電気式コーン貫入試験（CPTU）－活用上の留意事項と対策について－

令和 3 年 6 月

CPT 技術協会＜目次＞

1. 電気式コーン貫入試験（CPTU）について .................................................................................. 1
2. CPTU の留意事項と対策方法について ......................................................................................... 43. 洋上 CPTU 調査の留意点 .......................................................................................................... 10
4. CPTU データの活用方法 ............................................................................................................ 13

1. 電気式コーン貫入試験（CPTU）について(1) CPTU プローブ
電気式コーン貫入試験は地盤工学会基準（JGS1435-2012）に基づいた静的圧入によるサウンディング法です。比較的軟弱な地盤で連続した信頼性の高いデータが得られるため、欧州や北米
では一般的な地盤調査試験法として定着しています。現在では、大型圧入装置および頑丈なコーンを用いることで、CPTU は硬い～より硬い地盤、および場合によっては軟岩でも実施することができます。地盤工学会基準では、先端抵抗 qc、周面摩擦 fs、間隙水圧 u の三成分を測定する電気式コーン貫入試験を CPTU と呼んでいます。
CPTU の特徴は以下の通りです。
CPTU は、先端抵抗 qc、周面摩擦 fs、間隙水圧 u の三つの地盤力学特性値を連続で得られます。



この地盤力学特性値から、地盤の土質区分，N 値，細粒分含有率 Fc，非排水せん断強度

cu，先行圧密応力 σ'p，有効せん断抵抗角 φ’などの地盤定数が精度よく推定できます。


データの連続性により地盤の不均質な堆積構造を探知し、層厚数 cm の狭在層を確認することができます。



プローブ内には、傾斜計，温度計が内蔵されており、貫入時の鉛直度のチェックや、測定値の温度補償が可能です。

図-1.1 に示す CPTU プローブは、円錐形の先端コーン、先端コーンの上部で間隙水圧を測定す
A/D 変換ボード

る多孔質フィルター、さらにその上部にはプローブ側方の周面摩擦を測定するスリーブから構成さサイスミック用ジオフォン
泥遮断ブロック
防水シールれています。
CPTU はこのプローブを 20mm/sec の速度で地周面摩擦抵抗力度中に静的圧入し、先端抵抗 qc，周面摩擦 fs，間隙周面摩擦ロードセル

水圧 u を計測する調査法です。測定は 1 秒間隔

先端抵抗ロードセル

周面摩擦スリーブ（20mm）でデータを収集します。

間隙水圧計

間隙水圧フィルター
先端コーン(60 度円錐)

先端抵抗力度

図-1.1 CPTU プローブ

1

(2) 貫入機
貫入機は、図-1.2 に示す自走可能な圧入装置を使用します。圧入装置は、CPTU プローブを20mm/sec で圧入するよう設定されています。また、貫入機は、反力（スクリューアンカー等）を設置する掘削装置を装備しています。
圧入装置は、最大 160kN の圧入力を持っており、フット部に同等の反力を与えることで N 値<40 の砂質土や N 値<20 の固結粘性土の調査が可能となります。

平面図（自走時）
2.3m

側面図（マスト立上時）
1.2m
圧入装置

4.0m

側面図（自走時）
2.3m

フット部

1.9m

1.9m

図-1.2 貫入機

2(3) 反力装置
反力装置は、貫入機の圧入力を十分に発揮するために使用します。
調査地点が更地の場合、貫入機の掘削装置を使ってスクリューアンカーを施工して反力装置を設置します。スクリューアンカーの先端には、375mm/250mm の螺旋状の羽根が取り付けられており、長さは 0.7m です（図-1.3）。この先端に継ぎ足すロッドは 1.5m で、ロッドを継ぎ足して任意の深さにスクリューアンカーを設置します。
調査地点がコンクリートやアスファルトで、スクリューアンカーの施工が困難な場合は、アンカーボルトを利用した反力装置（図-1.5）や、トラックや重機を利用した実荷重を反力とします（図-1.6）。

図-1.3 スクリューアンカー

図-1.4 ４本反力装置の例

図-1.5 アンカーボルト反力装置

図-1.6 トラック反力

32. CPTU の留意事項と対策方法について(1) CPTU の特徴
CPTU は地盤工学会基準（JGS1435-2012）に基づいた静的圧入によるサウンディング調査法です。プローブの形状やセンサーの較正等、厳格に規定されており、再現性が高く個人差の生じない調査法です。
CPTU には、地質調査を実施するにあたり 3 つの主な用途があります｡
地層層序を特定し、土質を特定すること

地盤工学的パラメータを推定すること



室内試験結果との比較により、直接的な地盤工学設計の情報を提供すること

CPTU は、従来のボーリング、サンプリング、その他の試験の組み合わせと比較して以下に示
す 3 つの大きな利点があります。
① 原位置での連続的なデータの収集
CPTU は、CPTU プローブの貫入により原位置の地盤を直接破壊し、破壊時の地盤特性値をダイレクトに収集できる数少ない地盤調査方法です。すなわち、原位置での破壊試験により原位置での地盤特性値を直接求める試験法です。地盤特性値の三成分（先端抵抗，周面摩擦，間隙水圧）は、20mm 毎に収集されることから、連続して地盤を評価できます。
② 再現性と信頼性の高い貫入データの収集
CPTU は、CPTU プローブを 20mm/sec の速度で地盤に圧入し、CPTU プローブに発生する地盤特性値の三成分データを収集する調査法であるため、人的要因によるデータの差は生じない調査法です。ただし、規格・基準に則った CPTU プローブの取り扱いや貫入機の取り扱いについては、相応の経験・力量が必要になります。
③ 調査コストの削減と調査期間の短縮
CPTU は調査速度が速いため、現場での調査に掛かる日数を短縮することができます。CPTU
はデータ整理・解析に 1 日間程度時間を要しますが、調査結果として土質分類と各土質定数の推定値を求めることができます。
室内試験を実施する場合、試験内容により 1 週間～数週間の時間を要しますが、CPTU の解析結果と室内試験結果の比較により CPTU の結果を設計地盤定数として取り扱えば、調査コストの削減と調査期間の短縮に寄与します。

4

(2) 礫や岩石で地盤が固く貫入できない場合
CPTU は静的圧入によるサウンディングであるため、岩石や硬質層に遭遇した場合 CPTU プローブを圧入できなくなる場面は多々発生します。無理にプローブを圧入すると、CPTU プロー
ブの破損や CPTU ロッドの座屈などのトラブルが発生します。事前に調査地の成層状態を把握することで硬質層の有無を確認し、CPTU の適用範囲内で調査計画を行うことが必要です。
硬質な盛土や中間層があり、硬質層の下部層で CPTU を実施する場合は、貫入機のパーカッション装置で模擬コーンを動的圧入することで硬質層を穿孔する、または、貫入機の掘削装置と泥水ポンプを用いて硬質層を泥水削孔することで、硬質層下部に対して CPTU を実施します。
また、泥水削孔する際には必要に応じて標準貫入試験（SPT）を実施します。

図-2.1 貫入機を用いた削孔

図-2.2 貫入機を用いた標準貫入試験

5

(3) 土質試料の採取が必要な場合
CPTU と同時に試料採取はできないため、採取が必要な場合は別孔にて行います。物理試験を目的とする乱れた試料の採取は、貫入機のパーカッション装置で図-2.3 に示すクローズドサンプ
ラーを動的圧入して対象深度の試料を採取します。クローズドサンプラーを用いた場合、比較的短時間で試料を採取することができます。また、力学試験を目的とする乱れの少ない試料の採取は、貫入機の掘削装置と泥水ポンプで削孔し、ボーリングで使用される各種サンプラーで試料を採取します。
エクステンションロッド

ロッド

ストップピン

ストップピンヘッド

サンプルチューブ

ピストンロッドシュー

ピストンコーン

A

D

B

ライナー

C

A. 組み立てたサンプラーを試料採取開始深度まで打ち込みます。
B. ロッド内にエクステンションロッドを挿入してストップピンを外します。
C. 次に打込むとサンプルチューブだけ打ち込まれ内部に試料が入ります。
D. 回収後にサンプルチューブ内のライナーを取り出し試料を採取します。
図-2.3 クローズドサンプラーを用いた試料の採取

6

(4) ロッドが座屈して貫入不能となる場合CPTU は静的圧入によるサウンディングであるため、無理に圧入すると時折ロッドが湾曲・座屈して調査不能となることがあります。貫入機の押込み力がロッドに最も負担を掛けるのは、貫入機～地表までの中空部であるため、ロッドの湾曲や座屈は、地表より上部の中空部もしくは浅い深度で起こりやすくなります。
この安全策として、最上部のロッドに図-2.4 に示すロッド荷重計を設置し、貫入中のロッドに掛かる荷重を監視してロッドの湾曲・座屈が起こらない範囲（≒100kN）で CPTU を実施します。
また、表層より軟弱層が続いており、急に硬質層となった時は注意が必要です。軟弱層内でロッドが湾曲し、座屈に至るトラブルもあります。厚い軟弱層の後に硬質層を貫入する場合は、オペレーターはロッドが鉛直に貫入しているか注意を払い、計測者は測定データのうち傾斜角にも注視して試験を続行する必要があります。
この安全策として、軟弱層の下部に硬質層があることが分かっている場合には、図-2.5 に示す
手順で軟弱層にケーシングを設置し、その後硬質層に対して CPTU を実施します。ケーシング設置作業は、通常のボーリング作業に準じて泥水ポンプによる泥水循環によりケーシングを設置します。

図-2.4 ロッド荷重計と指示計

軟弱層

硬質層
CPTU 貫入不可
φ36mm

ケーシング設置φ86mm

削孔φ86mm

図-2.5 軟弱層でのケーシング設置～CPTU 再開

7

CPTU 再開
φ36mm

(5) ロッドに掛かる摩擦により貫入不能となる場合
通常、CPTU プローブ直上のロッドは、フリクションカッター（ロッドより若干太いガス管等を溶接）を設置したロッドを使用します。貫入と同時にフリクションカッターの拡孔効果により摩擦は低減し、貫入試験を円滑に実施することができます。
フリクションカッターも万能ではなく、N 値 3～5 程度の粘度の高い土でもロッドに発生する摩擦が蓄積し、30m 程度で貫入不能となるケースがあります。特に固結層では、CPTU プロー
ブの圧入による空洞拡張と応力解放によりロッドに作用する摩擦は非常に大きく、2m 貫入するのも困難となるケースがあります。なお、固結層では、フリクションカッターが貫入不能の原因となるため、状況に応じてストレートのロッドのみを使用します。
摩擦低減の対策として、貫入可能な粘性土では、貫入とともに摩擦を低減させる水循環装置を使います。貫入機ヘッド部に送水装置を設置してロッド内に注水し、CPTU プローブ直上のフリクションカッター上部の穴から水を排出します。流量 6ℓ/分で送水しつつ CPTU を実施することで、ロッドに掛かる摩擦を低減させることができます。特に数十 m の厚い粘性土の調査実施時に有効です。
固結層の摩擦低減対策は、図-2.8 に示す手順で一旦 CPTU を中断し、調査孔を拡孔することで摩擦を低減させます。

図-2.6 送水装置

図-2.7 排出状況

固結層

CPTU 貫入不可
φ36mm

拡孔
φ50mm

図-2.8 硬質層の拡孔～CPTU 再開

8CPTU 再開
φ36mm

(6) 拡孔・ケーシング設置による先端伝達荷重が低下する場合
拡孔やケーシング設置の対策後に再度 CPTU を再開したとき、対策前の貫入力と比べて対策後の貫入力は低下します。これは、図-2.9 に示すように、対策によって孔壁と CPTU ロッド間に空間が生じてロッドが湾曲し、発生するせん断力と孔壁との摩擦力によって CPTU プローブへの伝達荷重が低下してしまうためです。
CPTU の専用ロッドは、ロッド径 φ=35.6mm，ロッド肉厚 t=8.9mm と径に対して半分が肉厚となる強固なロッドを使用しています。しかし、図-2.10 に示すオイラーの座屈荷重によると、圧入力 80kN～160kN に対して、0.9m～1.4m でロッドは座屈してしまいます。調査深度が深くなると、5m～10m 間隔で孔壁（ケーシング内部）に接し、CPTU プローブへの伝達荷重はさらに低下してしまいます。この結果、深くまで CPTU を実施した場合、貫入可能な先端抵抗の最大値は小さくなり、また、一度に貫入できる調査長は浅い深度より深い深度のほうが少なくなる傾向があります。
𝑃 = 𝜋 (𝐸𝐼 ⁄𝐿 ) （式 2.1）
圧入Pk

圧入回転GL摩擦

摩擦

拘束

拘束摩擦

摩擦

拘束

拘束摩擦

摩擦

拘束

拘束

𝜎 = 𝜋 (𝐸 ⁄(𝐿⁄𝑘 ) )（式 2.2）
Pk
σk

LEIk
せん断

回転

摩擦

削孔
壁等

伝達
荷重
大伝達
荷重
小

1 回目
貫入状態

対策後
貫入状態

=座屈荷重 (N)=座屈応力 (N/mm2)=座屈長さ (mm)=断面係数 (N/mm2)=断面二次ﾓｰﾒﾝﾄ (mm4)=断面二次半径 (mm)

座屈荷重
座屈応力
座屈長さ(kN)(N/mm2)
(m)
80
106
1.4
100
133
1.2
120
159
1.1
140
186
1.01602120.9
ロッド径 φ=35.6mm，ロッド肉厚 t=8.9mm
ロッド断面積 A=747mm2断面係数
E=200,000N/mm2
断面二次ﾓｰﾒﾝﾄ I=7.392E+04mm4
断面二次半径 k=9.9mm

図-2.9 CPTU の貫入状況

図-2.10 オイラーの座屈荷重

93. 洋上 CPTU 調査の留意点(1) はじめに近年、洋上風力発電市場の拡大が見込まれています。また、洋上風力発電所建設に当たり、大水深における海上地盤調査の必要性が急増しています。海上ボーリングでは、海域により調査可能期間が限定され、強固な水上足場が必要になるなど、厳しい仮設・工程条件が生じます。一方、短期間で調査が可能となる CPTU の需要は増加しています。
通常、洋上 CPTU の調査では、CPTU 専用の調査船舶や、海底着座式の CPTU 専用貫入機を用いて調査は行われています。しかし、浅海での船舶航行には限度があることから、浅海では鋼製櫓や台船上から CPTU を実施します。
(2) 作業ステージ
CPTU 実施時には、押込み時に 100kN～160kN の浮き上がる荷重，引抜き時に 80kN～100kN の沈み込む荷重が掛かります。押込み時には最大 160kN の反力が必要となり、引抜き時には最大 100kN の地盤耐力が必要になります。
洋上 CPTU を実施する際には、ステージ上に資機材が載っているため、資機材の重量をαkNとした場合、①最大 160-αkN の自重（浮力除く）がある装置とステージ。
②最大 100+αkN の載荷に耐える強度の装置とステージ。
が必要となります。
引抜時 100+αkN
引抜時 100+αkN

固定(溶接)

ステージ
ステージ
押込時 160-αkN
160-αkN の自重(浮力除く)
160-αkN の曲げに耐えるステージ。

台船
押込時 160-αkN

100+αkN に耐える強度
100+αkN の曲げに耐えるステージ。

最大 160 kN の曲げに耐えるステージ、台船とステージの固定(溶接)。

図-3.2 SEP 台船の張出ステージ

図-3.1 鋼製櫓

10

(3) ケーシングロッド
洋上で CPTU を実施する際、ステージから海底面までに数十 m の中空部が生じるため、そのまま CPTU を実施することはできません。ロッドの湾曲・座屈を保護し、海流・波浪の影響を最小限に留めるために、ステージから海底面まで強固なケーシングロッドを設置する必要があります。
使用するケーシングロッドは、表-3.1 に示すロータリーパーカッション用のロッドを二重管で設置します。内管だけでは CPTU ロッドの湾曲に耐えられなかったことから、二重管としています。
設置手順は、外管を継足して海底面まで設置し、貫入機の掘削装置で回転圧入により海底面から 0.5m～1.0m まで設置します。その後、内管を継足して海底面まで設置し、海底面から 1.0m～2.0m まで回転圧入により設置します。ステージ上は海流・波浪により上下左右に揺れることがあるので、落下防止を施しますが固定はしません。
表-3.1 ケーシングロッド
用途

外径

内径

肉厚

長さ

重量(mm)(mm)(mm)(m)(kg/m)

外管133114

9.51.031.1

内管896810.51.021.2

ステージ
ケーシングとステージは固定しない

外管貫入量
0.5m～1.0m
内管貫入量
1.0m～2.0m

図-3.3 ケーシングロッド設置状況

11(4) 硬質層に対する CPTU の適用限界について
洋上調査では、土質に関わらず調査深度をベースとした仕様が多くなっています。洋上 CPTUの場合、硬質層に遭遇して貫入不可となる状況は度々発生します。CPTU の場合、プローブの形状により、周面摩擦のスリーブ全長が貫入する 0.15m 以上貫入しなければ、有効なデータは収集できません。例えば、N 値＞50 の硬質層で CPTU を実施した場合、数 cm で貫入不可となり、有効なデータを収取できず中断となります。このような場面では、2.(5)項に示した φ50mmの削孔を併用して CPTU を続行することは可能ですが、2.(6)項に示した先端伝達荷重の減少と相まって有効なデータの収集はさらに困難となります。
削孔併用で CPTU を実施する場合、CPTU と削孔の繰り返し作業となります。CPTU と削孔を 1 サイクル実施したときの所要時間を表-3.2 に示します。CPTU の所要時間のうち、ロッドの下し作業は、ロッド先端に CPTU プローブが設置されているため、非常に慎重な作業が必要となり、また所要時間も必要です。10m の調査では 1 サイクル当たり 1 時間、40m では 2 時間、60m では 3 時間必要となります。1 日当たりでは、調査深度 10m～30m で 4～6 サイクル、30m～40m で 3～4 サイクル、50m 以深では 2 サイクル程度が限度となります。
以上のことから、調査計画段階で硬質層に当たった時の対処方法を決めておくことが必要となります。硬質層が連続して分布していることが予測されている場合には削孔深度を数 m 間隔にすることや、削孔中に層変わりを確認したときに CPTU を実施するなど、CPTU の適用範囲外であっても可能な限り効率的な方法で計画することが重要となります。

調査深度(m)102030405060

表-3.2 削孔併用 CPTU の所要時間（1 サイクル当り）
CPTU 所要時間（1 サイクル：分）
削孔所要時間（1 サイクル：分）
ロッド
CPTU
ロッド
CPTU
ロッド
ロッド
削孔
削孔
実施
合計
下し
回収
下し
回収
合計
10200535022004
2620201050042008
323020156506
2012384020208008
20164450202595
10202050602030110
12202456

12

1 サイクル
所要時間分→H
61≒1.0H
82≒1.3H
103≒1.7H
124≒2.1H
145≒2.4H
166≒2.8H

4. CPTU データの活用方法(1) 測定深度の補正
プローブのセンサー位置による深度補正
図-4.1 に示すように、プローブの各センサーが検知する深度は一律ではないため、深度の補正を行う必要があります。先端抵抗の測定位置を計測深度とし、間隙水圧は 10mm 上部、周面摩擦は 75mm 上部となります。CPTU のデータは 20mm 毎の記録となるため、75mm 上部の周面摩擦は 80mm 上部のデータを測定深度として補正を行います。なお、10mm 上部の間隙水圧は先端から 75mm 上部

周面摩擦測定位置

周面摩擦 L=134mm

先端から 10mm 上部

間隙水圧測定位置

深度補正を行いません。

調査終了時、周面摩擦は先端抵抗より 75mm 上部が最終データとなるが、調査深度および先端抵抗の最終測定データを尊重し、周面摩擦の最終データを調査最終深度まで適用する。

先端抵抗測定位置

図-4.1 CPTU プローブのセンサー位置と深度補正

132）プローブの傾斜角による鉛直深度補正
CPTU プローブに傾斜計を内蔵し、傾斜角の計測データがある場合には、測定データの深度と傾斜角を用いて調査深度を次式により補正します。
𝐷 ()=𝐷 () + Δ𝐷 ( ) ···················································· （式 4.1）

Δ𝐷 ( ) = 𝑐𝑜𝑠 𝜃 ( ) ⋅ Δ𝐷( ) ·················································· （式 4.2）
Δ𝐷( ) = 𝐷( ) − 𝐷() ·························································· （式 4.3）

ここで、Dm(i)＝調査深度（m）

ΔDm(i)＝補正区間距離（m）

θm(i)＝i 位置と(i-1)位置の平均傾斜角（度）D(i)＝測定深度（m）

ΔD(i)＝測定区間距離（m）

Dm(i-1)

貫入方
向ΔDm(i)Dm(i)図-4.2 傾斜角による鉛直深度補正概念図

14

(2) 測定先端抵抗値の補正
CPTU プローブの先端コーン上部には、間隙水圧測定のためのフィルターが設置されています。調査時にはフィルターには間隙水圧 u が作用し、先端コーン背面にも同様に間隙水圧 u が作用するため、測定される先端抵抗に影響を与えます。このことから、測定された先端抵抗 qc から補正先端抵抗 qt を求めます。
𝑞 = 𝑞 + 𝑢(1 − 𝐴 ⁄𝐴 ) ····················································· （式 4.4）
ここで、qt＝補正先端抵抗力度（MPa）

qc＝先端抵抗力度（MPa）

u＝間隙水圧（MPa）

AN ＝フィルター部分を除いた有効断面積（mm2）
AT＝コーン本体の断面積（mm2）表-4.1 補正先端抵抗の補正係数

コーン本体の断面積

AT=1000mm2 （φ=35.7mm）フィルター部分を除いた有効断面積

AN= 507mm2 （φ=25.4mm）

1－AN/AT = 0.493

ANﾌｨﾙﾀｰuAT

図-4.3 先端抵抗の補正

15(3) 計測データの見方
測定データ例を図-4.4 に示します。
データは約 20mm 毎に計測され、補正先端抵抗 qt，周面摩擦 fs，間隙水圧 u の 3 成分が記録されます。CPT の測定データは以下の傾向により、簡易に土質の性状を把握することができます。
砂質土は、補正先端抵抗 qt は高く、間隙水圧 u は静水圧分布を示します。

締まった砂は、砂のせん断破壊による正のダイレンタンシーが発生し、間隙水圧は静水圧より低くなります。

粘性土は、補正先端抵抗 qt は低くなり、間隙水圧 u は過剰間隙水圧の発生により、静水圧より高くなります。



固結した粘性土などの難透水層では、過剰間隙水圧の発生が大きくなります。

上記のことから、CPTU の測定データの深度分布から簡易に土質を分類することが可能であり、CPTU の優れた点の一つと言えます。

先端抵抗 qc (MPa)0510

周面摩擦 fs (kPa)
1502040

間隙水圧 u (kPa)
60

00.2

0.4

0.60

砂質土-1-2

粘性土-3

砂質土-4

粘性土-5-7

砂質土
粘性土
砂質土
粘性土-8

砂質土-9

粘性土-10砂質土

深度 (m)-6-11

砂泥互層-12砂質土-13粘性土-14

砂質土-15-16-17

粘性土-18-19-20

図-4.4 CPTU 測定データと土質を分類した例

16(4) 土質分類と各土質定数の推定
CPTU から得られた 2cm 毎のデータを解析することで、土質分類や各種土質定数を求めることができます。調査時間は短く、室内試験を必要としないため、迅速かつ詳細な地盤情報を得ることができます。
土質分類は図-4.5 に示すように、先端抵抗，周面摩擦，間隙水圧の測定値より分類します。表-4.2 および図-4.6 に、一般的によく利用される土質定数の調査結果の例を示します。

1000

100087規正9規
準 100化
先端抵
抗密圧

65Qt 10414OCR増大32鋭敏比大0.5 1.05.0
規準化周面摩擦比 Fｒ (%)

210１ 鋭敏粘土
２ 有機質土～ピート
３ 粘土～シルト混り粘土

qtfs5比大鋭敏31.00.16Qt 10OCR
効 ,Ag果 in大 g

規準 100化
先端抵
抗7OC
R
効 ,Ag
果 in
大 g

φ'

基準化先端抵抗 Qt
𝑄 = (𝑞 − 𝜎 )⁄𝜎′=補正先端抵抗 (kPa)=周面摩擦 (kPa)

1.0-0.4

４ シルト質粘土～シルト
５ 砂混りシルト～シルト質砂６ シルト混り砂～きれいな砂

00.4
0.8
規準化間隙水圧比 Bq

11.2

７ 砂～礫混り砂８ 非常に硬質な砂,粘土混り砂９ 非常に硬質な細粒土

基準化周面摩擦比 Fr
基準化間隙水圧比 Bq
𝐹 = 𝑓 ⁄(𝑞 − 𝜎 )𝐵 = (𝑢 − 𝑢 )⁄(𝑞 − 𝜎 )u2 =間隙水圧 (kPa)σz ＝総土被り圧 (kPa)u0 =静水圧 (kPa)σ’z ＝有効土被り圧 (kPa)図-4.5 土質性状分類図（出典：地盤調査の方法と解説．地盤工学会）

17表-4.2 土質定数の推定式
土質定数
単位体積重量N

推定式(kN/m3)値

𝛾⁄𝛾 = 0.27 𝑙𝑜𝑔𝑅 + 0.36[𝑙𝑜𝑔(𝑞 ⁄𝑝 )] + 1.236.

𝑁 = 0.341𝐼(𝑞 − 0.2)( .

.

細粒分含有率(%)

非排水せん断強さ(kPa)

圧密降伏応力(kPa) 𝑃 = 0.33(𝑞 − 𝜎 )有効せん断抵抗角(deg)𝑞 ⁄𝜎′相 対 密 度(%)

𝐷 = −98 + 66･𝑙𝑜𝑔 (𝑞 ⁄9.8)⁄ 𝜎′ ⁄9.8

せん断波速度(m/sec)

𝐹 = 1.0 × 𝐼).

出典精度※2B※3－※3－𝐶 = (𝑞 − 𝜎 )⁄𝑁※1

𝐶 = (𝑞 − 𝜎 )⁄ 10.5 + 7･𝑙𝑜𝑔𝐹※4= 𝑡𝑎𝑛 (𝜋⁄4 + 𝜑′⁄2)･𝑒 ( ⁄𝑉 = 10( .

.

)･ (𝑞 − 𝜎 )⁄𝑃)

.

A

※2B

※1B

※1A※2B※1：地盤調査の方法と解説．地盤工学会．2013．
※2：Peter K. Robertson. Guide to Cone Penetration Testing. 6th Edition. 2015.
※3：鈴木康嗣，時松孝次，賓松俊明．コーン貫入試験結果と標準貫入試験から得られた地盤特性との関係．日本建築学会構造系論文集，第 566 号，73-80．2003．
※4：P.K. Robertson. Interpretation of in-situ tests – some insights. Sept., Mitchell Lecture- ISC'4 Brazil, 2012.
精度：A.高い B.中程度 C.低い（参照：※2）

図-4.6 土質定数の調査結果例（各種土質定数の深度分布）
以上

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