2021年度
事業計画

2021年4月 1日から2022年3月31日まで

公益財団法人

日本水泳連盟

2021年3月作成

所

信
2020年度は新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、大半の主要事業が中止・延期を余儀なくされ、最大目標であった2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会も1年延期となりました。このような国難ともいえる状況下、ご支援ご協力をいただいた加盟団
体の皆様をはじめ協賛スポンサーや多くの関係団体の皆様に対し、まずは心より感謝と御礼を申し上げます。
2021年度の事業計画にあたりましては、事業全般が仕切り直しとなります。選手派遣事
業・選手強化事業では、東京オリンピックを最重点大会として位置づけ、リオデジャネイ
ロ・オリンピック以降の集大成として競技力向上に取り組みます。また次世代の選手強化にも積極的に取り組み、より高いレベルで戦える選手の早期育成、選手層の拡充を図ります。競技大会開催事業では、東京オリンピックにおいて国際基準の質の高い大会運営を目指すとともに、国内競技会において主管団体と連携して、全国で統一した高いレベルの競技会を実現します。指導者養成事業では、指導者養成3委員会による協議・協働を継続し、スポーツ文化の創造およびスポーツの社会的価値向上に貢献できる指導者の養成に取り組みます。生涯スポーツ事業では、「泳力検定システム」の運用を開始し、より手軽に水泳の楽しさを子どもたちに伝えるとともに、「水泳の日」を通じて、水難事故防止と水泳ファミリー拡 大の 全国展開 を図ります。国際貢献事業 では、スポーツ庁の 「SPORT FORTOMORROW」や国際水泳連盟（FINA）の「Swimming For all - Swimming For Life」
プログラムと連動した事業の実施を検討します。総務関係事業では、「水泳ニッポン・中期
計画2017‐2024」の進捗管理を行うとともに、スポーツ庁の「スポーツ団体ガバナンスコ
ード＜中央競技団体向け＞」に即した対応を本格化し、ガバナンスの強化およびコンプラ
イアンスの徹底、スポーツ・インテグリティ（誠実性・健全性）の向上に取り組みます。
また、これまで同様、自主財源の確立およびマーケティング活動についても注力します。
広報事業では、水泳競技への注目度を一層高めるため、ファン目線を取り入れたウェブサ
イト（HP）の刷新ならびに機関誌の発行を推進します。競技条件整備事業では、競技者登録管理システム「Web-SWMSYS」の安定運用および機能拡充を推進します。これら組織
基盤の強化を図りつつ、スポーツ庁、（公財）日本スポーツ協会（JSPO）、（公財）日本オ
リンピック委員会（JOC）などの関係機関・団体とも連携強化・協働を図り、競技団体としての価値向上を図ります。
結びになりますが、コロナ禍の影響で本連盟を取り巻く環境は、不透明かつ一段と厳しい状況であることを認識しなければなりません。1年延期となった東京オリンピックと世界選手権福岡大会、2024年の本連盟創立100周年、そして日本水泳界の未来に向けて、各加盟団体と情報共有および意思疎通を密に図り、水泳界が一丸となった「オールジャパン
体制」をより強固なものにしてまいります。皆様のなお一層のご支援ご協力を賜りたく、よろしくお願い申し上げます。
2021年3月7日
会長 青木 剛－1－

国際競技大会参加予定一覧
種目

競

泳

飛

込

水

球

ア
ー
（テ
A ィ
ス
S テ
）ィ
ッ
ク
オ
ー
（プ
O ン
W ウ
S ォ
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タ
ー

競

技

（注）◎印は主要競技大会
会

オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ワールドユニバーシティゲームズ大会
パンパシフィック選手権大会
アジア選手権大会
世界選手権大会（25m）
FINAワールドカップ
ユースオリンピック大会
世界ジュニア選手権大会
ジュニアパンパシフィック選手権大会
アジアエージ選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ワールドユニバーシティゲームズ大会
FINAワールドカップ
アジア選手権大会
FINAワールドシリーズ
ユースオリンピック大会
グランプリ大会
アジアエージ選手権大会
世界ジュニア選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ワールドユニバーシティゲームズ大会
アジア選手権大会
FINA ワールドリーグ
FINA ワールドカップ
世界ジュニア選手権大会（U20）
世界ユース選手権大会（U18）
FINA U16 ワールドカップ（U16）
アジアジュニア選手権大会（U19）
アジアユース選手権大会（U17）
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
アジア選手権大会
FINAワールドシリーズ
世界ジュニア選手権大会
世界ユース選手権大会
アジアエージ選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
ワールドユニバーシティゲームズ大会
パンパシフィック選手権大会
アジア選手権大会
FINAワールドシリーズ
世界ジュニア選手権大会
ジュニアパンパシフィック選手権大会

2021年度

2022年度

2023年度

◎

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〇
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2024年度

◎
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－2－

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事業の方針Ⅰ

競技大会開催事業

新型コロナウイルスの影響により、2020年度は予定していた競技会や競技関係諸事業の多くが中止や延期、規模縮小、内容変更などをせざるを得ない大変厳しい状況となった。感染予防策を立てた上で、競泳・飛込・水球・AS・OWS それぞれが総力を挙げて大会を実施し、延期となった東京オリンピックの成功に繋げていきたい。
4月に競泳日本選手権、FINA ダイビングワールドカップ2021を東京アクアティクスセ
ンターで、5月に FINA AS オリンピック予選トーナメント2021を東京アクアティクスセン
ターで、5月に FINA マラソンスイミングを福岡市で、それぞれオリンピック最終選考会と兼ねて実施する。またテストイベントおよび研修会を経て、東京オリンピックの水泳競技（7月24日～8月8日）を万全な状態で成功に導く。
１．国内競技会開催事業
国内で行われる各大会の開催地、主管・共催団体との連絡調整を密に行い、企画、立案、運営、予算管理を着実に実施し、準備から大会終了までを統括する。新型コロナウイルス感染拡大防止に向け、取り得る最善策を立て「安全・安心な水泳競技会」を目指し、選手が自己の持てる力を最大限発揮できる競技会を実現する。
（１）【競泳競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨
⑩
⑪
⑫
⑬
⑭

日本選手権水泳競技大会
ジャパンオープン（50m）
全国国公立大学選手権大会
日本高等学校選手権大会
全国中学校水泳競技大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
日本大学・中央大学対抗戦
早稲田大学・慶應義塾大学対抗戦
国民体育大会
日本学生選手権水泳競技大会
日本選手権水泳競技大会（25m）
日本社会人選手権水泳競技大会
国際大会日本代表選手選考会
全国 JOCｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会

4月3日～10日
6月3日～6日
8月8日・9日
8月17日～20日
8月17日～19日
8月22日～26日
8月27日
8月28日
9月10日～12日
10月8日～10日
10月16日・17日
11月6日・7日
3月2日～5日
3月27日～30日

東京ｱｸｱﾃｨｸｽｾﾝﾀｰ
千葉国際
県立総合プール
ｱｸｱｳｲﾝｸﾞｱﾘｰﾅ
千葉国際
東和薬品ﾗｸﾀﾌﾞﾄﾞｰﾑ
千葉国際
千葉国際
三重交通Gｽﾎﾟｰﾂの杜
辰巳国際
辰巳国際
総合運動公園

東
千
秋
長
千
大
千
千
三
東
東
栃

辰巳国際

東 京

8月17日～20日
8月17日～19日
8月22日～25日
9月10日～12日
9月24日～26日
10月9日・10日
2月11日～13日
3月25日・26日

ｱｸｱｳｲﾝｸﾞｱﾘｰﾅ
千葉国際
丸善インテック
三重交通 G ｽﾎﾟｰﾂの杜
総合運動公園
ﾀﾞｲｴｰﾌﾟﾛﾋﾞｽﾌｪﾆｯｸｽ
浜松市総合水泳場

長
千
大
三
栃
新
静

京
葉
田
野
葉
阪
葉
葉
重
京
京
木

（２）【飛込競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧

日本高等学校選手権大会
全国中学校水泳競技大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
国民体育大会日本選手権水泳競技大会
日本学生選手権水泳競技大会
翼 JAPAN カップ兼国際大会派遣選考会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会

－3－

野
葉
阪
重
木
潟
岡

（３）【水球競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧

日本高等学校選手権大会
全国 JOCｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
国民体育大会
日本学生選手権水泳競技大会
日本選手権水泳競技大会
全日本ユース（U15）選手権大会
全日本ジュニア（U17）選手権大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会

8月17日～20日
8月22日～26日
9月5日～7日
9月24日～26日
10月29日～31日
12月24日～27日
3月18日～21日
3月26日～30日

県立長野東高校
京都アクアリーナ
三重交通 G ｽﾎﾟｰﾂの杜
柏崎アクアパーク
千葉国際
倉敷・児島
柏崎アクアパーク
千葉国際

長
京
三
新
千
岡
新
千

5月7日～9日
6月17日～20日
8月22日～25日
9月4日
9月18日
1月22日
1月23日

東和薬品ﾗｸﾀﾌﾞﾄﾞｰﾑ
県立水泳場
横浜国際
三重交通 G ｽﾎﾟｰﾂの杜
横浜国際
横浜国際
横浜国際

大 阪
静 岡
神奈川
三 重
神奈川
神奈川
神奈川

6月20日
9月8日
9月25日・26日

館山市北条海岸
尾鷲市三木里海岸
館山市北条海岸

千 葉
三 重
千 葉

野
都
重
潟
葉
山
潟
葉

（４）【アーティスティックスイミング競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦

日本選手権水泳競技大会
日本ｱｰﾃｨｽﾃｨｯｸﾁｬﾚﾝｼﾞｶｯﾌﾟ2021
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
国民体育大会
日本学生選手権水泳競技大会(ﾏｰﾒｲﾄﾞｶｯﾌﾟ)
13～15歳ソロ・デュエット大会
ｱｰﾃｨｽﾃｨｯｸ ﾅｼｮﾅﾙﾄﾗｲｱﾙ2022（５）【オープンウォータースイミング競技】① オーシャンズカップ② 国民体育大会③ 日本選手権水泳競技大会

２．国際競技会の開催事業
東京オリンピックを FINA との強固な連携の下、成功に導く。各競技において、FINA
派遣の ITO と国内選出の NTO が協力し、出場選手の高いパフォーマンスを引き出すと同時に感染防止に最善を尽くし、安全で安心な競技運営を目指す。オリンピック前に実施する国際大会（下記参照）において、オリンピック本大会のシミュレーションを行う。
（１）【全競技】
第32回オリンピック競技会（2020／東京）
7月23日～8月8日

東京アクアティクスセンターほか

東

京

（２）
【競泳競技】
競泳テストイベント READY STEADY TOKYO – Aquatics Swimming 東京 2020 組織委員会主催
4月24日・25日
東京アクアティクスセンター
東 京（３）【飛込競技】
FINA 飛込ワールドカップ 2021 兼 東京 2020 オリンピック最終選考会
4月18日～23日
東京アクアティクスセンター

FINA 主催
東 京（４）【水球競技】
水泳（水球）運営テストイベント
4月10日・11日

東京辰巳国際水泳場－4－

東京 2020 組織委員会主催
東 京

（５）
【アーティスティックスイミング競技】
FINA アーティスティックスイミング オリンピック予選トーナメント 2021
5月1日～4日
東京アクアティクスセンター

FINA 主催
東 京（６）【オープンウォータースイミング競技】
FINA マラソンスイミング 東京オリンピック最終選考会
5月29日・30日
シーサイドももち海浜公園

FINA 主催
福 岡

３．競技委員会事業（１）マーケティング事業
4月から開催される競技会やテストイベント、東京オリンピックおよび世界選手権福岡大会に向けて、オフィシャル・スポンサー、パートナー、サプライヤーなどの各企
業とのさらなる連携を図る。また東京オリンピック後の新たなマーケティング構想を検討し、協賛企業の獲得に努める。
（２）競技事業
本連盟主催大会では、主要大会の開催地加盟団体や本連盟学生委員会、JSPO、（公財）全国高等学校体育連盟、（公財）日本中学校体育連盟などのスポーツ団体と連絡調
整を密に行い、準備から大会終了までを統括し、全国で統一した大会運営を目指す。
また新型コロナウイルス感染予防のための方策を、本連盟の示すガイドラインに沿って着実に行う。またオリンピックイヤーとなる本年度は、オリンピック後に行われる全国大会において、代表選手の活躍に大きな注目が集まる。国民の期待に応えられる
よう、高いレベルの大会となるように全力を尽くす。
（３）学生競技会事業
東京辰巳国際水泳場ほかにて開催される第97回日本学生選手権水泳競技大会（4種別）、秋田県立総合プールにて開催される第68回全国国公立大学選手権水泳競技大会をはじめとする全ての学生大会の成功に向け加盟6支部が全力で取り組むとともに、「学生向けアンチ・ドーピング講習会」を継続開催する。また全国代表者会議を開催し、各支部間相互の連絡融和を図りつつ、厳正なる学生水泳競技精神の養成・向上を目指す。学生補助役員を育成し、日本選手権など本連盟主催の競技会事業に対する学生の派遣を行う。

Ⅱ

競技条件整備事業

水泳競技を成立させるための基礎条件を整備するとともに、各種基盤・インフラを整備し、その水準を維持することにより、さらなる水泳競技の普及発展を図る。
１．競技者登録事業
市場の変化に対応した情報管理および多機能・多目的を追求したシステム基盤の整備を通じて、利便性の高い団体登録情報・競技者登録情報の管理基盤（システム利用環境）の実現を図－5－

る。
競技者登録システム「Web-SWMSYS」の再構築を完遂し、各種情報発信サービスの拡充などを通じた団体登録・競技者登録の増加と、外部機関とのシステム連携などによる登録料の確実な回収・管理の徹底を図る。
２．競技規則制定事業
FINA 競技規則の改定を受け、「競泳競技規則」「競技役員の手引き」ならびに各種別の競技規則の改定を行い、2022年4月1日の施行を目指す。HP に最新版の競技規則（全種別）を掲載
して情報発信を行い、全国統一した理解・共通認識の下で、選手が安心して競技に取り組める
環境整備を推進する。
３．競技役員養成・登録事業「水泳ニッポン・中期計画2017－2024」に準拠し、全国の競技会をより充実させることを目的に、選手の力を最大限に引き出す高いレベルの審判員を養成する。国際基準の眼を培い、「世界トップレベルの水準で、全国で統一された競技会運営」の一層の定着を目指す。競技役員資格取得者17,000人を目標に、本連盟の方針や競技規則が全国各地で浸透するように取り組む。公認
競技役員と公認審判員の更新業務を円滑に行うとともに、管理・活用についての研究を継続する。
新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、本年度は、本連盟上半期の主催大会における加盟団体競技委員長の実技研修は行わない。下半期の主催大会については、感染拡大状況などを考慮し実施を検討する。本連盟の主催大会における加盟団体競技委員長の実技研修は行わない。また、競技役員研修会については感染拡大状況などを考慮し、実施方法を含め対応を検討する。
４．競技記録公認・管理事業
競技者の競技結果を公認し、管理する事業を行う。各地で開催される公認公式競技会の3日以内の記録結果報告は、加盟団体の情報システム担当者の協力により順調に推移している。記録管理系システム環境の構築、整備を推進し、記録の保全作業の効率化および記録管理サービスなどの品質向上を図る。
５．施設用具公認推薦事業
競技場となるプールの新規公認および更新登録を行う。また、競技に関わる施設用具や水泳競技に関連する企業との連携を図り、公認推薦規程にのっとり、公認推薦事業を行う。
６．アンチ・ドーピング事業（１）主催競技会でのドーピング検査事業
国際的なアンチ・ドーピング活動の一環として、（公財）日本アンチ・ドーピング機構（JADA）と連携し、主催大会においてドーピング検査（競技会検査）を実施する。また、選手の権利を守る立場である NF 代表役員を主要競技大会のドーピング検査会場に配置する。
（２）その他の事業① 競技会における配布資料や HP 掲載資料などの作成、禁止物質・禁止方法の治療使用特例－6－

（TUE）申請書類の事前審査② 強化合宿・研修会（オンライン含む）などでのアンチ・ドーピング講習会講師派遣③ 競技会会場での医薬品使用相談スポーツファーマシスト派遣④ JADA 会議への NF 代表役員の参加⑤ 競技会におけるアンチ・ドーピング啓発活動（アウトリーチプログラムの実施）⑥ HP 上での医薬品使用に関する「薬の相談窓口」対応

Ⅲ

選手派遣事業

選手派遣事業は、本連盟の財源はもとより国の補助金や助成金などの公的資金を活用することか
ら、費用対効果を含めた評価および報告の義務が課せられる。各派遣の目標達成に向けた計画・準備をはじめ、東京オリンピックおよび世界選手権福岡大会に向けた競技力向上のため、派遣事業がより効果的に実施されるよう、水泳界の英知を結集して総力戦で臨む。
１． JOC 派遣事業
（１）第32回オリンピック競技大会① 期間・場所
7月24日～8月8日② 競技種目・日程（a） 競泳7月24日～8月1日（b） 飛込
7月25日～8月7日（c） 水球7月24日～8月8日（d） AS
8月2日～8月7日（e） OWS
8月4日～8月5日

日本・東京

２．本連盟派遣事業（主要大会）（１） FINA 飛込ワールドカップ2020 兼 東京2020オリンピック最終選考会
期間・場所
4月18日～23日
東京アクアティクスセンター（２） FINA マラソンスイミング 東京オリンピック最終選考会
期間・場所
5月29日・30日
シーサイドももち海浜公園

Ⅳ

選手強化事業

自国開催である東京オリンピックおよび世界選手権福岡大会の競技成績で強化5部門が評価される。年度ごとに明確な目標を掲げ、東京オリンピックでは競泳は金メダルを含む過去最多のメダル獲得、AS は銅メダル以上、飛込・水球・OWS はメダル獲得および上位入賞を目指す。そのために月1回の特別強化本部会議を実施して5部門の進捗状
況を的確に把握し、年度ごとに改善・改良・好循環を重ねながら目標達成にまい進する。
１．競泳強化事業
2020年度は、コロナ禍で多くの国際大会や全国大会が中止や延期となる状況下ではあ－7－

ったが、秋以降に開催された日本学生選手権・社会人選手権・日本選手権において、インターナショナル A を突破した入江陵介選手をはじめとして、17名の選手がインターナ
ショナル B を突破し、限られた環境下でも選手・コーチが競技力向上にまい進していることを確認できた年であった。2021年度は、東京オリンピックでは長い強化期を経て培われた個の力を基にチーム一丸となって戦う。また、2024年への足がかりとして、ワー
ルドユニバーシティゲームズ大会、アジア選手権大会、世界選手権大会（25m）などを通して、次世代につながる強化を図り、強くあり続ける日本競泳界を目指す。
ジュニア強化（高校生および中学生）に関しては、世界ジュニア選手権大会、オース
トラリア遠征に代表を選考して派遣する。ブロック代表国際大会派遣は、引き続きシンガポールを派遣先として実施する。国内強化は中央と地方で行い、第42回ナショナル強化合宿、ジュニアブロック合宿（11地域）を継続して、合宿強化に取り組む。
東京オリンピックでの好成績を目指すとともに、コロナの状況下においても強化体制を堅持するため、積極的にオンラインを取り入れるなど、2024年、2028年を見据え、柔軟に強化策の検討を進める。
（１） 国際競技会① ヨーロッパグランプリ② オリンピック競技大会③ アジア選手権大会④ 世界選手権大会（25m）⑤ ワールドユニバーシティゲームズ大会⑥ 世界ジュニア選手権⑦ ジュニア選抜遠征⑧ ジュニアブロック選抜遠征（２）強化トレーニング合宿① オリンピック代表合宿② オリンピック代表合宿③ オリンピック高地合宿（海外）

6月
7月
未定
12月
8月
未定
1月
3月

)ヨーロッパ)日本・東京)未定
UAE・アブダビ(中国・成都未定)オーストラリア)シンガポール

)HPSC
)HPSC
4月・5月・6月・7 )ｼｪﾗﾈﾊﾞﾀﾞ/ﾌﾗｯｸﾞｽﾀｯﾌ
4月
7月

月
4月・5月・6月

12月

)東御市
)未定
)未定
)未定
)東御市
)鈴鹿・富士など(JISS(各ブロック担当県（３）コーチ派遣・招聘① 海外コーチ招聘② ASCA 会議

未定
9月

未定
アメリカ

（４）企画・研修および講習会① 全国強化コーチ会議

10月

東京

④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨
⑩
⑪

オリンピック高地合宿（国内）
ﾜｰﾙﾄﾞﾕﾆﾊﾞｰｼﾃｨｹﾞｰﾑｽﾞ大会合宿
アジア選手権大会代表合宿
世界選手権（25m）大会代表合宿
ナショナルチーム合宿
ナショナル合宿
インターナショナル合宿
地域ブロック合宿

5月・8月
未定
11月
11月・12月
12月
11月・2月－8－

② ナショナルコーチングスタッフの育成③ ブロック合宿担当者会議④ 強化コーチ巡回指導

10月
10月
12月

東京
東京
ブロック各地２．飛込強化事業
2020年度は、東京オリンピックが1年延期となったが、FINA のオリンピック出場権
資格付与の方針発表を受けて、男子3m 飛板飛込（寺内健選手）、男子3m 飛板シンクロ
飛込（寺内健選手・坂井丞選手）、女子3m 飛板飛込（三上紗也可選手）、女子高飛込（荒井祭里選手）の内定が維持された。
年度初めはコロナ禍の影響で公共施設の閉鎖や制限のため練習環境の確保に困難を極めたが、所属の創意工夫により、基礎トレーニングを中心とした練習が計画的に実施された。11月以降のナショナル長期強化合宿や練習では、競技力の向上、チーム理念の共有、各自のモチベーション維持を意識した。
本年度は、さらなる進化を目指し、ワールドカップおよびオリンピック前に長期合宿を実施し、5月マレーシア・6月シンガポールの FINA グランプリ大会で最終調整を図る。
東京オリンピックでは、個人種目で悲願のメダル獲得、シンクロ種目は少なくとも7位
以上を目標とする。東京オリンピックにおける好成績は福岡世界選手権大会での複数メダル獲得につながり、さらにパリオリンピック（2024年）の強化目標に直結するため、是が非でも目標を達成すべく強化にまい進する。なお、ワールドユニバーシティゲーム
ズ大会（8月、中国・成都）には選手6名を派遣し、上位入賞を目指す。
ジュニア強化では、自由選択飛の精度を高め、世界ジュニア選手権大会（11月、ウクライナ・キエフ）での上位入賞を目指す。エリート小学生・ジュニア合宿を年間2回実施し、有望選手の一貫強化を集中的に実践する。2024年・2028年を見据え、中長期的に、技術力・精神力に長けた勝負強い選手の育成を図る。
ハイダイビングは、世界選手権福岡大会での好成績を目標に、各種大会参加および合宿で強化育成を図る。
（１）国際競技会① FINA 飛込ワールドカップ② FINA 飛込グランプリ（マレーシア）③ FINA 飛込グランプリ（シンガポール）④ オリンピック⑤ ワールドユニバーシティゲームズ大会⑥ 世界ジュニア選手権大会⑦ アジア選手権大会⑧ FINA 飛込ワールドシリーズ⑨ FINA 飛込ワールドシリーズ（２）強化トレーニング合宿① ナショナル強化国内合宿（ア）ワールドカップ強化合宿（イ）オリンピック強化合宿（ウ）ﾜｰﾙﾄﾞﾕﾆﾊﾞｰｼﾃｨｹﾞｰﾑｽﾞ大会強化合宿（エ）国内強化合宿－9－

4月18日～23日
5月14日～16日
5月21日～23日
7月23日～8月8日
8月19日～26日
11月28日～12月5日
未定
未定
9月または10月

日本・東京
ﾏﾚｰｼｱ・ｸｱﾗﾙﾝﾌﾟｰﾙ
ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ・ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ
日本・東京
中国・成都
ウクライナ・キエフ
未定
中国
カナダ

4月 4日～12日
6月16日～27日
7月 2日～11日
8月12日～15日
12月・1月・3月

栃木・宇都宮
栃木・宇都宮
栃木・宇都宮
栃木・宇都宮
栃木・宇都宮② ジュニア強化（ア）世界ジュニア選手権大会強化合宿（イ）ジュニア強化合宿（ウ）エリート小学生強化合宿（３）企画・研修会および講習会① 強化コーチ会議② ブロック代表者会議③ FINA 審判研修会④ 公認審判員研修会（ア） A 級・B 級公認審判員中央研修会（イ） C 級公認審判員研修会

10月予定
5月・12月
5月・12月

栃木・宇都宮
栃木・宇都宮未定

9月
12月4日・5日
9月16日～18日

新潟・長岡
東京 NTC 会議室
栃木・宇都宮

未定
未定

未定
未定

３．水球強化事業
2021年度男女日本代表は、一年延期となった東京オリンピックにおいて男子ベスト4、
女子決勝トーナメント進出を最大の目標とする。自国開催となる東京オリンピックの結果は、将来の日本水球の普及発展に必要不可欠である。次に、アジア選手権大会（時期、場所未定）において男女優勝を果たし、世界選手権福岡大会につなげる。上期の代表強化策の主軸で継続13年目となる「FINA 水球ワールドリーグ」では、男女ともにファイナル進出を目指す。また、ワールドユニバーシティゲームズ大会（8月、中国・成都）では、男女ともに決勝リーグに進出して上位入賞を目標とする。国内強化策としては、各都道府県が諸外国と進めている東京オリンピック強化誘致事業との調整を図り、強豪国との合同合宿および強化試合を効果的に実施する。特に東京オリンピック直前は強豪国の日本国内での調整が計画されていることから、この機会を最大限利活用する。下期は、男子代表は欧州強豪国に強化拠点を置くこと（ハブ構想）により、遠征強化内容を充実させる。女子代表は米国、豪州、中国との交流を軸に強化を展開する。代表主力選手の欧州強豪クラブへの長期派遣事業については、対象選手を見直して継続する。
ジュニアの強化育成では、2024年・2028年の対策として、男女ともに世界ジュニア選手権大会（20歳以下）、アジアユース選手権大会（17歳以下）に派遣し、国際大会を経験させて競技会強化を図る。育成世代の国際大会では、日本代表チーム（トップチーム）と同じ戦術を用いて一貫強化体制を推進する。
代表チームの編成については、若手の成長が顕著にみられ、例年以上に選手間の競争
環境が作られている。引き続き、戦略的に強化事業を推進する。
（１）チーム派遣① 男子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｲﾝﾀｰｺﾝﾁﾈﾝﾀﾙｶｯﾌﾟ② 女子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｲﾝﾀｰｺﾝﾁﾈﾝﾀﾙｶｯﾌﾟ③ 男子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｽｰﾊﾟｰﾌｧｲﾅﾙ④ 女子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｽｰﾊﾟｰﾌｧｲﾅﾙ⑤ オリンピック（男女）⑥ アジア選手権大会（男女）⑦ ﾜｰﾙﾄﾞﾕﾆﾊﾞｰｼﾃｨｹﾞｰﾑｽﾞ大会（男女）⑧ 男子世界ジュニア選手権大会⑨ 女子世界ジュニア選手権大会⑩ 男女アジアユース選手権大会－ 10 －

4 月 26 日～5 月 2 日
4 月 26 日～5 月 2 日
6 月 26 日～7 月 2 日
未定
7 月 24 日〜8 月 8 日
未定
8 月 18 日〜29 日
9 月 10 日〜18 日
8 月 28 日〜9 月 5 日
未定

ｱﾒﾘｶ・ｲﾝﾃﾞｨｱﾅﾎﾟﾘｽ
ｱﾒﾘｶ・ｲﾝﾃﾞｨｱﾅﾎﾟﾘｽ
ｼﾞｮｰｼﾞｱ・ﾄﾋﾞﾘｼ
未定
日本・東京
未定
中国・成都
未定
未定
未定

（２）強化トレーニング合宿① 男子海外拠点強化合宿
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧

女子海外強化合宿国際競技会国内事前合宿
ナショナルチーム国内強化合宿（男女）ジュニア・ユース研修（男女）男子ジュニア選手権大会強化合宿
女子ジュニア選手権大会強化合宿
男子アジアユース選手権大会強化合宿
女子アジアユース選手権大会強化合宿

4 月・6 月・1 月・ 未定
3月
未定
4 月・5 月・6 月
通年
JISS ほか
倉敷
12 月
関東近郊
9月
関東近郊
8月
関東近郊
未定
関東近郊
未定

（３）企画・研修および講習会
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨

男女強化コーチ会議
全国コーチ会議・コーチ研修会
代表チーム強化助成事業
審判指導者合同研修会（国際ﾄｯﾌﾟ審判員の招へい）
国際情報収集科学情報収集代表候補選手研修会
ジュニア指導者研修会
選手選考トライアル

通年
通年
通年
10 月
通年
通年
4 月・11 月
12 月
下期

辰巳・JISS
辰巳・JISS
各地
JISS
JISS
JISS
JISS
倉敷
未定

４．アーティスティックスイミング強化事業
東京オリンピックでのチーム、デュエット両種目におけるメダル獲得を最大目標とする。オリンピックの延期ならびに2020年5月に FINA によって Ap アルタネイトアスリートが認められたことに伴い、2020年7月にオリンピック代表選手選考方法を見直し、9名の候補選手を対象に強化を進める。オリンピック本番に向けては、FINA ワールドシ
リーズ2021に転戦し、積極的に競技会強化に取り組む。国内強化合宿においては、体づくり、個々の弱点強化、チームスキルなどを徹底強化し、個人とチームの総合力アップを図るとともに、オリンピック用のルーティン・プログラムを磨き上げる。下期は、世界選手権福岡大会を見据えた新生代表チームを編成し、秋以降、アジア選手権大会および FINA ワールドシリーズ2022へ派遣し実戦経験を積む。
さらに、2024年・2028年に向けての次世代強化として、B 代表は個人種目を WS ア
レクサンドロポリス大会（6月、ギリシャ）、ジュニア代表は世界ジュニア選手権大会（8月、カナダ）、ユース代表は世界ユース選手権大会（8月、カナダ）に派遣する。近年、急速に世界水準がアップしたミックスデュエット対策としては、すべての国際大会に女子チームとともに派遣し、国内男子選手の競技人口拡大および特別強化を推進する。
また、ジャンパー育成プロジェクトによるリフト強化を継続する。ユース年代（11～14歳）については、全国8ブロックより選抜された有望選手を対象にユース有望合宿を実施し、有望選手からユースエリート強化選手を若干名選抜し、ユースエリート強化
合宿ならびに国際大会派遣を通して、2028年以降の中心戦力選手を着実に育てていく。
同時に小学生柔軟性講座と栄養指導講座をオンラインにて実施し、正しい方法での柔軟性トレーニングと栄養管理・食事摂取について国内若年選手らを対象に指導する。
世界の傾向を研究・分析し、全国への迅速かつ正確な情報伝達を行う。コーチキャン－ 11 －

プ、審判強化研修などを開催し、専門知識や指導技術の実践研修を行い、世界をリードする指導者と審判員の育成に力を注ぐ。
（１） 国際競技会① オリンピック② FINA ASWS 2021 ブダペスト大会③ FINA ASWS 2021 カザン大会④ FINA ASWS 2021 ｱﾚｸｻﾝﾄﾞﾛﾎﾟﾘｽ大会⑤ 世界ジュニア選手権大会⑥ 世界ユース選手権大会⑦ アジア選手権大会⑧ ロシアン・マトリョーシュカ大会⑨ FINA ASWS 2022
⑩ FINA ASWS 2022

8月
4月
4月
6月
8月
8月
未定
12月
2月
3月

東京ｱｸｱﾃｨｸｽｾﾝﾀｰハンガリー・ブダペスト
ロシア・カザンｷﾞﾘｼｬ・ｱﾚｸｻﾝﾄﾞﾛﾎﾟﾘｽ
カナダ・ｹﾍﾞｯｸｼﾃｨ
カナダ・ｹﾍﾞｯｸｼﾃｨ
未定
ロシア・チェーホフ
未定
未定（２） 強化トレーニング合宿① 東京オリンピック代表合宿② 世界ジュニア選手権大会代表合宿③ 世界ユース選手権大会代表合宿④ アジア選手権大会代表合宿⑤ 世界選手権福岡大会代表合宿⑥ 2024・2028五輪対策ｼﾞｬﾝﾊﾟｰ育成ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ合宿⑦ ジュニア選考会事前合宿⑧ 全国選抜シニア中央合宿⑨ ユース有望選手特別強化合宿⑩ ユースエリート育成特別強化合宿⑪ 男子選手強化合宿⑫ 男子ジュニア強化合宿

4〜7月
5〜8月
5〜8月
未定
11～3月
10〜2月
11月・12月
12月
9月
10〜12月
5月
12月

JISS
未定
未定
未定
JISS
NTC
JISS
JISS
JISS
JISS
未定
JISS

（３） 企画・研修および講習会① 代表派遣選手選考会② 全国強化担当者会議③ コーチキャンプ④ ナショナルコーチ・国際審判員合同会議⑤ ブロック巡回指導ナショナルコーチ派遣⑥ 審判強化研修⑦ 審判研修会、レフリー派遣⑧ 競技者育成プログラムバッジテスト⑨ 男子選手講習会

10月・12月
秋
秋
秋
10〜3月
年間
年間
4月・10月
4月・10月JISS
JISS・NTC
JISS・NTC
JISS・NTC
各ブロック
JISS
競技会開催地ほか
東京・大阪・加盟団体
東京・大阪

５．オープンウォータースイミング強化事業
2020年度は、コロナ禍により全ての国際大会が延期・中止となり、年度前半はナショナル合宿、所属練習ともに実施困難な状況であった。その中で、OWS 強化指定選手の目標再確認とモチベーションの維持・向上を図るためオンラインによる研修を実施した。日頃、練習やコンディショニング、競技会参加に追われる日常を過ごしてきた選手たちが、あらためて水泳選手としての活動意義、OWS 競技にチャレンジし続ける意味を各自振り返り、自己内観する良い機会－ 12 －

となった。
「大会出場」という目標と実践経験を積む機会は失われたが、足元を見つめ直し、翌年に向けて新たな視点での決意と目標設定ができたことは、困難な状況下での大きな収穫でもあった。
2021年度は、5月の東京オリンピック最終選考会（福岡市）で男女各1名のオリンピック代表を決定し、8月の東京オリンピック本番に挑む。この間、代表選手サポート合宿を長野県東御市および JISS で実施し国内での強化体制を敷く。オリンピックでの目標は8位内入賞と定め、これまでの国際大会経験値と国内開催という優位性を生かし、世界の強豪と堂々と戦える選手を輩出すべく強化事業を進める所存である。
また、オリンピックイヤーを区切りとして、次世代選手の強化・発掘も重要な強化課題である。2016年リオデジャネイロ・オリンピック以降、次世代 OWS 選手の台頭も見られ、シニア選手とともに強化にあたってきたが、これらの選手を次のオリンピック候補として世界上位で戦えるレベルに引き上げると同時に、さらにその次のオリンピック世代も見据えた強化選手の発掘、選手層の拡充も積極的に取り組む。OWS 経験のない競泳選手・コーチが安全に意欲的に OWS にチャレンジできるよう、OWS 実習・大会参加をセットとしたサポート合宿を実施
し、選手の発掘と強化の普及に努める。これをきっかけとして、競泳長距離種目と OWS のデュアルスイマーが数多く輩出され、競泳・OWS 両面での競技力向上につながるよう、中長期的視野をもって強化事業にあたる。
（１）国際競技会① 東京オリンピック最終選考会② ワールドシリーズ③ オリンピック④ 世界ジュニア選手権大会⑤ 全豪選手権大会⑥ ワールドシリーズ

5月
6月
8月
8月
1月
2月

（２）強化トレーニング合宿① ナショナルチーム合宿（年間）② 東京オリンピック代表候補サポート合宿③ 東京オリンピック代表サポート合宿④ 次世代選手発掘・サポート合宿

4月～3月
4月～5月
6月～7月
7月

（３）企画・研修および講習会① 強化コーチ会議② 国際審判員派遣

年間6回開催 ※オンライン会議
10月 香港（ワールドシリーズ）

日本・福岡
ポルトガル・セトゥバル
日本・東京
セーシェル
オーストラリアカタール・ドーハ

東京・目黒ほか
長野・東御
長野・東御、東京・JISS
千葉・館山

６．科学事業本連盟関係諸委員会、加盟団体、関連組織との連携を深め、東京オリンピックやその後の競技力向上に資する発展的な科学支援事業を展開する。競泳選手・コーチへのレース分析データの提供効率を上げ、映像データ（水上）の提供を日本選手権で継続実施する。飛込、水球、AS、－ 13 －OWS の日本選手権など、全国大会での科学サポートを始動する。合宿における科学サポート
では、競技力向上について選手が科学的な見地から主体的に考察できる取り組みを行う。教育・啓発活動として、日本水泳・水中運動学会の準備・開催に協力する。広報委員会と連携し、事業報告、科学サポート報告、学会などでの最新科学知見を月刊水泳などで広く周知する。
（１）競泳のレース分析・撮影① データ利用の促進（競泳委員会・医事委員会との連携によるデータベース構築、情報システム委
員会との連携によるデータの適切管理化）② 第97回日本選手権水泳競技大会競泳競技におけるレース分析（全レース）③ ジャパンオープン2021（50m）におけるレース分析（全レース）④ 第89回日本高等学校選手権水泳競技大会、第61回全国中学校水泳競技大会、第44回全国 JOC ジュニアオリンピックカップ夏季水泳競技大会などのレース分析⑤ 東京オリンピックに向けた諸サポート（２）飛込、水球、AS、OWS 競技会（日本選手権などの全国大会）での撮影・分析各委員会と連携した科学サポートを1〜2大会で実施（３）教育・啓発・普及活動① 日本水泳・水中運動学会年次大会（10月）の準備・実施への協力② 「水泳の日」における水中撮影・映像提供（対象:一般スイマー）（４）競技力向上に関する科学サポートの推進① 競泳エリート小学生研修合宿における科学サポート② 競泳ナショナル強化合宿における科学サポート③ 水球、飛込、AS、OWS の合宿などにおける科学サポート

７．医事事業2021年度は、本連盟関係諸委員会、JISS、JOC、東京2020組織委員会と連携しながら、競技力向上を目的としたメディカルサポート活動、競技会における救護活動、コロナ感染予防対策および水泳競技をより安全に普及するための調査・研究・広報活動を行う。具体的には、各種競技会における救護活動、コロナ感染予防対策の実施、日本代表選手団に対するメディカルサポート、
強化指定選手へのメディカルチェック・アンチ・ドーピング活動、水泳選手に好発する肩障害予防対策の考案と実践を行う。またメディカルスタッフ間の連携と情報共有を目的とした研究会やミーティングを実施する。さらに、地方に潜在する有望選手に対しても適切な医学的サポートが行われるように、各地域におけるメディカルサポート活動を行う。そのため各地域ブロックにおいてメディカルスタッフのミーティングを行い、情報共有を図る。
教育、啓発活動として日本水泳ドクター会議、日本水泳トレーナー会議への協力を通して、水泳文化の普及・発展に寄与する。また指導者養成講習会などへの講師派遣を行い、水泳医学に関する知識や経験を広く水泳指導者に伝えていく。また東京オリンピックにおける水泳競技会場での救護活動やコロナ感染対策を、大会組織委員会と連携して実施する。
－ 14 －

（１） 主要競技大会における医事運営① 救護担当ドクターの派遣② Covid-19 officer の派遣（２） 競技選手へのメディカルサポート活動① 選手のコンディショニングおよび外傷・障害・疾病の管理② アンチ・ドーピング活動③ 強化指定選手・ジュニア選手のメディカルチェック・障害予防対策実践④ 強化指定選手・ジュニア選手の医事相談活動および調査研究活動⑤ メディカルサポートミーティングでの情報共有および連携強化（３） 教育・啓発・研究活動① FINA 医事委員会との協力② 日本水泳ドクター会議・トレーナー会議との連携・協力③ 障害予防（肩関節障害）のための研究、予防対策の開発・普及④ 指導者養成講習会への講師派遣

Ⅴ

普及事業

普及事業は、強化事業とともに本連盟の二本柱を形成する重要な位置づけにある。2021
年度も、指導者養成事業、生涯スポーツ事業、OWS 普及事業、日本泳法保存事業、月刊
水泳などの機関誌発行事業、HP や SNS などを活用した広報事業に取り組む。また、スポーツ庁の国際貢献事業「SPORT FOR TOMORROW」、FINA の「Swimming for All Swimming for Life」と連動した、水泳を通じた国際貢献事業の実施を検討する。
「水泳の日」については、水泳愛好者や水泳ファンの拡大を目指すとともに、水難事故防止の観点から全国展開を継続、推進する。
１．指導者養成事業
水泳競技の普及振興と競技力向上に当たる各種スポーツ指導者の資質と指導力の向上を図るため、JSPO と連携協力し指導者養成事業を実施する。
また、JSPO が実施している指導者資格再登録および公認スポーツ指導者管理シス
テム「マイページ」の活用、本年度から施行される免除適応コースカリキュラム改定に関して、指導者養成事業3委員会が足並みを揃えて業務にまい進する。
（１）地域指導者養成事業① JSPO 公認水泳コーチ 1・2 に関する事業(a) 水泳コーチ 1・2 の新規養成事業の推進(b) 水泳コーチ 1・2 資格取得者の研修・更新・登録② 本連盟公認基礎水泳指導員に関する事業(a) 基礎水泳指導員の養成・研修・更新・登録(b) 養成事業にかかる督励・指導・助言(c) 競技実績を有するアスリート・指導者の基礎水泳指導員資格検定免除認定審議③ 免除適応校によるコーチ 1 養成事業(a) 免除適応校（大学）に対する養成事業に対する指導・助言－ 15 －

(b) 免除適応校（専門学校）専門科目の検定④ 加盟団体との連携(a) 全国地域指導者（普及）委員長会議の開催(b) 地区別委員長会議への派遣⑤ 普及に関する研究事業(a) 指導者養成事業の広報(b) 水泳の安全に関する研究と普及（２）競技力向上コーチ養成事業① 資格審査（年2回）の実施② コーチ資格の新規登録・再登録・登録更新事業③ コーチ研修会事業（コーチ3・コーチ4 …オンラインによる研修会実施の予定）④ コーチ3・コーチ4養成講習会事業の推進⑤ 免除適応コース実施校との連携（３）水泳教師養成事業① 水泳教師新規養成事業の推進 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）(a) 適応コース講習検定会の実施 （本連盟担当）(b) 適応コース大学検定会の実施 （本連盟担当）(c) 適応コース認定校の新規開拓 （本連盟担当）② 新規養成コース講習検定会の実施 （（一社）日本スイミングクラブ協会担当）③ 「資格を取ろうキャンペーン｣活動の実施 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）④ 「水泳教師教本」改訂版作成 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）⑤ スキルアップセミナーの開催（東京、愛知、神奈川） （本連盟担当）⑥ 水泳教師資格の新規・更新登録事業 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同
推進）⑦ 水泳教師資格更新研修会事業 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）⑧ 水泳教師在籍施設証明事業の推進（（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）

２．生涯スポーツ事業
マスターズ水泳事業は、（一社）日本マスターズ水泳協会およびJSPOと連携し、日本スポーツマスターズ大会のさらなる発展を目指し、開催地の大会企画・運営を支援する。
泳力検定事業は、運用開始した「泳力検定システム」を活用し、水泳愛好者の拡大を図るとともに、水泳選手への登竜門と位置づけ、水泳技能に関わるスポーツ検定として推進する。
「水泳の日」事業は、近畿ブロックの大阪府大阪市丸善インテック大阪プール（8月14日）にて開催する。実行委員会を中心として、（一社）日本スイミングクラブ協会、（一社）日本マスターズ水泳協会、日本障がい者水泳協会、（一財）大阪水泳協会をはじめとする近畿2府4県水泳連盟・協会および各委員会、関連団体と連携を密に図り、企画・立案・運営に全力を尽くす。

－ 16 －

（１） 日本スポーツマスターズ事業①「日本スポーツマスターズ2021水泳競技岡山大会」の開催（8月28日～29日；岡山県倉敷市児島地区公園水泳場）②（一社）日本マスターズ水泳協会およびJSPOと連携した大会のさらなる発展③ 参加者が少ない第9部の個人種目およびリレー種目280歳の部の普及④ 施策として日本スポーツマスターズ20回出場者表彰および男女別総合得点表彰の実施（本年度より）（２）「水泳の日」開催事業①「水泳の日2021・大阪」の開催（8月14日；丸善インテック大阪プール）② 加盟団体が継続して主催開催する「水泳の日」への支援および連携③ イベントに関わる会議の企画・立案・運営のパッケージ化④ 各委員会および関連団体との連携・連絡調整⑤ 一般社団法人日本記念日協会より記念日として認定された「水泳の日」の周知（３）泳力検定事業① 泳力検定者および合格者の増加促進② ニチレイチャレンジ特別泳力検定会（15会場以上）などの企画・立案・運営③ 泳力検定優秀団体の表彰④ 泳力検定未実施団体（スイミングスクールなど）へのアプローチ強化⑤ 「泳力検定システム」の運用促進および普及啓発（４）優秀登録団体表彰事業① 水泳普及・振興活動を永続的かつ組織的に実施し、実績を挙げた団体の表彰

３．OWS 普及事業
（１） OWS スイムクリニック、OWS 検定事業の開催（２） OWS 審判員養成（審判講習会の開催）（３） OWS 指導員養成（指導員講習会の開催）（４） OWS 公認コーチ養成（更新講習会の開催）（５） 認定 OWS 大会運営仕様の標準化と普及（６） 認定 OWS 大会サーキットシリーズ年間優秀選手表彰（７） OWS チャレンジサポート合宿

４．日本泳法保存事業
かつて武術の一種であった水術や泳法と呼ばれる泳ぎ方は、命を守る実用の泳ぎ「日本泳法」として今日でも全国各地で継承されている。日本泳法大会ならびに日本泳法研究会を柱として、現存13流派泳法の保存と普及を図る。日本泳法大会では主に泳法
競技と資格審査を行う。流派を問わない公平・公正・適正な演技評価が、選手のモチベーションアップと演技審査の質的向上に繋がることから、原則年2回の審判研修会を実施する。資格審査は、上位資格取得を目指し研鑽を継続することが、指導者層の育成と、自己研鑽として日本泳法継続を後押しすることからこれを推進する。日本泳法－ 17 －

研鑽会は今年度も継続実施する。大会以外での游士資格審査として、千葉（5月予定）、東京（9月以降予定）で開催する。日本独自の水泳文化である日本泳法を広く世界に発信するため、東京オリンピックの機会を捉えて演技披露の実施を検討する。日本泳法
による「泳いで聖火リレー」が広島県広島市、大分県臼杵市で実現することから、リレーを担当する流派を支援し、併せて広報活動を強化する。国民皆泳の精神を受け継ぐ「水泳の日」事業には、各流派団体の協力を得て積極的に参加する。
（１）游士資格審査会（千葉会場）（２）第14回日本泳法研鑽会
（３）第66回日本泳法大会（４）游士資格審査会（東京会場）（５）第69回日本泳法研究会
・課題「観海流」（予定）（６）第15回日本泳法研鑽会

5月（予定）
千葉県国際総合水泳場
5月（予定）
千葉県国際総合水泳場
8月21・22日
千葉県国際総合水泳場
9月以降（予定）未定
3月19・20日
未定
3月20日（日本泳法研究会終了後に実施）

５．機関誌発行事業
2020年度はコロナ禍で編集に苦労する号が続いた。本年度は延期となった東京オリンピックの開催が予定されていることから、引き続き正確な記録、成績、報告の掲載に重点を置いた編集を心掛ける。また、各競技の強化・実績に関する関心が高いと予想されるため、関係者・ファンに向けた特集ページなどの掲載を検討する。

６．広報事業（１）公式 HP
2020年度、セキュリティ機能の脆弱性が大きな課題となっていたことから、リニューアルを行い、全体をさらに見やすいデザインに変更した。東京オリンピックに対する関心・興味が高いと予想されるため、各競技の最新情報を迅速かつ正確に掲載することを心掛ける。
（２）公式 SNS
2020年度、公式アカウントを取得し、Facebook による情報発信を開始した。より身近な「ファン向けメディア」として情報発信に活用する。
（３）報道対応
東京オリンピックに関連してマスコミの関心も高くなるため、他の競技団体に後れをとらないよう、競技委員会、総務委員会、事務局などと連携して、迅速かつ丁寧な対応を心掛ける。
（４）創立100周年記念誌発行準備
2024年の本連盟創立100周年記念事業の一環として、「創立100年周年記念誌（本編）」、「創立100周年記念誌（10年史別冊）」、「創立100周年記念映像 DVD」の3部構成にて、制作準備に着手する。

－ 18 －

７．国際貢献事業（１）要請に応じた水泳指導者の海外派遣制度の検討
指導力と語学力を兼ね備えた水泳指導者の海外派遣制度の検討

Ⅵ

組織運営のための共通事業

先達が築いた水泳ニッポンの歴史・伝統・礎のもと、組織力の一層の強化を図り、競技団体としての価値向上に資する高潔・公正な組織運営を徹底する。
１．総務関係事業
スポーツ庁の「スポーツ団体ガバナンスコード＜中央競技団体向け＞」に即した対応を本格化する。本連盟各種会議および地域会議の準備・開催を通じて、内外の関係
者・関係団体との情報共有および意思疎通を図り、円滑な業務を遂行する。本連盟を取り巻く社会環境の変化に即応した各種環境の整備（文書・規程の策定および改定、
システムインフラの向上など）を推進する。本連盟事務局の労務環境を管轄し、諸業務の効率化を目指す。
２．アスリート委員会事業（１）FINA アスリート委員会への提言を目的とした意見集約① アスリートの意見集約② FINA アスリート委員会報告（２）JOC アスリート委員会、東京2020組織委員会との連携・連動① オリンピック・ムーブメントの推進（JOC アスリート委員会との連携、協力）② アスリートの社会的地位向上に関する活動（３）ジュニアアスリートへの啓発活動① JOC ジュニアオリンピックカップにおけるオリンピアン・栄養士・トレーナーなどによる研修講演② アンチ・ドーピング活動の推進（JADA、JSPO、本連盟アンチ・ドーピング委
員会との連携、協力）③ 公式 SNS を活用した啓発活動の模索（４）水泳普及活動および社会貢献活動① 国民体育大会や「水泳の日」の開催地における水泳普及活動（オリンピアンの講演、指導、教室ほか）② 主要競技会におけるバックヤードツアーのガイド協力③ 水泳普及に向けた新規事業への発案・協力（場内ラジオほか）④ 障害者水泳の普及活動支援（オリンピアンによる講演、指導、教室、ほか）⑤ 必要に応じた慈善活動の立案、実践（オリンピアンによる各種募金活動、慰問活動、ほか）－ 19 －

（５） オリンピアン OBOG 会の活動促進① 連絡ツールの作成（追加）② 本連盟事業への協力呼びかけ③ オリンピアン OBOG 総会・懇親会の開催（「水泳の日」の際に開催）
３．特別委員会事業（１） 財務委員会
財務委員長
堀 正美
免税募金事業の推進（２） 競技者資格審査委員会
競技者資格審査委員長
坂元 要
競技者資格の審査（３） 選手選考委員会
選手選考委員長青木 剛
国際競技会派遣日本代表選手団の選考（４） 指導者養成委員会
指導者養成委員長
坂元 要
指導者養成制度の推進と資格認定審査（５） 国際委員会
国際委員長
緒方 茂生
国際関係（FINA・AASF など）の情報収集および共有、国際競技会の招致検討（６） アンチ・ドーピング委員会 ｱﾝﾁ･ﾄﾞｰﾋﾟﾝｸﾞ委員長
鈴木 陽二
アンチ・ドーピング活動の計画と推進（７） スポーツ環境委員会
スポーツ環境委員長
齋藤 由紀
スポーツ環境保全活動の啓発と指導・推進（８） 倫理委員会
倫理委員長
坂元 要
倫理、社会規範意識の啓発と指導（９） 危機管理委員会
危機管理委員長青木 剛
緊急時対応および危機管理意識の啓発と指導Ⅶ

組織運営および財政基盤の確立「水泳ニッポン・中期計画2017－2024」に基づいて、各専門委員会を中心に、事業内容の精査・充実を推進する。各事業の遂行は、各加盟団体の協力を得て実施することはもとより、スポーツ庁、JSPO、JOC などの関連団体とも連携を図り実施する。組織運営に際しては、ガバナンスの強化、コンプライアンスの徹底により、組織力の強化を図る。財政面においては、全体の収支バランスを考慮し、有効適切な事業の執行、予算管理の徹底を図る。

－ 20 －