製作

4
4
3

2020年

2019年

0

がん研究会有明病院歯科

（件数）

2018年

430

50

10%

100

20%

150

200

30%

40%

スケーリング

2020年
抜歯

250

50%

300

60%

2019年
2018年
マウスピース製作

350

70%

400

80%

450

90%

500

（件数）
100%

暫間固定

図7 歯科診療内容の件数

2020年

2019年

50

100

150

200

250

300

350

400

450

500

（件数）

20%

30%

2020年

2019年

2018年

40%

50%

60%

スケーリング
抜歯
マウスピース製作
図7 歯科診療内容の件数

2018年

0%
70%

80%

90%

100%

10%

20%

30%

40%

スケーリング

抜歯

50%

60%

診療件数の割合
図8 診療件数の割合

東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

45

70%

マウスピース製作

暫間固定

図8

B

1600

BB 東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･ 矯正歯科
東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

2018年

10%

1400

A がん研究会有明病院歯科

歯科診療内容の件数

0
2
0

暫間固定

140

（件数）
1800

430

283
A がん研究会有明病院歯科

A

0%

2018年

東京大学医学附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

1200

283

2019年

39
49
71

暫間固定

120

175

抜歯

425
378

145
147
108

マウスピース製作

2019年

1666

2020年
抜歯

1000

100
2018年

東京大学医学附属病院口腔顎顔面外科･ 矯正歯科B 東京大学医学附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

スケーリング

1275

2019年

図６ 依頼科別件数

がん研究会有明病院歯科A A がん研究会有明病院歯科

スケーリング

80

2020年

2020年

2020年

1275

3
2
2

マウスピース製作

0

0%

50
52

29
29
29

人工臓器・移植外科

72
81

125

49

25

胃・食道外科

85

110
98
98

44

20

循環器内科

111

35

30

20
10

アレルギー・リウマチ内科

1
1
2

総合内科

90
50

血液・腫瘍内科

6
11
9

眼科

B 東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科･矯正歯科

呼吸器内科

96
98

消化器内科

140

東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科 ･ 矯正歯科

耳鼻咽喉科・頭頸部外科

344

消化器外科

令和 6 年 6 月

80%
暫間固定

90%

100%

日大歯学
表2

3 年間の周術期等口腔機能管理計画策定料の 1 件当たりのスケーリングと抜歯の実施数

第 98 巻第 1 号

状況に違いがあることが明らかとなった。

がん研病院

東大医学部附属病院

周術期等口腔機能管理の種類別では，周術期等口腔機能スケーリング

0.991件

0.441件管理料（Ⅲ）の割合が両施設とも最も多かった。周術期等抜歯

0.256件

0.013件

口腔機能管理料（Ⅲ）の割合が多い理由としては，化学療法や放射線治療の期間が長いこと，治療による有害事象として口腔粘膜炎が認められること，および手術に加えて化（図 4 ）。東大医学部附属病院では，悪性腫瘍以外に，心臓学療法や放射線治療を行う症例があることなどが考えられ疾患，人工股関節置換手術，造血幹細胞移植術，脳血管障る。また，両施設とも，周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）の害と原疾患は多岐にわたり，これらの疾患の総数に占める割合は手術前，手術後ともに，周術期等口腔機能管理料

割合では，悪性腫瘍と心臓疾患の割合が多かった（図 5 ）。

（Ⅰ）よりも多かった。周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）は，入院中の患者が対象であるため歯科受診の日程や時間調整がしやすく，入院前後の管理となる周術期等口腔機能管理

3 ．依頼科料（Ⅰ）よりも実施に至りやすいことなどが，両病院に共がん研病院では消化器外科，頭頸科，血液腫瘍科（図通する状況として考えられた。

6 A），東大医学部附属病院では耳鼻咽喉科・頭頸部外科，周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）と周術期等口腔機能管理

血液・腫瘍内科，消化器内科からの依頼件数が多かった料（Ⅱ）は，どちらも手術前は 1 回の実施，算定に限られ（図 6 B）。

るのに対して，手術後の実施，算定は，周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）では 3 か月以内に 3 回，周術期等口腔機能管

4 ．歯科診療内容
歯科診療の内容別の件数は，がん研病院では，3 年間で理料（Ⅱ）では手術後に月に 2 回（術後 3 ヵ月まで）と，

スケーリングが4,094件，抜歯が1,058件，マウスピース製

必要に応じて複数回，可能である 2 ）。本研究において，両作が400件，暫間固定が159件であった。また，東大医学部

施設とも周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術後の割合は，附属病院では，3 年間でスケーリングが888件，抜歯が19

同管理の手術前を上回ったのに対して，周術期等口腔機能件，マウスピース製作が11件，暫間固定が 2 件であった。

管理料（Ⅰ）の手術後の割合は同管理の手術前を下回って両施設における各年毎のこれら歯科診療の総件数を図 7いた。退院後の歯科受診に関しては，かかりつけ歯科医院に，歯科診療 4 項目の総件数に対する各項目の割合を図 8

への通院もしくは近隣の歯科医院に紹介受診するように指に示す。両施設のいずれの年もスケーリングの割合が最も示を出すことが多いため，病院歯科における周術期等口腔高く，がん研病院は年間67～75%，東大医学部附属病院は機能管理料（Ⅰ）手術後の実施は手術前に比べて少ないと年間96～97％であった。抜歯の割合は，がん研病院で年間考えられる。しかし，退院後にかかりつけ歯科医院への通16～22％，東大医学部附属病院で年間 2 ～ 3 %，マウス院再開が困難な場合には，病院歯科において周術期等口腔ピース製作の割合は，がん研病院で年間 5 ～ 9 ％，東大医

周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術後を活用して口腔を管

学部附属病院で年間 1 ～ 2 ％であった。暫間固定の割合は理していく必要がある。他方，入院中よりも入院前の方が両施設とも最も低く，いずれの年も，がん研病院で 3 ％，歯科的な治療に十分な時間が確保できると考えられること

東大医学部附属病院は 1 ％未満であった。

から，周術期等口腔機能管理料（Ⅱ）手術前だけでなく，3 年間の周術期等口腔機能管理計画策定料の 1 件当たり周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）手術前の運用を充実していのスケーリングと抜歯の実施数を表 2 に示す。周術期等口くことも重要であると考えられる。

腔機能管理計画策定料の 1 件当たりの実施数は，スケーリ

各種の周術期等口腔機能管理の件数の経年的な増加は，ングと抜歯のどちらの処置もがん研病院が東大医学部附属両施設において認められなかった。また，周術期等専門的病院を上回っており，その差はスケーリングよりも抜歯で口腔衛生処置（1）と（2）は，両施設，2019年に比べて大きかった。

2020年で件数が減少していた。超高齢化社会にある我が国

考では，周術期に口腔の管理や衛生処置が必要とされる患者

察は，今後も増加することが予想されている19）。本研究にお周術期等口腔機能管理については，各施設の実施状況のいて周術期等口腔機能管理の実施に経年的な増加が認めら報告が散見される 1 ,18）が，異なる施設間での実施状況の違れなかった一因に，COVID-19の流行の影響が考えられる。

いは検討されていない。本研究において，周術期等口腔機感染症の流行が周術期等口腔機能管理の実施に及ぼす影響

能管理計画とそれに基づく各管理の件数は，総手術件数がについては，今後も検討が必要である。

少ないがん研病院が東大医学部附属病院よりも上回ってい

周術期等口腔機能管理を依頼した科は，両施設とも口腔た。がん専門病院と多様な疾患に専門的な治療を行う医学領域に密接に関係している頭頸部領域と消化器領域の診療

部附属病院の特性の異なる病院では，口腔機能管理の実施

科からの依頼が多かった。耳鼻咽喉科・頭頸部外科で内視46

周術期等口腔機能管理の比較検討

令和 6 年 6 月と考えられた。

鏡下咽喉頭手術等の際には、術中マウスピースの装着が必要とされており ，両施設においてこれらの手術を担う科

本研究の限界としては，がん専門病院と大学医学部附属からの依頼が多いと考えられた。また，造血幹細胞移植術

病院，それぞれ 1 施設に対する調査であること，患者の全では、口腔粘膜炎の発生頻度が多いため21），これを行なう

身状態や現在歯数，歯周組織の状態などの口腔内の状態を診療科（がん研病院では血液腫瘍科，東大医学部附属病院

調査していないこと，ならびに口腔由来の合併症予防に対では血液・腫瘍内科）からの依頼が結果に反映しているとする口腔機能管理の有効性を評価していないことがあげら考えられた。

れる。今後，症例ごとの管理内容や治療必要度をより的確

20）

本研究では歯科診療項目として，スケーリング，抜歯，に判断するための基準を確立して適切な治療時期や治療基

マウスピース製作，暫間固定の 4 項目の件数を調査した。

準を設定することが，周術期における口腔管理の標準化に

口腔の衛生状態の改善に直結する歯科診療であるスケーリ必要である。そのためにも，単施設・少数例の臨床報告だ

ングが 4 項目中に占める割合は，東大医学部附属病院ではけではなく，多施設・多数例をもとにした臨床研究が不可

9 割を超え，がん研病院も 7 割近くに達していた。また，欠である23）。

両施設の患者の性別割合は男性がやや多かったもののその結差は小さく，年齢階級別の分布は広範囲であったことか論ら，スケーリングは，病院の特性や入院患者の属性の影響

本研究では，病院の特性が異なるがん専門病院と医学部が少なく実施される，周術期における基本的な歯科診療で附属病院を対象に，保険収載されている周術期等口腔機能あると考えられた。抜歯は，両施設ともスケーリングに次管理と歯科処置の実施状況を調査，比較し，以下の結論をいで多い処置であった。そこで，両施設の周術期等口腔機得た。

能管理計画策定料の 1 件当たりのスケーリングと抜歯の実

1 ．周術期等口腔機能管理計画の算定数は，年間の手術件

施数を比較したところ，どちらの処置もがん研病院が東大数が少ないがん専門病院において多かった。

附属歯科病院を上回っており，その差は抜歯の方が大き

2 ．管理の種類別では，両施設とも周術期等口腔機能管理

かった。がん研病院では，がん治療開始までに時間がな

料（Ⅲ），周術期等口腔機能管理料（Ⅱ），周術期等口く，歯の保存治療に要する時間が確保できずに抜歯が選択

腔機能管理料（Ⅰ）の順に割合が高かった。

される場合が，東大医学部附属病院よりも多いと考えられ

3 ．歯科診療としては，スケーリング，抜歯，マウスピー

た。

ス製作，暫間固定の順に多く，術後感染の予防を目的

過度な外力から歯を保護することを目的とするマウスに行われるスケーリングと抜歯の割合は，両施設とも

ピース製作と暫間固定は，術後感染の予防を目的に行われ8 割を超えていた。

るスケーリングと抜歯に比べて，両施設とも実施が少なかっ

4 ．周術期等口腔機能管理計画策定料 1 件当たりのスケー

た。また，マウスピース製作は東大医学部附属病院に比べリングと抜歯の実施数は，医学部附属病院よりもがんてがん研病院が多かった。マウスピース製作は，抜歯の適専門病院で多く，その差はスケーリングよりも抜歯で応とならないが歯に動揺が認められる場合に行われる。ま大きかった。

た，耳鼻咽喉科・頭頸部外科で内視鏡下咽喉頭手術等の際本稿を終えるにあたり，懇切なるご指導，ご助言をいただきました日本大学大学院歯学研究科歯学専攻口腔構造機能学分野口腔外科学 米原啓之教授，生木俊輔専任講師，東京大学医学部附属病院口腔顎顔面外科・矯正歯科 星 和人教授，がん研究会有明病院
歯科 富塚 健部長，東京大学医学系研究科イートロス医学講座
米永一理特任准教授に心より御礼申し上げます。

には，術中マウスピースの装着が必要とされており20），両施設においてこれらの手術を担う科（がん研病院では頭頸科，東大医学部附属病院では耳鼻咽喉科・頭頸部外科）からの依頼でマウスピース製作をしている。本研究結果では，頭頸科からの依頼件数は，東大医学部附属病院よりもなお，本論文に関して開示すべき利益相反はない。

がん研病院が多く，マウスピース製作の割合に影響した可能性がある。

文

周術期におけるこれらの歯科診療については，現在，当献1）若 村祐宏，越沼伸也，山田友理子，中川鈴子，苗村真由子，
関口香奈子，山田理人，白井悠貴，寺村 哲，森 敏雄，町田好聡，河田優子，望月美記代，漆谷 真，北川裕利，山本学（2021）滋賀医科大学医学部附属病院におけるオーラルマ
ネージメントシステムの臨床的検討．滋賀医大誌 34, 27-32.
2）鈴木俊一（2022）歯科点数表の解釈．社会保険研究所，東京，
133-137.
3）Epstein JB, Thariat J, Bensadoun RJ, Barasch A, Murphy
BA, Kolnick L, Popplewell L, Maghami E (2012) Oral
complications of cancer and cancer therapy from cancer
treatment to survivorship. CA Cancer J Clin 62, 400-422.

該施設での判断で治療が行われているが，今後は，口腔機能管理を標準化することが必要であると考えられている22）。
本研究結果からは，がん専門病院と高度専門医療を幅広く提供する医学部附属病院では，周術期等口腔機能管理の実
施と歯科診療の内容に，施設間で共通した状況とそれぞれの特徴が認められた。すなわち，周術期等口腔機能管理の内容の標準化の検討では，共通する事項とそれぞれの病院の特性によって生じる必要性の違いを考慮する必要がある

47

日大歯学

第 98 巻第 1 号

香，河野文昭，松尾敬志，先山正二，東 雅之（2016）胸腔
鏡下肺葉切除術における周術期口腔機能管理の効果に関する検討 後ろ向き研究．日口腔ケア会誌 10，106-110．
14）西野豪志，滝沢宏光，澤田 徹，河北直也，坪井光弘，梶浦耕一郎，鳥羽博明，吉田光輝，川上行奎，近藤和也，山村佳子，東 雅之（2017）肺癌手術における周術期口腔機能管理の術後肺炎予防効果．日呼外会誌 31，432-438．
15）Iwata E, Hasegawa T, Yamada S, Kawashita Y, Yoshimatsu
M, Mizutani T, Nakahara H, Mori K, Shibuya Y, Kurita H,
Komori T (2019) Effects of perioperative oral care on
prevention of postoperative pneumonia after lung resection:
Multicenter retrospective study with propensity scorematching analysis. Surgery 165, 1003-1007.
16）相澤仁志，嶋根 哲，上原 忍，鎌田孝広，小山吉人，栗田浩（2016）肝臓癌における周術期口腔機能管理の効果の検討．
日口腔ケア会誌 11，43-47．
17）秦 浩信，今待賢治，新山 宗，林 信，上田倫弘（2018）
周術期口腔機能管理（がん支持療法）のこれから―都道府県
がん診療連携拠点病院 がん専門病院歯科の立場から．日口腔腫瘍会誌 30，80-84．
18）丸岡靖史，佐藤あや子，山口麻子，田下雄一，高橋浩二，須田玲子（2020）昭和大学病院での周術期口腔機能管理の現状．
昭和学士会誌80，382-389．
19）米永一理，星 和人（2020）周術期等口腔機能管理の実際がよくわかる本 デンタル＆メディカルで取り組む患者サポート
実践ガイド：医科から見た周術期等口腔機能管理．クイン
テッセンス，東京，90-92．
20）渡邉昭仁（2019）内視鏡下咽喉頭手術（Endoscopic LaryngoPharyngeal Surgery ; ELPS）．日耳鼻122，161-163．
21）安井昭夫，北島正一朗，丸尾尚伸，武井新吾，大脇尚子，鈴村優茉，水谷晴美，澤木絵美，溝口真里子，加藤佑奈，小川ひかる，河野彰夫，大井 恵，中根一匡，山崎早百合，安藤哲哉（2016）造血幹細胞移植患者に対する周術期口腔機能管理．日農医誌 65，766-779．
22）中尾紀子，鵜飼 孝（2020）周術期等口腔機能管理におけるかかりつけ歯科医の役割．保健医療科 69，357-364．
23）五 月女さき子，船原まどか，川下由美子，梅田正博（2017）
大学病院における周術期口腔機能管理 予防歯科の役割と今後の展望．口腔衛会誌 67，262-269．

4）Yoneyama T, Yoshida M, Matsui T, Sasaki H (1999) Oralcare and pneumonia. Lancet 354, 515.
5）梶原 稜，山田慎一，西牧史洋，近藤英司，鎌田孝広，小山力，松岡峻一郎，竹田 哲，三浦健太郎，山田響子，濱中一
敏，伊藤研一，栗田 浩（2018）肺癌術後肺炎に対する周術期口腔機能管理の有効性に関する後ろ向き観察研究．信州医誌66, 249-256.
6）山田慎一（2019）がん支持療法としての口腔機能管理の有効性．信州医誌 67，279-288．
7）片岡智子，梅田正博，南川 勉，尾島泰公，小松原秀紀，重田崇至，古土井春吾，澁谷恭之，横尾 聡，古森孝英 (2008)
口腔癌手術後肺炎に対する口腔ケアの予防効果について．日
口診誌 21，1-6．
8）U runo H, Higo M, Komatsu S, Minakawa Y, Koike K,
Yamatoji M, Nakashima D, Kasamatsu A, Endo-Sakamoto Y,
Shiiba M, Uzawa K, Tanzawa H (2015) Evaluation of theeffectiveness of perioperative oral care in patients with oral
cancer. Oral Sci Int 12, 93-96.
9）上 嶋伸知，坂井謙介，長縄弥生，波戸岡俊三，長谷川泰久，
上田 実，篠田雅幸（2009）食道癌手術患者に対する専門的
口腔ケア施行の効果．日外感染症会誌 6，183-188．
10）H iramatsu T, Sugiyama M, Kuwabara S, Tachimori Y,
Nishioka M (2014) Effectiveness of an outpatient
preoperative care bundle in preventing postoperative
pneumonia among esophageal cancer patients. Am J InfectControl 42, 385-388.
11）五月女さき子，船原まどか，於保孝彦，山田慎一，栗田 浩，
山内千佳，渋谷恭之，兒島由佳，長谷川巧実，古森孝英，梅田正博（2016）食道がん術後肺炎予防に対する周術期口腔機能管理の有効性 多施設共同 後ろ向き研究による検証．日口科誌 65，324-329．
12）Soutome S, Yanamoto S, Funahara M, Hasegawa T, Komori
T, Yamada S, Kurita H, Yamauchi C, Shibuya Y, Kojima Y,
Nakahara H, Oho T, Umeda M (2017) Effect of perioperative
oral care on prevention of postoperative pneumonia
associated with esophageal cancer surgery: A multicenter
case-control study with propensity score matching analysis.
Medicine (Baltimore) 96, e7436.
13）山村佳子，滝沢宏光，松本文博，桃田幸弘，青田桂子，武川大輔，近藤智香，山ノ井朋子，高野栄之，可児耕一，十川悠

48

日本大学歯学会会則
（名称）
第１条

本学会の名称は，日本大学歯学会（Nihon University Society of Dentistry）とし，その事務局を日本大学歯学部内に置く。

（目的）
第２条

本学会は，歯科医学及びこれに関連する学術領域の進歩を図り，もって国民の健康に寄与することを目的とする。

（事業）
第３条

本学会は，次の事業を行う。

①

会員の研究成果を発表するため，学術大会を原則として年１回開催する②

会員の研究成果を公表するため，機関誌「日大歯学」を発行し，会員に配布する③

本学会の対象とする学術領域における研究業績に対し表彰を行う。ただし，表彰規定は別に定める④

その他，本学会の目的を達成するために必要な事業を行う（会員の構成）
第４条①

本学会は，次の会員で構成する。

正会員

第２条の目的に賛同する個人で，理事会において承認された者（日本大学歯学部の教員，研究講座員，研究生，研究員ならびにポスト・ドクトラル・フェロー等）②

学生会員

第２条の目的に賛同する学生で，理事会において承認された者。

ただし，学生会員に関わる必要事項は別に定める③

法人会員

第２条の目的に賛同し，理事会において承認された法人または団体

④

名誉会員

本学会の活動に特に功労があった理事経験者で，常任理事会で推薦され，理事会において承認された者（入会の手続き）
第５条

本学会に入会を希望する者は，所定の申込書に必要事項を記入し，本学会事務局に申し込むものとする。

（退会等の手続き）
第６条

会
 員が退会を希望する場合または会員の姓名，連絡先等の届出事項に変更が生じた場合は，すみやかに本学会事務局に届け出るものとする。

２

日本大学大学院歯学研究科の大学院生の在学中の退会は認めない。

３

退会者には，納入済の当該年度会費を返還しない。

４

年度途中の退会であっても，退会年度までの年会費を納入する必要がある。

（会員資格の喪失）
第７条

正会員，学生会員及び法人会員は，次の各号のいずれかに該当する場合は，理事会で審議の上，その資格を取り消すことができる。

①

退会届を提出し，受理された場合②

２年間以上会費を未納した場合③

第２条の本学会の目的に反する行為を行い，本学会の名誉を傷つけた場合（再入会の手続き）
第８条

第７条第２項に基づいて退会措置となった者が再び入会を希望した場合，未納期間の年会費相当額を納付することで再入会の資格を得る。ただし，納付の上限は再入会年度の年会費を含めた５年分とする。

（役員の構成）
第９条

本学会の運営を円滑にするため，次の役員を置く。

①

会長

１名

②

副会長

１名

③

常任理事

若干名

④

理事

若干名

⑤

監事

若干名

⑥

評議員

若干名

⑦

幹事

若干名

（役員の職務）
第 10 条役員の職務は以下の各項による。

２

会長は，本学会を代表し，会務を統括する。

３

副会長は，会長を補佐し，会長に事故あるときは，その職務を代行する。

４

常任理事は，総務，集会，会計，編集の各会務を担当する。
①

総務担当常任理事は，会員の入退会に関する事項，総会ならびに役員会に関する事項，その他，本学会の運営全般に関わる会務を担当する②

集会担当常任理事は，総会ならびに学術大会の運営に関する会務を担当する③

会計担当常任理事は，本学会の予算・決算に関する会務を担当する④

編集担当常任理事は，編集委員会を招集し，機関誌「日大歯学」の編集・刊行に関する事項を担当する

５

理事は，本学会の会務に関する重要事項を審議する。

６

監事は，本学会の各事業および会計を監査する。

７

評議員は，理事会から提案された案件について，評議，決定する。

８

幹事は，常任理事の担当する会務を補佐する。

（役員の委嘱）第 11 条役員の委嘱は次のとおりとする。

①

会長は，歯学部長がこれに当たる②

副会長は，会長が委嘱し，総会において承認する③

常任理事は，会長が委嘱し，総会において承認する④

理事は，会長が専任教授に委嘱し，総会において承認する⑤

監事は，会長が専任教授に委嘱し，総会において承認する⑥

評議員は，会長が専任教授及び専任准教授，若しくは当該講座の代表１名に委嘱し，総会において承認する⑦

幹事は会長が委嘱する（役員の任期）
第 12 条

役員の任期は，次のとおりとする。

①

会長の任期は，学部長在任期間と同一とする。

②

常任理事および監事の任期は1年とする。ただし，副会長，編集担当常任理事および監事については再任を妨げない。

③

会計・集会・総務担当常任理事については，この順序で同一の理事が１年ずつ続けて担当する。任期は最長で計3年とする。

④

理事，評議員，および監事の任期は1年とする。ただし，再任を妨げない。

（会議）
第 13 条

本学会は第２条の目的を達成するため，次の会議を開催する。

①

総会

②

役員会

③

編集委員会

（総会・学術大会）
第 14 条総会・学術大会は，会長の招集により，年１回５月に開催する。ただし，会長が必要と認めたときは，臨時総会を開催することができる。

（役員会）
第 15 条２

役員会は，常任理事会，理事会及び評議員会とし，第８条に定める役員をもって構成する。

常任理事会，理事会及び評議員会は，会長が随時召集し，総務担当常任理事がその議長を務める。

（編集委員会）
第 16 条２

編集委員会は，投稿原稿の査読，雑誌の編集および刊行，投稿規定の作成，その他の機関誌編集に関する業務を担当する。

編集委員会は，常設委員会とし，その委員は編集担当常任理事が推薦し，会長が委嘱する。

（経費）
第 17 条本学会の経費は，会費，寄付金およびその他の帰属収入をもって支弁する。

（会費）
第 18 条会費は，正会員

年額 5,000 円，学生会員

年額 2,000 円とし，年度当初に納入する。ただし，研究講座員については入室時に一括して 100,000 円を納入する。なお，名誉会員の会費は免除する。
２

日本大学口腔科学会の会員は当日会費 3,000 円をもって，本学会において発表することができる。

（会計）第 19 条２

本学会の予算・決算は，理事会及び評議員会の議決を経て，総会の承認を得なければならない。

本学会の会計年度は，毎年４月１日から翌年３月３１日までとする。

（会則の変更）第 20 条

この会則を改正する場合は，理事会及び評議員会の議を経て，総会の承認を得なければならない。

附則
改正年月日
昭和 32 年 ４ 月 １ 日

制定

平成 ６ 年 ５ 月 22 日

一部改正 （平成 ７ 年 １ 月 １ 日 施行）（昭和 32 年 ４ 月 １ 日 施行）

平成 ８ 年 ５ 月 26 日

改正

（平成 ８ 年 ４ 月 １ 日 施行）

平成 13 年 11 月 25 日

改正

（平成 13 年 11 月 25 日 施行）

平成 14 年 ５ 月 18 日

改正

（平成 14 年 ５ 月 18 日 施行）

平成 15 年 ５ 月 18 日

改正

（平成 15 年 ５ 月 18 日 施行）

平成 16 年 ５ 月 22 日

改正

（平成 16 年 ５ 月 22 日 施行）

平成 18 年 ５ 月 20 日

改正

（平成 18 年 ５ 月 20 日 施行）

平成 19 年 ５ 月 19 日

改正

（平成 19 年 ５ 月 19 日 施行）

平成 22 年 ５ 月 15 日

改正

（平成 22 年 ５ 月 15 日 施行）

令和 ５ 年 ５ 月 21 日

改正

（令和 ５ 年 ５ 月 21 日 施行）

令和 ６ 年 ５ 月 19 日

改正

（令和 ６ 年 ４ 月 １ 日 施行）

日本大学歯学会表彰規定
平成 ８ 年 ５ 月 26 日制定
令和 ４ 年 ６ 月 20 日改正
第１章
第１条

総則

日本大学歯学会会則第３条第３項に基づく，学術領域における研究業績に対する表彰または奨励（以下選奨という）に関する事項は，この定めによる。

第２条

選奨は次のとおりとする。
日本大学歯学会奨励賞（以下奨励賞という）第３条

前条の選奨の候補者を選考するため，選考委員会を置く。

第４条

選奨の受賞者は選考委員会の議を経て，理事会において決定する。また，受賞者の所属，氏名，演題名を翌年の総会で公表
する。

第５条

選奨は副賞を総会その他の適当な機会において贈呈する。
第２章

第６条

日本大学歯学会奨励賞

奨励賞は，優れた若手研究者を育成する目的で, 本学会総会・学術大会において優秀な発表を行い，かつ，次の各号に該当する者に授与する。
①

選考の時期に本学会員である者②

講演の時期において 35 歳以下の者③

過去に奨励賞を受賞していない者

第７条

奨励賞の受賞者は原則５名以内とする。ただし，理事会の議決により受賞者数を変更することができる。

第８条

選考の対象となる演題は，表彰の時期の前年の本学会総会・学術大会において発表されたものに限る。

第９条

奨励賞は副賞として 20,000 円を贈呈する。
第３章

選考委員会

第 10 条

第３条による選考委員会は，奨励賞選考委員会とする。

第 11 条奨励賞選考委員会の委員は，会長が理事の中から若干名を指名した後，理事会の承認により決定する。

第 12 条奨励賞選考委員会は, 理事会において選奨の受賞者が決定したときをもって解散する。
第４章

第 13 条

規定の改正

この規定を改定する場合は, 理事会において決定し，総会に報告することとする。
附則

この規定は，令和４年４月１日から施行する。
平成 ８ 年 ５ 月 26 日制定

平成 ８ 年 ４ 月 １ 日施行

平成 19 年 ５ 月 19 日改正

平成 19 年 ５ 月 19 日施行

平成 22 年 ５ 月 15 日改正

平成 22 年 ５ 月 15 日施行

令和 ２ 年 ５ 月 ７ 日改正

令和 ２ 年 ４ 月 １ 日施行

令和 ４ 年 ６ 月 20 日改正

令和 ４ 年 ４ 月 １ 日施行

「日 大 歯 学」投 稿 の 手 引 き

2023 年（令和５年）10月

日 本

大

学

歯

日大歯学編集委員会

学会

「日大歯学」投稿の手引き
日大歯学への投稿にあたっては本誌の投稿規定ならびにこの手引きに従う。

１. 論文の形式

1）原著論文は原則として和文と英文の表紙，和文と英文の要旨，本文（緒言，材料および方法，結果あるいは成績，考察，結論），文献，図（写真）・表の説明文の順とし，表紙から通しページ番号をつける。原著論文以外の総説，
症例報告なども，原則としてこれに準ずる。
2）原稿は A4 判用紙を用い，1 頁当たり 40 字× 20 行，12 ポイントの文字で印字する。余白は天地左右 25 mm 程度とする。
3）論文の形式は最新号の雑誌を参照すること。

２. 倫理規定1）人（資料・情報を含む）を対象とする臨床研究，疫学研究に関しては「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に従ったものでなければならない。研究対象者および患者からインフォームドコンセントを得ていること，また所属機関の倫理委員会の承認を得ていること（承認年月日，承認番号を含む）を明記しなければならない。また，発表資料等から研究対象者が特定されることがないように，匿名化されている情報（特定の個人を識別することができないものであって，対応表が作成されていないものに限る）にするなど，個人情報の保護を徹底すること。
2）ヒトゲノムあるいは遺伝子解析に関する研究の場合には，「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」および「遺伝子治療臨床研究に関する指針」に従ったものでなければならない。研究対象者および患者からインフォー
ムドコンセントを得ていること，また所属機関の倫理委員会の承認を得ていることを明記しなければならない。
投稿にあたり被験者全員の同意文書を添付する。また，発表資料等から研究対象者が特定されることがないように，匿名化されている情報（特定の個人を識別することができないものであって，対応表が作成されていないものに限る）にするなど，個人情報の保護を徹底すること。
3）動物を対象とする研究の場合には，「動物の愛護及び管理に関する法律」等を遵守した上で，各研究機関が定める
ガイドラインに従って，動物実験等を適正に実施しなければならない。本文中に所属機関および実施機関の動物実験委員会等の承認を得ていること（承認年月日，承認番号を含む）を明記しなければならない。

３. 表紙1）和文表紙には，中央上段から表題，著者氏名，所属機関名，責任著者連絡先，40字以内のランニングタイトルを記載する。
2）英文表紙には，中央上段から表題，著者氏名，所属機関名，責任著者連絡先，10 words以内のランニングタイト
ルを記載する。
3）表題は，研究の主題を具体的かつ簡潔に表現する。また，論文を数報に分けて発表するときは，その研究の主題の次に内容を具体的に表す副題を付ける。英単語は固有名詞・略語等を除き，小文字で表記する。
4）英文表題は冠詞，前置詞，接続詞などの付属語ならびに慣用の特殊語を除き，単語の先頭文字を大文字，以下を小文字で記す。また，ハイフンでつながる複合語の場合，ハイフンの後は小文字で記す。
5）著者名の表記（旧字，異体字）は著者自身が指定する。また，著者の所属機関が異なる場合は氏名の右肩に数字を付け，所属の左肩にも数字を付ける。指導者が共著者に含まれない場合は（指導：）として別に表記することができる。英文では（Director(s):   ）とする。
6）責任著者連絡先は，和文・英文とも著者1名の氏名，所属機関，住所，TEL，FAX，e-mail を記載する。

４. 要旨およびキーワード1）和文の要旨は，1,000 字以内とし，目的，方法，結果（成績）および結論に分け，各見出しを付ける。最後に，研究の主題を的確に表現するキーワードを５個以内を記載する。
2）英文の Abstract は 400 words 以内とし，Purpose，Methods，Results，Conclusion に分け，各見出しを付ける。
最後に Key words ５つ以内を記載する。
3）Abstract は投稿者が十分に吟味し，必要に応じて英文校正者（歯科医学の専門知識を有することが望ましい）によるネイティブチェックを受けてから投稿すること。

５. 本文

1）構成
（1）本文：原則として緒言，材料および方法，結果，考察，結論の順に記述し，付番はしない。症例報告は原則として緒言，症例の概要，治療内容と経過，考察の順に記述する。各項目の中で付番する場合は 1.・2.・3.……，
1）・2）・3）……，（1）・（2）・（3）……，①・②・③……，a.・b.・c.……，の順とする（2）緒言：研究の背景や新規性，目的および研究の意義を簡潔に記述する。
（3）材料および方法は研究に用いた材料，方法，手順を，同一の方法で追試が行えるように詳細に記述する。製品名，製造者名を原語で示す必要があれば，単語の先頭文字を大文字，以下を小文字とする。原則として，和文による論文では「一般名（製品名，会社名，都市名，州名（加・米国），国名（海外製品のみ）」，英文による論文では「一般名1（製品名，会社名，都市名，州名（加・米国），国名）」のように記載する。なお，®やTMなどの商標登録表示は不要。
（4）結果（成績）：客観的事実のみを記述し，著者の主観を交えたような表現を避ける。図表を含めてわかりやすく
示し，使用する図表は必要最小限にとどめる。
（5）考察：研究から得られた結果を検討し，新知見，問題点，今後への展開などを明解に述べる。緒言との重複や結果の繰り返しの記載は避ける。
（6）結論：得られた結論のみを正確かつ簡潔に記述する。
2）表記（1）本 文はひらがなまじりの口語文章体（いわゆる「である体」）とし，常用漢字，現代仮名遣いを用いる。代名
詞，接続詞，副詞，助動詞などは仮名書きとする。
（2）和文では，句読点にはカンマ（ ，）とマル（ 。
）を使用する。英文では，カンマ（ , ）とピリオド（ . ）を使用する。
3）用語・単位等（1）学術用語は「文部省 学術用語集 歯学編（増訂版）」および各学会制定の用語を使用する。数字はアラビア数
字（算用数字）を用いる。ただし，数字を含む名詞などは漢字とする。
例）十二指腸，二次元，第一大臼歯（2）単位は原則として国際単位系（SI）を使用する｡（3）外国語の人名は，姓のみを記す。
（4）国名および地名は本文中では原則としてカタカナ，文献欄では原綴のままとする。外国語の書名は日本語に訳さず，原綴のままとする。
（5）学名二名法のものは，属名の単語の先頭文字を大文字，以下を小文字とし，イタリックで記す．たびたび使用する場合は，2 回目以後では属名を省略し，単語の先頭文字で表してさしつかえない。
例）Streptococcus mutans → S. mutans
4）謝辞，その他の特記事項および利益相反（1）研究補助金についての記載，謝辞およびその他の特記事項は結論の末尾に付記する。
（2）利益相反（COI）が存在する場合，文献の前に利益相反と項目立てその旨を記載する。COIがない場合も「本論文に関して，開示すべき利益相反はない。」などと記載する。
5）英文による論文
英文による論文には，英文校正者（歯科医学の専門知識を有することが望ましい）によるネイティブチェックを受けたことを示す英文校正証明書を添付する（書式は問わない）。

６. 文献

1）文献は本文中の引用箇所に右肩上付きで引用番号を付け，引用順に本文末尾に所定の形式で記載する。
2）複数の文献をまとめて同一箇所に引用する場合は，年代の古い順に記載する。
3）やむを得ず，学会発表の抄録などを引用する場合は末尾に（抄録），発行前の雑誌論文を引用する場合は（印刷中），また英文の場合には（in press）と明記する。
4）本文中の文献呼び出しは，片括弧で，文の右肩に付す．2 つ引用する場合は「，」で，3 つ以上の場合は「-」でつなぐ。
例：「著者ら3）は」「〜ことが報告されている7,8）」「過去の研究10-15）では」＜雑誌＞

著者（発行年）表題. 掲載誌巻, ページ．

1）小川麻衣，高橋康代，伏木怜奈，堀貫恵利，馬谷原琴枝，清水典佳（2016）日本大学付属歯科病院歯科矯正科における実態調査−来院患者数およびその分布について−. 日大歯学90, 53-60.
2）Kurokawa H, Takamizawa T, Rikuta A, Tsubota K, Miyazaki M (2015) Three-year clinical evaluation ofposterior composite restorations placed with a single-step self-etch adhesive. J Oral Sci 57, 101-108.
＜単行本＞
著者（発行年）書名. 巻, 版, 出版社, 出版地, ページ.
分担執筆者（発行年）分担執筆表題，書名，巻，版，編者または監修者，出版社，出版地，ページ．
1）矢田純一（1997）医系免疫学. 改訂5 版, 中外医学社, 東京, 236-263.
2）宮崎真至（2015）MIの理念と接着. 接着歯学. 2版, 日本接着歯学会編, 医歯薬出版, 東京, 4-5.
3）Clark WG, Brater DC, Johnson AR (1992) Goth's medical pharmacology. 13th ed, Mosby, St Louis, 584-591.
4）Kaugars G (1991) Benign fibro-osseous lesions. In Oral & Maxillofacial Radiology. Miles DA, Kaugars GE,
Van Dis M, Lovas JGL eds, Saunders, Philadelphia, 125-153.
＜翻訳書＞
原著者（原綴りで）（原書の出版年）原書名巻，原書の版，原書の出版社，原書の出版地：翻訳者名
訳（出版年）翻訳書名翻訳書の巻または版．翻訳書の出版社，出版地，ページ．
21）White GE (1993) Osseointegrated dental technology. Quintessence, London: 前田芳信訳（1995）ホワイトのインプラント上部構造. クインテッセンス出版, 東京, 47-60.
その他の記述形式＜電子ジャーナル＞
原則として通常の雑誌論文と同様とするが，通巻ページが不明な場合はDOIなどを明記する。
1）Tsujimoto A, Barkmeier WW, Takamizawa T, Watanabe H, Johnson WW, Latta MA, Miyazaki M (2016)
Influence of duration of phosphoric acid pre-etching on bond durability of universal adhesives and surface
free-energy characteristics of enamel. Eur J Oral Sci, doi: 10.1111/eos.12284.
＜インターネットウェブサイト＞
発行元．記事名．ウェブサイトアドレス（アクセス日）.
1）厚 生労働省．平成23年歯科疾患実態調査現在歯数および1人平均値歯種・年齢別（5歳以上・永久歯）．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/62-17c23-l.pdf（2012年12月20日アクセス）

７. 図（写真）および表1）図（写真）および表は本文と別にし，図の場合は下方に，表の場合は上方にそれぞれ図表番号（例：図1，Fig. 表
1，Table 1）と表題を付記し，別に説明文（英文でも可）を作成する。
2）図（写真）および表はそのまま製版できるように鮮明なものを用意し，縮小率を指定する。図をカラー印刷希望の場合にはカラーデータを，モノクロ印刷希望の場合にはモノクロデータを添付する。また，データ形式は可能な限りjpgとし，画像サイズはレイアウトに対応する大きさとする。画面解像度については写真の場合 300 dpi 以
上，線画の場合1,200 dpi 以上にすること。
3）図中に挿入する文字などは縮刷後も判読できる大きさで記入し，判読できるよう注意する。
4）顕微鏡写真および被写体の大きさを明示する必要がある場合はスケールを写真に入れる。
5）個人の顔写真を掲載する場合は，その人物が特定できないような配慮を要する。

８. ファイル作成上の注意

1）英字・数字（英文中の「,」「.」を含む）はすべて半角，漢字・仮名・句読点は全角で入力する。
2）本文中の数字と単位記号（「°
C」「%」は除く）の間は半角分のスペースを空ける。
3）図表データを添付する場合は，作成に際して用いたソフト名およびバージョンを記載する。
4）ファイルを分割して作成した場合は原稿の記載順に，ファイル名に連番を付ける。

９. 投稿原稿の送付

・原稿と電子記録媒体による投稿の場合
1）投稿原稿は投稿申込用紙等，表紙，要旨，本文，文献の順に重ね，表紙から通しページ番号をつける。
2）図および表は番号順に重ね，それぞれ別に綴じる。
3）投稿論文はオリジナルを１部（図，表，写真を含む）送付する。写真については原図とする。
4）送付にあたっては図，表，写真，電子記録媒体を損傷しないように十分に注意する。
5）投稿原稿は学会事務局へ提出あるいは郵送する。
6）掲載された投稿原稿は返却しない。
・電子投稿（e-mail）による場合
1）原稿（表紙，要旨，本文，文献）は，Microsoft Office Word（以下 Word）形式とする。
2）図は，jpg または pdf 形式とする。
3）表は，Microsoft Office Excelまたは Word 形式とする。
4）ファイル名は，和文で「著者名」_「講座名」_「原稿・図・表・投稿申込用紙」_ そしてファイル種類を表す「.拡張子」とする。 例）日大太郎 _ 歯科保存学Ⅰ_原稿.doc
5）e-mail の件名（Subject）は，日大歯学投稿論文とする。
6）pdf 形式にした投稿申込用紙，確認書，チェックリスト，承諾書，そして投稿原稿と図および表（英文による論
文では英文校正証明書）は日大歯学編集委員会の e-mail アドレス（de.shigakukai@nihon-u.ac.jp）に送付する。
・投稿申込用紙，確認書，チェックリスト，承諾書は，日本大学歯学会のHP「日大歯学」からダウンロードしてください。

3日大歯学投稿申込用紙

日大歯学編集委員長 殿
種類
○原著
		
		
		
表題

・学位論文 １
（主論文）
・〃 （総括論文）
・副論文
・上記以外

年

月

○総説
○症例
○その他

著者（共著者もすべて会員であること）
所属
投稿・校正責任者〒
氏名㊞

請求書送付先
〒
氏名

TEL
FAX
E-mail

（
（

）
）

TEL
FAX
E-mail（（））

【提出方法】

【提出物】
本文

ファイル
枚 図表の
形式
（jpg）
等

図表
（カラー）

枚 図表（白黒）枚

確認書

枚 チェックリスト枚

原稿と電子記録媒体
電子投稿（E-mail）【掲載証明書】
要・ 不要

どちらかに〇をつけてください【学位論文の場合】
学位論文は予備審査終了後に受け付けます。また，研究科分科委員会の審査終了後，修正があれば直ちに再提出をお願いいたします。学位論文に係る以下の日付をご記入ください。
予備審査終了日
年月
日
研究科分科委員会書類受理日
年月日
研究科分科委員会審査予定日
年月日＊＊＊ ＊＊＊ ＊＊＊ ＊＊＊ 以下は事務局で使用します ＊＊＊ ＊＊＊ ＊＊＊ ＊＊＊
受 付 日
掲載予定
日大歯学会事務局

年

月
巻 .

日
号

受付番号 Ｎ

―

会費納入状況

備考〒101-8310東京都千代田区神田駿河台1-8-13
日本大学歯学部研究事務課内		
E-mail: de.shigakukai@nihon-u.ac.jp

T e l: 03-3219-8060
Fax: 03-3219-8324

日日大歯学編集委員会

御中
確

認

書

「日大歯学」への投稿に際して，以下の内容に関して間違いがないことを証明するとともに，申告内容に虚偽があった場合には,いかなる責任をも負うことを確認いたします。
１．人を対象とする臨床研究，疫学研究に関しては「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」に従ったものであること。研究対象者および患者からインフォーム
ドコンセントを得ていること，また所属機関の倫理委員会の承認を得ていること（承認年月日，承認番号を含む）を明記すること。投稿にあたり被験者全員の同意文書を添付し，発表資料等から研究対象者が特定されることがないように，特定の個人を識別することができないように個人情報を加工し，復元できないようにするなど，個人情報の保護を徹底すること。
２．ヒトゲノムあるいは遺伝子解析に関する研究の場合には，「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針に従ったものであること。研究対象者および患者からイン
フォームドコンセントを得るとともに，所属機関の倫理委員会の承認を得ていることを明記すること。投稿にあたり被験者全員の同意文書を添付するとともに，発表資料等か
ら研究対象者が特定されることがないように，特定の個人を識別することができないよ
うに個人情報を加工し，復元できないようにするなど，個人情報の保護を徹底していること。
３．動物を対象とする研究の場合には，「動物の愛護及び管理に関する法律」等を遵守した上で，各研究機関が定めるガイドラインに従って，動物実験等を適正に実施していること。本文中に所属機関及び実施機関の動物実験委員会等の承認を得ていること（承認年月日，承認番号を含む）を明記すること。
４．本論文はオリジナルであること，他の機関の著作権（著作財産権 copyright）も侵害しないこと，全著者が本投稿最終原稿を読み，投稿への承認を得ていること。
５．利益相反の有無を本文の最後に明記すること。利益相反のある場合には，関係した企業・団体名と具体的内容も明記すること（筆頭著者・共著者，全員が対象）。
論 文 表 題：年

筆 頭 著 者 氏 名：

  

月

日

㊞

チェックリスト
投稿原稿が投稿規定，投稿の手引きに沿ったものであるかを確認のうえ，左欄に「レ」
印を入れて下さい。

投稿者チェック□

著者はすべて本学会員で，年会費は納入していますか。

□

他誌に未発表・未掲載ですか。

□

表題，著者氏名，所属機関を記載していますか。

□

ランニングタイトルを記載していますか（和文40字，英文10word以内）。

□

著者連絡先は明記されていますか。

□

和文要旨（1,000字以内）を添付していますか。

□

英文Abstract（400word以内）を添付していますか。

□

キーワード（5個以内）を付記していますか。

□

A4版用紙に1頁当たり40字×20行，12ポイントの文字で印刷されていますか。

□

原稿には表紙から通しでページ番号がはいっていますか。

□

図（写真）および表はA4用紙を用い，縮小率が指定されていますか。

□

図（写真）および表には，図の場合は下方に，表の場合は上方にそれぞれ図表番
号（例：図1，Fig 1，表1，Table 1）と表題を付記し，別に説明文をつけていますか。

□

文献の表記は規定に沿って，引用順に記載されていますか。
論 文 表 題：年
筆 頭 著 者 氏 名：

月

日
㊞

承

諾

書

日本大学歯学会
日大歯学編集委員会

御中

年

月

日

下記に署名，捺印した著者は，下記表題の投稿原稿が「日大歯学」に掲載された際には，同誌の投稿規定により，そのすべての著作権（著作財産権 copyright）を貴学会へ譲渡することを承諾いたします。

表題：

氏名：

印		

印

印		

印

印		

印

印		

印

印		

印

印		

印

印		

印

掲載論文の複写複製および転載複製について

日本大学歯学会では，複写複製および転載複製に係る著作権を学術著作権協会に委託しています。
本誌に掲載された著作物を複写したい方は，同協会より許諾を受けて複写して下さい。但し（社）日本複写権センター（同協会より権利を再委託）と包括複写許諾契約を締結されている企業の社員による社内利用目的の複写はその必要はありません。（社外頒布用の複写は許諾が必要です。）
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東京都港区赤坂9-6-41

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乃木坂ビル

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なお，著作物の転載・翻訳のような，複写以外の許諾は，学術著作権協会では扱っていませんので，直接発行団体へご連絡ください。
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TEL：1-978-750-8400

FAX：1-978-646-8600

日大歯学編集委員会
委

員

長

菊入

崇

副委員長

池田貴之

委

米山隆之

鈴木直人

本吉

武市

員

満

今井健一

収

岡田明子

近藤真啓
幹

日大歯学

第 98 巻

第 １ 号

事

佐藤安希

http://www2.dent.nihon-u.ac.jp/nusdj/

令和 6 年 ６ 月 30 日 発 行

編集兼発行人
発

行

所

飯沼 利光
日本大学歯学会〒 101-8310 東京都千代田区神田駿河台 1-8-13

事務

日本大学歯学部内所 日本大学歯学部研究事務課

印

刷

電話 03（3219）8060
所 ヨシダ印刷株式会社〒 130-0014 東京都墨田区亀沢 3-20-14
電話 03（3626）1301

日大歯学投稿規定
平成26年12月24日制定
令和５年４月14日施行
１．本誌
本誌は，研究成果の論文発表による発信を通して，歯科医学の発展に寄与することを目的として，
日本大学歯学会が発行する学術雑誌である。
２．投稿資格本誌へ投稿する著者（共著者も含む）は，原則として日本大学歯学会の会員に限る。ただし，日大
歯学編集委員会（以下，編集委員会という）が特に認めたものはこの限りではない。
３．投稿論文の種類
原著論文，総説，症例・臨床報告およびその他とし，過去に他誌に掲載のもの，あるいは投稿予定の無いものに限る。ただし，編集委員会が認めた場合はこの限りではない。編集委員会は総説論文等（総説，報告，研究紹介，学会報告，招待論文，特許，社会活動，臨床ノート，フォーラム）の投稿を依頼することができる。
４．倫理的配慮
投稿論文は，ヒトを対象とする場合はヘルシンキ宣言（以後の改定，補足事項を含む）およびその他の倫理規定を遵守し，動物実験は関係法令や基本指針等を踏まえ，動物実験等の具体的な実施方法等を定めた研究機関内規定に基づいて倫理的に行われたものでなければならない。
５．利益相反 論文の内容に関する利益相反をすべて申告すること。
６．投稿論文の採否
投稿論文の査読後，その採否および掲載順序を編集委員会が決定する。なお，編集委員会は文意に変化を来さない範囲において字句の改訂を行うことができる。
７．投稿論文の形式
投稿論文の作成にあたっては，「投稿の手引き」に従いＡ4 判横書きで作成し，表紙から文献まで通しページをつける。原著論文の形式は，原則として要旨，緒言，材料および方法，結果あるいは成績，考察，結論，文献の順に記載する。原著論文以外の論文も，原則としてこれに準ずる。
８．校正
著者による校正は，原則再校までとする。その際には，字句の著しい変更，追加あるいは削除などは認めない。
９．著作権
 本誌に掲載された論文，抄録などの著作権は日本大学歯学会に帰属する。
10．掲載料 著者は掲載料を負担する。編集委員会から依頼する原稿についてはこれを除く。
11．規定にない事項
 この規定にない事項は，別に編集委員会で決定する。
12．投稿論文の送付先
所定の投稿申込用紙に必要事項を記入のうえ，下記へ送付する。
〒101-8310 東京都千代田区神田駿河台1-8-13
日本大学歯学部研究事務課気付
日大歯学編集委員会
TEL：03-3219-8060，FAX：03-3219-8324
E-mail：de.shigakukai@nihon-u.ac.jp（日本大学歯学会専用のアドレス）

Nihon University Dental Journal
Vol. 98 No. 1 June 2024
特別依頼原稿
第75回日本大学歯学会特別講演寄稿
物理学の歯科医学への応用“歯科用医療機器開発への挑戦”

山

岡

大

1

坂

梨

公

亮

10

イオン徐放性フィラー含有ゲルが象牙質の再石灰化に及ぼす影響に関する超音波測定による検討 鈴

木

美

穂ほか

18

歯科用コーンビームCTを用いた矯正歯科治療前後の舌位に関する研究

和

氣

清

尊

25

アライナー型矯正装置に使用するアタッチメント装着時の分離材による影響

嘉

悦

崚

34

がん専門病院と医学部附属病院における周術期等口腔機能管理の現状とその比較

内

山

夫

41

原

著

マウス舌神経損傷による舌神経障害性疼痛の性差に対する中枢神経系免疫細胞の役割

貴日本大学歯学会会則
日本大学歯学会表彰規定「日大歯学」投稿の手引き―投稿申込用紙，確認書，チェックリスト，承諾書―

NIHON UNIVERSITY SOCIETY OF DENTISTRY

http://www2.dent.nihon-u.ac.jp/nusdj/zasshi/j-zas00.html