鉄筋コンクリート組積造(ＲＭ造)配筋要領
第１１章
11.1

鉄筋の継手、定着、かぶりおよび配筋要領

11.4(7) 1つの構面で開口部を有しない連層耐力壁とRC造スラブとの交差部には、交差部補強筋として1-D16（耐力壁のせん断補強筋配筋要領

11.4.1 耐力壁の配筋要領

ダブル配筋の場合は2-D16以上の鉄筋）を配筋する（図11.4.6）。

(1) 耐力壁の縦補強筋は、最下階壁脚では基礎ばり内に定着する。

鉄筋等の継手(2) 継手の種類は、重ね継手、ガス圧接継手、アーク手溶接継手ならびに特殊継手とする。

(3) 鉄筋の重ね継手における重ね長さは、計算によって求める場合を除き、表11.1.1に示す数値以上とする。

L2

L4

設計基準強度と読み換えて、重ね継手の重ね長さを検討するものとする。

L4

屋根スラブ

SD295A、SD295B
SD345
SD390
SD490
[註]

重ね長さL 1;（mm)18N/㎟ 以上、24N/mm

40dまたは、30dフック付き

27N/㎟ 以上、36N/mm35dまたは、25dフック付き

18N/㎟ 以上、24N/mm

45dまたは、35dフック付き

27N/㎟ 以上、36N/mm

40dまたは、30dフック付き

dは異形鉄筋の呼び名（mm）。

dが異なる鉄筋の重ね継手の場合は小さい方のdを用いる。

(4) RM造耐力壁および壁ばりで、曲げ降伏ヒンジが発生すると想定される部分において、D22以上の鉄筋を重ね継手とする場合は、継手部分の周りをスパイラル筋等で拘束補強するか、またはそれと同等以上の補強を講じるものとする。ただし、拘束補強を必要とする部分に直交部材が存在する場合には、スパイラル筋等による拘束補強を必要としない。

11.2

L2

鉄筋の種類

屋根スラブ

耐力壁

交差部補強筋1-D16耐力壁（a）180°フック定着

直交する基礎ばり

耐力壁（b）折曲げ定着

L2（a）L型交差部

図11.4.6 1つの構面が開口部を有しない連層耐力壁のRC造スラブとの交差部補強筋(3) 曲げ降伏ヒンジが発生する部分（設計ルート２においては１階脚部）において、D22以上の曲げ補強筋に重ね継手を設ける

場合は、継手部（表11.1.1に規定する重ね長さL1の範囲）は、原則としてスパイラル筋等による拘束補強を行う。ただし、当該部分に直交壁が取付く場合は、省略してよい。

(4) １階耐力壁のうち、軸方向応力度が大きく、かつ壁長の長い耐力壁は、その脚部の圧縮応力部（図11.4.2に示すA1の範囲）を原則としてスパイラル筋等により拘束補強する。ただし、圧縮応力部に直交壁が取付く場合は、省略してよい。

(1) 壁ばりの横補強筋は、接続する耐力壁・壁ばり接合部（直交方向の耐力壁を含む）内に延長し定着する。なお、直上に耐力壁が接続しない耐力壁・壁ばり接合部に定着する壁ばりの上端曲げ補強筋にあっては、開口部の隅角部から45°に引いた線
L2

おいて、グラウト材の設計基準強度がRM組積体の設計基準強度を下回る場合は、RM組積体の設計基準強度を、グラウト材の定着方向

45°

表11.2.1 鉄筋の最小定着長さ
定着長さ

RC造に用いるコンクリートおよびRM組積体の設計基準
2
強度(N/mm)

鉄筋の種類

SD295A
SD295B
SD345

SD390
SD490

一般
L 2;(mm)

18N/㎟以上
24N/㎟以上

35dまたは25dフック付

27N/㎟以上
36N/㎟以上

30dまたは20dフック付

18N/㎟以上
24N/㎟以上

40dまたは30dフック付

27N/㎟以上
36N/㎟以上

35dまたは25dフック付

定着方向

下端筋
小ばり
L 3;(mm)スラブ
L 4;(mm)10dかつ150mm以上

25dまたは15dフック付A1

図11.4.7

A1(2) 定着長さを確保する方法は、第11.4節による。

(1) 鉄筋に対するRM組積体およびコンクリートのかぶり厚さは、表11.3.1に示す数値以上とする。

土に接する部分

スラブ
二次壁

屋内

20屋外

30

耐力壁、壁ばり、基礎ばり、小ばり

屋内30

屋外40(※1)

耐力壁、基礎ばり、小ばり、スラブ40

基礎60

により付着割裂破壊に対する補強を行う。ただし、RC造スラブの取付く部分では省略してもよい。

造スラブが取付く側にあっては、接続するスラブ内に折曲げ定着してもよい（図11.4.8(b)、(c)）。

上有効な仕上げを用いる場合には、30mmとすることができる。

(2) RM組積体および打込み目地RM組積体にあっては上記(1)によるほか、RMユニットのフェイスシェル裏面から鉄筋までの距離

L2（a）180°フック

L2（a）直交壁に折曲げ定着（b）直交壁に折曲げ定着

11.4.3 耐力壁・壁ばり接合部の配筋要領(1) 耐力壁・壁ばり接合部の上端部および下端部には、D13以上を最低1本ずつ連続して配筋する。
(3) 耐力壁・壁ばり接合部の小開口は、原則として縦補強筋および横補強筋を切断しない位置に設ける。縦補強筋が小開口によ180°フック掛け

基礎ばりにRMユニットまたは打込み目地ユニットを使用する場合は、鉄筋とフェイスシェルおよびウェブとの距離は、原則り切断される場合には、切断される縦補強筋と同量以上の縦補強筋を小開口の左右に配筋する。また、横補強筋が小開口により切断される場合は、切断される横補強筋と同量以上の横補強筋を小開口の上下に配筋する。

(3) せん断補強筋は、原則としてRMユニットのウェブ上面に接しないように配筋する。

(4) 鉄筋の間隔および、あきの最小寸法は、表11.3.2による。

表11.3.2 鉄筋の間隔とあきの細小値
隔Ｄ：鉄筋 ・呼び名の数値の1.5倍＋最外径の最外径 ・粗骨材最大寸法の1.25倍＋最外径Ｄあき(4) 第5.11節で規定する小開口を設ける場合は、小開口の周囲に縦横に1-D13以上の補強筋で補強する。

図11.4.4 直交壁の取付かない耐力壁のせん断補強筋の定着

下記のうちの最大値

Ｄ・25mm＋最外径（c）180°フック付き折曲げ定着(2) 耐力壁・壁ばり接合部の横補強筋は、耐力壁のせん断補強筋と同程度とする。

として、40mm以上とする。

間隔（b）RC造スラブ内への折曲げ定着

図11.4.8 壁ばりの曲げ補強筋およびせん断補強筋の配筋要領（c）180°フック掛け

図11.4.3 直交壁を有する耐力壁の交差部におけるせん断補強筋の定着

は、原則としてグラウトコンクリートまたはグラウトモルタルの骨材の最大寸法の1.25倍以上かつ10mm以上とする。なお、

間100mm以内

L2180°フック註(※1)：RM組積体および打込み目地RM組積体ならびにコンクリートの表面に耐久性

異形鉄筋(4) 壁ばりの端部曲げ補強筋は、壁ばり側面から100mm以内のRC造スラブ内にも配筋してよい（図11.4.8(c)）。

(5) 壁ばりのせん断補強筋は、原則として上下の端部曲げ補強筋に180°フックでかぎ掛けとする（図11.4.8(a)）。ただし、RC

L2

土に接しない部分直上階に耐力壁の接続しない耐力壁・壁ばり接合部に定着する壁ばりの上端部曲げ補強筋場合には、継手部L1は、原則としてスパイラル筋等による拘束補強を行う（図11.4.7）。ただし、RC造スラブが取付く部分端部曲げ補強筋に180°フックでかぎ掛けする（図11.4.4）。

細小かぶり厚さ（mm）

L1では省略してもよい。
(3) 壁ばりの端部曲げ補強筋にD22以上の鉄筋を２本以上束ね配筋する場合は、原則として壁ばり全長において、スパイラル筋等(5) 直交壁を有する耐力壁のせん断補強筋は、直交壁内に定着する（図11.4.3）。直交壁の取付かない耐力壁のせん断補強筋は、細小かぶり厚さ

位

L1(2) 曲げ降伏ヒンジが発生する部分（設計ルート２にあっては、壁ばり端部）において、D22以上の曲げ補強筋を重ね継手とする

A1L

図11.4.2 スパイラル筋等による１階耐力壁脚部の補強範囲

11.3 かぶり厚さおよび鉄筋間隔

表11.3.1

L1の定着方法および重ね継手周りのスパイラル筋の配筋要領[註] dは異形鉄筋の呼び名（mm）。

部D：壁ばりのせい
L1：重ね継手長さ
L2：定着長さ

D
A1：スパイラル筋等による補強を必要とする範囲（0.2Lと800mmの小さい方の数値以上）
L：耐力壁の長さ

あき(6) 耐力壁の小開口両側部分（図11.4.5に示すAの範囲）では、せん断補強筋量を小開口の上下の部分の1.5倍以上とする。

11.4.4 目地筋の配筋要領(1) 短スパンばりの下端部には、RMユニットのフェイスシェルの剥落を防止する目的で、目地筋を配置する。目地筋の形状はＵ字形を標準とし、図11.4.9による。

b

下記のうちの最大値

A・呼び名の数値の1.5倍

・粗骨材最大寸法の1.25倍

スラブ・25mm

aL2A

L2a：付加水平縁引張補強筋量を含む水平補強筋
b：付加鉛直縁引張補強筋
L2：付加鉛直縁引張補強筋の定着長さ

目地筋
SEC.A-Aa

短スパンばりA
図11.4.9 目地筋の配筋要領(2) 目地筋の径は、4mmを標準とする。

図11.4.5 耐力壁の小開口周りの配筋要領（b）T型交差部(3) 基礎ばりのせん断補強筋は基礎ばり全長にわたり配筋する。また、その形状は原則として閉鎖形とし、末端部は135°フックを設けることとする。

(4) RM造の基礎ばりにおいて、D22以上の鉄筋に重ね継手を設ける場合には、継手部（表11.1.1に規定する重ね長さでL1の範囲）は、原則としてスパイラル筋等による補強を行う。ただし、スラブの取付く部分では省略してもよい。

(1) 鉄筋の定着長さは、計算によって求める場合を除き、原則として表11.2.1に示す数値以上とする。なお、定着長さの算定に設計基準強度と読み換えるものとする。

L2

図11.4.10 基礎ばりの交差部における曲げ補強筋および中間横補強筋の定着要領

11.4.2 壁ばりの配筋要領

外に所要の定着長さをとる（図11.4.7）。

L2L2スラブ

図11.4.1 直上階に耐力壁が接続しない場合の耐力壁の縦補強筋の定着方法

当該部分に直交壁が取付く場合は、省略してよい。

鉄筋の定着

交差部補強筋
1-D16

スラブ

L2

表11.1.1 鉄筋の重ね長さの細小値
RC造に用いるコンクリートおよびRM組積体の設計基準強度

補強筋のうち、少なくとも隅筋４本は直交する基礎ばりに折曲げ定着する（図11.4.10）。

180°フックでかぎ掛けするか、または屋根スラブ内に折曲げ定着する（図11.4.1）。

ただし、グラウト材の設計基準強度が、RM組積体の設計基準強度を下回る場合は、RM組積体の設計基準強度をグラウト材の(1) 基礎ばりの曲げ補強筋は、原則として接続する耐力壁のフェイスから所要延長長さを確保して定着する。ただし、端部曲げ(2) 基礎ばりの中間横補強筋は、直交する基礎ばりに折曲げ定着する（図11.4.10）。

(2) 耐力壁の縦補強筋は、直上階に耐力壁が接続しない壁頂部では屋根スラブと耐力壁・壁ばり接合部の交差部の水平鉄筋に(1) 鉄筋の継手は、原則として応力の小さい部分に設ける。

11.4.5 基礎ばりの配筋要領

目地筋