日本大学
FD NEWSLETTERWINTER2 0 19VOLContents“教育の質保証”体制の確立に向けて課題を顕在化する「日本大学学修満足度向上調査」
を実施
連載

部科校における学習支援等の事例紹介

第9 回［工学部］チューター制度の初年次教育への効果的利用

連載

授業改善のためのティーチングティップスの収集と情報提供

第1 0 回14

C O V E R

2

P H O T O

「基礎有機化学」でのチーム基盤学修の様子。この授業
では，予習した内容について個別準備確認試験で個人の理解度を認識し，その後

4

国際関係学部における授業の効率化と活発な学びを支援するシステムの活用のグループ準備確認試験でのグループ内議論を通して，互いの理解を深めていきます。
（担当教員：生産工学部教授 藤井孝宜 )日本大学 FD NEWSLETTER 14“教育の質保証”体制の確立に向けて課題を顕在化する「日本大学学修満足度向上調査」
を実施
平成 30 年 4 月から，教育の質保証体制の確立に向けての課題を把握する目的で，全学部の学生を対象にして，学修満足度向上調査を実施しています。今回は，その調査概要について報告します。

平成 29 年 10 月 6 日に大塚𠮷兵衛学

調査概要

長から，「教学に関する全学的な基本方針」が新たに打ち出されました。この方針には，教員が「何を教えるか」から学生が「何をできるようになるか」を重視したアウトカム基盤型教育への教育の日本大学学修満足度向上調査（以下，本調査）は，学部，短期大学部，通信教育部の学生を対象とした記名式の調査。調査時期は，4 月（全学年），10 月（1 年次），卒業時（最終年次１～３月）に実施。

パラダイム転換を推進しながら，教育の質保証体制を確立することが重点事項として示されています。

■以下①〜⑩の観点で，それぞれ複数の質問項目を設定。

調査項目

そのうち一部，本文で触れる質問項目の内容を記載する。
①学生の個人情報（所属学部，学科，学年，氏名を含む 8 項目）②学修への興味・関心について（14 項目）

そのため，本学の教育の質保証の方針〈問 13〉授業において，グループワークやその成果を発表する機会がや体制を早急に定め，内部質保証システほしいですか

ムを整える一環として，入学時から教育・〈問 14〉授業外において , 教員と学修に関する話をしたいですか

学生生活・卒業後までを捉えた部署横断〈問 15〉授業外において，学生同士で学修に関する話をしたいですか的 な 教 学 IR（Institutional Research，〈問 18〉大学生活において他学部の学生と交流をしたいですか③これまでの 1 年間における学修経験について（20 項目）

大学の諸活動に関する情報収集・蓄積 ･〈問 24〉授業において，学生同士でグループワークをする機会が分析）の体制を確立することが急務でしありましたか

た。また，教学 IR には，入学試験や成〈問 27〉授業時間以外に他の学生と一緒に勉強したり，授業内容を績情報などの直接評価による各種デー話したりする機会がありましたか

タの収集・分析機能が必要であることは〈問 29〉教職員に学修に関する相談をする機会がありましたか

周知のことですが，本学の持つ莫大な情〈問 30〉教職員に進路に関する相談をする機会がありましたか〈問 38〉大学生活において，他学部の学生と交流する機会がありましたか

報資産を生かしていくためには，それら〈問 46〉履修について教職員に相談しましたかのデータに掛け合わせるための教学に④現在における課外活動について（3 項目）

関連する学生のニーズや実態，学生によ⑤現在における時間の使い方について（5 項目）

る自己の主観的評価などの間接評価に⑥教育効果について（10 項目）

よる情報を把握することも不可欠でし⑦入学に関すること（6 項目）〈問 67〉受験した全ての学校（大学・短大／合否問わず）の中で，た。

入学した学科の志望は何番目でしたか

そのため，本学の内部質保証システム⑧進路について（3 項目）を確立し，全学的に日本大学教育憲章に⑨日本大学の満足度について（1 項目）掲げる日大人を育成し，社会で活躍する〈問 74〉日本大学で学ぶことに満足していますか

卒業生を送り出すことを目的とした調⑩自由記載

査を，平成 30 年 4 月から実施することの合計 75 項目で設計している。
（2018.10.1 現在）
ただし，調査対象学年によって設問数が若干異なる。になりました。
◎学修満足度向上調査を実施して本調査を実施したところ，各学部の教職員の協力により，５万件以上のデータ（平成 30 年 4 月時調査）調査対象学生は，学部 67,811 名，短期大学部

調査の実施状況てこそのものです。
しかし，日本大学ＦＤ推進センターが80.9％），短期大学部 657 件（回答率：90.9％），通信教育部 27 件（回答率：2.2％）の合計 55，557 件の回答があった。

を集めることができました。この５万件を超える結果は，本学のスケールがあっ723 名，通信教育部 1,209 名を対象として実施。学部 54，873 件（回答率：Google Form を媒介して集められたデータは，一度エクセル形式で出力し，集計方法

大学の学生基本情報システムの学生情報と，学生の照合を行う。重複入力が発見された際は，最新の回答結果を採用する。

行っている「FD 等教育開発・改善活動
2日本大学 FD NEWSLETTER 14に関する調査」によると，本調査の結果が全学で十分に活用されていないよう■他学部との交流の希望・有無について（項目 18，38)2年です。その要因については，各学部で検希望討してもらう必要がありますが，その一つに情報の所在が明確になっていないでしょうか。互いの情報を共有できれば，それらの情報を基に新たな分析を行希望

有無4,525 人（32.8％）

2,928 人（21.3％）

3,827 人（29.5％）

2,071 人（16.0％）

ややそう思う5,567 人（40.3％）

5,659 人（41.0％）

5,334 人（41.1％）

3,806 人（29.3％）

あまりそう思わない

2,848 人（20.6％）

3,233 人（23.5％）

2,997 人（23.1％）

3,622 人（28.0％）

全くそう思わない

864 人（6.3％）

1,956 人（14.2％）

813 人（6.3％）

3,467 人（26.7％）

員がお互いにどのような情報を持って報の棚卸から進めるとよいのではない

有無

とてもそう思うことが考えられます。まずは，教員や職いるのか，学内で所有している学生情3年うといったアイデアが生まれるかもしれません。そうした対応を教職員によるFD またはＳＤ研修のなかで行うのも有効でしょう。
◎学生は他学部との交流を希望
本調査の結果からどのようなことを読み取れるでしょうか。本調査において，学生自身の様々なコミュニケーションに係る希望やその有無を問う項目を設定しています。 具体的には，グループワークをする機会の希望・有無（項目13，24），学生同士が授業時間外に学修に関する話をするかどうかの希望・有無（項目 14，15，27），他学部との交流の希望・有無（項目 18，38），教職員との学修関係の相談の希望・有無（項目 14，29）， 教職員に進路相談をしたかの有無（項目 30）などです。
まず，全般的な印象として，グループワーク，学生同士の授業時間外の交流に関しては，ほぼ全学部においてその希望より実際の機会の方が多かったという結果が得られました。一方，同じ学生間交流であっても他学部との交流については機会より希望数の方が上回っています（ただし，1 年生は質問の対象外）。
同様に，外国人，社会人との交流の機会についても希望より大きく下回っていることがデータ上見て取れます。
その意味では本学においてはこれらの機会を増やすことは学生のニーズに応えるだけでなく，日本大学教育憲章において求められているコミュニケーション力の向上につながることなどが期待されます。
また，他学部との交流機会について，希望数と実際の機会の有無とを学年別に比較してみると，3 年生では「ややそ学ぶことに満足していますか」についてう思う」について希望（41.1％）に対し，は，教学改革において注視すべき項目で有無（29.3％）と希望が大幅に上回っす。そこを切り口に学部の現状を把握すているのに対して，2 年生ではほぼ均衡ることが必要であると考えられます。

（希望 40.3％，有無 41.0％）しています。

この「日本大学で学ぶことに満足してこれは昨年度から始まった全学共通いますか」の設問に対し，「とてもそう初年次教育科目におけるワールド・カ思う」と「全くそう思わない」と回答しフェの実際の効果ではないかと推測さた学生を比較してみたところ，「とてもれます。

そう思う」と回答した学生は，＜学修へ

次に，各学部が IR の視点から本調査の興味・関心＞に関する全項目に対してをどのように生かすことができるかに「とてもそう思う」と回答した方の割合ついて考えてみます。各学部の教務課にが高く，他の項目に対しても満足度の割は，入試結果と学部における成績のデー合が高い傾向がうかがえました。

タが蓄積されているはずです。本調査でしかし，本当に大事なのは，この問いは，入学した学科の志望順位を問う項目に対し「全くそう思わない」と回答したが用意されています（項目 67）。例えば学生の動向です。そのような学生をどの現在の成績や入試形態と志望順位の相ようにして「とてもそう思う」に転換さ関は重要な調査項目でしょう。

せていくかが重要で，そのトリガーとなまた，教職員に学修，進路に関して相る「何か」を様々なデータを活用して発談したかどうかを問う項目があること見することが大事だと考えています。こは先に述べましたが，その結果はあまれらの積み重ねが教学 IR としてあらゆり芳しくないようです（項目 29，30，る成果の「見える化」を推進し，学業成46）。さらに多くの学部では大学院への績とも掛け合わせて教育成果の可視化進学率の低さが問題になっています。

が達成できるのではないでしょうか。

その原因として，本学のサポートが十分

そのためには，まず，成果にとらわれではないことが考えられます。研究科のず可能性を信じて何らかの分析結果をインフォメーション，進学意欲やリサー出すことが重要です。仮に期待通りの分チマインドを醸成する仕組みの構築が析結果が得られなくても落胆すること必要だと考えられます。

はありません。日本大学教育憲章に掲げる日本大学マインドを体現しているの◎成果にとらわれず分析へのチャレン
ジをは今ここにいる私たち（教職員）だからです。

本調査は，学生にとって学修に関する（全学ＦＤ委員会教育情報マネジメント

ことや学生自身の成長実感を測る自己ワーキンググループ 吉田健一 ･ 学務部

評価のひとつです。当然ながら，この調学務課）

査だけでは十分な要素とはなりません。
しかし，最後の質問項目の「日本大学で3

日本大学 FD NEWSLETTER 14

連 載

部科校における学習支援等の事例紹介［工学部］ チューター制度の初年次教育への効果的利用

第9 回

工学部では，チューター制度を利用して，特に，初年次学生に対して学力の底上げを図っています。という学生など，毎回15〜20名のターと学生の様子を観察すると，学生が利用していました。

「なるほど」「やっと意味が分かっ学生の利用方法としては，授業中た」などの言葉が飛び交い，学生の今回は，生命応用化学科の取組をに配布された課題などを解き，分か理解が進んでいることが手に取るよ

紹介します。チューターは，大学らないところをチューターに質問す

うに分かります。チューター制度を院生4名で構成され，週2回時間をるというケースが多く，試験の対授業と有機的に結び付けて，学生が設けています。初年次の前学期か策，再試験に向けた復習などを行う利用する取組を今後も検討を重ねてら専門科目の基礎となる化学Ⅰ，化学生もいました。これにより，学習実施していきたいと思います。

学Ⅱ，生命化学Ⅰ及び工科系数学Ⅳの習慣が身に付くなど，教育効果が（工学部生命応用化学科教授が開講されていましたが，今年度よ生まれています。

上野俊吉）

り，1年生の時間割が空いている時その結果，必修基礎科目である化間帯にチューター制度の時間を設

学Iや工科系数学Ⅳにおける合格率定。専門基礎科目の中間テストなどが向上するという効果が得られましで点数が低かった学生には，チューた。

ター制度を利用して課題を解くこと

今後の課題は，チューター制度をを必須事項とし，授業についていけ利用していない低学力者の利用を促ない，あるいは，よく理解できないす方策を検討することです。チュー連 載

第 10 回

チューター制度実施風景。

授業改善のためのティーチングティップスの収集と情報提供

国際関係学部における授業の効率化と活発な学びを支援するシステムの活用

国際関係学部は，2018 年 4 月より Google 社の教育現場向けオンラ

能で，その取組履歴も残せ，ポートフォリオの役割も担います。

学生からも，ゼミ生間の情報共有，時間外の共同学修に役立っているとインサービス「Google Classroom

さらに「Google for Education」

好評です。本学のメールＩＤ等で利（以下，GC）」の授業への導入に着の各種サービスと連携し，ファイル用できる Google サービスである

手しました。

共有やデータの共同編集がオンライため，すぐに導入ができます。課題

GC は，オンライン上の講義クラン上で可能となり，グループワークは，教員と学生の ICT リテラシー

スを通して，いつでも学生に各種資やゼミ活動の作業の活発化と効率化の向上及び Wi-Fi 等の通信環境の確料の配付と提示，連絡事項の配信がが進みます。既に GC 導入をしてい保です。学部全体で進めるには，必可能となるシステムです。教員の質る教員は，ペーパーレス化と学生指修科目で活用し，他の授業での導入問に対する学生の回答表示やレポー

導の効率化が進むだけでなく，学生を進め，学習ツールのスタンダード

ト課題の提出・採点・返却が可能の参加意識向上，コミュニケーショとすることが期待されます。

です。学生は PC やスマートフォンンの活発化などの効果を感じたと言（国際関係学部国際総合政策学科で，いつでもどこでも学ぶことが可います。

教授 宍戸学 ）※本ニューズレターに記載した役職・資格・学年等は，平成31（2019）年２月現在のものです。

日本大学 FD NEWSLETTER 第14号
発
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行
行

日： 平成31（2019）年2月1日〔年２回発行〕 ◎次号は2019年6月発行予定
者： 日本大学ＦＤ推進センター センター長 落合実〒102-8275 東京都千代田区九段南4-8-24 電話:03-5275-8314 FAX:03-5275-8315
e-mail:adm.aca.eps@nihon-u.ac.jp http://www.nihon-u.ac.jp/fd-center/
所 管 部 署： 日本大学 本部 学務部学務課
企 画・編 集： 日本大学全学FD委員会教育情報マネジメントワーキンググループ「日本大学 FD NEWSLETTER」に関する御意見や御感想などがありましたら，学務部学務課（adm.aca.eps@nihon-u.ac.jp）へお寄せください。
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