2020年度
事業計画

2020年4月 1日から2021年3月31日まで

公益財団法人

日本水泳連盟2020年3月作成

所

信2019年度は主要事業が概ね順調に遂行され、いよいよ2020年東京オリンピック・パラリ
ンピック競技大会を迎えることになります。ここに加盟団体の皆様をはじめ協賛スポンサ
ーや多くの関係団体の皆様のご支援ご協力に対し、心より感謝と御礼を申し上げます。
2020年度の事業計画に当たり、選手派遣事業・選手強化事業では、東京オリンピックを最重点大会として位置づけ、4年間の集大成として競技力向上に取り組みます。また、次世代の選手強化にも積極的に取り組み、より高いレベルで戦える選手の早期育成、選手層の拡充を図ります。競技大会開催事業では、東京オリンピックにおいて国際基準の質の高い大会運営を目指すとともに、国内競技会においては主管団体と連携して、全国で統一した高いレベルの競技会を実現します。指導者養成事業では、2019年度よりスタートした新指導者制度の安定化に向けて、指導者養成3委員会による協議・協働を継続し、スポーツ
文化の創造およびスポーツの社会的価値向上に貢献できる指導者の養成に取り組みます。
生涯スポーツ事業では、「水泳の日」を大阪で開催し、水泳の楽しさを子どもたちに伝えるだけでなく、水難事故防止と水泳ファミリー拡大の全国展開を図ります。国際貢献事業では、スポーツ庁の「SPORT FOR TOMORROW」や国際水泳連盟（FINA）の「Swimmingfor All - Swimming for Life」と連動した事業の実施を検討します。総務関係事業では、「水
泳ニッポン・中期計画2017‐2024」の進捗管理を行うとともに、スポーツ庁の「スポーツ
団体ガバナンスコード＜中央競技団体向け＞」に即した対応を開始し、ガバナンスの強化
およびコンプライアンスの徹底、スポーツ・インテグリティ（誠実性・健全性）の向上に
取り組みます。また、これまで同様、自主財源の確立およびマーケティング活動についても注力します。広報事業では、水泳競技への注目度を一層高めるため、ファン目線を取り入れたウェブサイト（HP）の運営ならびに機関誌の発行を推進します。競技条件整備事業
では、機能を改善した競技者登録管理システム「Web-SWMSYS」の運用を開始します。
これら組織基盤の強化を図りつつ、スポーツ庁、（公財）日本スポーツ協会、（公財）日本
オリンピック委員会などの関係機関・団体とも連携強化・協働を図り、競技団体としての価値向上に努めます。
結びになりますが、本連盟を取り巻く環境は、引き続き厳しい状況であることを認識しなければなりません。いよいよ迎える東京オリンピック、2021年の世界選手権福岡大会、2024年の本連盟100周年、そして日本水泳界の未来に向けて、各加盟団体と情報共有および意思疎通を密に図り、水泳界が一丸となった「オールジャパン体制」をより強固なものにしてまいります。皆様のなお一層のご支援ご協力を賜りたく、お願い申し上げます。
2020年3月7日
会長 青木 剛－1－

国際競技大会参加予定一覧
種目

競

泳

飛

込

水

球

ア
ー
（テ
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ス
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ッ
ク
オ
ー
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W ウ
S ォ
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ー

競

技

（注）◎印は主要競技大会
会

オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ユニバーシアード大会
パンパシフィック選手権大会
アジア選手権大会
世界選手権大会（25m）
FINAワールドカップ
ユースオリンピック大会
世界ジュニア選手権大会
ジュニアパンパシフィック選手権大会
アジアエージ選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ユニバーシアード大会
FINAワールドシリーズ
FINAワールドカップ
アジア選手権大会
FINAグランプリ
ユースオリンピック大会
世界ジュニア選手権大会
アジアエージ選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ユニバーシアード大会
アジア選手権大会
FINAワールドリーグ
FINA男子ワールドカップ
世界ジュニア選手権大会（U20）
世界ユース選手権大会（U18）
FINA U16ワールドカップ（U16）
アジアジュニア選手権大会（U19）
アジアエージ選手権大会（U17）
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
アジア選手権大会
FINAワールドシリーズ
世界ジュニア選手権大会
世界ユース選手権大会
アジアエージ選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
ユニバーシアード大会
パンパシフィック選手権大会
アジア選手権大会
FINAワールドシリーズ
世界ジュニア選手権大会
ジュニアパンパシフィック選手権大会

2020年度

2021年度

2022年度

2023年度

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事業の方針Ⅰ

競技大会開催事業

いよいよ東京オリンピックの実施年度を迎え、これまで築き上げてきた日本の誇る競技運営の力を世界に示すこととなる。競泳・飛込・水球・AS・OWS それぞれが総力を挙げて大会を成功させ、世界選手権福岡大会（2021年）に繋げる。
4月から5月にかけて、競泳日本選手権、水球チャレンジマッチ2020 水球日本代表壮
行試合、競泳テストイベント READY STEADY TOKYO – Aquatics Swimming、FINA
飛込ワールドカップ2020 兼 東京2020オリンピック最終選考会、FINA アーティスティック
スイミング オリンピック競技大会 予選トーナメント2020をそれぞれオリンピック実施プールで行う。5月末に FINA マラソンスイミング 東京オリンピック最終選考会を福岡市で実施する。一連のテストイベントおよび研修会を経て、7月24日から8月9日までの期間に行われる東京オリンピックの水泳競技を万全な状態で成功させる。同時に、世界選
手権福岡大会に向けた準備も加速する。
また例年どおり、国内で行われる各大会の開催地、主管・共催団体との連絡調整を密に行い、企画、立案、運営、予算管理を着実に実施し、準備から大会終了までを統括する。日本選手権などへの各加盟団体からの役員派遣や、主要大会への本連盟からの役員派遣を通して、全国で統一した高いレベルの大会運営を目指す。
１．国内競技会開催事業（１）【競泳競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨
⑩
⑪
⑫
⑬

日本選手権水泳競技大会
ジャパンオープン2020（50m）
全国国公立大学選手権大会
日本高等学校選手権大会
全国中学校水泳競技大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
日本大学・中央大学対抗戦
早稲田大学・慶應義塾大学対抗戦
国民体育大会
日本学生選手権水泳競技大会
日本選手権水泳競技大会（25m）
日本社会人選手権水泳競技大会
全国 JOCｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会

4月1日～8日
6月4日～7日
8月14日・15日
8月17日～20日
8月17日～19日
8月22日～26日
8月27日
8月28日
9月18日～20日
10月2日～4日
10月17日・18日
11月7日・8日
3月27日～30日

東京ｱｸｱﾃｨｸｽｾﾝﾀｰ
横浜国際
横浜国際
山新ｽｲﾐﾝｸﾞｱﾘｰﾅ
日本ｶﾞｲｼｱﾘｰﾅ
東和薬品ﾗｸﾀﾌﾞﾄﾞｰﾑ
千葉国際
千葉国際
鴨池公園プール
辰巳国際
辰巳国際
秋葉山県民水泳場
辰巳国際

東 京
神奈川
神奈川
茨 城
愛 知
大 阪
千 葉
千 葉
鹿児島
東 京
東 京
和歌山
東 京

8月17日～20日
8月17日～19日
8月22日～25日
9月14日～16日
9月25日～27日
10月3日・4日
3月25日・26日

山新ｽｲﾐﾝｸﾞｱﾘｰﾅ
日本ｶﾞｲｼｱﾘｰﾅ
丸善インテック
鴨池公園プール
ﾀﾞｲｴｰﾌﾟﾛﾋﾞｽﾌｪﾆｯｸｽ
丸善インテック
辰巳国際

茨 城
愛 知
大 阪
鹿児島
新 潟
大 阪
東 京

（２）【飛込競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦

日本高等学校選手権大会
全国中学校水泳競技大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
国民体育大会日本選手権水泳競技大会
日本学生選手権水泳競技大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会－3－

（３）【水球競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨

日本高等学校選手権大会
全国 JOCｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
国民体育大会
日本学生選手権水泳競技大会【男子】
日本学生選手権水泳競技大会【女子】
日本選手権水泳競技大会
全日本ユース（U15）選手権大会
全日本ジュニア（U17）選手権大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会

8月17日～20日
8月22日～26日
9月13日～16日
9月17日～19日
9月18日～19日
10月29日～31日
12月24日～27日
3月18日～21日
3月26日～30日

県立温水プール館
京都アクアリーナ
鴨池公園プール
横浜国際
横浜国際
辰巳国際
倉敷・児島
柏崎アクアパーク
千葉国際

栃 木
京 都
鹿児島
神奈川
神奈川
東 京
岡 山
新 潟
千 葉

5月8日～10日
6月25日～28日
8月22日～25日
9月12日
9月19日
1月23日
1月24日

東和薬品ﾗｸﾀﾌﾞﾄﾞｰﾑ
三重交通Ｇｽﾎﾟｰﾂ杜
ひろしんﾋﾞｯｸｳｪｰﾌﾞ
鴨池公園プール
横浜国際
横浜国際
横浜国際

大 阪
三 重
広 島
鹿児島
神奈川
神奈川
神奈川

6月14日
9月14日
10月11日館山市北条海岸
屋久島町一湊海岸
館山市北条海岸

千 葉
鹿児島
千 葉

（４）【アーティスティックスイミング競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦

日本選手権水泳競技大会
日本ｱｰﾃｨｽﾃｨｯｸﾁｬﾚﾝｼﾞｶｯﾌﾟ2020
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
国民体育大会
日本学生選手権水泳競技大会(ﾏｰﾒｲﾄﾞｶｯﾌﾟ)
13～15歳ソロ・デュエット大会
ｱｰﾃｨｽﾃｨｯｸ ﾅｼｮﾅﾙﾄﾗｲｱﾙ2021（５）【オープンウォータースイミング競技】① オーシャンズカップ② 国民体育大会③ 日本選手権水泳競技大会

２．国際競技会の開催事業
東京オリンピックを FINA との強固な連携の下、成功に導く。各競技において、FINA
派遣の ITO と国内選出の NTO が協力し、出場選手の高いパフォーマンスを引き出す最高の競技運営を目指す。オリンピック前に実施する下記の国際大会において、オリンピック本大会のシミュレーションを行う。
（１）【全競技】
第32回オリンピック競技会（2020／東京）
7月24日～8月9日
東京アクアティクスセンターほか 東京（２）【競泳競技】
競泳テストイベント

READY STEADY TOKYO―Aquatics Swimming
4月14日・15日
東京アクアティクスセンター

東

京

（３）
【飛込競技】
FINA 飛込ワールドカップ 2020 兼 東京 2020 オリンピック最終選考会
4 月 21 日～26 日
東京アクアティクスセンター（４）【水球競技】
水球チャレンジマッチ2020 水球日本代表壮行試合
－4－

東 京

4月11日・12日

東京辰巳国際水泳場

東 京（５）【アーティスティックスイミング競技】
FINA アーティスティックスイミング オリンピック競技大会 予選トーナメンド2020
4月30日～5月3日
東京アクアティクスセンター
東 京（６）【オープンウォータースイミング競技】
FINA マラソンスイミング 東京オリンピック最終選考会
5月30日・31日
シーサイドももち海浜公園

福 岡

３．競技委員会事業（１）マーケティング事業
4月から開催される各種別のテストイベントや東京オリンピック・世界選手権福岡大会に向けて、オフィシャル・スポンサー、パートナー、サプライヤーなどの各企業とのさらなる連携を図る。また東京オリンピック後の新たなマーケティング構想の検討を開始し、協賛企業の獲得に努める。
（２）競技事業
本連盟主催大会では、主要大会の開催地加盟団体や本連盟学生委員会、（公財）全国高等学校体育連盟、（公財）日本中学校体育連盟などのスポーツ団体と連絡調整を密に行い、準備から大会終了までを統括し、全国で統一した大会運営を目指す。特にオリンピックイヤーとなる本年度は、オリンピック後に行われる全国大会において、代表選手の活躍に大きな注目が集まる。国民の期待に応えられるよう、高いレベルの大会となるように全力を尽くす。
（３）学生競技会事業
東京辰巳国際水泳場にて開催される第96回日本学生選手権水泳競技大会、横浜国際プールにて開催される第67回全国国公立大学選手権水泳競技大会をはじめとする全ての学生大会の成功に向け加盟6支部が全力で取り組むとともに、「学生向けアンチ・ドー
ピング講習会」を継続開催する。また全国代表者会議を開催し（年4回）、各支部間相互の連絡融和を図りつつ、厳正なる学生水泳競技精神の養成・向上を目指す。学生補
助役員を育成し、東京オリンピックをはじめ日本選手権など本連盟主催の競技会事業に対する学生の派遣を行う。

Ⅱ

競技条件整備事業

水泳競技を成立させるための基礎条件を整備するとともに、各種基盤・インフラを整備し、その水準を維持することにより、さらなる水泳競技の普及発展を図る。
１．競技者登録事業
市場の変化に対応した情報管理および多機能・多目的を追求したシステム基盤の整備を通じて、利便性の高い団体登録情報・競技者登録情報の管理基盤（システム利用環境）の実現を図－5－

る。
競技者登録システム（Web-SWMSYS）の再構築を完遂し、各種情報発信サービスの拡充などを通じた団体登録・競技者登録の増加と、外部機関とのシステム連携などによる登録料の確実な回収・管理の徹底を図る。
２．競技規則制定事業
FINA の競技規則との整合性を図るとともに、本連盟 HP を通じて全競技規則の改訂など最新情報の発信を適宜行い、全国統一の理解・共通認識の下で、選手が安心して競技に取り組める環境整備を推進する。
３．競技役員養成・登録事業「水泳ニッポン・中期計画2017－2024」に準拠し、全国の競技会をより充実させることを目的に、選手の力を最大限に引き出す高いレベルの審判員を養成する。国際基準の眼を培い、「世界トップレベルの水準で、全国で統一された競技会運営」の一層の定着を目指し、本連盟の主催大会における加盟団体競技委員長の実技研修などを継続して行う。また、例年どおり、ブロック
研修会ならびに加盟団体主催の研修会に本連盟より講師を派遣する。競技役員資格取得者17,000人を目標に、本連盟の方針や競技規則が全国各地で浸透するように取り組む。公認競技役員と公認審判員の更新業務を円滑に行うとともに、管理・活用についての研究を継続する。
４．競技記録公認・管理事業
競技者の競技結果を公認し、管理する事業を行う。各地で開催される公認公式競技会の3日以内の記録結果報告は、加盟団体の情報システム担当者の協力により順調に推移している。今後は、
記録管理系システム環境の構築、整備を行い、記録の保全作業の効率化および記録管理サービスなどの品質向上を図る。
５．施設用具公認推薦事業
競技場となるプールの新規公認および更新登録を行う。また、競技に関わる施設用具や水泳競技に関連する企業との連携を図り、公認推薦規程にのっとり、公認推薦事業を行う。
６．アンチ・ドーピング事業（１）主催競技会でのドーピング検査事業
国際的なドーピング防止活動の一環として、（公財）日本アンチ・ドーピング機構（JADA）と連携し、主催大会においてドーピング検査（競技会検査）を実施する。また、選手の権利を守る立場である NF 代表役員を主要競技大会のドーピング検査会場に配置する。
（２）その他の事業① HP 掲載資料作成、禁止物質・禁止方法の治療使用特例（TUE）申請書類の審査② 強化合宿・研修会などへの講師派遣③ 競技会相談担当スポーツファーマシスト派遣④ JADA 会議への NF 代表役員の参加－6－⑤ 競技会におけるアンチ・ドーピング啓発活動（アウトリーチプログラムの実施）

Ⅲ

選手派遣事業

選手派遣事業は、本連盟の財源はもとより国の補助金や助成金などの公的資金を活用することか
ら、費用対効果を含めた評価および報告の義務が課せられる。各派遣の目標達成に向けた計画・準備をはじめ、東京オリンピックおよび世界選手権福岡大会に向けた強化事業および派遣事業がより効果的に実施されるよう、水泳界の英知を結集して総力戦で臨む。
１． JOC 派遣事業
（１）第32回オリンピック競技大会① 期間・場所
7月25日～8月9日② 競技種目・日程（a） 競泳7月25日～8月2日（b） 飛込
7月26日～8月8日（c） 水球7月25日～8月9日（d） AS
8月3日～8月8日（e） OWS
8月5日～8月6日

日本・東京

２．本連盟派遣事業（主要大会）（１） FINA 飛込ワールドカップ2020 兼 東京2020オリンピック最終選考会
期間・場所
4月21日～26日
東京アクアティクスセンター（２） FINA マラソンスイミング 東京オリンピック最終選考会
期間・場所
5月30日・31日
シーサイドももち海浜公園

Ⅳ

選手強化事業

自国開催である東京オリンピックおよび世界選手権福岡大会の競技成績で強化5部門が評価される。年度ごとに明確な目標を掲げ、東京オリンピックでは競泳は金メダルを含む過去最多のメダル獲得、AS は銅メダル以上、飛込・水球・OWS はメダル獲得および上位入賞を目指す。そのために月1回の特別強化本部会議を実施して5部門の進捗状
況を的確に把握し、年度ごとに改善・改良・好循環を重ねながら目標達成にまい進する。
１．競泳強化事業
2019年度の世界選手権大会では、瀬戸大也選手が金メダル2個、銀メダル1個を獲得して大車輪の活躍を見せたが、チーム全体では金2個、銀2個、銅2個の計6個のメダルとなり、世界と戦うにはなお一層の努力が必要であると認識した。一方、世界ジュニア選手
権大会やユニバーシアード大会などの国際大会で、新たな選手たちが活躍したことは明るい材料であった。
東京オリンピックに向けては、個とチームが融合したチームとなるよう強化計画を推進する。東京オリンピックのメダル候補選手は2020年夏までを見据えた強化計画をそれ－7－

ぞれ実行していくが、ナショナルチームを形成することにより、そのことが動機となり、一人でも多くの選手が派遣記録を切ってナショナルチーム入りすることを期待したい。
また東京オリンピック以降は、アジア選手権大会、世界選手権大会（25m）を通して、
次世代につながる強化を図り、強くあり続ける日本競泳陣を目指す。
ジュニア強化（高校生および中学生）に関しては、ジュニアパンパシフィック選手権
大会、オーストラリア遠征に代表を選考して派遣する。ブロック代表国際大会派遣は、
引き続きシンガポールを派遣先として実施する。国内強化は中央と地方で行い、第41回
ナショナル強化合宿、ジュニアブロック合宿（10地域）、エリート小学生合宿（年1回、秋）を継続して、合宿強化に取り組む。一方で、これまでの枠組みにとらわれず、2024
年、2028年を見据えた強化体制についても柔軟に検討する。
（１） 国際競技会① ヨーロッパグランプリ② オリンピック③ アジア選手権大会④ 世界選手権大会（25m）⑤ ジュニアパンパシフィック選手権大会⑥ ジュニア選抜遠征⑦ ジュニアブロック選抜遠征

6月
7月
11月
12月
8月
1月
3月

（２）強化トレーニング合宿① オリンピック代表合宿② オリンピック代表合宿③ オリンピック高地合宿（海外）④ オリンピック高地合宿（国内）⑤ ジュニアパンパシフィック大会代表合宿⑥ アジア選手権大会代表合宿⑦ 世界選手権大会（25m）代表合宿⑧ エリート小学生合宿⑨ ナショナルチーム合宿⑩ ナショナル合宿⑪ インターナショナル合宿⑫ 地域ブロック合宿

5月)ｵｰｽﾄﾗﾘｱ・ｹｱﾝｽﾞ
4月・5月・7月 )JISS
4月・5月・6月・7月 )ｼｴﾗﾈﾊﾞﾀﾞ/ﾌﾗｯｸﾞｽﾀｯﾌ
4月・5月・6月 )東御市
7月
)未定
11月
)JISS
11月
)未定
9月
)JISS
11月・12月)東御市
12月)鈴鹿・富士など
11月・2月(JISS
12月(各ブロック担当県（３）コーチ派遣・招聘① ASCA 会議② 海外コーチ招聘

9月
10月

(アメリカ
JISS

（４）企画・研修および講習会① 全国強化コーチ会議② ナショナルコーチングスタッフの育成③ ブロック合宿担当者会議④ 強化コーチ巡回指導

10月
10月
10月
12月

東京
東京（クリニック）
東京
ブロック各地－8－)ヨーロッパ)日本・東京)フィリピン・クラーク
UAE・アブダビ(ハワイ・ホノルル)オーストラリア)シンガポール

２．飛込強化事業
2019年度は、東京オリンピックの出場権獲得を目標に、国際大会2大会に選手を派遣した。世界選手権大会（韓国・光州）には7名を派遣し、男子3m シンクロ飛板飛込7位（寺内健選手・坂井丞選手）、女子3m 飛板飛込5位（三上紗也可選手）、女子高飛込9位（荒井祭里選手）となり、計3種目で4名のオリンピック内定を果たした。9月の第8回アジアカップ（マレーシア・クアラルンプール）では寺内健選手が男子3m 飛板飛込で優勝し、個人種目でも東京オリンピック内定となった。
本年度は、オリンピック最終予選会となる4月開催の FINA ワールドカップ（日本・東京）において内定種目・人数の上乗せを図り、個人・シンクロ種目合わせて10名以上のオリンピック内定を目標とする。同時に、各種目の他国の戦力分析を行い、強化重点
種目（①女子飛板飛込、②女子高飛込、③男子高飛込、④シンクロ）の強化（高難易度
種目の習得と安定性）を徹底する。5月以降に強化合宿を東京アクアティクスセンター
で実施し（予定）、FINA グランプリ（5月シンガポール・6月マレーシア）で最終調整を図る。オリンピックでは、個人種目で悲願のメダル獲得、シンクロ種目は少なくとも7位以上の入賞を目標とする。東京オリンピックにおける好成績は世界選手権福岡大会
での複数メダルの獲得、さらにパリオリンピック（2024年）の強化に直結するため、是が非でも達成すべく強化にまい進する。
ジュニア強化では、自由選択飛の精度を高め、世界ジュニア選手権大会（ウクライナ・キエフ）の上位入賞を目指す。2024年・2028年を見据え、中長期的に技術力・精神力にたけた勝負強い選手育成を図る。エリート小学生合宿およびエリートアカデミー制度
は、JISS・NTC を最大限利活用し、将来有望なジュニア、エリート小学生およびエリートアカデミー生の一貫強化を集中的に実践する。
ハイダイビングは、世界選手権福岡大会での好成績を目標に、各種大会参加および合宿で強化育成を図る。
（１）国際競技会① FINA 飛込ワールドカップ② FINA 飛込グランプリ（シンガポール）③ FINA 飛込グランプリ（マレーシア）④ FINA 飛込ワールドシリーズ⑤ オリンピック⑥ 世界ジュニア選手権大会⑦ アジア選手権大会

4月21日～26日
5月29日～31日
6月 5日～ 7日
未定
7月24日～8月9日
11月29日～12月6日
11月 7日～17日（２）強化トレーニング合宿① ナショナル強化国内合宿（ア） オリンピック強化合宿

5月・6月・7月（イ） 国内強化合宿

12月・1月・2月② ジュニア強化（ア） 世界ジュニア選手権大会強化合宿（イ） ジュニア強化合宿（ウ） エリート小学生強化合宿（３）エリートアカデミー活動
－9－

日本・東京
ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ・ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ
ﾏﾚｰｼｱ・ｸｱﾗﾙﾝﾌﾟｰﾙ
未定
日本・東京
ウクライナ・キエフ
フィリピン・クラーク

東京ｱｸｱﾃｨｸｽｾﾝﾀｰ（調整中）または金沢か浜松
東京ｱｸｱﾃｨｸｽｾﾝﾀｰ（調整中）または金沢

11月29日～12月6日
12月23日～25日
11月

未定
鈴鹿
JISS

通年

JISS・千葉国際

① ナショナルトレーニングセンターの施設を活用した、（他競技を含む）トップレベルの専任指導者
による長期的・集中的な競技スキル指導プログラム② ライフスキル・コミュニケーションスキルの習得、社会性・人間性の向上を目的とした知的能力開発プログラム③ 共同生活およびトップアスリートとの交流を通じた、社会規範の習得、競技への取り組み姿勢を培う人間形成プログラム④ 国際人として海外で活躍するために必要な語学教育プログラム⑤ 基礎学力の習得を目的とした学習（補習）プログラム⑥ 国際大会派遣による競技力向上および海外選手との交流を通じた、国際的資質向上プログラム（４）企画・研修会および講習会① 強化コーチ会議② ブロック代表者会議③ FINA 審判研修会④ 公認審判員研修会（ア） A 級・B 級公認審判員中央研修会（イ） C 級公認審判員研修会

9月
12月5日・6日
9月24日～26日

鹿児島・長岡JISS
長岡

日時・場所未定
日時・場所未定

３．水球強化事業
2020年度男女日本代表は、東京オリンピックにおける男子ベスト4、女子決勝トーナメント進出を最大の目標とする。自国開催となる東京オリンピックの結果が、今後の日本水球の普及発展に大変重要なためである。次いでアジア選手権大会（11月、フィリピン）において男女優勝を果たし、世界選手権福岡大会につなげることを第二の目標とする。上期の代表強化策の主軸で継続12年目となる「FINA 水球ワールドリー
グ」では男女ともにファイナル進出を目指し、これを第三目標とする。また、各都道府県が諸外国と進めている東京オリンピック強化誘致事業との調整を図り、強豪国との合同合宿および強化試合を効果的に実施する。特に東京オリンピック直前は同大会に出場する強豪国の日本国内での調整が計画されていることから、この機会を最大限利活用する。下期は前年度同様、男子代表は欧州強豪国に強化拠点を置くこと（ハブ構想）により遠征強化内容を充実させ、女子代表は中国との交流を軸に強化を展開する。代表主力選手の欧州強豪クラブへの長期派遣事業については、対象選手を見直して継続する。
ジュニアの強化育成では、2024年・2028年の対策として、男女ともに世界ユース選手権大会（18歳以下）、FINA 新規大会の FINA U16ワールドカップ（16歳以下）に派遣し、国際大会を経験させての強化育成（競技会強化）を図る。なお育成世代の国際大会においても、日本代表チームの戦術を使って一貫強化体制を推進する。
代表チームの編成については、戦略的に世代交代を進めた結果、幅広い年齢層の対象選手が整いつつあり、競争環境が作られてきている。引き続きチャレンジャー精神を忘れず、気を引き締めて強化事業を推進する。
（１）チーム派遣① 男子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｲﾝﾀｰｺﾝﾁﾈﾝﾀﾙｶｯﾌﾟ② 女子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｲﾝﾀｰｺﾝﾁﾈﾝﾀﾙｶｯﾌﾟ③ 男子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｽｰﾊﾟｰﾌｧｲﾅﾙ④ 女子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｽｰﾊﾟｰﾌｧｲﾅﾙ⑤ オリンピック（男女）－ 10 －

4月28日～5月3日
4月28日～5月3日
6月23日～28日
6月9日～14日
7月25日〜8月9日

ｱﾒﾘｶ・ｲﾝﾃﾞｨｱﾅﾎﾟﾘｽ
ｱﾒﾘｶ・ｲﾝﾃﾞｨｱﾅﾎﾟﾘｽ
未定
未定
日本・東京

⑥
⑦
⑧
⑨
⑩

アジア選手権大会（男女）FINA U16ワールドカップ（男女）男子世界ユース選手権大会
女子世界ユース選手権大会
男女アジアジュニア選手権大会（２）強化トレーニング合宿① 海外拠点強化合宿②③④⑤

国際競技会国内事前合宿
ナショナルチーム強化合宿（男女）男女ジュニア・ユース研修（男女）海外選手派遣事業（３）チーム招聘・コーチ招聘① 男子イタリア代表など② 女子アメリカ代表など

11月 7日～17日
7月5日〜12日
8月22日〜30日
9月5日〜13日
未定

フィリピン・クラーク
ギリシャ
トルコ
イスラエル・ネタニア
未定

4月・6月・9月・ 欧州
12月～3月通年
JISS ほか
通年
JISS ほか
7月・8月・12月
関東近郊・倉敷通年
欧州

4月・7月・11月
4月

辰巳・JISS ほか
辰巳・JISS・倉敷ほか

4月・6月・8月・9月・10月・3月
10月
通年
通年
4月・11月
4月
4月
12月

辰巳・JISS（４）企画・研修および講習会① 男女強化コーチ会議
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧

全国コーチ会議・研修会
国際情報収集日本代表ゲーム分析・評価事業
代表候補選手研修会
コーチ研修会
審判指導者合同研修会（国際ﾄｯﾌﾟ審判員の招聘）
ジュニア指導者研修会

辰巳
未定
辰巳・JISS
JISS
辰巳
辰巳
倉敷

４．アーティスティックスイミング強化事業
東京オリンピックでのチーム、デュエット両種目におけるメダル獲得を最大目標とする。2019年9月にオリンピック代表選手8名を内定し、①チームスケール大型化、②身体づくり（切れのあるシャープな動きができる身体づくり、可動域向上，脚質強化）、③技術強化（高さ，シャープさ，正確さ）、④リフト強化（土台&トップ）を重要トレーニ
ング課題とし、代表強化をスタートさせた。東京オリンピックに向けては、4月・5月にFINA ワールドシリーズに積極的に参戦し、試合実戦と長期合宿を重ねて心技体を鍛え、チームを磨き上げていく。下期は、世界選手権福岡大会を見据えた新生代表チームを編成し、11月開催予定のアジア選手権大会へ派遣する。
さらに、2024年・2028年に向けての次世代強化として、B 代表、ジュニア（15〜18歳）代表、ユース（13〜15歳）代表派遣を継続する。B 代表は個人種目を WS イプシラ
ンティ大会（6月、アメリカ）、ジュニア代表は世界ジュニア選手権大会（8月、ケベッ
クシティ）、ユース代表は個人種目を地中海カップ（8月、アレクサンドロポリス）に派遣する。近年、急速に世界水準がアップしたミックスデュエットについては、世界ジュニア選手権大会、アジア選手権大会（11月、フィリピン）に派遣するとともに、国内男子選手の競技人口拡大および特別強化を図る。
また、2014年秋より開始したジャンパー&セカンド育成プロジェクトを継続し、リフ－ 11 －

ト強化を促進する。ユース年代（11～14歳）については、全国8ブロックより選抜された有望選手を対象にユース有望合宿を実施し、有望選手からユースエリート強化選手を若干名選抜し、ユースエリート強化合宿ならびに国際大会派遣を通して、2028年以降の中心戦力選手を着実に育てていく。また、2017年度から取り入れた柔軟性向上を目的とした小学生柔軟性合宿を継続し、正しい方法での柔軟性トレーニングを指導し低年齢のうちに柔軟性を獲得させる方法を国内に周知する。
世界の傾向を研究・分析し、全国への迅速かつ正確な情報伝達を行う。コーチキャン
プ、審判強化研修などを開催し、専門知識や指導技術の実践研修を行い、世界をリードする指導者と審判員の育成に力を注ぐ。
（１） 国際競技会① オリンピック② FINA ASWS ブダペスト大会③ FINA ASWS カザン大会④ FINA ASWS マドリッド大会⑤ FINA ASWS イプシランティ大会⑥ 世界ジュニア選手権大会⑦ 地中海カップ⑧ アジア選手権大会⑨ ロシアン・マトリョーシュカ大会（２） 強化トレーニング合宿① 東京オリンピック代表合宿② ナショナル B 代表合宿
③ 世界ジュニア選手権大会代表合宿④ アジア選手権大会代表合宿⑤ 世界選手権福岡大会代表合宿⑥ 2024・2028五輪対策ｼﾞｬﾝﾊﾟｰ&ｾｶﾝﾄﾞ育成ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ合宿⑦ 2024・2028五輪対策ｼﾞｬﾝﾊﾟｰ&ｾｶﾝﾄﾞ育成ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ海
外合宿⑧ 全国選抜シニア中央合宿⑨ 全国選抜ジュニア中央合宿⑩ ユース有望選手特別強化合宿⑪ ユースエリート育成特別強化合宿⑫ 小学生柔軟性合宿⑬ ミックスデュエット対策男子選手強化合宿⑭ ミックスデュエット対策男子ジュニア強化合宿（３） 企画・研修および講習会① 代表派遣選手選考会② 全国強化担当者会議③ コーチキャンプ④ ナショナルコーチ・国際審判員合同会議⑤ ブロック巡回指導ナショナルコーチ派遣⑥ 審判強化研修⑦ 審判研修会、レフリー派遣⑧ 競技者育成プログラムバッジテスト－ 12 －

8月
4月
4月
5月
6月
8月
7月
11月
12月

東京ｱｸｱﾃｨｸｽｾﾝﾀｰハンガリー・ブダペスト
ロシア・カザンスペイン・マドリッド
アメリカ・ｲﾌﾟｼﾗﾝﾃｨ
カナダ・ｹﾍﾞｯｸｼﾃｨ
ｷﾞﾘｼｬ・ｱﾚｸｻﾝﾄﾞﾛﾎﾟﾘｽ
フィリピン・クラーク
ロシア・チェーホフ

4〜7月
5〜6月
5〜8月
9～11月
9～11月
10〜2月

JISS・大阪
JISS
JISS ほか
JISS
JISS
NTC

3月

ロシア・チェーホフ

12月
12月
9月
10〜12月
10月
5月
12月

JISS
JISS
JISS
JISS
JISS・NTC
JISS
JISS

10月・12月
秋
秋
秋
10〜3月
年間
年間
4月・10月JISS
JISS・NTC
JISS・NTC
JISS・NTC
各ブロック
JISS
競技会開催地ほか
東京・大阪・加盟団体

⑨ ミックスデュエット対策男子選手講習会

4月・10月東京・大阪

５．オープンウォータースイミング強化事業
2019年度、世界選手権大会では、女子10km：22位・30位（64名出場）、男子10km：39位・45位（75名出場）と、目標としていた東京オリンピック出場権（10位以内）を得ることはできなかった。男女共に序盤から上位集団を維持した積極的なレース展開を見せたが、終盤のペースアップに追随することができず順位を落とす結果となった。課題は、レース終盤のロング
スパート局面での対応力であるが、泳速自体は日本選手が対応不可能なレベルではなく、現有の泳速を終盤でも相応に発揮できれば十分に戦うことができると考える。一定のペースを刻む
競泳長距離種目と違い、スピード変化の激しい約2時間の連続泳の中で、精神的にも体力的にもいかに余力を持って最終局面に臨めるかが勝敗の鍵であり、そのための効率の良い泳形維持と強靭なストレス耐性、持久力の向上が、引き続きの強化課題と捉えている。
2020年5月のオリンピック最終選考会で男女各1名のオリンピック代表が決定となるが、前年度に続き OWS ナショナルチームとしての強化体制により、次世代代表候補選手も含め年間を通しての強化合宿を実施する。このナショナルチーム体制の構築により、課題である連続泳でのペース変化対応力や持久力向上に努め、併せて日本代表としての意識向上とチーム内での切磋琢磨による相互成長を促す環境を作り上げていく。
次世代選手の育成については、前年度日本選手権 OWS 競技の結果に基づき、2021年世界選
手権代表候補選手、U19（19歳以下）日本代表選手と位置付ける OWS 強化指定選手を選考した。ジュニア世代の OWS 競技の経験値と継続動機を高め、インターナショナルレベルへの順
当な移行が図れるよう、中・長期的な強化体制を構築していく。
（１） 国際競技会① 全米選手権大会② オリンピック最終選考会③ ワールドシリーズ④ オリンピック⑤ 世界ジュニア選手権大会⑥ 全豪選手権大会⑦ ワールドシリーズ

4月
5月
6月
8月
8月
1月
2月

アメリカ・フロリダ
日本・福岡
ポルトガル・セトゥバル
日本・東京
セーシェル
オーストラリアカタール・ドーハ（２） 強化トレーニング合宿① ナショナルチーム合宿（年間）② 東京オリンピック代表高地合宿③ 東京オリンピック代表サポート合宿

4月～3月
6月～7月
6月～7月

東京・目黒
アメリカ
東京・JISS（３） 企画・研修および講習会① 強化コーチ会議② 国際審判員派遣

5月・10月
2月

東京・JISS
カタール・ドーハ

６．科学事業本連盟関係諸委員会、JISS、JOC、JSC、加盟団体などとの連携を深め、東京オリンピッ
クやその後の競技力向上に資する発展的な科学支援事業を展開する。競泳選手・コーチへのレース分析データの提供効率を上げ、映像データ（水上）の提供を日本選手権で継続実施す－ 13 －

る。分析データの利用促進に向けた方策として、活用事例の紹介（月刊水泳連載）を継続する。競泳のエリート小学生やナショナル選手の合宿においては、競技力向上について選手が科学的な見地から主体的に考察できるサポートを行う。飛込，水球，AS，OWS の各委員会
および加盟団体が行う科学サポート事業に協力するとともに、科学委員会主導の各競技サポ
ートを模索する。教育・啓発活動として、日本水泳・水中運動学会の準備・開催に協力する（2020年11月14～15日、日本福祉大学）。広報委員会と連携し、学会などでの最新科学知見を月刊水泳などで広く周知することに努める。さらに、指導者資格付与制度における養成講
習会の講師派遣などに協力する。
（１）競泳のレース分析・撮影① データ利用の促進（競泳委員会・医事委員会との連携によるデータベース構築、情報システム委員会との連携によるデータの適切管理化）② 第96回日本選手権大会競泳競技におけるレース分析（全レース）③ ジャパンオープン2020（50m）におけるレース分析（全レース）④ 第88回日本高等学校選手権水泳競技大会、第60回全国中学校水泳競技大会、第43回全国JOCジュニアオリンピックカップ夏季水泳競技大会などのレース分析⑤ 東京オリンピックに向けた諸サポート（２）教育・啓発・普及活動① 日本水泳・水中運動学会年次大会（11月）の準備・実施への協力② 指導者資格付与制度への協力③ 「水泳の日」イベントでの水中撮影・映像提供（対象：一般スイマー）（３）競技力向上に関する科学サポートの推進① 競泳エリート小学生研修合宿における科学サポート（春・秋）② 競泳ナショナル強化合宿における科学サポート（鈴鹿・富士）③ 水球、飛込、AS、OWSの大会・合宿などにおける科学サポート

７．医事事業
2020年度は、本連盟関係諸委員会、JISS、JOC、東京2020組織委員会と連携しながら、競技力向上を目的としたメディカルサポート活動、競技会における救護活動および水泳競技をより安全に普及するための調査・研究・広報活動を行う。具体的には、
各種競技会における救護活動、日本代表選手団に対するメディカルサポート、強化指定選手へのメディカルチェック・アンチドーピング活動・水泳選手に好発する肩障害予防対策の考案と実践を行う。またメディカルスタッフ間の連携と情報共有を目的とした研究会やミーティングを実施する。さらに、地方に潜在する有望選手に対しても適切な医学的サポートが行われるように、各地域におけるメディカルサポート活動を行う。そのため各地域ブロックにおいてメディカルスタッフのミーティングを行い、情報共有を図る。

－ 14 －

教育、啓発活動として日本水泳ドクター会議、日本水泳トレーナー会議への協力を通して、水泳文化の普及・発展に寄与する。また指導者養成講習会などへの講師派遣を行い、水泳医学に関する知識や経験を広く水泳指導者に伝えていく。また東京オリンピックにおける水泳競技会場での救護活動を、大会組織委員会と連携して実施する。
（１）主要競技大会における救護・支援活動（２）競技選手へのメディカルサポート活動① 選手のコンディショニングおよび障害・疾病の管理② アンチ・ドーピング活動③ 強化指定選手・ジュニア選手のメディカルチェック・障害予防対策の実践④ 強化指定選手・ジュニア選手の医事相談活動および調査研究活動⑤ メディカルサポートミーティングでの情報共有および連携強化（３）教育・啓発・研究活動① FINA医事委員会との協力② 日本水泳ドクター会議・トレーナー会議への協力③ 障害予防（肩関節障害）のための研究・予防対策の開発・普及④ 指導者養成講習会への講師派遣

Ⅴ

普及事業

普及事業は、強化事業とともに本連盟の二本柱を形成する重要な位置づけにある。2020
年度も、指導者養成事業、マスターズ水泳を主とした生涯スポーツ事業、OWS の普及事
業、日本泳法保存事業、月刊水泳などの機関誌発行事業、ホームページなどを活用した広報事業に取り組む。また、スポーツ庁の国際貢献事業「SPORT FOR TOMORROW」、国際水泳連盟（FINA）の「Swimming for All - Swimming for Life」と連動した、水泳を通じた国際貢献事業の実施を検討する。本年度が6回目となる「水泳の日」については、水泳愛好者や水泳ファンの拡大を目指すとともに、水難事故防止の観点から全国展開を継続、推進する。
１．指導者養成事業
水泳競技の普及振興と競技力向上に当たる各種スポーツ指導者の資質と指導力の向上を図るため、（公財）日本スポーツ協会と連携協力し指導者養成事業を実施する。
また、（公財）日本スポーツ協会が実施している指導者資格再登録および公認スポー
ツ指導者管理システム「マイページ」の活用、本年度から施行される免除適応コース
カリキュラム改定に関して、指導者養成事業3委員会が足並みを揃えて業務にまい進する。
（１）地域指導者養成事業①（公財）日本スポーツ協会公認水泳コーチ1・2に関する事業(a) 水泳コーチ1・2の新規養成事業の推進－ 15 －

(b) 水泳コーチ1・2資格取得者の研修、更新、登録② 本連盟基礎水泳指導員に関する事業(a) 基礎水泳指導員の養成・研修・更新・登録(b) 養成事業にかかる督励・指導・助言(c) 競技実績を有するｱｽﾘｰﾄ・指導者の基礎水泳指導員資格検定免除認定審議③ 免除適応校によるコーチ1養成事業(a) 免除適応校（大学）に対する養成事業に対する指導・助言(b) 免除適応校（専門学校）専門科目の検定④ 加盟団体との連携(a) 全国地域指導者（普及）委員長会議の開催(b) 地区別委員長会議への派遣⑤ 普及に関する研究事業(a) 指導者養成事業の広報(b) 水泳の安全に関する研究と普及（２）競技力向上コーチ養成事業① 資格審査（年2回）の実施② コーチ資格の新規登録・再登録・登録更新事業③ コーチ研修会事業（コーチ3…11会場、コーチ4…2会場）④ コーチ3・コーチ4養成講習会事業の推進⑤ 免除適応コース実施校との連携（３）水泳教師養成事業① 水泳教師新規養成事業の推進 （日本スイミングクラブ協会と合同推進）(a) 適応コース講習検定会の実施 （本連盟担当）(b) 適応コース大学検定会の実施 （本連盟担当）(c) 適応コース認定校の新規開拓 （本連盟担当）② 新規養成コース講習検定会の実施 （日本スイミングクラブ協会担当）③ ｢資格を取ろうキャンペーン｣活動の実施 （日本スイミングクラブ協会と合同推進）④ スキルアップセミナーの開催（東京、愛知、神奈川） （本連盟担当）⑤ 水泳教師資格の新規・更新登録事業 （日本スイミングクラブ協会と合同推進）⑥ 水泳教師資格更新研修会事業 （日本スイミングクラブ協会と合同推進）⑦ 水泳教師在籍施設証明事業の推進 （日本スイミングクラブ協会と合同推進）

２．生涯スポーツ事業
マスターズ水泳事業は、（一社）日本マスターズ水泳協会および（公財）日本スポーツ協会と連携し、日本スポーツマスターズ大会のさらなる発展を目指し、開催地の大会企画・運営を支援する。
泳力検定事業は、水泳愛好者の拡大を図るとともに、水泳選手への登竜門と位置づけ、水泳技能に関わるスポーツ検定として推進する。
「水泳の日」事業は、近畿ブロックの大阪府大阪市丸善インテック大阪プール（8月14日）にて開催する。実行委員会を中心として、（一財）大阪水泳協会をはじめとする近畿2府4県水泳連盟・協会および各委員会・関連団体、（一社）日本スイミングク－ 16 －

ラブ協会、（一社）日本マスターズ水泳協会、日本障がい者水泳協会と連携を密に図り、企画・立案・運営に全力を尽くす。
（１） 日本スポーツマスターズ事業① 「日本スポーツマスターズ2020水泳競技愛媛大会」の開催（9月5日～6日；愛媛
県松山市 アクアパレットまつやま）② （一社）日本マスターズ水泳協会および（公財）日本スポーツ協会と連携した大会のさらなる発展③ 参加者が少ない第9部の個人種目およびリレー種目280歳の部の普及④ 施策として日本スポーツマスターズ20回出場者表彰および男女別総合得点表彰の実施（本年度より）（２）「水泳の日」事業① 「水泳の日2020・大阪」の開催（8月14日；丸善インテック大阪プール）② 加盟団体が継続して主催開催する「水泳の日」への支援および連携③ イベントに関わる会議の企画・立案・運営のパッケージ化④ 各委員会および関連団体との連携・連絡調整⑤ 一般社団法人日本記念日協会認定への登録申請（３）泳力検定事業① 泳力検定者および合格者の増加促進② ニチレイチャレンジ特別泳力検定会（15会場以上）などの企画・立案・運営③ 泳力検定優秀団体の表彰④ 泳力検定未実施団体（スイミングスクールなど）へのアプローチ強化⑤ 泳力検定運用システムの開発協力および導入（４）優秀登録団体表彰事業① 水泳普及・振興活動を永続的かつ組織的に実施し、実績を挙げた団体の表彰

３．OWS 普及事業
（１） OWS スイムクリニック、OWS 検定事業の開催（２） OWS 審判員養成（審判講習会の開催）（３） OWS 指導員養成（指導員講習会の開催）（４） OWS 公認コーチ養成（更新講習会の開催）（５） 認定 OWS 大会運営仕様の標準化と普及（６） 認定 OWS 大会サーキットシリーズ年間優秀選手表彰

４．日本泳法保存事業
日本泳法大会ならびに日本泳法研究会を通じて、現存13流派泳法の保存と普及を図る。日本泳法大会では競技と資格審査を行うが、流派を問わない公平・公正・適正な演技評価が、選手のモチベーションアップと演技審査の質的向上につながることから、－ 17 －

原則年2回の審判研修会を実施する。資格審査は、引き続き上位資格への積極的なチャレンジを推奨し、泳法研鑽継続の動機付けとして推進する。日本泳法研鑽会は、本年度も継続実施する。また、資格審査の大会時以外での 開催（游士出張審査）についても、4月に和歌山（予定）、9月以降に東京でも継続開催する。国民皆泳の精神を受け継ぐ「水泳の日」事業には、各流派団体の協力を得て積極的に参加する。
日本独自の水泳文化である日本泳法を広く世界に発信するため、広島県広島市および大分県臼杵市において実施される「日本泳法による聖火リレー」を支援し、併せて広報活動を強化する。また、東京オリンピックにおける演技披露を関係機関に働きかける。
（１）游士審査会（和歌山会場）
4月19日
和歌山県秋葉山公園県民水泳場（２）第65回日本泳法大会
8月22・23日 神戸市立ﾎﾟｰﾄｱｲﾗﾝﾄﾞｽﾎﾟｰﾂｾﾝﾀｰ
・泳法競技、同ｼﾞｭﾆｱｸﾗｽ、団体泳法競技、同ｼﾆｱｸﾗｽ、支重競技、横泳ぎ競泳
・游士、練士、教士、範士、修水、和水、如水の資格認定（３）第69回日本泳法研究会
・課題「観海流」（予定）
3月20・21日 会場は調整中（４）第13回日本泳法研鑽会
3月21日（上記日本泳法研究会終了後に実施）

５．機関誌発行事業
機関誌の第一の使命である正確な記録、成績、報告の掲載に重点を置いた編集を心掛ける。
本年度は東京オリンピックの開催に伴い、各競技の強化・実績に関する各種要望が多いことが予想されるため、関係者・ファンに向けた特集ページなどの掲載を検討する。

６．広報事業（１）ホームページ① 「より速く」を目指し、ページ更新を迅速に行う。特に東京オリンピックに対する社会的関心・興味が高いことが予想されるため、各競技の最新情報の迅速かつ正確な掲載を心掛ける。
② 英語ページの開設、関係者向けページとファン向けページの別建てなど、大幅なリニューアルに着手する。
（２）報道対応
本年度は東京オリンピックの開催に伴い、マスコミの関心も高くなることが予想される。
他の競技団体に後れをとらないよう、競技委員会、総務委員会、事務局などと連携し、迅速かつ丁寧な対応を心掛ける。

７．国際貢献事業（１）要請に応じた水泳指導者の海外派遣制度の検討
指導力と語学力を兼ねた水泳指導者の海外派遣制度の検討－ 18 －

Ⅵ

組織運営のための共通事業

先達が築いた水泳ニッポンの歴史・伝統・礎のもと、組織力の一層の強化を図り、競技団体としての価値向上に資する高潔・公正な組織運営を徹底する。
１．総務関係事業
スポーツ庁の「スポーツ団体ガバナンスコード＜中央競技団体向け＞」に即した対応を開始する。本連盟各種会議および地域会議の準備・開催を通じて、内外の関係者・関係団体との情報共有および意思疎通を図り、円滑な業務を遂行する。本連盟を取り巻く社会環境の変化に即応した各種環境の整備（文書・規程の策定および改定、シス
テムインフラの向上など）を推進する。本連盟事務局の労務環境を管轄し、各種業務の効率化を目指す。

２．アスリート委員会事業（１）FINA アスリート委員会への提言を目的とした意見集約① アスリートの意見集約② FINA アスリート委員会報告（２）JOC アスリート委員会、東京オリパラ大会組織委員会との連携・連動① オリンピック・ムーブメントの推進（JOC アスリート委員会との連携、協力）② アスリートの社会的地位向上に関する活動（３）ジュニアアスリートへの啓発活動① JOC ジュニアオリンピックカップにおけるオリンピアン・栄養士・トレーナーなどによる研修講演② アンチ・ドーピング活動の推進（JADA、（公財）日本スポーツ協会、本連盟アンチ・ドーピング委員会との連携、協力）（４）水泳普及活動および社会貢献活動① 国民体育大会や「水泳の日」の開催地における水泳普及活動（オリンピアンの講演、指導、教室ほか）② 主要競技会におけるバックヤードツアーのガイド協力③ 水泳普及に向けた新規事業への企画・立案・協力（場内ラジオ、ほか）④ 障害者水泳の普及活動支援（オリンピアンによる講演、指導、教室、ほか）⑤ 必要に応じた慈善活動の立案、実践（オリンピアンによる各種募金活動、慰問活動、ほか）（５） オリンピアン OBOG 会の活動促進① 連絡ツールの作成② 本連盟事業への協力呼びかけ③ オリンピアン OBOG 総会・懇親会の開催（「水泳の日」の際に開催）－ 19 －

３．特別委員会事業（１） 財務委員会
財務委員長
堀 正美
免税募金事業の推進（２） 競技者資格審査委員会
競技者資格審査委員長
坂元 要
競技者資格の審査（３） 選手選考委員会
選手選考委員長青木 剛
国際競技会派遣日本代表選手団の選考（４） 指導者養成委員会
指導者養成委員長
坂元 要
指導者養成制度の推進と資格認定審査（５） 国際委員会
国際委員長
緒方 茂生
国際関係（FINA・AASF など）の情報収集および共有、国際競技会の招致検討（６） アンチ・ドーピング委員会 ｱﾝﾁ･ﾄﾞｰﾋﾟﾝｸﾞ委員長
鈴木 陽二
アンチ・ドーピング活動の計画と推進（７） スポーツ環境委員会
スポーツ環境委員長
齋藤 由紀
スポーツ環境保全活動の啓発と指導・推進（８） 倫理委員会
倫理委員長
坂元 要
倫理、社会規範意識の啓発と指導（９） 危機管理委員会
危機管理委員長青木 剛
緊急時対応および危機管理意識の啓発と指導Ⅶ

組織運営および財政基盤の確立「水泳ニッポン・中期計画2017－2024」に基づいて、各専門委員会を中心に、事業内容の精査・充実を推進する。各事業の遂行は、各加盟団体の協力を得て実施することはもとより、スポーツ庁、（公財）日本スポーツ協会、（公財）日本オリンピック委員会などの関連団体とも連携を図り実施する。組織運営に際しては、ガバナンスの強化、コンプライア
ンスの徹底により、組織力の強化を図る。財政面においては、全体の収支バランスを考慮し、有効適切な事業の執行、予算管理の徹底を図る。

－ 20 －