ワークショップ要旨
ワークショップ１
ポピュラー音楽に見る「イメージの過去」の創造性
司会：長﨑励朗（桃山学院大学）
問題提起者：柴崎祐二（音楽ディレクター）
討論者：日高良祐（京都女子大学）（企画：メディア文化部会）
キーワード：ポピュラー音楽・リバイバル・再文脈化・イメージの過去
テーマ案要旨近年、大衆文化の様々な領域においてリバイバルが取り沙汰されることが多い。それはときに歴史の中に埋もれた名作の再評価を促す動きとして名声を博し、ときにノス タルジアに依存した商業的な流れとして批判的に捉えられる。
しかし、そうした個々のコンテンツに対する評価とは別に、そもそも大衆文化というもの自体がリバイバルの連続として捉えうるものなのではないか。換言すれば、リバイバルこそが大衆文化の本質の一端を担っているとは言えないだろうか。考えてみれば、どこにもルーツを持たない全く新しい文化を発見することは不可能に近いし、あったとしても、それは大衆文化たりえない。その意味で、リバイバルとは明示的な過去作品の再演やリメイクにとど
まらず、あらゆる大衆文化の中に埋め込まれた中核的要素なのである。
このような観点から、本ワークショップでは、ポピュラー音楽を素材に、新たな大衆文化を生みだすにあたって「イメージの過去」がどのように形成され、また機能するのかを論じてみたい。ここで単なる「過去」とせず「イメージの過去」としたのは、過去を参照しつつもそれを読み替え、位置づけ直し、あるいは誤読するという営みがリバイバルには必然的につきまとうからである。やや議論の間口を広げれば、こうした問題系は記憶研究とも関心を共有する部分があると言えるだろう。
問題提起者には『ポップミュージックはリバイバルをくりかえす―再文脈化の 音楽受容史』
（イースト・プレス、2023 年）の著者である柴崎祐二氏を招き、リバイバルの様々なバ
リエーションについて実例を交えながら論じてもらう。柴崎氏は同書のテーマとして「逃避主義的なノスタルジアや懐古主義に短絡され、ときに誤解にまみれてきたリバイ バルや過去の音楽の復権の様相を、いまいちど現在と未来に向けた運動として捉えなおすこと（p.388）」を挙げており、過去を扱いながらも現在や未来に開かれた議論の端緒を開いてくれることが期待される。
また、討論者としては、メディア技術と文化の関係について造詣の深い日高良祐氏が登壇する。技術と文化は相互に影響を与え合うものであり、リバイバルのあり方と技術的な環境

の変化の間には切っても切れない関係がある。議論を深化させるために技術と文 化の関係性を考慮に入れることは不可欠であると言えよう。くわえて、音楽ディレクターとしての実務経験も有する柴崎氏に技術的な観点から質問を投げかけることで、議論の相乗 効果も見込めるはずである。
本ワークショップはポピュラー音楽を俎上にあげるが、リバイバルや再文脈化 は多くのメディア文化に通底する、一定の普遍性を持った現象である。それゆえ、その他の領域を対象とするメディア文化研究者にとっても意義ある議論となることが予想される。 リバイバ
ルという現象をより広く、深くとらえ、メディア文化におけるその創造的なあり方を考える
ため、音楽に限らず、幅広い専門領域の研究者が横断的に議論に参加されることを望む。

ワークショップ２
放送アーカイブの公開と利活用 私たちは何を望むか、何をすべきか-INA とフランス法制度から考える司会者：村上聖一（日本放送協会）
問題提起者：大高崇（日本放送協会）、
討論者：丹羽美之（東京大学）（企画：倫理法制部会）
キーワード：NHK アーカイブス, 放送番組センター, 国立国会図書館, 文化資産, 事後検閲
テーマ案要旨来年（2025 年）には放送開始 100 年の節目を迎える。これまでに各放送局に保存された番組映像・音声やその素材である「放送アーカイブ」は膨大で、例えば NHK では 100 万コ
ンテンツを超える。各局はさまざまな再利用に取り組むが、一般に対して公開される放送アーカイブは全体のごく一部という現状が続いている。この 100 年の諸相を記録した公共的資産の利活用促進は長年求められ、何より、メディア研究者にとっては欠かせない素材である。学会としても一層の課題意識が必要ではないだろうか。放送アーカイブの公開と利活用
促進は、メディア研究、そして社会にどのような影響を与えうるのか。公開の障壁となっている法制度などの課題をどう解決すべきか。そのためにメディア研究者、学術界は何ができるか。
本企画では、問題提起者が昨年視察した、世界最大規模の放送アーカイブ機関・フランス
国立視聴覚研究所（INA）の報告と問題提起を出発点に、以下の構成で、参加者とともに議論する。
●問題提起と討論者コメント
INA の取り組み、特に国立図書館を拠点とする「Ina テーク」で、フランスで放送される全ての番組（総計 2,300 万時間）のアーカイブを研究者等が閲覧できるようにしていること、さらには INA が開発した AI ツールを用いて、放送アーカイブをビッグデータとして定量分析などを行う新たなメディア研究を目指す研究者を支援していること等の最 新動向を紹介する。
1.こうした INA の取り組みを支えるフランス法制度について解説する。1992 年の法定納入制度改正によって上記の研究者閲覧を可能にし、その後のインターネット時代の 潮流の中で、放送法や著作権法のたびたびの改正等の内容と背景。例えば、放送番組に数多く関与する実演家（ミュージシャンやタレント、俳優など）に対しては、INA が利活用する場合は実質的に権利処理が不要となる法改正によって、アーカイブ利活用の促進が図られ ていることや、放送番組も含むアーカイブを国家資産として公開することで、民主主義の発展とともに、Google による情報支配への対抗が図られていることなどを解説する。
2.これらを受けて、日本のアーカイブ公開や法制度等の現況、フランスとの放送制度の立て付けの違いや、2012～2015 年の「放送アーカイブ構想」、保存機関である各放送局や放送番
組センターについての概要を説明。その上で、アーカイブの側面から、日本の放送法や著作権法等の課題の抽出、論点整理を行う。
3.大高宗会員による上記の問題提起に対して、アーカイブ研究に詳しい丹羽美之会員がコメントを行い、そのうえで、以下の論点を中心に、フロアを交え、参加者全員で議論を行う。
●議論のポイント*主にメディア研究の側面から見た放送アーカイブの価値、可能性とは何か＊日本の放送アーカイブ利活用の現状への見解＊アーカイブから見た、放送法、著作権法等の法制度の課題とその解決策とは＊アーカイブの被写体などの肖像権やプライバシーなどの人権をどう考えるべきか＊放送アーカイブ構想など、これまでの議論を踏まえて何が求められるか＊アーカイブの管理と公開は誰（どの機関）がどのように担うべきか、放送の自主自律は守られるか＊学術界、研究者は、この問題にどう取り組むべきか。私たちは何が出来るか
なお、昨年（2023 年）秋の研究大会では、近年の文化庁審議会での「著作物の研究利用に関する権利制限規定の創設」に関する議論が低調だった理由のひとつに、学術界の関心が高いとは言い難かった状況が挙げられた。研究におけるアーカイブ利用の必要性が 当事者である研究者たちから発せられない限り、社会的な議論への発展は見込めない。この問題に対する学会員ひとりひとりの関心の程度は、メディア研究の未来を左右するだろう。

ワークショップ３
男性研究者はいかにしてジェンダー／フェミニズム研究の主体となるのか
司会者・問題提起者：藤田真文（法政大学）
討論者：竹田恵子（東京外国語大学）
近藤凜太朗（大阪大学大学院・院生）（企画：ジェンダー研究部会）
キーワード：男性研究者、ジェンダー研究、フェミニズム研究

テーマ案要旨2023 年春季大会でジェンダー研究部会が共催したシンポジウム「メディアと多様性：ジェンダー・フェミニズム・インターセクショナリティ」では、ジェンダー平等に関する日本の新聞報道の現状、エンタテイメント・コンテンツでの在日コリアンの不可視化などについて問題提起がなされた。その席上フロアとの討論の中で、男性研究者にはジェンダー研究、
フェミニズム研究への参入しにくさがあるとの発言があった。本ワークショップでは、はたしてそのような障壁は存在するのか、あるとすればどのように乗り越えるべきか について議論したい。
隣接分野の文学研究・文芸批評では、ヒリス・ミラーが自らの脱構築批評を擁護する際に「（脱構築批評は）どことなく女性的で、二次的で、欠陥があり、依存的だ」と無造作に書いたのに対して、バーバラ・ジョンソンは寄生的＝女性的とするミラーの比喩には無意識のジェンダーバイアスが内包されていると批判する（『差異の世界脱構築・ディスクール・

女性』70-72 頁）。問題提起者もまた、フェミニズム運動によって獲得された価値観やジェンダー研究の成果の理解・共有していると自認している（あるいは、そう思い込んでいる）
が、一方で男性であるがゆえにフェミニズム運動、ジェンダー研究の批判的対象（客体）に位置づけられているとも感じる。そのため自らの研究テーマであるメディアコン テンツにおけるジェンダー表象の分析でも、自分の判断が正しいのかどうか非決定に陥る ことがしばしばある。
日本のメディアコンテンツを事例にすれば、テレビドラマ『逃げるは恥だが役に立つ（逃げ恥）』で主人公カップルが契約結婚を解消し、男性が専業主婦になることを女性に求めた展開に対し、上野千鶴子が「無償労働で家事をすることになる」と批判した。はたして「逃げ恥」はさまざまな問題提起を含むと評価されるドラマなのか（問題提起者はそう考えている）、それとも批判されるべきドラマなのか。問題提起者の判断にはジェンダーバイアスが紛れ込んでいないのか、最終的に揺らいでいる。
ワークショップでは、問題提起者の発言は短めにしながら、ジェンダー研究、フェミニズ
ム研究に蓄積のある二人の討論者に標題について知見を提供していただく。討論 者の竹田
会員は、ポストフェミニズム、社会的マイノリティ、多文化主義と現代表象との関係性について多数の業績を有している。近藤会員も、フェミニズム運動と「第三世界」の女性表象について研究を重ねられている。女性研究者は、男性研究者のジェンダー／フェミニズム研究への参入をどのように見ているのか。家父長制社会において特権を享受してきた 男性がフェミニズム／ジェンダー研究の「主体」になりうるとしたら、それはどのような意味においてなのか。また、いかなる研究実践によって可能となるのか。一般論に終わらない議論を参加者と展開したい。

ワークショップ４
岐路に立つ韓日のファクトチェック―先進国・韓国と途上国・日本
司会・討論者：立岩陽一郎（大阪芸術大学短期大学部）
問題提起者：尹在彦（立教大学）
楊井人文（弁護士）（企画：ジャーナリズム研究・教育部会）
キーワード：ファクトチェック、ポスト真実、政治報道

テーマ案要旨世界のファクトチェックの流れの始まりは 2000 年代のアメリカとされる。2008 年の米大統領選挙の際に、候補者の発言を報じるより、候補者の発言の真偽を確認して報じるべきだと考えたフロリダ州タンパの地元紙が始めた。この新聞社はその後、ファクトチェック団
体を独立させ、現在ではポインター財団（Pointer Institute）が運営する PolitiFact というファクトチェック団体として、世界のファクトチェックの１つのモデルとなっている。また、同財団は IFCN（国際ファクトチェックネットワーク）も設立し、世界各国でファクトチェ
ックの大会（Global Fact）を開催してファクトチェックの世界での普及に努めている。
こうした中、アジアでもファクトチェックは実践されるようになり、2017 年 に韓国でSNU（ソウル国立大学）ファクトチェックセンターが、日本に FIJ＝ファクトチェック・イ
ニシアティブが、それぞれ設立され、両国でファクトチェックの取り組みが始まった。
韓国では SNU ファクトチェックセンターが中心となり、新聞、通信、放送、ネットメデ
ィアが参加してファクトチェックの実践が進められている。加えて一般市民が参 加したファクトチェックの大会も開かれるなど、ファクトチェックが様々なレベルで実践 される状況となっている。その後、ファクトチェックがリベラルな政治勢力に加担しているとの批判が出るなどし、保守政権の誕生によって SNU ファクトチェックセンターへの財政的な支援が激減するなど、これまでとは異なる状況が生まれている。
一方、日本では FIJ が設立され一部の新聞社は参加したものの、ファクトチェックの担い手は NPO メディアなど小規模なものが主で、その拡がりは見えにくいのが現状だ。その後、福島第一原発から出る処理水をめぐる諸外国の反発や、ネットでの誹謗中傷、誤情報の拡散などに対応する手段として、政府がファクトチェックに強い関心を示し始め、ファクトチェ
ック団体への接触を始めている状況がある。仮に政府とファクトチェックが一体 化するとなれば、それはファクトチェックの原則（IFCN の指針）である公平・中立を害することになるとの懸念も生じる。
以上の背景を踏まえ、問題提起者として、尹在彦が韓国のファクトチェックの現状を、また、FIJ 設立を提唱し初代事務局長を務めた弁護士の楊井人文が日本の状況を、それぞれ報告する。FIJ 創設メンバーでもある立岩陽一郎が討論者としての立場も兼ねつつ、司会を務める。
同じ時期に始まった韓国と日本のファクトチェックの現在地を確認するととも に、今後
ファクトチェックの取り組みをどう進めるべきか、台湾など東アジア全域との比 較も視野に入れながら、幅広い意見を交換するラウンドテーブル型の議論を目指したい。なお、登壇予定の 3 名はいずれも当学会員である。

ワークショップ５
メディア研究を編み直す－映像アーカイブによる方法の細分化への抵抗
司会者：水島久光（東海大学）
問題提起者：原田健一（新潟大学）
討論者：伊藤守（早稲田大学）（企画：原田健一会員）
キーワード：デジタル映像アーカイブ 映像メディア

日常生活世界テーマ案要旨問題提起者である原田は、日常生活にある映像（写真・動画）を 15 年にわたり、新潟で町や村の機関・組織・個人と連携・協力し、発掘・調査してきた。集積された映像約 19 万点は、現在、新潟大学「にいがた地域映像アーカイブデータベース」としてまとめられ、公開されている。その研究の集大成である『映像メディアの社会文化史』は、これまでメディア研究で対象とされてこなかった膨大な日常の映像を分析し、幕末から現在まで 通史的にたどる映像メディアのヒストリオグラフィーとして、これまでとは違ったメディ ア研究のあり方を問題提起している。
日常生活において、映像を表現する主体は、その時その場所の状況に応じて、写すものになったり写されるものになったりしながら、つまり、送り手となったり、受け手となったりしながら、その遊戯的な関係を生み出していく。マス・コミュニケーションにおける産業化された送り手のプロフェッショナルリズムとは異なった世界がそこにあるのだが 、こうした受け手の遊戯的で愉楽に満ちた世界は、研究化されることが少ない。
これまで研究対象とされず、忘却されてきた日常生活の人びとの関係性の堆積 たる物としての映像の厚みが、デジタルアーカイブとして現前化したとき、資本主義社会・経済における生産と消費の構造、その捉え方は文化の局面においては、適切ではなかったことが見えてくる。自然界におけるエコロジカルなシステムでは、生産する植物とそれを消費する動物、そして、それらの排出物や屍体を腐らせ分解し、養分として還元していく菌類やバクテリアなどがあることで、はじめて地球環境が保たれる。それをアナロジカルに人間社会・文化にみれば、同じように、生産され消費される商品たる映像が、どこかでプールされ、かたまりとなって集積され、解釈され、分解され、新たに組立直されて再生産されることで、わたしたちの日常生活のインフラストラクチャーとして、文化の一部をなしていること がみえてくる。畢竟、自分たちの記憶を映像で記録することは、自分たちの生活の場所そのものを記録することであり、その生活のなかで何を感じ、どう考えているのかを残すことでもある。
それは、近代以前から営々とわたしたちがコミュニティのなかで行ってきたことでもある。
これまでメディア研究において、通常、こうした議論は受け手論、能動的受け手論、オーディエンス論として議論されてきた。デジタルアーカイブ研究が重要な意味をもつのは、日常生活における映像の実在を明らかにし、そのことで、送り手であるメディア産業の成功者である勝者や、その対抗として現れる敗者の物語とは別な世界があることを事実 として実証したところにある。こうした研究の展開は、近年のメディア考古学とともに、これまでの送り手と受け手といった研究枠組みそのものを問うものでもある。
ひるがえって日常生活の現場を見ると、写真、動画、放送番組、ビデオ、デジタルといった映像メディアが乱雑に混在し、一つの群をなしている。人びとがさまざまなメディアを横断的に使っていることは誰しもが知っていることだが、一方で、メディア研究は領域化され細分化されている。もちろん、細分化されることで研究が精緻になることは間違いないが、どこかで、研究は日常の世界から遊離する。領域融合的なメディア研究が必要なのだが、こうしたメディア横断的なあり方を研究する明確な方法があるというわけではない 。交通や通信は、村と町、町と小都市、小都市と大都市といった間を具体的なツール、インフラスト
ラクチャーとして実在し、実体的に把握しやすいものだが、それと異なり、メディアはさま
ざまな領域をつなぎ媒介する行為の過程において、場所ならぬ場所として機能する。マス・コミュニケーション研究において、公衆や大衆といった現象をどう研究化するか、メディア
における行為性について、さまざまな議論が繰り返されてきたことは、メディア研究の本質とかかわる。映像アーカイブ研究が、映像のもつ写し、写され、その映像を見るという行為的な関係性を梃子にし、こうした関係性のネットワークから分析する方法を明確 にしたことは、メディア研究の新たな方法を示している。
これまで、マス・コミュニケーション研究を中心に展開してきたメディア研究が、その研究を社会的なコミュニケーションのレベルへと多様化させつつあることは、デジ タル化によるメディア環境の変容と密接に関わってもいる。こうした現在的なメディア環 境の変容のなかで、どう研究を展開していったらよいのか。日常生活をもとにした映像アーカイブ研
究の最新成果をもとに、多角的な議論をするために、マス・コミュニケーションである放送
アーカイブ研究を推進し、理論研究を行ってきた伊藤守に討論者に加わってもらい、多様なメディア研究のありようについて議論を行う。

ワークショップ６
食とメディア・テクノロジー―シェアダイニングを事例に
司会者：松下慶太（関西大学）
問題提起者：日下菜穂子（同志社女子大学）
討論者：中西泰子（相模女子大学）
塚田修一（相模女子大学）（企画：松下慶太会員）
キーワード：食、シェア、デザイン

テーマ案要旨本ワークショップの目的は食（食べること、料理すること）とメディア・テクノロジーの関係を探り、メディア研究のひとつのフィールドとして食の可能性を探ることにある。
メディア・テクノロジーと食はより密接な関係になっている。例えば、流通において乾燥・冷凍技術やロジティクスなどの発達は食文化の拡張を支える一方で、価格差やグ ローバル
リスクの許容が問われている。またレトルト食品や調理家電をはじめロボット調理、さらに分子調理などのテクノロジーは「手作り」「手抜き」「母の味」など人の手で料理をするという価値や経験の見直しを迫っている。あるいは Uber Eats のようにオンラインでの注文や配達サービスが定着したことや SNS やレシピサイトの台頭による食の自己表現化などもメディア・テクノロジーが食の変容をもたらした事例と言えるだろう。
メディア研究においては食文化について漫画などサブカルチャー研究で各メデ ィアにおけるひとつのジャンルとして触れられることはあったが本格的には取り扱われて こなかった領域である。例えば社会学では J.M. ピルチャーによる『食の 500 年史』（2011）、E. グ
プティルによる『食の社会学』（2016）などがあるが、これらにおいてもグローバル化や工業化については触れられているもののテクノロジーの視点はそれほど重視されて いなかったか、あるいはテクノロジーは食文化に本質的に内包する人間的、身体的な要素を減退させるものであるという論調さえ散見される。また藤原辰史『ナチスのキッチン』（2012）はキッチンという空間に着目し労働管理、建築と並んで家事テクノロジーへも関心を 払っている。
食文化において本ワークショップが注目する「料理する」「食べる」という行為は人間的、身体的だと考えられてきたが、むしろメディア・テクノロジーとの協働を探索してきた歴史でもある。このことを本ワークショップの出発点とする。
こうした問題意識をもとに、本ワークショップでは問題提起者として日下菜穂 子氏を迎え、食とメディア・テクノロジーの接続と研究としての可能性を探りたい。日下氏はオンラ
イン時代の新しい食のつながりを創るコミュニティの実験場として「シェアダイニング」を展開している。シェアダイニングは、調理体験や食の情報の活用、これらの情報発信などによる繋がり拡大や健康や生活の質を向上させる食空間の創出によって高齢者の孤 立や世代
間分断によって失われつつある人の根源的なニーズを追求する協働的な活動としての食（をめぐる行動）を回復させるものである。このようなシェアダイニングで展開されるにぎわいのある場を共創する仕組み（空間・道具・活動）のデザインとそれを支えるテクノロジーについて紹介いただいた上で、研究領域としての食とメディア・テクノロジーの可能性を探るために複数の視点から議論する。そのために討論者・中西氏からは家族社会学の視点か
ら共に食をつくる・食べることの意味とそれをメディア・テクノロジーが介在することについて、討論者・塚田氏からはメディア・テクノロジーによる食の経験共有についてメディア
文化の視点からコメントいただき、それぞれメディア・テクノロジーが生み出す食の経験とそのデザイン、またメディア研究として他にどのようなテーマが考えられるのか、について
参加者も交えてオープンに議論したい。

ワークショップ７
障害者映画の新たなアプローチ：別の「感覚」へ誘う映像メディアとしての可能性
司会者：滝浪佑紀（立教大学）
問題提起者：石田智哉（立教大学大学院・院生）
王馨怡（金沢 21 世紀美術館プログラム・コーディネーター）（企画：石田智哉会員）
キーワード：障害者、劇映画、ドキュメンタリー映画、感覚、芸術

テーマ案要旨障害者を主題とした映像作品は数多くある中、従来の障害者の描き方は同情す べき弱者とその裏返しとして困難に立ち向かうヒーローという非障害者によるステレオタイプな「他人化」が際立っていた。しかし昨今こうした身体の経験に着目し鑑賞者に新たな「世界の感覚の仕方」をひらくものと解した作品が複数生まれている。当ワークショップでは 2010年代以降の障害者を主題とした劇映画およびドキュメンタリー映画の事例紹介を した後、「障害のある身体がもたらす映像表現の可能性」を議論する。
「多様性」の推進から世間で取り上げられる機会が増した障害者にまつわる問題を障害学にとどめず映画研究 やメディア研究へとつなげることは双方の研究発展に寄与しよう。なお一口に障害者と言 っても障害種別は広範なため問題提起では視覚障害者と聴覚障害者（特にろう者）に焦点を当てる。
だが議論は障害種別を横断する可能性も考慮したい。
問題提起者は王馨怡と筆者が務める。まず王が劇映画の障がい者描写の変遷を概説する。
その後、視覚障がい者を題材とした『きみの瞳が問いかけている』（監督：三木孝浩、2020年）、『ブラインド・マッサージ』（監督：ロウ・イエ、2014 年）、聴覚障がい者を題材とした『ケイコ

目を澄ませて』（監督：三宅唱、2023 年）を事例に問題提起を行う。『きみの瞳が問いかけている』は後天的に視覚障がい者となった女性と社会的排除を受け る非障がい者の男性のメロドラマを軸とし、「障がい／非障がい」の境界の曖昧性や時間経過に伴って生じる変化を描いている。
『ブラインド・マッサージ』は南京の盲人マッサージ院を舞台に複数人の視覚障がい者を描き身体・情動・音声を通じて視覚障害を純粋や美徳と結びつける描写の慣例に抗い彼ら彼女らの多様性を描いている。また『ケイコ

目を澄ませて』における音の分析を行い、映画美学を通じて音を視覚化する方法や、聴覚障がい者が身体を通じて音を捉える様子を示している。以上の作品は非障がい者が障がい者を「演じる」との共通項やカメラワーク、音響表現を駆使し障がい者の知覚体験へと観客を誘う作品群である。
次いで筆者がドキュメンタリー映画の障害者描写の変遷を概説する。その後、王の非障害者が障害者を「演じる」ことと対比させ、障害者が「監督」、「出演」することで、どのよう

に障害者の知覚体験へと観客を誘えるのか検討すべく映画『LISTEN

リッスン』（監督：牧原依里、雫境、2016 年）と『ゴースト・ヴィジョン』（監督：加藤秀幸、2018 年）を事例に問題提起を行う。『LISTEN

リッスン』はろう者が（健）聴者が前提としてきた「音楽」の固定概念を問い「ろう者にとっての「オンガク」」を描いた作品だ。プロアマ問わぬ
複数人のろう者とともにそれぞれの内にあるものを「視覚的音楽」として形にしている。他
方『ゴースト・ヴィジョン』は視覚障害者が監督した、見えない男と見える相棒が「ゴースト」と呼ばれる存在を追うという短編 SF アクション作品だ。当作はアニメーション C G 、
実写とシーンごとに異なる映像の質感をもつ構造をとり、観客に既存の「映画の形式」を反省させる作りとなっている。なお「視覚から見た世界を知らない」先天性の視覚障害者、加藤が色の実体、顔の造形、カメラフレームの概念を知るべく専門家と対話する過程を含めた長編ドキュメンタリー映画『ナイトクルージング』（監督：佐々木誠、2018 年）として劇場公開した。このように両作は障害者の生活状況や疾患名といった「（肯定／否定をめ ぐる）障害受容」を描かず、障害者が自らの感覚や思考を研ぎ澄ませ他者と共同しながら「別の芸術ジャンルの固定概念」を揺さぶる実践となっている。
最後に、当事者起用が進む中、非当事者が「演じる」ことで描けるものの（不）可能性を問うことは重要な一論点である。昨今数多の賞をとった劇映画『月』（監督：石井裕也、2022年）は非障害者の「障害者に向ける奥底の眼差し」を鋭く問題提起した。クリエイターを目指す者たちが施設職員として障害者に関わる姿を描く『月』は「新たな感覚を誘う」存在として障害者をとらえているとの意味ではワークショップで取り上げる作品と共通 しており合わせて議論されたい作品である。
※当企画書では問題提起者ごとに「障害」、「障がい」の表記としている。前者は障害学の慣習に則り、後者は「害」の字が、障がい者に対する偏見や差別などの意味を持つとの見解からである。

ワークショップ８（研究活動委員会企画２）
学会研究活動をどう再編すべきか？
―メディアと社会の未来を見据えて―司会者：松井広志（愛知淑徳大学）
問題提起者：水出幸輝（同志社大学）
討論者：谷本奈穂（関西大学）
討論者：藤嶋陽子（立命館大学）（企画：研究活動委員会）
キーワード：学会、学問、大学、実務、社会テーマ案要旨本ワークショップ（研究活動委員会企画２）は、大会初日に行われるポスターセッション（研究活動委員会企画１）「学会研究活動が“ときめく”方法を考えよう――「新たな部会編成」を考えるための前準備」で得られた意見をふまえて、日本メディア学会の新たな部会編
成の方向性について議論したい。その目標は、日本メディア学会をこれからの社会で意義のある存在とすることである。
学会はそれがおかれた社会や学問状況のなかで成り立つ。本学会もこれまで日 本新聞学会、日本マス・コミュニケーション学会と、メディア環境とコミュニケーション状況、大学や学問的布置、メディア産業のあり方と関わりながら、その名称と内実を変えてきた。
そして今、日本メディア学会となっているわけだが、さまざまな課題が残っている。そのひ
とつは、学会研究活動と深く関わる「部会」のあり方だろう。
部会をめぐる現状の問題点には、複数の異なる側面がある。まず、研究テーマや領域が複数の部会に重複することがある。逆に、現状の部会構成では応募しにくい（新規的な）テー
マもあるだろう。これからのメディア環境をふまえた編成を考える必要性がある のではな
いか。
次に、実務者の問題関心をどのように取り入れるか。本学会において「実務」というと新聞・放送・出版・広告などが想定されてきた。だが、現代のメディアに関わる企業活動はこれにとどまらない。情報技術や AI に関わる実務、あるいはメディアコンテンツに関わる仕事も多いだろう。これらの実務者と専門研究者の問題関心をどう架橋するかが問われる。
この背後には、メディア研究のなかでも領域横断的な相互理解や対話がやや難 しくなりつつある、という根本的な問題があるだろう。部会相互の連携が取りやすいとは言えないのが現状だが、横断的な企画を活発にする体制を考えなければならない。このことと関係して、
適宜、近年の動向を柔軟に汲み取れる部会のしくみを模索する必要もあるかもしれない。

上記の課題は、「担当理事・幹事でない一般会員の関心や参加意欲をどう取り入れるべきか」という問いにつながる。これらを念頭におきつつ、本ワークショップは、（研究活動委員会企画１）「学会研究活動が“ときめく”方法を考えよう――『新たな部会編成』を考える
ための前準備」で得られたコメントもふまえて、次の流れで議論していく。
初めに研究活動委員から水出幸輝会員が主旨を確認しながら問題を提起する。そののち、研究活動委員会とは異なる立場から、討論者にコメントしてもらう。具体的には、研究面に加えて学会運営での経験も豊富な討論者の谷本奈穂会員、およびファッション産 業とメディア・テクノロジーの関わりに造詣が深く、関連実務の経験も厚い藤嶋陽子会員に意見を出してもらう。
さらに、上述した研究活動委員会企画１の結果を受けたうえで、適宜、グループディスカ
ッションも含めた意見交換を行う。本ワークショップはむしろ、問題提起者と討論者は話題提供の役割にすぎず、フロアでのディスカションがその中心となる。メディアと社会の未来を見据えながら、新たな部会編成をめぐる議論を行いたい。

ワークショップ９
日本における女性と就職情報のメディア史―雑誌メディアを手掛かりに
司会・討論者：橋本嘉代（共立女子大学）
問題提起者：彭永成（桃山学院大学）（企画；メディア史研究部会）
キーワード：働く女性、就職・転職、雑誌メディア、就職情報

テーマ案要旨1970 年代後半の第二波フェミニズムの影響を受けて、1980 年に、女性の就職・転職情報に特化した『とらばーゆ』が創刊された。出版元であるリクルート社が 1986 年の「男女雇用機会均等法」よりも早く、女性の就職事情に着目したのはなぜか。
実際、数多くの就職情報誌を刊行してきたリクルート社社内でも、『とらばーゆ』は初の女性専門誌であった。その就職情報誌群のなかでの「紅一点」としての『とらばーゆ』は、社内的にどのような位置づけであり、性別による情報内容の差異はどの程度意識 されていたのか。その後の『ケイコとマナブ』（スクール情報誌）、『ゼクシィ』（結婚情報誌）、『赤すぐ』（育児情報誌）と合わせて、『とらばーゆ』はリクルート社による女性向けの情報発信サービスを開拓した存在であることもふまえ、メディア史的に考察する。
『とらばーゆ』の創刊背景を当時の就職状況に照らし合わしてみると、戦後の男性労働力不足を埋めるため、さまざまな職場が女性を採用することで活性化を図ったこと がわかった。とはいえ、「男女雇用機会均等法」まで、「事務職や補助的なホワイトカラーとしての女性」、しかももっぱら未婚女性（高卒を中心に、短大も）という認識が暗黙のうちに社会に普及した。なお、結婚を機に退職することが見込まれた女性たちという、企業にとって流動的かつ周辺的存在に対して、定期採用や採用試験はあまり行われてこなかったと いう歴史的背景がある（難波功士 2014）。
本報告では、『とらばーゆ』が当時の女性たちにとって就職活動の「啓蒙書」であったとの観点からそのメディア史的検討を行う。現在では、就職活動はもはや日本の若者たちにとって性別を問わずに経験する通過儀礼的な存在となっているが、1980 年代という「結婚退職」がまだ常識として語られた時期から 2000 年代の夫婦の共働き率が上回るまでの過程において、就職情報誌やウェブサイト上は、女性に「働く」ことをいかに意味づけてきて、彼
女たちにどのような期待を向けてきたのか。
一方、同じくリクルート社刊行の結婚情報誌『ゼクシィ』が、花嫁たちの欲望を充実に反映する誌面作りで販売部数を伸ばしていた時期に、『とらばーゆ』は 2007 年に紙媒体の廃刊を決めている。その背後にあったのは、女性の就職環境をめぐる改善案の提出や法律の改定であった。就職市場における男女差や職場におけるジェンダーバイアスが存在す ることは

明らかだが、女性向けの就職情報誌はいかなる変容を経て、サービス停止へと至るのか。
女性向け就職情報誌である『とらばーゆ』のメディア史をたどることで、本ワークショッ
プでは 1980 年代以降の日本社会に生き、そこで働く女性たちを女性誌メディアがいかに意
味づけてきたのか、変化を追うことを試みる。
討論者として、ファッション誌における女性の就労イメージの分析を行ってき た橋本嘉代氏（共立女子大学）に登壇いただき、女性に対する就労情報や「働き手としての女性への期待」の社会的な変化について考察を深めたい。

ワークショップ１０
雑誌メディアと「道具の美」：民藝と骨董趣味を事例に
司会者：團康晃（大阪経済大学）
問題提起者：阿部純（広島経済大学）
問題提起者：清水友理子（浜松学院大学）
討論者：花井久穂（東京国立近代美術館）（企画：團康晃会員）
キーワード：雑誌メディア、趣味、民藝、観光、くらし

テーマ案要旨
私たちは日常生活において様々な道具を用いている。殊、飲食に用いられる道具は様々な趣味（テイスト、ホビー）の問題と深くかかわっている。日常生活における器の選択（テイスト）であったり、茶道や骨董趣味のようなホビーといえそうなものもある。こうした道具をめぐる趣味の中でも、古陶磁趣味、骨董趣味、民藝運動といったもの（ここでは仮に「道具の美」をめぐる諸領域と呼ぶ）は昭和初期から戦中にかけて広く「大衆」の消費文化として広がっていった。そしてその拡大において雑誌メディアは重要な役割を果たしていた。
先に述べた「民芸運動」や「骨董趣味」といったそれぞれの領域については美術史等による先行研究の蓄積が存在する（土田 2017、国立近代美術館 2021）が、本ワークショップが注
目したいのは、特定の領域というよりは、同時期に生じていた近接諸領域の相互作用と、その相互作用を可能にする雑誌メディアの役割である。
具体的にいうと、昭和初期において陶磁器にまつわる趣味は大きく四つの潮流 とそれに付随する雑誌が存在していた。ひとつは民藝運動の柳宗悦が主たる編者となった 『工藝』
（1931-1951）という雑誌、骨董趣味の大衆化に寄与した『茶わん』（1931-1950）という雑誌、日本における古陶磁の研究雑誌である『陶磁』（1927-1943）、そして北大路魯山人を中心とした星岡茶寮の機関紙であった『星岡』(1930-1941)という雑誌である。
この四つの雑誌はほぼ同時期に創刊し、書き手の交流も伴いながら、時に批判し合いながら、「道具の美」をめぐる流行を支え、また「道具の美」をめぐる立場を鮮明にしていった。
本ワークショップは、雑誌メディアに注目しながら特定の趣味領域にとどまらず 近接する趣味領域の相互作用にアプローチするためのプログラムの設計とアウトプットに かかわるものである。本ワークショップには二つのねらいがある。
一つには、研究プログラムに関する問題提起である。本研究は雑誌メディア、特に同時期に刊行されていた四つの雑誌を収集し、全記事の目録を整理し、研究者間で共有しながら、分析を進めている。その中ではまず四つの雑誌記事の総体の特徴を素描するため の目録データを用いた計算社会科学的アプローチを進め、計算社会科学的アプローチで示 した四誌

の特徴を横目に見つつ各研究者の関心によって目録と記事を往復しながら進めら れる各論的アプローチがなされている。雑誌を対象とした研究はメディア学会員において は広くなされていることと考えるが、その手続きに関する議論は、方法論以前の設計の議論であり、あまりなされてはいない。この点、フロアに開けることができればと考えている。
もう一つにはその研究のアウトプットに関するものである。二人の問題提起者に、共有された四つの雑誌資料から見えてきたトピックについてご報告いただく。阿部純氏 からは雑誌『星岡』を中心として、ジェンダーと暮らしという視座からのご報告をいただく。次に清水友理子氏からは各誌を通して散見される地方への出張記事、「工房訪問」等を観光の視座からご報告いただく。
以上の二つのテーマについて、東京国立近代美術館主任研究員の花井久穂氏に 討論者としてご議論いただく。花井氏は 2021-2022 年国立近代美術館開催の『民藝の 100 年展』の担当学芸員であられる。当該企画展は雑誌『工藝』、『月刊民藝』等の同時代の雑誌への注目、
さらに民藝運動に限定されない、その周縁的な動きとの相互作用への注目がなさ れている点において本研究プログラムの関心と極めて重なるところが多い。
工芸史、美術史的な視点における雑誌メディアの扱いとメディア研究的な雑誌 メディアの扱いとの差異や、メディア研究的な民藝研究、メディア研究的な民藝史的アプローチの可能性等、フロアとのやりとりを含め、学際的な議論の展開を目指したい。