一般社団法人

National Clinical Database

設立10周年記念誌
National Clinical Database 10th Anniversary commemorative publication

序

文

序

文

一般社団法人 National Clinical Database（以下、NCD）は、

この 10 年間で大きく発展したことは間違いありません。た2010 年専門医制度を支える手術症例データベースとして外だ、まだ多くの課題が残っているとも思います。将来に向け

科系臨床学会が設立し、本年 10 周年を迎えます。これまで尽て、この 10 年の発展を土台として、更なる飛躍を遂げるた

力していただいた多くの方々に誌面を借りて、心よりお礼申

め、なお一層精進してまいる所存です。皆さまにおかれまし

し上げます。設立時のご苦労は並大抵のものではなかったとても、引き続き、ご支援ご指導賜りますようお願い申し上げ

思いますし、ここまで大きく発展し、世界に誇れるビッグデー

ます。

タに成長できたのも、先人の先見性ならびにそれを支えていただいた関係各位の情熱の賜物と考えます。あらためて深い敬服の意を表します。また、忙しい日常診療の合間にデータを入力していただいている現場の外科医、関係者の皆さまにも厚くお礼申し上げます。わが国で行われている該当領域手
一般社団法人National Clinical Database

術の 95％以上が登録されているという報告もあり、その信頼代表理事

専門医制度を念頭におき、日本外科学会、日本消化器外科

瀬戸 泰之
Seto Yasuyuki

性が極めて高いのも現場の方々の熱意によるものと考えます。
学会、日本小児外科学会、日本胸部外科学会、日本心臓血管外科学会、日本血管外科学会、日本呼吸器外科学会、日本内分泌外科学会、日本乳癌学会、日本甲状腺外科学会の 10 学会が設立に参画されました。2011 年から登録が始まり、初年度の登録症例件数は 1,172,507 例でした。また、登録施設数は
3,374、診療科数は 4,916 でスタートしました。それが、直近
では、2018 年度登録症例件数 1,529,324 例で累計では約 1,130万件に達しています。2019 年 12 月現在の登録施設数は 5,276、診療科数は 13,530 まで増加しています。参加学会も日本脳神経外科学会、日本病理学会、日本泌尿器科学会、日本形成外科学会、日本内視鏡外科学会があらたに加わっています。
2012
年から各種専門医システムにおいて NCD データの利用が開始されており、専門医制度において、その中核をなしていることは周知のとおりです。
この間、ビッグデータを活用した様々な多くの解析、運用も成されています。手術リスク評価も可能となり、web 上で患者情報と術式を入力するだけで手術リスクが瞬時に表示される risk calculator システムも現場で大いに利用されていると思います。また、各施設の成績と全国平均との比較から自施設の客観的評価もできるようになっています。最近では、手術だけではなく癌登録データとしての機能も付加されており、今後、様々な癌腫の全国データの集積が期待されています。そのような活動から、これまで 126 編の英語論文が一流
医学雑誌で publish されています。わが国の優れた治療成績を世界に発信する原動力になっていると自負しております。
さらに 2016 年保険改定からは、保険診療上でも一部ですがNCD 登録が利用されています。

4

5

序文

4

歴代代表理事
社員学会

目

次

挨拶

10

祝辞

日本外科学会16

日本消化器外科学会18

日本心臓血管外科学会

20

日本血管外科学会

22

日本内分泌外科学会

26

日本小児外科学会

27

日本胸部外科学会

29

日本呼吸器外科学会

31

日本乳癌学会32

日本脳神経外科学会

33

日本病理学会35

日本泌尿器科学会36

日本形成外科学会

38

日本内視鏡外科学会

39

関係団体来賓

祝辞

42

歴史・沿革

48

活動報告

54

『ｍ3.com』特集記事

156

編集後記

205

凡例
役職名に関しては原則として当時のものを記した。
固有名詞、専門用語、慣用語は原文通りのものを記した。

歴代代表理事

挨拶

挨拶

Ｎ ＣＤ設立歴代代表理事里見進

Satomi Susumu

10ます。NCD 創成期に日本外科学会理事長と NCD 代表理事をで昨今の詳細は不明だが、事業規模も拡大し財政的にも順調務めたものとして本当に嬉しく感じるとともに、その発展ぶに運営されていると聞いている。創設に関わった者としてはりに感慨を覚えます。里見前理事長の時代 2010 年に NCD は

設立当時を振り返り感慨深いものがある。

設立されました。日本外科学会には外科専門医のための経験

私が外科学会の理事長に就任した平成 20 年当時も現在と症例を登録するためのデータベースの構想があり、一方で日同様に、若い医師の外科離れをいかに防ぐかが大きな課題で

本消化器外科学会は手術アウトカムを評価するためのレジスあった。外科離れの要因として、1．外科医の勤務環境が悪い

トリーを検討していました。両学会が共同して、先行してい（労働時間が長い、時間外・緊急手術が多い）、2．医療事故やた心臓血管外科手術データベースをモデルとして NCD は誕

医療訴訟の多発、3．待遇の悪さ（ハイリスクローリターン、生しました。日本で行われるほぼ全ての手術症例をカバーす

診療報酬の低さ）などが挙げられていた。これらの課題を解るという悉皆性の高いビッグデータであることが NCD の特決する上からも、また、当時議論が進行していた各学会の専筆すべき強みであり、外科学会関連手術だけで毎年約 150 万門医制度の充実の面からも、外科手術の件数やその予後の把件、2018 年までの累計で 1,130 万件という膨大な手術データ

握が緊急の課題であった。外科学会では専門医申請時の手術が集積されています。米国には先行する ACS NSQIP という登録が数年前にスタートし、外科学会関連学会でも症例登録

レジストリーがありますが、これは参加した全米約 400 病院の検討がなされていた。中でも最も進んでいたのは心臓血管のデータに基づいており、悉皆性の面では比べものになりま

外科学会の手術登録で、データの詳細な分析もすでに始まっせん。NCD 立ち上げにかかわられた岩中ていた。また、消化器関連の学会は消化器外科学会を中心に事）を始め多くの諸先輩のご努力に改めて敬意を表する次第

して議論を重ね、独自の登録制度をまさにスタートさせる体です。

二代目 NCD 代表理事
国立国際医療研究センター
理事長

國土 典宏
Kokudo Norihiro

督先生（現代表理制となっていた。このまま各学会が独自の登録制度をスター

私が日本外科学会理事長としての慣習の形で NCD 代表理トさせたら、外科は学会ごとに分断され今後一体となって協事に就任した 2013 年 12 月時点では、NCD の業務は順調に稼議をする場所も失われてしまう危機であったといえる。外科働していましたが、持続的に活動するための資金獲得方法との一体感を保つにはどうすればよいかと思い悩んだ末に、私事務所の問題が残っていました。設立時に日本外科学会は 2は当時の消化器外科学会理事長の杉原先生に、消化器外科関億 5000 万円を拠出し、事務局は当初日本消化器外科学会の中連の登録の仕組みを心臓血管外科で用いている仕組みに作りにあって労務の提供も受けるという形でスタートしました。

直すことが可能かを打診した。杉原先生はこれに応えて、ほ初年度から年 100 万件を超える巨大データベースとなり、さとんど実施寸前まで議論の進んでいた関連学会との話し合い

らに成長が見込まれた中でランニングコストがつかみにくを白紙に戻し、外科専門医の登録の上に消化器外科の症例をい。プログラミングの費用やそれにかかわるシステム・エン

重ねる現在の仕組みに賛同してくださった。きっと批判を浴

ジニアの給与をどうするか、など外科医の私には全く不案内

びた厳しい決断であったと思う。その後、消化器外科学会はな問題に直面しました。NCD 外部の有識者のアドバイスもい

NCD の初期の整備に、外科学会と一緒に資金を提供すること

ただきながら年間約 2 億円が NCD を稼働させるための基礎も決めてくれた。この消化器外科学会の二つの決断がなけれ部分で必要なことが徐々に明らかになりました。そうこうしば、今日の NCD はなかったといっても過言ではない。

ていく間に資金が不足する事態になりましたので外科学会か

その後、岩中理事の奮闘と各学会の協力、一年間の準備期

らさらに 1 億円を積み増ししましたが、年間 2 億円の資金を間を経て NCD は平成 22 年に設立され、翌 23 年から全外科得る方法についていろいろ検討した結果、全参加施設から広手術症例の登録が始まった。最初の年は東日本大震災があり

く浅く徴収させていただくしかない、という結論に至りまし

東北地方の登録が滞ったりするなど、紆余曲折はあったが、た。施設のサイズ（症例数）に応じた施設会費のシステムを

毎年 100 万件を超す登録が行われ、その総数は 1 千万件を優

当時理事であった森 正樹先生を中心に作成したと記憶してに超えているという。設立時に命名した National Clinicalいます。そして、残った問題は参加施設の長が果たして施設

Database に恥じない国家を代表する臨床データとしてこれ会費を納入していただけるのか、という問題でした。今でこからも広く活用されることを望んでいる。

そ NCD 入力のための事務職員が多くの施設で雇用されてい10年

独立行政法人日本学術振興会
理事長

立から 10 周年を迎える。私は外科の診療から離れて久しいの

ＮＣＤの

初代 NCD 代表理事

National Clinical Database 設立 10 周年おめでとうござい歴代代表理事

世界に冠たる外科手術レジストリー

周年を記念して10

令和 2 年の 4 月で NCD（National Clinical Database）は設

挨拶

11世界に冠たる外科手術レジストリー

ＮＣＤの 年

10

ますが、当時は NCD 導入によって現場の特に若手外科医のNCD 初代代表理事里見進先生、二代目代表理事國土典宏先

入力のための負担が増えている、というご不満の声が多数上

生の後を受け、平成 26 年 10 月に三代目の代表理事として、がっていました。そして、今度は施設会費を支払うように外この令和 2 年 3 月まで代表理事を務めました。NCD の設置準科責任者が病院長に依頼してください、という追い打ちをか

備の時期から 10 周年を迎えた今日までの 11 年間、NCD の運

けるような依頼をすることになるわけです。果たして外科の営に深く携わった一人として、NCD 10 周年のお祝いを申し

施設長のみなさんがこの提案を受け入れていただけるのだろ

上げたいと思います。

うか、と外科学会の理事会でも心配する意見が多く出されま

私がこの NCD に関わることになったのは全くの偶然でしした。そして、2014 年 4 月の外科学会社員総会で理事長でた。平成 21 年 4 月に、日本外科学会の理事の末席に加えていあった私からほとんどが大学外科教授で外科の責任者である

ただき、当時の理事会の中で最も閑職と言われた情報広報委

社員（代議員）の皆様にお願いしたところ、若干のご不満の員会委員長を拝命しました。ただその直後に、後述の「歴史意見表明はありましたが、挙手での賛同を議長の私からお願と沿革」の章に詳述しましたが、外科専門医制度と深く関わいしたところ、すんなり認められることになりました。施設

る外科系領域横断的な大規模臨床データベースを構築する企

会費で NCD の基盤経費を賄うという財政基盤が確立したお画が持ちあがり、日本外科学会の里見進理事長から、「手術症

かげで安定的なその後の発展があったと思っています。その例データベースワーキンググループを作るので情報広報委員

当時に賛成いただいた外科指導者である代議員の皆様と、外会担当理事としてこのワーキングの委員長をしなさい」と命科症例登録のために病院からの会費支出を認めてくれた病院令されました。同時に「1 年で作れ」のご指示もいただき、管理者の皆様には感謝の念にたえません。可決した後、本当わずか数ヶ月で理事会の中で最も忙しい理事のひとりに変身にほっとした記憶があります。

しました。日本外科学会理事会の大きな支援を背に受け、右NCD 事務局もその後御茶ノ水に独立したオフィスを構え、2014 年 9 月から代表理事に就任した岩中督先生のリーダー

三代目 NCD 代表理事
埼玉県病院事業管理者
東京大学名誉教授

岩中督

Iwanaka Tadashi

も左もわからない暗中模索の状況から翌年の平成 22 年に一般社団法人の設置までたどり着きました。
データベースのハードウェア部分の整備とともに UMINの苦労も昔話となりました。NCD 設立 10 周年にあたり、益々との連携体制を構築すること、分析などを行うアカデミアのの発展を祈念いたします。

支援体制を整えること、データ登録の仕組みやその手順を整理することなどの具体的な準備に注力するとともに、法人の組織・運営体制の整備やその運営経費の調達などでは、社員学会の皆様がそれぞれ好き勝手なことを言う中で、本当に苦労をさせていただきました。今となっては、すべて懐かしい
思い出ですが、当時の経験がその後の私の人生に大きな自信を与え、特に調整能力を育ててくださったことは間違いありません。
いずれにせよ 10 年間の理事生活をこの 3 月で卒業させていただき、四代目代表理事の瀬戸泰之先生に NCD の管理運営をお任せできることは、望外の喜びです。今後も監事としてNCD の事業のお手伝いをさせていただきますが、NCD がま
すます発展し、外科系の診療・研究・教育が一層の発展を遂げ、市民に最善の医療が提供され続けることを祈念し、お祝いの言葉とさせていただきます。

11

年

NCD 10 周年、誠におめでとうございました。

ＮＣＤとともに歩んだ

シップによるその後の発展は皆様ご存知の通りです。創成期

歴代代表理事12

挨拶13

日本外科学会
日本消化器外科学会

社員学会

祝辞

日本心臓血管外科学会
日本血管外科学会
日本内分泌外科学会
日本小児外科学会
日本胸部外科学会
日本呼吸器外科学会
日本乳癌学会
日本脳神経外科学会
日本病理学会
日本泌尿器科学会
日本形成外科学会
日本内視鏡外科学会

祝辞（ＮＣＤ）とNational Clinical Database
外 科学会の 年

社員学会

10

NCD（National Clinical Database）が発足 10 周年を迎えま

日本外科学会と日本消化器外科学会からの多額の拠出金によした。心からの祝意を表します。日本外科学会は日本消化器り運営されました。自らの懐を痛めて創設した NCD が外科外科学会とともに、NCD の設立に深く関与してきました。21

医と国民の理解に一層役立つように願い、次の 10 年の一層の世紀がスタートして間もなくの頃、日本消化器外科学会で、飛躍を期待します。最後に事務局の皆様の多大なるご尽力に

日本における消化器外科手術の全体像が把握できない状況は敬意を表します。

良くないとの問題提起がありました。すなわち、いつ、どこで、誰が、誰に、何の手術を行っているのか、という全国デー
タは皆無であり、治療成績や安全性の問題も、個々の施設が学会や論文で発表するだけでした。そのために日本消化器外科学会と、その基盤領域である日本外科学会は一体となって手術データベースの整備をすることになり、これが NCD 設立に繋がったと理解しています。その後、多くの学会の参加を得て、現在では世界でも類を見ない規模の優れた組織に成長しました。
日本外科学会・日本消化器外科学会関連の登録率は、驚くべきことにほぼ 100％です。なぜ、その様に高い登録率が得られるかというと、外科専門医制度と直結しているためと考えています。すなわち NCD に認定された施設で経験した登録症例のみが専門医申請の際に実績として認められる仕組みとなっているからと考えます。NCD は専門医申請の登録に有用なだけではありません。このビッグデータを利用して、様々な解析情報を発信していますが、それこそが重要と考えています。たとえば、食道、肝臓、膵臓などの高難度手術では専門医の関与する割合が高い施設で、より良好な成績が得られていることが明らかになりました。また、各臓器における鏡視下手術が安全に実施されている事、その割合がどの臓器でも増加している事も明らかにできました。以前、低侵襲手術であるはずの腹腔鏡下手術で医療事故が社会問題になったことがありました。その際にマスコミから腹腔鏡下手術自体に問題があるような記事が出されました。腹腔鏡下手術自体が大問題であるような書き方は、国民に誤ったメッセージを送りかねないと考え、当時の日本外科学会理事長の國土先生、
日本消化器外科学会の理事長であった私、それに NCD の岩中先生が NCD から得られたデータを基に、腹腔鏡下手術の術後死亡率は高くないことを、実際のデータを示して記者会見しました。これにより腹腔鏡下手術自体についての偏見は取り除くことができたと思います。いずれにしても何らかの問題が発生した場合に、机上の空論ではなく、実際のデータに基づいた解析結果を出せることは、国民にとっても医療従一般社団法人
日本外科学会森

理事長

事者にとっても、素晴らしい事です。
NCD の設立は外科医が独自に開始したものですが、当初は正樹

Mori Masaki

16

17

祝辞

Ｎ ＣＤ（

事 業開始

社員学会

）
National Clinical Database
周年に 寄 せ て10

一般社団法人 National Clinical Database（以下 NCD）発足
10 周年を心よりお祝い致しますとともに、岩中代表理事をはじめとするご尽力いただいた全ての皆様に心から感謝と敬意を表したく存じます。
日本消化器外科学会は NCD の発足以前の準備段階から、ジメントのツールとして利用され、医療の質の向上に貢献しています。
NCD データは学術研究にも利用され、消化器外科学会では
現在 32 の臨床研究が進行しておりその解析結果が待たれます。

深く関わってまいりました。発足のきっかけの一つとなった

今後は、消化器外科専門医が高度な技術を安全に提供する

日本消化器外科学会データベース委員会では、当時「本邦にことでもたらされる医療経済上の効果を NCD データにて明

おいてどのような手術が、どのくらいの頻度で行われ、そのらかにし、次代を担う消化器外科医に一定のインセンティブ

成績はどのように変化しているか」をしっかりと把握した上を付与するとともに、国民に最善の医療を提供するための政で、消化器外科専門医の貢献を社会に示すことを目的に活動

策提言がなされることを切に期待します。日本消化器外科学をしておりました。私も当時の杉原健一理事長、後藤満一委会としましては、引き続き社会に発信すべき信頼性の高い

員長のもと食道外科領域の委員として参画させていただいてデータを担保する機能を NCD が担っていることを率先していた時の委員の皆様の熱気を昨日のことのように記憶してお国民の皆様に示して参るとともに、そのあり方についても皆ります。その後、心臓血管外科領域ですでに運営されていた様とともに建設的な議論を行って参りたいと存じております。

データベースを参考に、日本外科学会をはじめとする外科系の複数の学会が連携して 2010 年に外科系医療の質向上を目的とした臨床データベース事業として NCD が構築され、発足から数年は、日本消化器外科学会事務局内に NCD 事務局が設置されておりました。日本消化器外科学会はこうした経緯から NCD の発足、発展に少なからず貢献してまいりました自負がございますとともに、今後の動向につきましても重責を感じております次第です。
NCD は外科系専門医制度の診療実績登録システムとしての役割を担い、2018 年まで約 1130 万件を超える手術情報が5000 以上の施設より登録され、世界に類を見ない巨大なデー
タベースとなりました。また、専門医の診療実績を証明する手段として運用されるだけではなく、登録されたデータを解析することにより、手術リスク評価システム、自施設の医療の質を検証する手段として活用されています。消化器外科領域では医療水準評価対象として食道切除再建術、胃切除術、胃全摘術、結腸右半切除術、低位前方切除術、肝切除術、膵
頭十二指腸切除術、急性汎発性腹膜炎に対する手術の 8 術式
でデータ解析が行われ、それぞれの術式のリスク評価結果は英文誌に報告され、本邦の外科技術レベルの高さを世界に示す原動力となりました。術式毎に構築されたリスクモデルは臨床現場へのフィードバックとして患者情報や術式などを入力するだけで、術後 30 日死亡率や手術関連死亡率の予測値を算出する「リスクカリキュレーター」や各施設診療科のパ
フォーマンスを全国比較できる「ベンチマーク」として提供

一般社団法人日本消化器外科学会
理事長

され、術前カンファレンスや患者さんへのインフォームドコ
ンセント、自施設の手術・治療の質向上、医療のリスクマネー

慶應義塾大学外科学
教授

北川 雄光

18

Kitagawa Yuko

19

祝辞

ＮＣＤを用いた心臓血管外科医療の質向上に向 けた取り組み

社員学会

特定非営利活動法人
日本心臓血管外科学会
データベース・
医療の質委員会
委員長

20

齋木 佳克
Saiki Yoshikatsu

NCD 設立 10 周年、誠におめでとうございます。この間に効果を実感しているという声も聞いています。また、全国平

おける NCD の発展にご尽力された関係者の皆様に心より御均の中央値から外れている施設には、術後管理時のマンパ

礼申し上げます。

ワー不足などのいくつかの共通する問題を抱えていることが日本心臓血管外科学会では、NCD データに立脚した手術成績の全国ベンチマークを用い「医療の質向上プロジェクト」

明確になってきました。特別サイトビジットから得た教訓は学会から全会員にもフィードバックしています。

を開始し、心臓血管外科領域全体の質の向上を図るための取上述の活動成果を科学的視点でも解析し、学術論文としてり組みを行っております。NCD データ解析の深化と優れたシ纏め上げることができました。2019 年の BMJ Quality andステム構築により、術後 30 日の死亡率と術後合併症の発生率

Safety という一流紙に、“Quality improvement in cardiovas-に関して、自施設の状況と全国平均値と比較できるようにな

cular surgery：results of a surgical quality improvement

りました。それにより自施設の強みと弱みが把握されるよう

programme using a nationwide clinical database and data-になり、改善策の立案が可能となりました。

base-driven site visits in Japan”（Yamamoto H et al.）とし現在、「医療の質向上プロジェクト」の柱は二つあります。
そのひとつは「web-consulting」であり、学会理事と施設代て掲載され、論文のみならず一連の活動を高く評価していただけたと考えています。

表者が、お互い匿名の状態でオンラインでの双方向的な情報

心臓血管外科医が皆で協力し合って日本の治療成績を押し交換を行い、改善策を提案し実行を促す仕組みです。もう一上げていく、それが日本心臓血管外科学会の大きなミッショ

つは「特別サイトビジット」であり、学会理事 3～4 人がチーンです。今後とも NCD と緊密に連携協力しながら、多くのムを構成し、年間 5～10 施設を実際に訪問し、診療内容を確

関係者のご理解のもと、よりよい医療を目指してまいります。

認して改善策を提案する活動です。これは学会からの強制的最後に、NCD の今後の益々のご発展を衷心より祈念申し上な施設調査ではなく、対象施設からの自由意思に基づく「医げてお祝いの言葉といたします。

療の質向上プロジェクト」への参加となっています。事前に施設責任者から許可を得て、カルテと登録データを精査し、半日かけて診療内容を詳細に確認します。それに引き続いて、診療科医師と他職種スタッフとを含めて、理事と合同でカン
ファレンスを実施し、現実的な改善点についてディスカッ
ションします。その内容は後日報告書として対象施設にフィードバックしています。2013 年からのスタート以降、1～2 年間で成績が向上する施設も出ています。施設側からも特定非営利活動法人
日本心臓血管外科学会
理事長

横山

斉

Yokoyama Hitoshi

21

Ｎ ＣＤ

祝辞

10

周年を祝 し て―血管外科におけるＮＣＤデータの恩 恵と今後の展望 ―社員学会

日本血管外科学会（JSVS）の一員として、NCD が 10 周年

1）JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）を迎えられ大いに発展を遂げていることを祝するとともに、事業：慢性下肢動脈閉塞による重症下肢虚血は JSVS が主と学会として発足当初から協働してデータ利用に取り組み、して取り組むべき病態であることから、参加希望施設を募っ

NCD の発展・成熟の過程の一部に携わってきたことを誇りて、参加施設においてのみ多項目にわたる詳細情報を収集すに思います。

る形態のデータ登録を 2013 年から実施しております。2016

JSVS では 2004 年から年間手術例数をアンケート形式で調査する方法をとり、2010 年時の集計では回答施設数 311、年は国際的にも数少ない大規模データとなっています4）～7）。

間登録手術例数 53,812 例でありましたが、NCD 発足と同時

2）データ追加型モデル事業：特定の疾患について、症例に NCD 登録に移行し、2011 年当初血管外科データ登録施設

登録のあった施設に依頼して、該当施設が協力を希望すれば数 992、年間登録症例数 71,707 例という規模でのスタートと詳細データを後ろ向きに登録してもらうタイプの臨床研究。

なりました。その後、人口の高齢化や糖尿病の蔓延、透析人学会がモデル研究事業として、感染性動脈瘤でこの手法を用口の増加などの疾病構造の変化を受け、年間登録手術例数はいてデータ収集しており、このモデルを参考にした「NCD

年々増加しており、2014 年には 11 万例超の血管外科手術がデータを用いた臨床研究」公募を毎年学会員対象に行ってお登録されております。JSVS では年間血管外科手術症例を動ります。この方法は各施設で年間数例程度しか経験できない

脈瘤・慢性動脈閉塞・急性動脈閉塞・血管外傷・血行再建後

希少疾患に関するエビデンスを確立する研究に特に適してい合併症に対する手術・静脈手術・その他の血管手術に分類しると考えております。

て、その動向をデータベース委員全員で分析し、アニュアル【今後期待している展開】

レポート論文として発表するとともに、JSVS ホームページ

1．学会員（データ登録者）への還元・リスクカリキュレー。近年の目立った傾向として、血ターの提案：データ入力で汗をかいている学会員に NCD 事管内治療の普及が挙げられ、動脈瘤や動脈閉塞でも、あるい業の恩恵をお返しすることは、重要なモチベーションとなるは血管外傷や静脈瘤、深部静脈血栓症でも血管内治療の占めと考えております。上記のような臨床研究提案という形でる割合が増加し、血管外科手術のアニュアルレポートにそう

データ利用していただくことのほか、大量データに基づく予した術式の変遷が如実に表れております。

後予測 calculator を提案すべく、JCLIMB 委員会が取り組んで公開してまいりました

1）～3）

NCD はもともと外科医および外科サブスペシャリティー
分野の手術経験登録という目的をもって誕生したことを背景

特定非営利活動法人
日本血管外科学会

年までに 4,784 肢の重症下肢虚血例が登録され、この領域ででおり、今後そのような取り組みを破裂性大動脈瘤などにも応用してゆくことを計画しております。

に、血管外科手術も難易度別に分類され、日本心臓血管外科

2．データの質の担保：リアルワールドデータ（RWD）の学会および日本胸部外科学会と 3 学会合同の心臓血管外科専

価値が見直され、良質の RWD であればガイドラインやデバ

門医機構において、専門医申請に必須のデータバンクとしてイス認可のための公知申請にも利用可能となりつつある現状の役割を果たしており、専門医を申請する専攻医側のみでなにおいて、JSVS では NCD 登録施設に対するオンサイトオー

く、審査する側にとっても、作業の簡素化を実現し、さらにディットを 2019 年からスタートし、データベースの質担保の施設認定の際の点数計算などにおいても、制度変更や難易度

取り組みを開始致しました。また、2018 年から開始している

変更にも迅速に対応して威力を発揮しています。

破裂性腹部大動脈瘤登録研究 JEWERLY においては、破裂で血管外科という分野は、その治療内容が大病院でしか実施あることを示す画像情報のアップロードを開始し、非破裂例

できない専門性が高くかつ高侵襲のものから、プライベートや切迫破裂例が破裂のデータベースに混入しないよう仕組み

クリニックでも実施可能な静脈瘤、そして透析施設に特化しを整えてまいりました。NCD にアップロードされた画像のたブラッドアクセス手術など非常に多様であり、専門性の高

オーディットをオフサイトで実施していることも画期的な取い多数の項目の入力を全ての参加施設に求めるのには無理がり組みであると考えており、こうした取り組みを通して NCD

あると学会では考えております。そのため、より詳細な情報のポテンシャルの高さを感じております。さらに、入力デーを調査するにあたっては、次のような方法を JSVS が主導しタに関するリモートオーディットや外部データ監査なども導て行ってまいりました。

入して、欠損データの可及的低減化とデータ信頼性の確立を行うことを目指しております。

理事（前データベース
委員長）

東

信良

Azuma Nobuyoshi

22

23

3．多診療科との共通プラットフォームの確立：血管外科

ＮＣＤ 周年を祝して―血管外科におけるＮＣＤデータの恩恵と今後の展望―

102.

The Japanese Society for Vascular Surgery Databaseは様々な分野・他診療科と重複する領域を有しています。すManagement Committee Member, NCD Vascular Sur-

でに心臓血管外科データベースとは胸腹部大動脈領域で、

gery Data Analysis Team. Vascular Surgery in Japan：

データ入力項目の統一化を図り、全国の症例数および詳細把2012 Annual Report by the Japanese Society for Vascu-

握を実現してまいりました。ステントグラフト実施基準管理

lar Surgery. Ann Vasc Dis. 2019；12：250-279.

委員会のデータベースも同じプラットフォームでの運用が開3.

The Japanese Society for Vascular Surgery Database

始されました。一方、下肢切断においては、血管外科のみでManagement Committee Member, NCD Vascular Sur-

なく、整形外科や形成外科、一般外科でも実施されている手

gery Data Analysis Team. Vascular Surgery in Japan：術であるため、いまだ日本における下肢切断特に大切断の実2013 Annual Report by the Japanese Society for Vascu-

数も実態も掴めていないという大変残念な問題を抱えており

lar Surgery. Ann Vasc Dis. 2019；in press

ます。是非、同じ手術を実施する他診療科と共通プラット

4.

The Japanese Society for Vascular Surgery JCLIMB

フォームを確立して、実態の全国的診療科横断的把握ができ

Committee, NCD JCLIMB Analytical Team. 2013

るデータベースに進化することが期待されます。

JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）

4．国際協力：日本の手術のレベルの高さは有名ではあり
ますが、その優れた手術成績を導き出すノウハウを発信する

Annual Report. Ann Vac Dis. 2016；9：356-373.
5.

The Japanese Society for Vascular Surgery JCLIMBためにも実際に海外データと比較する必要があります。しかCommittee, NCD JCLIMB Analytical Team. 2014

し、国際間のデータ比較は、データ定義の違いなど大きな壁

JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）があり、そう容易ではありません。現在、破裂性腹部大動脈

Annual Report. Ann Vac Dis. 2016；9：374-391.

瘤や下肢大切断については、International Consortium of

6.

The Japanese Society for Vascular Surgery JCLIMB

Vascular Registries（ICVR）という世界各国の血管外科学会

Committee, NCD JCLIMB Analytical Team. 2015

代表や FDA などが参画する組織が世界のデータを収集し、JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）

国際比較をしながら国際的な医療の質改善やデバイス認可を

Annual Report. Ann Vac Dis. 2018；11：398-426.

目指しておりますが、そういった先進的な活動に参画して、7.

The Japanese Society for Vascular Surgery JCLIMB

国際協力可能なデータベースとなることも、成熟したデータ

Committee, NCD JCLIMB Analytical Team. 2016

ベースとしてのあるべき姿であると期待しております。

JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）
Annual Report. Ann Vac Dis. 2019；12：440-442.

以上、JSVS データベース事業は、宮田前理事長・古森現理事長のリーダーシップのもと、上記のさまざまな取り組みを推進しながら NCD とともに成長し、データベース委員会、破裂性腹部大動脈瘤委員会、モデル研究委員会を通じてデー
タベースの利活用に努めてまいりました。多様化する医療現場においてリアルワールドデータの価値が増し、予後予測やリスク計算値に基づく治療方法選択が現実味を帯びる中にあって、次の 10 年の NCD の進化を期待してやみません。
文献
1.

The Japanese Society for Vascular Surgery Database
Management Committee Member, NCD Vascular Surgery Data Analysis Team. Vascular Surgery in Japan：
2011 Annual Report by the Japanese Society for Vascular Surgery. Ann Vasc Dis. 2018；11：377-397.

24

25

祝辞

10

本邦の外科医療の現状を把握するために、日本外科学会を

NCD 設立 10 周年、誠におめでとうございま

基盤とする外科系諸学会 10 学会が協力し 2010 年に一般社団す。いまや世界に類を見ない外科手術に関する

法人 National Clinical Database（NCD）として設立され、早巨大データベースに成長した NCD ですが、そ10 年が経ち、誠におめでとうございます。2011 年から登録がの立ち上げ、維持に関しては、医師、統計家の開始され、開始直後に東日本大震災も発生し、当該地の外科先生方、システムエンジニアや事務局などの多系病院の被害も甚大で多くの施設が登録の期限を延長しながくの方々の、並々ならぬ産みの苦しみ、ご尽力らも、その後順調に登録事業は進み、2011 年度は 117 万の登があったと存じます。しかし、ビッグデータに録、2018 年度には 1 千万件を超える大データベースとなりま基づく医療品質評価や医学論文を輩出してきたした。当初、10 学会の中に日本内分泌外科学会および日本甲学術性、医療統計や診療報酬改定における基礎状腺外科学会が参加させていただき、両学会は共通の専門医

データとなる社会性など、NCD が起こしたイン制度として内分泌・甲状腺外科専門医のちに内分泌外科専門

パクトは極めて大であり、今後の日本の外科の医制度を持ち、新専門医制度における外科学会のサブスペ

発展のために、無くてはならないインフラとしシャルティ領域の一つとして内分泌外科専門医も参入するて定着して参りました。そのなかで日本小児外中、両学会は統合し、また一般社団法人化を実施、現在では

科学会がこれまで行ってきた取り組みについて

一般社団法人日本内分泌外科学会として、NCD の社員として述べさせていただきます。

一般社団法人日本小児外科学会
理事長

田尻 達郎
Tajiri Tatsuro

参加しております。その後日本脳神経外科学会、日本病理学

小児外科における NCD には、成人外科領域

会、日本泌尿器科学会、日本形成外科学会、日本内視鏡外科とは異なり、手術対象の年齢が低いこと、先天学会が次々と参加され、ますます大規模なデータベースとし異常疾患が対象の多数を占めること、手術部位や臓器が広範て発展されていますこと、お喜び申し上げます。内分泌外科

囲にわたり登録術式が多岐にわたることなどの特徴があり、としては甲状腺、副甲状腺、副腎領域を登録範囲としておりそのため医療品質評価を行う場合、手術リスクそのものよります。我々の内分泌外科学会も基盤領域の外科専門医制度の症例の背景や術前の病態に依存することが多く、その点から登録とともに内分泌外科専門医登録にも NCD の利用を検討

もデータベース構築と医療品質評価には成人外科領域とは異しております。本学会でも NCD データベースを利用したアなる工夫が必要となります。そのため毎年のメンテナンスとニュアルレポート作成を準備しております。今後は NCD デー

して、各領域との整合性を保ちつつ、小児外科専門医・指導

タベースにより大規模研究を内分泌外科領域でも学会主導に医取得のために必要な術式との対応表に落とし込む作業をて実施し、国内外へのデータ発信を図って参りたいと思いま行っており、またユーザーの利便性向上のために、小児外科

す。NCD も 10 周年という一つの節目を迎え、これまで医学領域独自の病名および術式検索システムの実装を行ってまい会の発展に多大なる貢献を果たしたことへの感りました。その結果、2011 年からの登録開始後、2011-2012

謝とともに、新専門医制度の開始とともに今後

年、2013-2014 年、2015-2016 年アニュアルレポートによると、

ますます NCD の役割が重要になってくる中で、NCD 小児外科専門医領域登録手術数は、年間あたり 50,000 件

NCD の益々の御発展を祈念してお祝いの言葉

程度、1 歳未満の手術数は約 10,000 件、新生児の手術数は約とさせていただきます。

2,500 件でした。このうち、医療品質評価の対象となる手術件数は、年間約 3,500 件の高難度手術と年間約 2,500 件の新生児手術を合わせた約 6,000 件（一部重複）となっております。
2013 年からは、医療品質評価のための新たなデータベースの準備を開始し、NCD のモデルとなった米国外科学会のNational Surgical Quality Improvement Program（NSQIP）の小児版プログラム NSQIP-Pediatric を参考にして、NCD-Pediatric（NCD-P）を構築することとしました。将来の国際間

一般社団法人日本内分泌外科学会

一般社団法人日本内分泌外科学会

理事長

担当理事

鈴木 眞一
Suzuki Shinichi

26

一般社団法人日本小児外科学会
NCD 連絡委員会
担当理事

臼井 規朗
Usui Noriaki

設立後のNational Clinical Database
小児外科領域の歩み（ＮＣＤ）
National Clinical Database
設 立 周年と内分 泌 外 科

社員学会

比較や国際共同研究を見据えて CRF を作成し、全体の 10～12％に相当する 12 個の高難度術式と新生児手術についての
社員学会

祝辞

岡本 高宏

Okamoto Takahiro

27

設立後の
National Clinical Database
小児外科領域の歩み

み詳細な入力項目を設定しました。2015 年のデータから多重

一般社団法人 NCD 設立 10 周年、おめでとうございます。

ロジスティック回帰を用いて予測モデルを作成し、2016 年の世界に類を見ないデータベースを構築されてきた関係者の皆データによりモデルの検証を行い、現在は 2020 年中にリスク様、多忙な日常診療にもかかわらずデータ入力の労をおとり

カリキュレーターを実装すべく準備中の段階です。

いただいた現場の外科医、病院関係者のご努力に敬意を表し

NCD デ ー タ の 研 究 利 用 に つ い て は、2018 年 に 初 め てます。

NCD-P データを用いた研究公募を行い、「術後成績からみる

日本胸部外科学会では 1984 年以来、毎年アンケート方式に小児の嚢胞性肺疾患に対する手術至適時期並びに手術リスク

よる心臓血管外科、呼吸器、食道手術の全国調査を行ってきの検討―National Clinical Database による調査研究」と「本ました。この調査は 95% の回収率を達成し、詳細な術式の解

邦における新生児期発症の腸管不全に関する疫学的研究」の析、早期死亡まで公表し、本邦の胸部外科領域の貴重な財産

2 課題が採択され、現在、これらの課題は競争的資金の獲得となっています。しかしながら、本調査は患者個々のリスクを目指して申請中です。

まで踏み込むことは不可能でありました。
その反省から、2000
年 2 月、日本胸部外科学会、日本心臓血管外科学会にデータ

うえで医療品質評価を行うことにより医療水準が比較されるベース構築のための委員会が構築され、2001 年 8 月に 5 施設ようになると、自ずと症例の集約化が行われていくことが考で大学病院医療情報ネットワークを介しデータ入力を開始、えられます。すでに小児がん、周産期に関連した一部の新生

2003 年に日本心臓血管外科手術データベース機構が発足し児手術、高度な技術を要する内視鏡外科手術などで症例の集ました。2008 年には先天性心疾患手術のデータ入力も開始さ

約化が行われつつありますが、common disease についても、

れ、2018 年 4 月には成人参加 584 施設、550,000 症例、先天2013 年から 2016 年までの 4 年間のデータで見ると、16 歳未性 120 施設、76,000 症例を数えるに至りました。2006 年から満の鼠径ヘルニア手術のうち、小児外科専門医領域の手術とサイトビジット検討委員会が発足、データベース事業の信頼して登録された割合は 87.9％から 92.1％に、虫垂切除術では性 の 担 保 に 努 め、2008 年 に デ ー タ 解 析 機 能 と し て Japan

45.2％から 49.8％に増加傾向を示しております。今後は 16 歳

SCORE が設置され、データベースからリスク調整死亡率が未満の手術症例は、いっそう小児外科専門医を育成する施設

出力され、術前に各症例の予想死亡率が算出可能となりましに集約化されていくことが予想されます。

た。2011 年 6 月には日本心臓血管外科専門医認定機構の専門医認定制度が JCVSD と関連づけられ、専門医申請に必要なこのように、これからますます NCD によるプロダクトが手術データは本データベースを使用することとなり、結果的増加するにつれ、日本小児外科学会員にとって NCD-P がよに 2012 年には本邦における心臓血管外科手術症例のほぼ全

りいっそう魅力的なものとして感じられるようになり、受動例が JCVSD に登録されるようになりました。
2011 年 1 月、NCD（National Clinical Database）が外科系

高いデータベースに育っていくことを期待しております。日10 学会とともに外科系全体のデータベース事業として発足

本小児外科学会としても、引き続き NCD と密な連携を図り、し、JCVSD は NCD 内の一部門（心臓血管外科領域）としてその推進に尽力して参りたいと考えておりますので、引き続活動することとなりました。NCD は発足以来、約 5,000 施設

きご指導よろしくお願い申し上げます。

以上が参加、2015 年以降、日本脳神経外科学会、日本病理学会、日本泌尿器学会、日本形成外科学会が参加、毎年 150 万件が登録され、2018 年末まで累計約 1,130 万件のデータが蓄積されています。日本胸部外科学会の年度調査も 2016 年から
NCD データベースと連携を開始しました。
我々の世代は患者個々のカルテを閲覧し、データ集計を手作業で行うことで臨床研究を始めました。それが全国規模のアンケート調査に則り、大規模データを解析出来るようにな

前理事長

大北

裕

Okita Yutaka

10

周年記念に寄せて的な立場から能動的な利用になることで、NCD-P が更に質の特定非営利活動法人
日本胸部外科学会

ＮＣＤ設立

今後の小児外科医療のあり方として、リスク調整を行った

り、現在ではデータベースに基づいた患者リスク解析が可能となった経緯を経験してきました。昔日の未熟な研究精度に
社員学会

28

祝辞

29

忸怩たる思いを持つともに、現在の科学的根拠に基づいたＮＣＤ設立 周年記念に寄せて

10

NCD 創立 10 周年

誠におめでとうございま

データベース解析の素晴らしさにある種の感動を覚えます。

す。社員学会である日本呼吸器外科学会を代表

NCD データベースは臨床研究の支援のみならず、医療機関、

して、NCD 呼吸器外科領域のこれまでの経緯と各団体の医療水準の評価・比較、関連団体との業務連携、海今後の展望について述べさせていただきます。

外諸国との連携、などにも利用され、ひいては本邦の国民福

呼吸器外科領域は、2013 年に東京医科大学の利厚生に多大に寄与する崇高な事業と確信しています。今後

池田徳彦先生が NCD の基本システムに呼吸器も NCD の更なる発展を願って止みません。

外科領域の手術対象疾患の項目を加え、呼吸器外科専門医システムと従来から行ってきた日本
胸部外科学会学術調査をリンクさせて実装しました。この結果、NCD データから呼吸器外科専
門医や修練施設への申請・更新が容易になり、さらに毎年各施設苦労していた学術調査も簡単に作成できるようになりました。
2014 年の運用当初は年間 8 万例だった登録件数は年々増加し、2017 年には 10 万例を超える症例が登録されました。肺癌においては全国症

特定非営利活動法人
日本呼吸器外科学会

特定非営利活動法人
日本呼吸器外科学会

理事

理事長

遠藤 俊輔
Endo Shunsuke

千田 雅之
Chida Masayuki

例の 95％以上を網羅しています。また、NCDを用いて作った肺癌手術のリスク予測モデルの一致係数は0.8 を超え、このデータベースの質の高さも証明できました。
このように呼吸器外科データベースも他領域同様、量・質ともに高いものになりました。また、本データベースは代表的な肺癌から希少な胸膜中皮腫手術まであらゆる術式のパーフォーマンス評価やリスクモデルを用いた医療の適正化を可能にしております。独りよがりの医療を行ってきた我々呼吸器外科医にとっては、高校生が初めて全国模擬試験を受けた
ときのような衝撃を感じております。現在このデータベース
をもとに様々なテーマの臨床研究が進められており、今後世界に向けて重要な情報を発信できるものと期待しています。
今世紀に入り高齢化とともに患者の背景は複雑化しておております。特に免疫チェックポイント阻害薬などの高価な新規治療法がこれからの医療に医学的また経済学的に及ぼす影響は計り知れません。医療資源の使い方とその結果をリア
ルタイムに把握しなければ、近い将来医療は崩壊してしまうでしょう。その点では、複雑になった医療を正確に評価できるデータプールとして NCD は欠かすことのできないものだと確信しております。
手術に限定せず様々な治療を包含できるよう、National

10

周年を祝してり、また医療の進歩とともに治療方法の選択肢も広がってき

ＮＣＤ設立

フォーマンスをリアルに表しており、医師や施設のパー

Surgery Database でなく National Clinical Database として立ち上げた創設者の意図に敬意を表するとともに、NCD の更なるご発展をお祈り申し上げます。

30

社員学会

祝辞

31

祝辞

ＮＣＤビッグデータを利活用した

NCD 設立 10 周年を迎えられましたこと、日本乳癌学会を代表して心からのお慶びを申し上げます。
乳癌登録事業は、本学会の前身である乳癌研究会が 1975 年に開始しました。2003 年には 1 万 3 千例余の症例が登録さ

NCD 設立 10 周年、おめでとうございます。
日本脳神経外科学会は 2014 年から NCD に参加しており、その経緯とこれまでの成果を記すことでお祝いの寄稿とさせていただきます。

れ、29 年間の累計では約 19 万例が登録されました。然し乍

日本脳神経外科学会でも手術レジストリーをら、当時の症例登録と予後調査のシステムに限界があり、2004

構築しようということになり、当時の嘉山孝正

年以後は web 登録に移行され、さらに 2012 年 1 月から NCD

理事長の号令で、2013 年頃に手術症例登録準備と一体化して現在に至っています。

委員会が発足しました。実際のシステム構築や本学会で乳癌登録を総括する委員会として 1996 年に臨床

個人情報の取扱いなど検討すべき課題が多く、統括委員会が発足し、現在は登録委員会が活動しております。

NCD に入会してレジストリーを構築する事で歴代の委員長として、富永祐民先生、佐野宗明先生、岩瀬拓

効率化を図ることとしました。日本脳神経外科

士先生、徳田裕先生、津田均先生、そして神野浩光先生がそ

学会側は東京大学の齊藤が窓口となり、当時東の任に当たられております。NCD に登録された Japanese

大小児外科の岩中督教授と相談し検討を進めまBreast Cancer Registry は、登録委員会や会員公募によりさした。NCD 側では脳神経外科や泌尿器科などこ

まざまな切り口で解析され発表されています。2019 年末までれまで NCD に入っていなかった診療科のレジに 13 本の論文を国内外に発信しました。これも一重に、本学

ストリー構築を進めるために、厚生労働科学研会会員の日々の NCD 登録と登録委員会の活動と、何よりも究費補助金を獲得し、2014 年度から 2 年間このNCD スタッフのご支援の賜物であり心から感謝申し上げま

資金を元にシステム構築を進めました。脳神経外科は 2014 年す。

に NCD に入会して、NCD 側のご助言をいただきながら手術

一般社団法人
日本脳神経外科学会

一般社団法人
日本脳神経外科学会

理事長

常務理事

冨永 悌二
Tominaga Teiji

NCD ビッグデータの利活用の前提として、予後調査と入力

症例登録準備委員会でレジストリーの内容を検討しこれを構

内容の信憑性と悉皆性の担保が欠かせません。予後調査につ築しました。
レジストリーは悉皆性が高くなることを目指し、

いては、本学会の認定施設の要件として定期的な予後調査の入力の負担が過剰にならないように配慮して構築しました。

NCD 入力を義務付けております。また、入力内容の信憑性と実際の登録事業は、Japan Neurosurgery Registry（JNR）

悉皆性については、新たに乳腺専門医を取得した施設への監として、2015 年の 1 月から開始しました。2017 年の 12 月ま査を無作為に行うことで、いくつかの quality indicator を施

での 3 年間で、1,022 施設が参加し、559,288 例の症例データ

設毎に開示して診療の質を自ら評価していただくことで、が蓄積されました。その内訳は、脳腫瘍が 61,735 件、脳血管データベースの質の向上に日々努めております。

障害が 104,522 件、血管内治療が 89,335 件、頭部外傷が 121,926

乳癌の疫学、診断、治療における日本人女性

件などとなっています。従来より専門医認定のための施設登の特性を解明することは、海外からのガイドラ録で把握していた手術総数から推測すると約 75% の症例がインに一味加えた日本オリジナルの診療ガイド登録されたと考えられます。様々な脳神経外科疾患の疾患別ラインを患者・家族に提供することを可能とし手術症例数や退院時の mRS によるアウトカム、脳腫瘍の病ます。最後に、ゲノム時代に相応しいデータベー

理分類別手術件数など、これまでに無かったデータが見える

スの構築も視野に入れつつ、私のミッションでようになりました。これらの基本データ解析の成果は、2019

ある「国民が安心できる乳がん診療を提供する」

年に学会誌の特別号として発刊しました *。残念ながら日本を目指していきますので、引き続き本学会への脳神経外科学会では脳卒中や脳腫瘍の放射線療法、化学療法

ご指導ご鞭撻をよろしくお願い申し上げます。

治療など非手術的な症例の蓄積も必要で、独自のデータベー
スを作ろうということになり、2018 年より Japan Neurosurgery Database（JND）として、新たなデータベースが稼働しています。

一般社団法人
日本乳癌学会

一般社団法人
日本乳癌学会

理事長

理事

井本

滋

Imoto Shigeru

32

齊藤 延人
Saito Nobuhito

日本脳神経外科学会とＮＣＤ

日本人女性乳癌の特性の解明に向けて

社員学会

今後は、この 3 年間の JNR のさらに踏み込んだアウトカムの解析が可能であり、提案を受けつけているところです。ま
社員学会

祝辞

神野 浩光
Jinno Hiromitsu33

日本脳神経外科学会とＮＣＤ

た、未破裂脳動脈瘤のさらに詳細な登録事業は SMART-Ja-

日本病理学会は 2015 年に NCD に入社し、pan として JNR と同時並行で進められており、こちらの解析

2016 年から剖検情報、施設年報の登録システも進められているところです。

ム、また 2018 年からは病理学会員向け生涯教育用サイトを運用しています。

*The committee for Japan Neurosurgery Registry. Report of

病理解剖（剖検）は亡くなられた患者さんのJapan Neurosurgery Registry（2015-2017）. Neurologia med-

ご遺体を解剖し、個々の症例の死因、治療効果、

ico-chirurgica 59, Special-Issue, 2019

その他の病変を検討、検証するもので、医学の進歩には不可欠です。日本病理学会では 1960 年（1958 年度剖検）から、全国の剖検情報を集約し、日本病理剖検輯報として毎年刊行してきました。日本の大学病院や認定病院・一般病院における病理解剖の記録を多数集めたもので、国際的にも類例なく、日本人の病気の実態が浮き

一般社団法人
日本病理学会

彫りにできる貴重なデータの集積となっています。1974 年分からはコンピュータ上のデータベースとしても整理されており、現在、2017 年

理事長

北川 昌伸

Kitagawa Masanobu

剖検実施分までで 1145 施設、約 116 万剖検の一般社団法人
日本病理学会
剖検情報委員会
委員長

宇於崎 宏
Uozaki Hiroshi

データを納めるまでに至っています。以前は手書きシートでの収集であったものを、スタンドアローンソフトによる PC
での入力・収集を経て、2016 年（2015 年の剖検情報）より
NCD を利用したインターネット経由での収集に変更しました。その内容は翌 2017 年には日本病理剖検輯報第 58 輯として刊行しました。NCD で利用している UMIN ID でのログイ
ンはこれまでも日本病理学会で利用していたため、大きな混乱はなく、スムーズな移行が完了できました。日本病理剖検

内容の精度向上に一層の力を費やすことが可能になりました。最近は剖検が減少していますが、2019 年刊行の第 60 輯
では 929 施設から 11089 例が登録されており、各種指針を遵守しながら、疫学的研究に役立てています。剖検情報の収集と並行して、施設情報も全国から収集しており、当学会での施設認定に役立てられています。
以上とは別に、日本病理学会 AMED 研究事業「JP-AID」の一部として、収集済みの顕微鏡画像 whole slide imaging（WSI）データを用い、NCD と共に 2018 年に日本病理学会の会員向け生涯学習用サイトを立ち上げ、一部の症例を整理して呈示しています。
学会の研究活動および事務には以前にも増して、全国から

日本病理剖検輯報を作業をしている関係者にとっては大きな省力化となり、登録

ＮＣＤと共に編纂して輯報の刊行を含め、長年の事業として続けています。実際にのデータを蓄積し、迅速・適切に活用する体制が求められています。NCD と共に行っているデータ収集とその活用は期待に応えるものであり、今後もさらに医療に役立てていくこと

社員学会

祝辞

を目指していきます。

34

35

祝辞

Ｎ ＣＤと歩み始め た日本泌尿器科学会の方向性

社員学会日本泌尿器科学会は 2018 年 4 月に NCD 登録を開始し、2

昨今、多くの情報がデジタル化され、「ビッグデータの利活

年目を迎えることができました。今日に至るまでには紆余曲用」に期待がかかっています。医療界においても 2018 年に折がありました。その理由として、泌尿器科が外科系診療科「次世代医療基盤法」が施行されました。今後、医療情報の利であるものの、泌尿器腫瘍、排尿障害など様々な泌尿器疾患

活用が様々な局面で話題となることが予想されます。現場のに対して薬物療法も行っており、学会として「手術症例のみ

医師の多くが実感していることとして、多様性のある疾患にの登録」に参画することについて、数多くいる薬物療法を診

対し、昨今治療法が複雑化し、個々の医師の判断が求められ療の中心とする会員に対する公平性についての議論がありまる「医療」において、科学的データのみに頼って判断できなした。本学会では 4 年に 1 度、学会の将来の方向性を検討す

い実情があります。それに対し「手術療法のアウトカムを検るワークショプを開催しており、2014 年の時点で NCD につ証する」という目的で発足した NCD は「科学者」でもある

いて議論されましたが、参加を見送っています。しかし、外医師のクリニカルクエスチョンに応えるという「明確な意志

科系診療科の中で最も早く 2012 年に「ロボット支援手術」（前のあるデータ収集」だと思います。NCD がさらなる発展を遂

立腺癌に対する根治的前立腺全摘術）が、2016 年には「ロげ、まさに「国民の疾患データベース」としての医療基盤とボット支援腎部分切除術」が保険適応になっていたことに背なることを期待しております。

中を押され、手術のアウトカムの検証は学会の責務と判断し、10 周年、誠におめでとうございました。

2016 年頃から本格的に導入を検討いたしました。会員への周知不足などやや拙速感も否めないところがありましたが、初年度は日本泌尿器科学会専門医教育認定施設 1,229 のうち
1,045 施設（85%）が登録を開始しております。今後は悉皆率を上げるために、未登録施設の意見を丁寧に収集し、入力者の負担軽減の方策を検討していこうと考えています。
泌尿器科学会として今回の参加を検討する時点で、執行部はこれまで外科のさまざまな領域での NCD を利活用した研究論文を通して世界に情報発信している現状を知ることとなりました。今後、泌尿器科領域においても膨大なデータが集積され、そのアウトカムを学会員が共有し、社会に発信されるようになれば本登録事業の意義を実感できるものと確信しております。

一般社団法人日本泌尿器科学会
理事長

大家 基嗣
Oya Mototsugu

一般社団法人日本泌尿器科学会
NCD 運営委員会
委員長

賀本 敏行

Kamoto Toshiyuki

3637

Ｎ ＣＤ設立

祝辞

10

周年記念に寄せてこの度は設立 10 周年おめでとうございます。NCD が設立

近年、外科手術は麻酔の進歩と相俟って、長足の進歩を遂された 10 年前に日本形成外科学会も学会主導で自前のデーげてきた。私の専門である消化器外科領域においては、100タベースを開発し運用を始めました。当時は医療データベー

数十年の時を経て多岐にわたって術式の標準化が進んできスの重要性が認識され始めた頃で、あまり手本となる医療た。同じ大学でも、隣の教室の手術さえ見たこともないのがデータベースシステムが無い中、形成外科学会では多くの時当たり前の時代は、遠い昔のこととなった。とくに近年のク間と労力をかけ、また試行錯誤しながらデータベースシステ

リニカルパス導入は、周術期管理の標準化も促した。21 世紀

ムを作ってきました。その様な経験を経てきた者として、に入り、大規模な臨床データを構築して外科治療を科学的に

NCD を設立し、その後も継続、発展させてきた関係の皆様の分析しようという機運が、消化器外科領域を中心に高まってご苦労と並々ならぬご努力に心から敬意を表したいと思いまきた。他の領域でも専門医制度が定着したために、統一的かす。

つ正確な個々の実績評価が求められていた。このように、時

さて、形成外科学会は 2017 年から NCD に加わり、学会自宜を得て NCD は設立されたのであった。さらに NCD は各々前のデータベース（旧データベース）から新たなデータベーの参加施設の医療水準を反映し、そのデータは施設の客観的スへ移行して今年で 4 年目を迎えました。学会としては旧評価に繋がり、この医療水準評価のフィードバックは危機管

データベースを用いたデータ解析を 2010 年から 7 年続けるこ理においても有用な情報となると考えられた。

とで統計の範囲内では十分な成果を上げることができまし20 世紀末に急速に普及した内視鏡外科は、手術の「見えるた。形成外科認定施設や教育関連施設は 500 を越え、これら化」を実現し、手技の標準化をさらに推し進めた。開腹手術の参加施設全体の登録件数は年間 30 数万件に及び、それぞれと比較した内視鏡外科の安全性や効果については、長年にの施設が症例登録をすることで、年に一度の学会施設認定の渡って議論が継続されてきた。とくに腹腔鏡下肝切除に関し申請が可能となり、またこれを自施設データベースとして利ては、内視鏡外科の事故を契機に NCD を利用した前向き登用できるサポートをしてきました。しかし時が経つにつれ、録が実施され、科学的に安全性が検証されている。一方、新たにデータベースに求める内容が生じてきました。特に新NCD がガイドラインと現状との乖離を如実に表すこともあ

専門医制度が始まり、症例登録を専門医認定申請に使用するる。例えば直腸がんの内視鏡外科の適応において、ガイドラ

こと、多施設臨床研究でのレジストリーへの利用ができるこ

インが「臨床試験で行うこと」を推奨していた同じ時期に、と、特定の手術の治療成績を自施設と比較ができることなど、臨床現場では 60％以上の直腸がんに内視鏡外科が行われてこれらは旧データベースでは対応できないことでした。新

いることが NCD で明らかにされた。このように内視鏡外科

データベースシステムに移行するため、2015 年頃から学会内など新技術の現状について、NCD が有益な情報をもたらすこのデータベース委員会を中心として NCD の方とシステムのともある。また、日本内視鏡外科学会は NCD を詳細に解析

仕様について何度も会合を持ち、形成外科が求し、様々な角度から内視鏡外科の安全性や有効性を評価する

める新たなデータベースを約 2 年かけて作り上臨床研究を数多く進めることができた。世界一のビッグデー

げていきました。2017 年から、従来の機能を継タは、外科医療の進歩を支える臨床研究の宝庫といえよう。

承しつつ新たな機能を持った新システムがス

現在も NCD と内視鏡外科学会で、ロボット支援下内視鏡外タートしましたが、大きな混乱なく現在に至り科の前向き登録を進めている。将来、この手術に関する診療ます。これも NCD 関係者のご尽力の賜物と感報酬改定や政策決定へ、様々な提言を行う上で極めて有用な謝申し上げます。今後、医療データベースに求データとなろう。

められるものが複雑化することが予想されま

NCD は我が国の外科医療のリアルワールドを反映しておす。形成外科学会としてもその様なニーズに対り、10 年の月日を経て外科学の進歩に不可欠なデータベース

応できるよう、NCD の方とシステムのブラッとなった。そして、我々が安全かつ効率よく外科医療を国民シュアップを続け、最終的には社会に還元できに提供するための、貴重な財産であり続けると確信している。

る医療データの蓄積と解析を続けていく所存で一般社団法人
日本形成外科学会

一般社団法人
日本形成外科学会

理事長

監事（前データベース
管理部会部会長）

清川 兼輔

Kiyokawa Kensuke

一般社団法人
日本内視鏡外科学会
理事長

渡邊 昌彦

Watanabe Masahiko

明るい外科医療はＮＣＤから―学会自前のデータベースシステムから新たなシステムへの移行について―

社員学会

す。
社員学会

祝辞

前川 二郎
Maegawa Jiro

38

39

関係団体来賓

祝辞

関係団体来賓

祝辞

関係団体来賓National Clinical Database 設立
10 周年記念誌への寄稿

祝辞

発足 10 周年を迎えた
NCD への期待
厚生労働省 医務技監

日本医療研究開発機構理事長

鈴木 康裕

National Clinical Database（NCD）設立 10 周年、心よりお祝い申し上げます。日本外科学会を中心に、近末松誠

NCD 発足 10 周年、関係者の方々に心からお祝いを申し上げます。

年では外科系以外の学会も協力し、このような世界に類を見ない、質の高い巨大データベースが設立され、私どもの日本医療研究開発機構（AMED）の発足は 2015 年 4 月でした。まだ 5 年目ではありますが、「全

10 年間運営されてきたことに、敬意を表すると共に、その立ち上げにご尽力された NCD 関係者の皆様、忙国からデータを集め、患者さんの外科手術の質の向上を目指す」という崇高な理想の下にすでに我々のスター

しい日常診療の合間に入力の労をおとりいただいている現場のすべての医師及び関係者の皆様に改めてお祝

ト時点で大きな成果を挙げられていた NCD の活動は AMED にとって当初からの目標であった医療データのい申し上げます。

広域連携による課題解決を具体的に推進するための、大きな手本となるものでした。また異なる複数の学会

NCD は、現場の先生方及び関係者の皆様のご尽力もあり、非常に高い質・入力率のあるデータベースとの特色を生かして、統合的に医療の質を分析し、向上させる試みも世界から注目を集めています。

なっており、まさに日本人の勤勉さを体現するような、日本の誇るべき宝です。勿論、現場の皆様のご尽力

AMED がスタートさせた難病未診断疾患プログラム（IRUD）や臨床画像情報活用による AI 開発プロジェ

は大変なものと承知しておりますが、NCD は、専門医制度の資格認定にとどまらず、各学会領域での個別研

クト（Japan Excellence of Diagnostic Imaging：JEDI）などはそのような発想でスタートしたものであり、究を複合することで、新たなエビデンスを創出するインフラとしても活用され、現に 80 以上の英語論文が世NCD のスタッフの方々が築き上げてきたご業績は私どもにとりましても大きな励みとなってまいりました。

に発表されていることはその証左であり、大変意義深いデータベースであると認識しております。

NCD がこれまで進めてきた広域にデータを集め、データを供給した側も全体の大きなデータベースをそれ

日本において、このようなデータベースを構築しているおかげで、主な術式についてのデータ解析結果がぞれの発想で活用し、新しい価値を創造する活動は、これからも多くの医学医療系の学会を巻き込みながら論文発表され、諸外国との手術成績比較などを可能にしてきており、日本の外科手術のレベルの高さを世界発展し、将に世界に冠たる日本のデータベースになるものと確信しております。今後とも NCD が日本の医に証明してきたことも大変重要です。また、NCD は、手術データだけではなく、臓器がん登録としての機能

療データ利活用による課題解決と新しい価値の創造のリーダーとして発展することを願ってやみません。

も備わっており、創設当初の消化器外科、乳腺、内分泌・甲状腺外科領域にとどまらず、順次拡張され、医療の質評価に必要な項目数が確保されていると伺っています。これにより、診療ガイドラインの基礎データ

令和 2 年 1 月吉日や普及に関する検討や、政策提言、患者市民・社会への還元が期待されていると共に、術後アウトカム予測
ツールの提供による個別の診療計画の精緻化や、施設単位でのパフォーマンスフィードバックによる診療改善が可能となってきており、本データベースの重要性は益々増しています。
厚生労働省においても、医療等情報の連結推進に向けた取組を進めており、様々なデータベースを活用する重要性を再度認識しているところです。今後、データベースを上手く活用することで、医師並びに関係者の皆様が切磋琢磨でき、よりよい医療が国民に提供され、医学界の更なる発展につながる事を祈念しております。未筆ながら、National Clinical Database の一層のご発展と皆様方のご活用を祈念致しまして、お祝いの言葉とさせて頂きます。

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関係団体来賓

祝辞

関係団体来賓Congratulations to The NCD

American College ofSurgeons

Dr. Clifford Y. Ko
Dear Colleagues,
It is my great honor and pleasure to write this congratulatory letter to the administrative board of the National
Clinical Database（NCD）in Japan, in celebration of the NCD’s tenth anniversary. I have been fortunate to haveworked with the NCD and your team for over several years in our collaborative efforts with the American Collegeof Surgeons National Surgical Quality Improvement Program（ACS NSQIP）．
The absolute core of our mission in our work together and our unified vision, is to optimize care and outcomes forour surgical patients. We have worked tirelessly together, and much credit goes to the dedicated teamwork, strong
leadership, and constant communication that we continue to achieve successes in our endeavors.
Since its founding in 2010, the NCD – the first of its kind in Japan – has evolved into a robust registry with over ten
million cases reported and thousands of participating hospitals in Japan. Through my years of work in the area of
quality improvement in surgery, I am a strong proponent of rigorous, validated and risk-adjusted, and outcomes-based data. The NCD is an integral registry, that is meeting these standards and has yielded an impressivearray of research work and publications in high impact journals globally. Most importantly, the NCD is having a
direct impact on the improvement of care that is being provided to surgical patients in Japan.
Furthermore, the NCD and ACS NSQIP have shared a great collaborative relationship with respect to gastroenterological surgery. Through the coordinated efforts of our multidisciplinary teams, we have worked very closely with
the NCD and the Japanese Society of Gastroenterological Surgery（JSGS）for nearly a decade on setting meticulous
parameters for data collection, analysis, and reporting to ensure the integrity of our respective registries and theimportant studies that result from our work together. A great deal of credit goes to Drs. Gotoh, Miyata, Marubashi,and others who have regularly visited the American College of Surgeons and worked tirelessly to ensure a successful collaborative effort, and meaningful results. I hope this relationship will continue to flourish.
The remarkable accomplishments of the NCD is to be commended. The NCD and its leadership have made enormous strides in quality and outcomes improvement for surgical patients in Japan. I have tremendous respect forwhat you have built and the work that you do, and I look forward to the continued successes of the NCD. Please
accept my sincerest and most enthusiastic congratulations.
With warmest regards,

祝辞Congratulations on the Twentieth
Anniversary of the JapaneseCardiovascular Database andthe Tenth Anniversary ofSociety of Thoracic
the Japan Surgical Society
Surgeons
Dr. Frederick GroverSpecialty Databases
Dear National Clinical Database (NCD) Members and Professor Takamoto,I am very pleased to write on behalf of the Society of Thoracic Surgeons to congratulate for the Twentieth Anniversary celebration of the Japanese Cardiovascular Surgery Database, which was established in 2000, and for theTenth Anniversary of the Japanese National Clinical Database for all of the various surgical specialties. I am particularly delighted to do this because I met you several times in Japan and I shared the Society of Thoracic Surgeons
data collection forms with all of the definitions with you and our strategy for developing risk adjusted outcomes foreach cardiothoracic surgery program in the United States (voluntary) to compare their results with the national
results to identify areas for improvement in their own programs. It was a very positive experience for me working
with both of Japanese NCD and JCVSD (Japan Cardiovascular Surgery Database) colleagues and has been gratifying
these 20 years to see the full development of your database with the approval of the Japanese government. It is also
very rewarding to realize that it was by our STS collaboration with you, Your colleagues developing this cardiovascular surgical database that stimulated and was an example for the other surgical specialties to emulate.
I believe that all of the Japanese surgical programs and the Japan Surgical Society are to be congratulated for thedevelopment of these databases. I am particularly proud of the fact that your effort with the Japanese Cardiovascular Surgery database served as a stimulus for all of these, which are now celebrated in their tenth anniversary as
you are celebrating your twentieth anniversary. Again, congratulations from all of us in the Society of Thoracic
Surgeons, our surgeons, our incredibly competent staff members, and the many leaders of our STS surgical databases. I also want to acknowledge that there was a paper presented at the 2018 Annual Meeting of the Society ofThoracic Surgeons where the first comparisons took place between the STS and the Japanese comparing thepatient characteristics and outcomes of those undergoing coronary artery bypass in Japan and the United States.
This was also a landmark and I congratulate you on that effort.
Sincerely,

Frederick L. Grover, MD
Professor Emeritus Division of Cardiothoracic Surgery
Clifford Y. Ko, MD, MS, MSHS, FACS, FASCRS
Director, Division of Research and Optimal Patient Care
American College of SurgeonsProfessor of Surgery and Health Services
UCLA Schools of Medicine and Public Health44

Past Chair, Department of Surgery University of Colorado School of Medicine, Anschutz Medical Campus
Past President, the Society of Thoracic Surgeons45

歴史・沿革

歴史・沿革

基盤整備、などを継続して行っていた。また、日本消化器外科学会は、関連する 7 学会・研究会とともにがん登録事業と連携可能なデータベースの構築を行うため、2009 年度より制度設計・登録フォーマットの共通化などの作業を開始していた。

NCD 設立の経緯と将来への展望

ワーキンググループは、この両学会の指導の下に領域横断的なデータベースを構築することを決め、登録の悉皆性をより向上させるため、専門医制度の申請や更新にはこのデータベースに登録される症例のみを使用することを決定した。これにより日本外科学会会員は手術を実施するごとに、症例入力が義務づけられることになるが、その一方で、同一症例の複数回の様々な臨床情報登録を、一度の入力で済ませることが可能になり、会員に利便性を提供できると判断した。
三代目 NCD 代表理事
埼玉県病院事業管理者
東京大学名誉教授

岩中督

一般社団法人 National Clinical Database（以下 NCD）設立 10 周年に至る歴史と沿革について、法人設置以前より関わってきた立場で記念誌に記録を残します。

【法人設置に至る背景】

外科学会を基盤とした 2 階建て部分を構築するが、日本消化器外科学会では、さらに関連する 7 学会・研究会による 3 階建て部分を包含する形態をとることになった。また当時の専門医制度上、外科専門医を完全な
1 階部分とするサブスペシャルティ専門医は 4 専門医制度（消化器外科専門医、心臓血管外科専門医、呼吸器外科専門医、小児外科専門医）のみであったが、領域横断的に外科専門医制度と深く関わる複数の専門医制度（内分泌・甲状腺外科専門医、乳腺専門医など）の登録も可能とした。
このデータベースは日本外科学会ならびに関連するサブスペシャルティ 10 学会（当時）で構築されるが、この大規模臨床データベースを設計・運営していくためには委員会レベルの組織では荷が重く多額の経費も日本外科学会ならびに専門医制度上サブスペシャルティに位置づけられている各外科領域学会で結成する必要とした。それゆえ、日本外科学会、日本消化器外科学会が基盤経費を負担すべく基金を供出し、さらに外科関連専門医制度委員会（以下、委員会）は、各外科領域の専門医の適正配置・適正数などを把握してお厚生労働省科学研究費補助金（がん臨床研究事業および特別研究事業）を加え、この事業を実施するためのく必要があると判断し、2008 年頃より各学会・団体が集計した調査結果を分析し、外科系全体の臨床データ

一般社団法人 National Clinical Database を 2010 年 4 月に立ち上げ、事務局を日本消化器外科学会事務局内

ベースを構築していく方向で作業を進めていた（第 40 回委員会総会）。その一方で、行政（厚生労働省医政に置くこととした。

局）との間で、減少しつつある外科医の実態把握を行う必要性、外科医の増加をめざす方策などについて意
見交換を開始し、専門医制度や医師の地域格差などに活用できるデータベースを構築するのであれば、厚生労働省としても協力したいとの姿勢を示していた。

【NCD の組織とデータベースの構造】
法人組織の最上位に位置する社員総会には、このデータベースの構築・運営に関わる 10 学会が社員としてまた 2008 年初頭頃より委員会は、外科専門医と各サブスペシャルティ学会の専門医申請資格、更新資格の参加し、法人の運営を行う執行部門である理事会がその下部組織として設置された。理事会は、法律専門家、統一・共通化をめざした検討を開始していた（第 37 回委員会総会）。サブスペシャルティ学会の専門医が外マスメディア代表、情報技術専門家、患者さん代表などの有識者で構成される外部評価者会議によって監修

科専門医を有していること、それぞれの領域の専門医資格の申請・更新には各学会の指定する手術実績を提され、業務の執行を行う。また実際のデータベースのアカデミックな運営を担当する運営委員会、法人の経出すること、の二点を満たす場合には、サブスペシャルティ学会の専門医を更新する際に外科専門医を同時営に携わる経営委員会が設置され、法人としての活動を開始した。

に無条件で更新できるようにする「外科専門医制度の仕組みの変更」を並行して審議しつつあった。この専NCD に求められたものは、①どのような手術が、誰によって、どの地域で、どの程度の数が行われている

門医制度の改革を実行に移すためには、各サブスペシャルティ学会と日本外科学会間の各会員情報の共有、か、などの外科領域の共通基盤を構築すること、②各施設や外科医の医療水準を分析し、その向上に向けた

施設番号の共有、手術実績としての症例登録データの共有、入力フォーマットの共通化などの作業が不可欠

取り組みを支援すること、③その結果、患者や市民に最善の医療を提供し、かつその体制整備に向けた様々となる。そのため、専門医申請・更新に使用する手術実績情報として、新たに共通の手術症例データベース

な政策を提言すること、④外科関連の専門医制度が合同でデータベースを構築し、領域の垣根を越えた学会が必要との認識が生まれていた。

間の連携を進めること、などである。

これらの目的を達成するために、委員会は外科系の統一されたデータベースの構築を具現化することを決上記の目的を達成するために設計したデータベースは、①手術時に登録可能な統計的調査、②各領域の医定し、日本外科学会情報広報委員会を中心とした手術症例データベースワーキンググループ（以下、ワーキ

療水準を評価する術前・術中・術後項目より構成される医療評価調査、③臨床研究に向けたプロジェクト別

ンググループ）を 2009 年 6 月に立ち上げた。

の追加調査、の 3 階建て構造とした。領域によって調査項目は異なり、消化器外科領域では 8 術式で 150 項【ワーキンググループでの検討】委員会で上記の検討が行われていたその頃、すでに心臓血管外科専門医制機構は、認定施設を中心として

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ワーキンググループでは、まずデータベースの構造の設計を開始した。サブスペシャルティ学会は、日本

目を超える詳細な入力項目が設定され、2011 年 1 月の症例から全領域で登録が開始された。

【現在に至るまでの経過と発展】

症例ごとの risk-adjusted された極めて詳細な臨床情報を集計したデータベースを稼働させており、その結果

専門医制度において利活用されるため登録の悉皆率は極めて高く、初年度の 2011 年は、統計学的調査に用の分析・評価により、①心臓血管外科手術実施状況とその結果の把握、②疾患領域別の医療水準評価、③よいられる 1 階部分に 3374 施設、4916 診療科から計 117 万件以上の症例が登録された。その後、登録施設数、り良質な医療を市民に提供するための臨床情報のフィードバック、④正確かつ迅速な臨床研究支援のための登録症例数も順調に増加し、2014 年には脳神経外科領域と病理領域が、2015 年には泌尿器科領域と形成外科

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領域が加盟し、領域のすそ野は少しずつ拡大した。また、2018 年には、ロボット支援手術のレジストリを目らこれらのフィードバックが高く評価されたことより、登録施設から登録症例数に応じた登録料（最高額は的に日本内視鏡外科学会が社員として加盟し、現時点で社員学会は 14 学会である。また社員ではないものの

登録症例数 1000 例以上の施設で年間 15 万円、最低額は症例数 50 例未満の施設で年間 2 万円）を 2015 年よ関連する領域として、循環器内科領域の数団体が法人設置当初より症例登録を行い、さらに AMED や厚労り提供していただくこととなった。この登録料により、年間約 2 億円の事業収入を確保した NCD はその経科学研究、さらには企業主導の市販後調査なども、研究者を中心とした臨床研究業務として、別途登録と分営が安定し、各社員学会の様々な要望に応じることが可能となっている。

析が行われている。
データベースは、利活用して初めてその役割を果たすことができる。法人が活動を始めた 2011 年以来、各【臨床研究支援】領域で様々な発信が始まったが、登録されたデータの解析は、東京大学大学院医療品質評価学講座ならびに各領域の 2 階部分のデータを用いた後方視的研究、ならび追加で登録されたデータを用いた前向き臨床研

慶應大学医療政策・管理学教室の研究員が中心となって行っている。また各領域学会の研究者とともにサイ究などが実施されている。介入研究になる場合は、個別の施設ごとの倫理審査が必要となるが、その場合はトビジットも行い、登録を行う医師や医療情報管理士などと意見交換をしつつ、登録されたデータの信頼性

全ての施設が入力義務を負う訳ではなく、各領域の合意形成のもとに参加施設や入力対象症例の基準を設定の確保に努めている。

することで前向き試験も可能となる。法人発足以来、心臓血管外科領域、消化器外科領域を中心に 40 編以上【医療水準の把握と改善に向けた取り組み】
2 階部分を形成する各サブスペシャルティ学会が構築した、各領域の医療水準を評価する術前・術中・術後の数十項目から 200 項目あまりの項目を分析し、様々な取り組みを行っている。
1）臨床現場で活用できるリスクカリキュレーター機能の提供の臨床研究論文が欧文誌に報告された。これら臨床研究に必要な経費は、個々の研究の規模に応じて関連する学会や獲得した研究費から実費の支払いをお願いしているが、研究者の負担にならぬよう、可及的廉価にデータの抽出、分析などの作業を提供している。

【将来への展望】登録されたデータに基づいて構築されたリスクモデルを用い、手術を受ける患者の死亡率や合併症の発症

2011 年 1 月 1 日に日本外科学会系の登録が開始され、その後登録データはこの 8 年間で 1100 万件に達し率などの予測値を術前に提示している。術前カンファランスやインフォームド・コンセントなどに活用でき、た。ここまで巨大なデータベースに成長し、医療水準の向上のみならず、我が国の外科技術の優秀さを諸外

個々の患者にとって最善の医療を提供する支援を可能としている。

国に発信し、多数の臨床疫学的研究が一流欧文誌に収載されるようになったが、データベースとしてこれか

2）施設診療科の患者背景とパフォーマンスの全国比較

らも信頼されていくためには、データの悉皆性・信頼性をしっかり担保していく必要があり、NCD では各施

各施設診療科は、患者重症度補正などを行った医療水準を示す指標（各施設のパフォーマンス：死亡率や設への Audit を継続するとともに、入力担当者に対する適切な指導を目的にセミナーなどを開催している。

合併症発生率など）を把握できる。全国施設の平均と自施設を対比することで、自施設の特徴と課題を把握

また病歴は改正個人情報保護法により「要配慮個人情報」に位置付けられているため、そのセキュリティ管し、各施設が改善に向けた取り組みを行うこととなり、医療の品質向上に大きな成果を上げている。

理も極めて重要である。データベースは利活用されて初めて評価されることから、医療機関や医師・研究者

3）患者や市民に最善の医療を提供するための政策提言などを適切に支援しているが、このデータベースの本来の役割は、「市民に最善の外科医療を提供する」こと集積されたデータを解析することにより、日本全体として質の高い医療を提供する上で望ましい施設環境にある。外部有識者会議や登録業務に携わる多くのユーザーの声に耳を傾け、本データベースの理念を忘れや、促進すべき医療プロセスが明らかになる。各学会はこのデータを活用することにより、最善の医療を提ずに我が国の外科医療の発展に寄与し続けていくためにも、社員学会やデータを登録してくださる学会会員供するための体制整備や取り組みの促進について、根拠に基づいた検討を行うことが可能となる。この検討

諸氏のさらなるご支援やご指導、法人運営へのご協力をお願いしたい。

結果は、患者、保険者、行政との連携をも可能にすることを期待させる。
4）手術成績の国際比較
消化器外科領域や心臓血管外科領域では、入力項目を米国の大規模臨床データベースと共有していることから、各領域の手術成績の国際比較が可能である。特に、消化器外科領域では、American College of Surgeons：National Surgical Quality Improvement Program（ACS-NSQIP）と、様々な手術で対比を行っている。
5）高難易度の新規手術のレジストリ
2 年に一度の診療報酬改定で、高難易度の新規手術が保険収載される場合に、実施基準として NCD を用いたレジストリが 2016 年改定から一部の手術で行われるようになった。腹腔鏡下肝切除術、腹腔鏡下膵頭十二指腸切除術に始まり、2018 年改定では新規のロボット支援下手術のほとんどが、NCD を用いて評価されている。安全性、有用性に加え、従前手術との優越性がレジストリによって証明されれば診療報酬の増点にもつながる可能性があり、関連する領域の外科医から大きな関心が得られている。
なお、これらの取り組みを遅滞なく行うためには、潤沢な経費が必要である。当初は日本外科学会、日本
消化器外科学会から拠出された基金に、厚生労働省科学研究費補助金をあてて法人を運営していたが、前述
したリスクカリキュレーター機能や各医療機関へのベンチマーキングなどの仕組みが完成し、各医療機関か

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活動報告

活動報告

設が事実上 10 割となりました。この専門医資格とデータベースがリンクする構造というのは STS でも大きな驚きと称賛をもって受け止めていただきました。
STS National Database と JCVSD の共同研究は長年の懸案でした。医療システムのバックグラウンドが異国際学会との連携、
STS National Database とJCVSD/NCD の曙なり、生データ同士の交換が困難な状況でその実現には時間がかかりました。しかしながら、2019 年に日本の CABG と STS のアジア人の CABG の背景を比較検討するという共同プロジェクトが日の目を見ました。
これを契機に今後も日米の共同研究が継続するものと期待しています。
JCVSD/NCD はその黎明期に STS から大きな手助けをいただき、ここまでやってまいりました。今ではその先輩に影響を与えるほどに成長したと思っております。これからも患者さんのためのより良いデータ
東邦大学医療センター
佐倉病院心臓血管外科
JCVSD 総務幹事

本村

ベースを目指して世界のデータベースと協力しながらさらに成長していきたいと思っております。今後とも宜しくお願い申し上げます。

昇

NCD が発足して 10 年になりますが、その前身として日本心臓血管外科手術データベース（Japan Cardiovascular Surgery Database；JCVSD）が 2000 年に発足されました。そのきっかけは 1999 年シンガポールで開催されたアジア心臓血管外科学会でした。当時心臓血管外科に関連する大規模データベースは北米の STS
National Database と欧州の EuroSCORE が普及しつつありました。同じものをアジアにも造ろうと理事会で討議され、いきなりアジア全体に広げるのは無理があるためにまずは日本でパイロット的に始めることが決まりました。その後 2000 年に 5 施設で JCVSD は開始されました。最初の作業は入力項目とその定義の策定です。大先輩である米国胸部外科医会 The Society of Thoracic Surgeons（STS）に教えを請うことにしました。STS National Database のリーダーであるコロラド大学心臓胸部外科の Frederic GROVER 教授に連絡を取り JCVSD への協力の快諾をいただきました。STS の入力フォームとその項目定義をホームページからダウンロードし、エクセルベースによる入力フォームを作成しました。2000 年の当時は STS National
Database の入力フォームは Version2.41 であり入力項目は全体で 200 前後でした。定義集は詳細であり既に124 ページの分厚さでありました。STS データベースは冠動脈バイパス術 CABG が中心であり弁膜症手術項
目はやや少なく、大血管項目はほぼゼロでした。日本での現状に合わせるために大血管の項目と体外循環・脳保護などの項目を追加し、日本版を作成しました。入力項目総数は 255 ほどでしたが、1 症例当たりに実際に入力するのは 120 から 150 項目となりました。このフォームを用いて最初は東京大学、北海道大学、東北大学、神戸大学、九州医療センターの 5 施設で開始しました。収集したデータの独立性を担保するために国からはもちろん設立当初は学会からも少し距離を置いた組織を構築致しました。データベース運営組織や解析、アウトプットのノウハウを学ぶために米国の Duke Clinical Research Institute（DCRI；Durham, NC）に見学に行きました。この時の経験から東京大学の医療品質評価学講座（Department of Healthcare Quality
Assessment；HQA）が創設されました。次第に日本心臓血管外科学会、日本胸部外科学会の支援を受けるようになり、学会を通じて JCVSD 事業に参加してもらうよう全国の施設に呼びかけを行いました。徐々に参加施設が増加し 2008 年には冠動脈バイパス術・弁膜症手術・大血管手術の 3 つのリスクモデルが発表され、同時にリスク予測式 JapanSCORE が公表されました。この頃を契機に参加施設がさらに増えてきました。
STS National Database のリーダー達からは常に温かい応援をいただいてきました。Grover 先生だけでな
く Harvard 大学の David Shahian 教授（当時）などからもバックアップを受け Workforce of STS National
Database のメンバーに加えていただいています。先輩である STS National Database の良いところを吸収しながらも JCVSD の良い点をアピールしながら両者が成長していけるよう努力しています。
2011 年には JCVSD のシステムを拡張しさらに専門医資格とリンクした NCD が設立され JCVSD も参加施

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活動報告

NCD 消化器外科領域と
ACS-NSQIP との連携
大阪急性期・総合医療センター 総長

後藤 満一

慶應義塾大学医学部
医療政策・管理学教室 教授

宮田 裕章

福島県立医科大学
肝胆膵・移植外科学講座 教授

丸橋繁

写真 1：日本消化器外科学会から ACS-NSQIP あての連携協定に関する書状（左）と ACS-NSQIPの executive director である David B. Hoyt 教授からの快諾の書状（右）。

2006 年日本消化器外科学会の消化器外科データベース委員会が発足するまでは、消化器外科領域において、全国的なデータはなかった。委員会では 2006 年より 3 年間に渡りアンケート調査を実施した。2008 年
度調査では回答率は 68％、41 万例を超える症例が集積された。
「消化器外科専門医修練カリキュラム」（新手には 700 以上の病院が参加している。質向上のための基本要素として、1）標準化、2）標準化を支えるイン

術難易度区分（2009 年以降の審査申請から適用）を利用）の項目に準じた 115 術式の症例数とともに、そのフラの形成、3）それを検証するデータベースの構築、4）外部評価をいれた確認作業、の 4 つが提唱されて中で代表的な手術法における、消化器外科専門医の関与の有無による術死、在院死、合併症の発生率をまといる。このデータベースでは各診療科のリスクを調整した手術成績の全国比較が可能であり、ベンチマークめたものであるが、委員会調査報告としてウェブ上で公開されている 。専門医が関与することにより、まが設定できる。それを評価するとともに、前述の基本要素の観点から診療科や病院内のチームで改善に取りた、hospital volume が増えるに従って、死亡率が減少する傾向があった 。また、これらの成績は米国のメ組むことにより死亡率、合併症の発生率が低下し、医療の質が向上するとしている9）10）。

1）

2）

ディケアを用いた調査結果3）と比較すると、日本の全国の平均死亡率は米国の high volume センターの死亡

ACS-NSQIP と NCD 消化器外科領域との連携協定は、2010 年 12 月 10 日付けで日本消化器外科学会から率と比較しても良好であるように読み取れた。しかし、データベースの年代が異なること、術前リスク因子

送付された書状に対して、ACS-NSQIP の executive director である Davit B. Hoyt 教授からの回答により取が調整されていないことから、簡単には比較できないこと、国際比較から相互の向上点を探るには、RASO

り交わされている（写真 1）。その後、ほぼ毎年、ACS-NSQIP の quality and safety conference あるいは、（risk-adjusted surgical outcome）が評価できるデータベースの構築が必須であることが課題となった。そこ

シカゴにある事務局本部を訪問し（写真 2）、Clifford Y. Ko 教授、Mark E. Cohen 博士とともに情報交換とで、2008 年夏、すでに RASO 評価可能なデータベース事業を展開している日本心臓血管外科手術データベー

共同研究について議論を重ね、具体的なプロジェクトを立案し、実行してきた。

ス（JACSVSD）の本村昇先生、宮田裕章先生と相談し、米国外科学会の ACS-NSQIP（American College of

我々がこれまでに取り組んできた国際共同研究と、今後実施予定の ACS-NSQIP との内容について紹介すSurgen-National Surigical Quality Improvement Program）をモデルとし消化器外科領域でデータベース構る。NCD 消化器外科領域の医療水準評価術式の詳細項目には、わが国独自の項目も追加されているが、基本築をめざすこととなった。2009 年 4 月、日本消化器外科学会から申請した厚生労働科学研究費補助金がん臨

的に ACS-NSQIP の項目と定義を包含する形で構成されており、国際比較が可能である。共同研究にあたっ

床研究事業（以下、厚生科研）が採択され 、データベース構築が本格的にスタートした。この研究事業はては、両国とも生データを取り出し、そのまま共有することは許されないことから、それぞれの解析結果を

ACS-NSQIP との連携を含め消化器外科領域の展開に繋がっている。その後にも新たな厚生科研や文科省の比較し、解析式を共有する等の条件のもとに、2013 年より研究計画を立案した。2014 年の第 69 回日本消化科学研究費により器外科学会総会の特別企画にて、日本と米国の医療水準評価の解析結果を公開し、その後に論文化してい4）、ACS-NSQIP との国際共同研究が継続されている。

4）
～7）

56

我々がお手本とした ACS-NSQIP の成り立ちは、退役軍人（Veterans Affairs：VA）病院の医療制度の関る11）。その概要は、以下のとおりである。主要 8 術式のうち、結腸右半切除術、低位前方切除術、膵頭十二

わりにまで遡る8）。1980 年代の中頃、VA 病院での手術死亡が非常に高いことから、毎年その成績を米国の指腸切除を選択し、デモグラフィックデータの比較、30 日死亡リスクモデルの予測性の検証を行った。手術水準と比較し、公表するという法的処置がとられた。ここで、患者の術前リスク因子を調整し、アウトカム

症例の年齢構成や BMI のカテゴリー構成を含み、その背景因子の大きく異なる部分があるが、いずれの術式を比較するという方法論も定まり、44 の VA 病院での National VA Surgical Risk Study にて、施設間の比においても 30 日死亡率は我が国の方が低く、年齢や、BMI のカテゴリーを統一して比較してもその傾向は較が可能となった。1994 年には全 VA 病院を対象としたプログラムが NSQIP として拡大展開された。ACS

変わらなかった。また、共通リスク因子を設定し、それぞれの国のデータから構築したリスクモデルは、自は 2001 年に民間病院でのパイロットプログラムで検証を終え、2004 年に ACS-NSQIP として国家レベルで国のものの予測は良好であるが、他国の死亡率をうまく予測できないことが nation-wide なデータベースを

リスク調整されたアウトカムベースの医療の質評価が可能なプログラムをスタートさせた。その後、2018 年

用いて初めて示された。これには人種差やローカルな諸因子の差が想定されたが、具体的に合併症の発生率57

トをいただいたことを思い出す。NCD 創設 10 年を迎え、若い世代が主導するデータベース事業により、更なる医療の質の向上を期待する。
最後に、創設と運営にご尽力いただいた NCD の歴代理事長、日本消化器外科学会歴代理事長、消化器外科学会データベース歴代委員長、並びに NCD 専門委員の先生方をはじめ、実際にデータ入力に関わられた
多くの先生方に感謝申し上げます。
参考文献
1）日本消化器外科学会データベース委員会 2009 年度調査報告（https://www.jsgs.or.jp/modules/oshirase/index.
php?content_id=212）
2）Suzuki H, Gotoh M, Sugihara K, et al. Nationwide survey and establishment of a clinical database for gastrointestinal surgery in Japan：Targeting integration of a cancer registration system and improving the outcome ofcancer treatment. Cancer Sci. 2011 Jan；102（1）：226-30.
3）Birkmeyer JD, Siewers AE, Finlayson EV, et al. Hospital volume and surgical mortality in the United States. N
写真 2：2011 年 9 月 13 日、シカゴの ACS 事務局にて。左より Clifford Y. Ko 教授、David B. Hoyt

Engl J Med 346：1128-37, 2002
4）厚生労働科学研究費補助金（がん臨床研究事業）「消化器がん外科診療の質を評価する指標の開発とがん医療の均教授、右端は宮田裕章教授。

てん化の推進」代表者 後藤満一 2009-2011 年
5）厚生労働科学研究費補助金（がん臨床研究事業）「精度の高い臓器がん登録による診療ガイドラインや専門医育成に差があるのか、合併症に対する反応や対応に差があるのか、あるいは保険制度の差が関係しているのか等、
数々の問いかけがなされた。現在、これらの問いに答えるべく、また、新しい観点から様々な共同研究が厚生科研（丸橋班）の事業として実施されている 。
6）

現行の ACS-NSQIP との共同研究は、1）術前の合併症、術後合併症の有無が死亡率にどのように影響しているのか、2）ACS-NSQIP で公開されている risk calculator が、我が国の症例の死亡・合併症の予測にどの程度適用できるか、さらに、3）高齢者の手術成績の向上にどのような因子が影響するか、また、4）安全文化の醸成がどのように手術成績に影響するのか、等である。詳細については、日本消化器外科学会の英文誌に総説 としてまとめられているので参照していただきたい。
12）

なお、ビッグデータにより多くのことが明らかになるが、重要なのはそのデータの信頼性である。ACSNSQIP では、ランダムにオーディットを行い、その信頼性が保証されない場合は、その施設のデータは利用されないし、feedback 機能も活用できない仕組みとなっている13）。わが国でも、掛地データベース委員会委
員長を筆頭とするデータベース委員会や小委員会の先生方のご尽力によりオーディットが実施され、その信頼性が確保されている14）。
最近、米国外科学会では、医療の質向上にはデータによる評価が必須であるが、加えて、施設としてのイ
ンフラ整備とそのデータ評価を踏まえた改善の仕組みが重要であるとして、David B. Hoyt 教授と Clifford Y.
Ko 教授が編集した、Optimal Resources for Surgical Quality and Safety と題するいわゆる、「赤本」が出版された 15）。この中には、前述の質向上のための 4 つの基本要素を軸にその具体策が詳細に記載され、これらの基準をもとに希望施設を対象とした現地調査を実施し、改善の糸口を提供しているという。福島県立医科大学と大阪急性期・総合医療センターでも、この訪問調査を受ける機会があった。その際に、医師育成や採用、その評価者等の差はあるものの、医療の質を評価するデータとその利活用が、施設責任者のイニシアティ
ブをもって実践されることの重要性を改めて認識することができた。このように、ACS-NSQIP との連携を通じて、医療の質保証の考え方や、評価の方法等、学ぶことが多くある。その一方で、NCD の優れた点を改への活用に関する研究」代表者 後藤満一 2012-2013 年
6）厚生労働科学研究費補助金（がん対策推進総合研究事業）「がんの医療提供体制および医療品質の国際比較：高齢者がん医療の質向上に向けた医療体制の整備」代表者

丸橋繁

2017-2019 年

7）基盤研究 C「NCD と ACS-NSQIP による外科医療の質の国際比較」代表者 後藤満一

2016-2019 年

8）Ingraham AM, Richards KE, Hall BL, et al. Quality improvement in surgery：the American College of Surgeons
National Surgical Quality Improvement Program approach. Adv Surg. 44：251-67, 2010.
9）Hall BL, Hamilton BH, Richards K., et al. Does surgical quality improve in the American College of Surgeons
National Surgical Quality Improvement Program：An evaluation of all participating hospitals. Annals of Surgery, 250：363-376, 2009.
10）Maggard-Gibbons M. The use of report cards and outcome measurements to improve the safety of surgicalcare：The American College of Surgeons National Surgical Quality Improvement Program. BMJ Quality and
Safety, 23：589-599, 2014.
11）Anazawa T, Paruch JL, Miyata H, et al. Comparison of National Operative Mortality in Gastroenterological Surgery Using Web-based Prospective Data Entry Systems. Medicine（Baltimore）94（49）：e2194, 201512）Marubashi S, Liu JY, Miyata H, et al. Surgical quality improvement programs in Japan and USA：Report fromthe collaborative projects between Japanese Society of Gastroenterological Surgery and American College ofSurgeons National Surgical Quality Improvement Program. Ann Gastroenterol Surg. 3（4）：343-351, 2019.
13）Shiloach M, Frencher SK Jr, Steeger JE, et al. Toward robust information：data quality and inter-rater reliability in the American College of Surgeons National Surgical Quality Improvement Program. J Am Coll Surg. 210（1）：6-16, 2010.
14）Kanaji S, Takahashi A, Miyata H, et al. Initial verification of data from a clinical database of gastroenterologicalsurgery in Japan. Surg Today. 49（4）：328-333, 2019.
15）Optimal Resources for Surgical Quality and Safety. Edited by David B. Hoyt and Clifford Y. Ko, American College of Surgeons, 2014.
16）Miyata H, Gotoh M, Hashimoto H, et al. Challenges and prospects of a clinical database linked to the board certification system. Surg Today. 44（11）：1991-9, 2014.

めて再認識できることもある。NCD は専門医制度とリンクしていることもあって16）、その悉皆性はすこぶる高い。以前に、David B. Hoyt 教授から、「その昔、日本は米国から車づくりを学んだ。今や、我々は TOYOTA
から学ぶことが多い。データベースも同様だ。是非、両国がコラボレーションを続けていこう。」とのコメン

58

59

活動報告

基幹施設の条件を満たす大病院ばかりに専攻医が集中することはない。このような制度を期限内に整備し新専門医制度を予定通りに開始すべく、池田康夫理事長のガバナンスの下各学会の専門医制度委員会は尽力したのだが、それでも新専門医制度によってもたらされる専攻医の配置が地域医療における医師偏在のさらな外科専門医制度の現状とNCD との連携について

る促進につながるのではないかとの懸念が厚生労働大臣の「一歩立ち止まって」との発言につながり、新専
門医制度は予定より 1 年遅れて平成 30 年 4 月の開始となった。
専門医制度等の医師研修の仕組みが地域医療にもたらす影響を懸念する社会的情勢を反映して、平成 30 年に医師法が改正された。これに伴い、医師の研修に関する計画を定めたりこれを変更したりする場合には、その内容について都道府県の地域医療対策協議会で検討し、そこでの意見が都道府県知事の意見として厚生名古屋大学大学院医学系
研究科消化器外科学 教授
日本外科学会専門医制度
委員長

小寺 泰弘

労働大臣に伝わる仕組みができた。そして、それをもとに厚生労働大臣が日本専門医機構や各学会に意見を述べることができ、日本専門医機構や学会にはその意見を反映させるようにする努力義務が生じることとなった。各都道府県からの意見を集約・検討し、厚生労働大臣としての「意見」を作成するための議論の場が有識者による医道審議会医師専門研修部会である。有識者を構成するのは地域医療で医師確保に苦慮して来られた立場の議員や知事の方々や、医学教育の専門家、医師会メンバーなどであり、アカデミアや学会で一般社団法人日本外科学会が統括する外科領域は、一般社団法人日本専門医機構より新専門医制度におけ専門医制度を担ってきた医師は含まれていない。そして医道審議会の場ではここまで医師の地域偏在が進んる基本領域に指定され、2018 年 4 月から新制度としての専攻医の研修が開始された。筆者は 2018 年度よりでしまうまで、国の政策や医師のオートノミーが効を奏しなかったことに対する叱責と、地域医療に資する

同学会の専門医制度委員長として、日本専門医機構のご指導の下、前任の慶應義塾大学外科・北川雄光教授

専門医制度であるべきとの立場からの意見が議論の前面に出ることが多かった。これに働き方改革に備えての御尽力で立ち上がった新専門医制度の調整を担っている。日本外科学会のホームページで公開されている医師の診療科偏在・地域偏在を解消したいという厚生労働省の思惑も加わって、専攻医にとって充実した研

外科系新専門医制度のグランドデザイン（図 1）によれば、外科医のキャリアパスにおける専門医は初期臨修環境を主眼に置いていた学会の専門医制度委員としては当初は予想すらしなかった方向に議論が動き始め

床研修後に基本領域としての外科専門医、次いでサブスペシャルティ領域専門医、そしてより高次な専門医た。その結果、必要医師数が算定され、それに応じて診療科毎、都道府県毎に公募する専攻医数に上限（シーからなる 3 階建て構造となっている。この 1 階建て部分である新専門医制度において専攻医に充実した研修リング）が定められるようになり、そこで定員外となった専攻医があくまでもその地域でその診療科を希望の機会を保障すべく、日本専門医機構の当時の池田康夫理事長の厳格な指示のもと、基幹施設を中心に据えするがゆえに「浪人する」という事態まで起きるようになった。

最低 1 つの連携施設を含む、すなわち 2 つ以上の病院からなる外科領域専門研修プログラムが全国で設立さこうした中で医道審議会ではサブスペシャルティ領域の研修についての議論が開始されたが、基本領域かれ、日本専門医機構による審査の上で承認された。基幹施設は消化器外科、心臓血管外科、呼吸器外科、小ら提案されたサブスペシャルティ領域に重複する内容のものや比較的希少な疾患を扱うものが含まれている児外科の 4 領域のうち最低 3 領域の指導医を揃えている必要があり、同一プログラム内の連携施設と文字通ことについて、「国民に分かりやすい専門医」という日本専門医機構のコンセプトに合致しないとして批判的り連携して必要な件数の手術経験を専攻医に提供しなければならない。専攻医は 3 年の修練期間のうち最低な意見が寄せられた。さらに基本領域の専攻医の研修からシームレスにサブスペシャルティ領域の専門研修

6 か月を基幹施設で過ごす一方で、1 つ以上の連携施設でも最低 6 か月を過ごすことも義務付けられており、に移行するための「連動研修」というコンセプトが誤って伝わり、基本領域をないがしろにしてサブスペシャ
ルティばかりを意識した研修を早期に開始する印象、これに伴い専攻医が地域医療を担う連携施設からサブ
スペシャルティ領域の手術が豊富な基幹施設に早期に異動してしまう印象に結び付き、サブスペシャルティの専門医制度が地域医療へ悪影響を与えるのではないかとの懸念が急速に醸成された。このため平成 31 年 4月に予定されていたサブスペシャルティ領域の専門医制度の承認はなされず、令和 2 年 4 月に承認されるか外科系専門医制度グランドデザイン

否かも不透明な状況となっている。平成 30 年に研修を開始した専攻医は外科専門医取得後の 2 階に相当する部分の研修の可否が一向に決まらないことから、
新専門医制度について大きな不安を抱えている状況である。
しかし、サブスペシャルティ専門医の合否に直接関わるのは専攻医が経験した手術件数であり、これについてはあとで述べるように一般社団法人 National Clinical Database のデータベース（NCD データベース）が稼働している限り確実に記録として残ることになるので、専門医制度の承認が遅れても承認された時点から３階部分の高次専門医
６サブスペ専門医
外科専門医
初期臨床研修
図1

60

横断的領域
専門医

遡っての算定が可能である。したがって、専攻医諸君はここを耐え忍んで日々の外科診療を行い、粛々と研修実績を積み上げていただければよいのだと自信をもって言えるのだが、これは NCD データベースに負う
ところが大きい。
日本外科学会の専門医制度においては、専門医の外科医としての経験と技量を担保する必要がある。このため、専攻医は初期研修および専門医研修の期間内に 350 件の手術に術者又は助手として従事しなければならない。手術件数の中には日本外科学会が提案し日本専門医機構の認可を得たサブスペシャルティ領域であ61

る消化器外科、心臓血管外科、呼吸器外科、小児外科、乳腺外科、内分泌外科の全 6 領域の手術が各々指定きる状況が早急に必要である。まずは新専門医制度が正常に動き始め、さらに旧制度の専門医が納得の上でされた最低限の件数以上含まれていなければならない。すなわち、外科専門医は自分が将来専門としないで安心して新制度に移行できる時代が来るように尽力したいと考えている。

あろう領域の手術についても、最低限の経験と知識を持つことが求められており、これが基本領域の専門医たるゆえんである。そして、これらのサブスペシャルティ領域をあわせれば外科領域の全ての手術が網羅されており、かつ領域間に重複もない。そういう意味でよく練られた制度であり、すべての専攻医にこれらの手術経験を積む機会を保障するために、各研修プログラムで研修可能な専攻医数の上限はそのプログラムに属する病院全体で提供できる症例数を基に決められている。たとえば専攻医が所属する連携施設が手術症例を数多く提供できない場合には、専攻医はどこかの時点で基幹施設や他の連携施設に異動し、そこでその分をカバーすることができる。もちろん、手術を経験する中で、術前の適応決定や検査、術後の管理なども学ぶことが専門医になるための修練の前提となっており、手術のみを経験することで事足れりとするものではない。こうした点も含めた総合的な評価をもとに指導責任者が認定することによって専攻医は専門医試験を受験する資格を得るのだが、それでも手術件数が客観的な指標として重要であることは確かであり、専攻医
がどの手術を何件経験しているかが正確に記録される必要がある。また、外科専門医取得後にサブスペシャ
ルティ専門医の受験資格を得るためにはその領域の手術件数が求められることになり、さらに外科専門医やサブスペシャルティ専門医を更新する際にも定まった期間内に所定の手術件数の実績が必要である。すなわ
ち、外科医は専門医を維持する以上手術に関わり続ける必要があり、この実績を正確に記録するデータベースが必要である。その役割を担っているのが NCD データベースである。
新制度における専門研修にあたって、外科領域では専攻医が自己の研修状況を随時確認できると共に、専攻医と、当該のプログラム統括責任者などが双方向で研修状況の評価を行うことができるオンラインの研修
実績管理システムを構築した。このシステムは NCD データベースと連動しているので、専攻医が経験した手術を NCD データベースに登録すると、その情報は研修実績管理システムにも共有され、専攻医は自分の領域毎の手術件数を把握しながら研修を進めることが出来る。さらに、専門医を申請、更新する際にはデー
タは NCD データベースに記録されているので、手術実績を容易にまとめ、評価に供することが出来る。手術実績を紙ベースで申請していた時代には 1 症例毎に一枚の書類を記載しており、申請する側も審査する側も多大な労力を強いられていた。そこからは外科医は解放されることになった。
一方、各研修プログラムの統括責任者には傘下の専攻医の研修状況を把握し、指導に生かすのみならず修練期間内のプログラム内の異動について調節することが求められる。しかし、NCD データベースの登録デー
タはデータを入力する各施設との契約上、広く一般に公開されるべきものではない。そこで NCD 側としては専攻医の研修状況を管理するために当該の NCD データベース登録情報を閲覧できるのはプログラム統括
責任者のみとしたいところであった。しかしこれではプログラム統括責任者に多大な労力を強いることにな
るため、これを補佐する目的で基幹施設の外科系診療科毎に 1 名ずつの専門研修指導医（外科領域は 6 領域のサブスペシャルティで構成されているため、1 基幹施設につき最大で 6 名）、そして各連携施設で 1 名ずつの専門研修指導医に確認の権利が付与されることとなった。それでも、NCD データベースから得られる情報のプリントアウトやダウンロードはできないこと、閲覧できる項目が最小限に限定されることなど、細かい規定が設けられ情報管理が徹底されている。
新専門医制度は、学会が NCD、日本専門医機構という比較的新しい組織と連携しながら作り上げる過程にある。各々が異なった立場の組織であることから時に生じる齟齬を様々な形での話し合いを通じてひとつひとつ解決しながらここまで来た感がある。現在は医道審議会と医師の地域偏在・診療科偏在の問題が新たな壁となり、議論が前に進みにくい状況にあるが、そもそも診療科偏在においてもっとも必要医師数が不足しているのは外科領域であり、その結果として地域医療に大きな支障をきたすことは目に見えている。今後も外科領域を適正な数の専攻医に選んでいただくためには、専攻医が安心して有意義な研修を進めることがで

62

63

活動報告

National Clinical Database の更なる発展に向けて
慶應義塾大学 医学部 医療政策・管理学教授
東京大学大学院 医学系研究科 医療品質評価学 特任教授

宮田 裕章

National Clinical Database（以下、NCD）については、データ収集と分析枠組みの構築という学術面を軸に、システム設計、設立前の準備から法人の立ち上げ、事務局の監修など、様々な面から関わらせて頂きました。NCD に関わる一連のプロジェクトの中で、最も良かったと感じることは、臨床現場の方々の医療の質向上に向けた志とともに仕事に取り組ませて頂いたことです。患者さんに最善の治療を提供する、現場の改善を通じてより良い医療を実現する、多くの先生方の誠実かつ真摯なプロフェッショナリズムに感動したことが私自身の仕事の原点です。また、臨床現場の志とともに取り組みを支える事が、患者さん、ひいては国民にとっての最善の医療を実現する上で、最も重要であるという考えは今も変わっておりません。
そのような背景の中で NCD の学術活動の中核をなすのが、臨床現場にとって有用なリスク分析を行う研究です。それらの分析で得られた予測式をシステムに実装しフィードバックすることで、より迅速に現場で活用できるようにサポートを行ってきました。先行して取り組みを行っている心臓外科領域では一連のデー
タベース事業が、医療の質向上に有効であることが示されています。また単にリスク分析や治療成績をフィードバックするだけでなく、施設訪問を通じて改善をサポートする取り組みも医療の質向上に有用であることが示されました。こうした成果は、学会の先生方のリーダーシップ、そして参加施設の方々の弛まぬ取り組
みによるものです。学術分析チームも一同、臨床現場の皆様の取り組みに心から敬意を感じるとともに、今後も貢献できるように身を引き締めて取り組んで行きたいと思います。
一方で最近、AI の発展を 1 つの起点にして社会全体が大きく変わろうとしています。第四次産業革命、デジタルトランスフォーメーション（DX）、Society 5.0 という言葉が一連の変革を示す言葉として当てられていますが、医療もその例外ではありません。外科医療においても 5G 技術の導入を前提とした遠隔手術の検討が始まっています。これら変化の中核となるのがデータであり、最も大切なものが顧客の体験データ、医療で言えば、サービスの質を示す患者データです。既にその高品質なデータを体系的に収集している日本の外科領域には様々な可能性があります。当日のプレゼンテーションの中では、NCD を軸にした未来の可能性についても言及できればと思います。

64

活動報告：消化器外科
⿟論文

Effects of body mass index (BMI) on surgical outcomes: a nationwide sur vey using a
Japanese web-based database.
Ri M, Miyata H, Aikou S, Seto Y, Akazawa K, Takeuchi M, Matsui Y, Konno H, Gotoh M, Mori M, Motomura N,
Takamoto S, Sawa Y, Kuwano H, Kokudo N.
PURPOSE:To define the effects of body mass index (BMI) on operative outcomes for both gastroenterological and cardiovascular surgery, using
the National Clinical Database (NCD) of the Japanese nationwide web-based database.
METHODS:
The subjects of this study were 288,418 patients who underwent typical surgical procedures between January 2011 and December
2012. There were eight gastroenterological procedures, including esophagectomy, distal gastrectomy, total gastrectomy, right hemicolectomy, low anterior resection, hepatectomy of >1 segment excluding the lateral segment, pancreaticoduodenectomy, and surgery
for acute diffuse peritonitis (n = 232,199); and five cardiovascular procedures, including aortic valve replacement, total arch replacement (TAR), descending thoracic aorta replacement (descending TAR), and on- or off-pump coronary artery bypass grafting (n =56,219). The relationships of BMI with operation time and operative mortality for each procedure were investigated, using the NCD.
RESULTS:Operation times were longer for patients with a higher BMI. When a BMI cut-off of 30 was used, the operation time for obese patientswas significantly longer than that for non-obese patients, for all procedures except esophagectomy (P<0.01). The mortality rate basedon BMI revealed a U-shaped distribution, with both underweight and obese patients having high mortality rates for almost allprocedures.
CONCLUSIONS:This Japanese nationwide study provides solid evidence to reinforce that both obesity and excessively low weight are factors that
impact operative outcomes significantly.
KEYWORDS:
Body mass index; National clinical database; Nationwide web-based database; Operation time; Operative mortality
Surg Today. 2015 Aug

Comparison of Short-Term Outcomes Between Open and Minimally Invasive Esophagectomy for Esophageal Cancer Using a Nationwide Database in Japan.
Takeuchi H, Miyata H, Ozawa S, Udagawa H, Osugi H, Matsubara H, Konno H, Seto Y, Kitagawa Y.
PURPOSE:This study aimed to compare short-term outcomes of minimally invasive esophagectomy (MIE) with those of open esophagectomy(OE) for thoracic esophageal cancer using a nationwide Japanese database.
METHODS:
Overall, 9584 patients with thoracic esophageal cancer who underwent esophagectomy at 864 hospitals in 2011-2012 were evaluated.
We performed one-to-one matching between the MIE and OE groups on the basis of estimated propensity scores for each patient.
RESULTS:
After propensity score matching, operative time was significantly longer in the MIE group (n = 3515) than in the OE group (n = 3515)[526 ± 149 vs. 461 ± 156 min, p<0.001], whereas blood loss was markedly less in the MIE group than in the OE group (442 ± 612l
vs. 608 ± 591 ml, p<0.001). The populations of patients who required more than 48 h of postoperative respiratory ventilation was
significantly less in the MIE group than in the OE group (8.9 vs. 10.9%, p = 0.006); however, reoperation rate within 30 days was significantly higher in the MIE group than in the OE group (7.0 vs. 5.3%, p = 0.004). There were no significant differences between the
MIE and OE groups in 30-day mortality rates (0.9 vs. 1.1%) and operative mortality rates (2.5 vs. 2.8%, respectively).
CONCLUSIONS:MIE was comparable with conventional OE in terms of short-term outcome after esophagectomy. It was particularly beneficial in
reducing postoperative respiratory complications, but may be associated with higher reoperation rates.
Ann Surg Oncol 2017 Feb 21.

66

Validation of the board certification system for expert surgeons (hepato-biliar y-pancreaticfield) using the data of the National Clinical Database of Japan: part 1 - Hepatectomy ofmore than one segment.
Miura F, Yamamoto M, Gotoh M, Konno H, Fujimoto J, Yanaga K, Kokudo N, Yamaue H, Wakabayashi G, Seto Y, Unno M,
Miyata H, Hirahara N, Miyazaki M.
BACKGROUND:
The objective of this study was to validate the board certification system of the Japanese Society of Hepato-Biliary-Pancreatic Surgery(JSHBPS) using the data of hepatectomy cases from the National Clinical Database (NCD) of Japan.
METHODS:
Minimal required annual numbers of high-level hepato-biliary-pancreatic (HBP) surgeries were 50 for a board-certified A training
institution and 30 for a board-certified B training institution. Records of 14,970 patients who had undergone hepatectomy of more than
one segment (MOS), excluding lateral segmentectomy, during 2011 and 2012 were analyzed according to the category of board-certified institution and with or without participation of board-certified instructors or expert surgeons.
RESULTS:
Thirty-day mortality and operative mortality of 14,970 patients after MOS hepatectomy were 1.9% and 3.8%, respectively. Operative
mortality rates after MOS hepatectomies performed at certified A institutions, certified B institutions, and non-certified institutions
were 3.1%, 3.8%, and 4.5%, respectively (P<0.001). The operative mortality rates after MOS hepatectomies performed with participation of certified instructors or expert surgeons were better than those without (3.5% vs. 4.3%, P = 0.012). A multiple logistic regression
model showed that the cutoffs of high-level HBP surgeries performed per year at hospitals that predicted operative mortality after
MOS hepatectomies were 10 and 50.
CONCLUSIONS:
Competences and requirements for board-certified institutions, instructors, and expert surgeons to perform hepatectomy were foundto be appropriate.
© 2016 Japanese Society of Hepato-Biliary-Pancreatic Surgery.
KEYWORDS:
Board certification; Centralization; Hepatectomy; Hepato-biliary-pancreatic surgery; High-volume hospital; Pancreatoduodenectomy
J Hepatobiliary Pancreat Sci. 2016 Jun

Validation of the board certification system for expert surgeons (hepato-biliar y-pancreaticfield) using the data of the National Clinical Database of Japan: part 2- Pancreatoduodenectomy.
Miura F, Yamamoto M, Gotoh M, Konno H, Fujimoto J, Yanaga K, Kokudo N, Yamaue H, Wakabayashi G, Seto Y, Unno M,
Miyata H, Hirahara N, Miyazaki M.
BACKGROUND:
Data of pancreatoduodenectomy (PD) cases from the National Clinical Database (NCD) were analyzed in order to validate the board
certification system established by the Japanese Society of Hepato-Biliary-Pancreatic Surgery (JSHBPS).
METHODS:
Board-certified A training institutions and board-certified B training institutions were required to perform at least 50 and 30 high-level
hepato-biliary-pancreatic (HBP) surgeries per year, respectively. Records of 17,563 patients who had undergone PD during 2011 and2012 were retrospectively analyzed according to the category of the board-certified institution and with or without participation ofboard-certified instructors or expert surgeons.
RESULTS:Operative mortality rates after PDs performed at certified A institutions, certified B institutions, and non-certified institutions were1.5%, 3.0%, and 3.9%, respectively (P<0.001). The operative mortality rates after PDs performed with participation of certified instructors or expert surgeons were better than those without (2.2% vs. 3.8%, P<0.001). A multiple logistic regression model showed that
cutoffs of high-level HBP surgeries performed per year at hospitals that predicted 30-day mortality after PDs were 10 and 50, and thatthose that predicted operative mortality were 10 and 70.
CONCLUSIONS:
The requirements for board-certified institutions, instructors, and expert surgeons to perform PD were appropriate. The requirements for board-certified A institutions were close to the identified cutoffs. Further analyses are necessary to elucidate the implications of the board certification system.
© 2016 Japanese Society of Hepato-Biliary-Pancreatic Surgery.
KEYWORDS:
Board certification; Centralization; Hepatectomy; Hepato-biliary-pancreatic surgery; High-volume hospital; Pancreatoduodenectomy
J Hepatobiliary Pancreat Sci. 2016 Jun

67Comparison of National Operative Mortality in Gastroenterological Surger y Using Webbased Prospective Data Entr y Systems.

Higher incidence of pancreatic fistula in laparoscopic gastrectomy. Real-world evidence
from a nationwide prospective cohort study.

Anazawa T, Paruch JL, Miyata H, Gotoh M, Ko CY, Cohen ME, Hirahara N, Zhou L, Konno H, Wakabayashi G, Sugihara K,
Mori M.

Hiki N, Honda M, Etoh T, Yoshida K, Kodera Y, Kakeji Y, Kumamaru H, Miyata H, Yamashita Y, Inomata M, Konno H,
Seto Y, Kitano S.

International collaboration is important in healthcare quality evaluation; however, few international comparisons of general surgery
outcomes have been accomplished. Furthermore, predictive model application for risk stratification has not been internationallyevaluated. The National Clinical Database (NCD) in Japan was developed in collaboration with the American College of Surgeons
National Surgical Quality Improvement Program (ACS-NSQIP), with a goal of creating a standardized surgery database for quality
improvement. The study aimed to compare the consistency and impact of risk factors of 3 major gastroenterological surgical procedures in Japan and the United States (US) using web-based prospective data entry systems: right hemicolectomy (RH), low anterior
resection (LAR), and pancreaticoduodenectomy (PD).Data from NCD and ACS-NSQIP, collected over 2 years, were examined. Logistic regression models were used for predicting 30-day mortality for both countries. Models were exchanged and evaluated to determine whether the models built for one population were accurate for the other population.We obtained data for 113,980 patients; 50,501(Japan: 34,638; US: 15,863), 42,770 (Japan: 35,445; US: 7325), and 20,709 (Japan: 15,527; US: 5182) underwent RH, LAR, and, PD,
respectively. Thirty-day mortality rates for RH were 0.76% (Japan) and 1.88% (US); rates for LAR were 0.43% versus 1.08%; and rates
for PD were 1.35% versus 2.57%. Patient background, comorbidities, and practice style were different between Japan and the US. In
the models, the odds ratio for each variable was similar between NCD and ACS-NSQIP. Local risk models could predict mortality
using local data, but could not accurately predict mortality using data from other countries.We demonstrated the feasibility and efficacy of the international collaborative research between Japan and the US, but found that local risk models remain essential for quality
improvement.
Medicine (Baltimore). 2015 Dec

BACKGROUND:
Laparoscopic distal gastrectomy (LDG) is becoming the standard procedure for gastric cancer. However, supporting evidence thus
far has been derived primarily from randomized control trials conducted by centers of excellence. In the present study we used the
National Clinical Database (NCD) in Japan to prospectively accumulate data from diverse types of hospitals and examine whether
LDG is a safe and valid standard procedure.
METHODS:
From the NCD, 169 institutions were selected to form a cohort that was considered to be representative of Japan. From August 2014
to July 2015, 5288 patients who underwent LDG were registered prospectively, and clinical data were acquired through the NCD. To
compare surgical outcomes between open distal gastrectomy (ODG) and LDG, we adjusted for confounding factors using propensity
score matching, ultimately retrieving data from 1067 patients in each group.
RESULTS:
There were no significant differences in the number of in-hospital deaths in the ODG and LDG groups (3/1067 vs. 6/1067; P = 0.51)
or in the number of reoperations (20/1067 vs. 29/1067; P = 0.19). However, the length of hospital stay was significantly shorter in the
LDG. Although wound infection and dehiscence were more common in the ODG group, LDG was more often associated with grade
B or higher pancreatic fistulas.
CONCLUSION:
The safety and minimal invasiveness of LDG were confirmed in the present Japanese nationwide survey. However, care must be taken
to prevent the formation of pancreatic fistulas with LDG, and further improvements in surgical quality are warranted in this regard.
KEYWORDS:
Gastric cancer; Laparoscopic distal gastrectomy; National clinical database; Pancreatic fistulas
Gastric Cancer 2018 Jan

Association between the participation of board-certified surgeons in gastroenterologicalsurger y and operative mortality after eight gastroenterological procedures.

Morbidity and mortality from a propensity score-matched, prospective cohort study oflaparoscopic versus open total gastrectomy for gastric cancer: data from a nationwide
web-based database.

Konno H, Kamiya K, Kikuchi H, Miyata H, Hirahara N, Gotoh M, Wakabayashi G, Ohta T, Kokudo N, Mori M, Seto Y.
PURPOSE:The aim of this study is to evaluate the association between the participation of board-certified surgeons in gastroenterological surgery (BCS-Gs) and the surgical outcomes of gastroenterological surgery.
METHODS:
Data from the National Clinical Database on patients who underwent eight major gastroenterological procedures were analyzed retrospectively. First, the ratio of cases in which BCS-G were involved to the total cases was calculated for each procedure, and theimpact of BCS-G involvement on surgical outcome was assessed by comparing mortality rates in the group with BCS-G involvement
vs. the group without BCS-G involvement. Second, the differences in the observed/expected ratio were assessed among four hospital
categories according to the available BCS-G number. Finally, the impact of the hospital BCS-G number on mortality was evaluated.
RESULTS:The ratio of BCS-G involvement ranged from 59.0% for acute diffuse peritonitis to 89.1% for hepatectomy, and the mortality rate wassignificantly lower for three procedures when BCS-Gs participated as the operator or assistant. The observed/expected ratio of hospitals with four or more BCS-Gs was less than 1.0 for all the procedures assessed. A multivariable logistic regression model showedthat the hospital BCS-G number was a predictor of operative mortality.
CONCLUSIONS:BCS-Gs contribute to favorable outcomes of gastroenterological surgery in Japan. The hospital BCS-G number is a surrogate marker
of operative mortality.
KEYWORDS:
Board-certified surgeons in gastroenterological surgery; National Clinical Database; Operative mortality
Surg Today 2017 May

68

Etoh T, Honda M, Kumamaru H, Miyata H, Yoshida K, Kodera Y, Kakeji Y, Inomata M, Konno H, Seto Y, Kitano S, Hiki N.
BACKGROUND:
Controversy persists regarding the technical feasibility of laparoscopic total gastrectomy (LTG), and to our knowledge, no prospective study with a sample size sufficient to investigate its safety has been reported. We aimed to compare the postoperative morbidity
and mortality rates in patients undergoing LTG and open total gastrectomy (OTG) for gastric cancer in prospectively enrolled cohort
using nationwide web-based registry.
METHODS:
From August 2014 to July 2015, consecutive patients undergoing LTG or OTG (925 and 1569 patients, respectively) at the participating institutions were enrolled prospectively into the National Clinical Database registration system. We constructed propensity score(PS) models separately in four facility yearly case-volume groups, and evaluated the postoperative morbidity and mortality in
PS-matched 1024 patients undergoing LTG or OTG.
RESULTS:
The incidence of overall morbidity were 84 (16.4%) in the OTG and 54 (10.3%) in the LTG groups (p = 0.01).The incidence of anastomotic leakage and pancreatic fistula grade B or above were not significantly different between the two groups (LTG 5.3% vs. OTG
6.1%, p = 0.59, LTG 2.7% vs. OTG 3.7%, p = 0.38, respectively). There were also no significant differences in the 30-day and in-hospitalmortality rates between the two groups (LTG 0.2% vs. OTG 0.4%, p = 0.56; LTG 0.4% vs. OTG 0.4%, p = 1.00, respectively).
CONCLUSION:
The results from our nationally representative data analysis showed that LTG could be a safe procedure to treat gastric cancer compared to OTG. The indication for LTG should be considered carefully in a clinical setting.
KEYWORDS:
Laparoscopic total gastrectomy; National Clinical Database registration system; Prospective cohort study
Surg Endosc 2018 Jun

69本邦の地域の医療需要を反映した専門医研修プログラムを作成するための二次医療圏単位での医療の実態把握
牧野

勇、宮田

裕章、太田

哲生、後藤

満一、今野

弘之、森

正樹、若林

剛、高橋

新、瀬戸

泰之

No Abstract
日本消化器外科学会雑誌 Nov-16

Nishigori T, Miyata H, Okabe H, Toh Y, Matsubara H, Konno H, Seto Y, Sakai Y.
BACKGROUND:
Previous studies have reported that patients undergoing oesophagectomy in high-volume hospitals experience lower mortality rates.
However, there has been ongoing discussion regarding the validity of evidence for this association. The purpose of this study was toinvestigate the relationship between hospital volume and risk-adjusted mortality following oesophagectomy in Japan, using a nationwide web-based database.
METHODS:
The study included patients registered in the database as having undergone oesophagectomy with reconstruction between 2011 and2013. Outcome measures were 30-day and operative mortality rates. Logistic regression analysis was used to adjust for hospital volume, surgeon volume and risk factors for mortality after oesophagectomy.
RESULTS:A total of 16 556 oesophagectomies at 988 hospitals were included; the overall unadjusted 30-day and operative mortality rates were
1·1 and 3·0 per cent respectively. The unadjusted operative mortality rate in hospitals performing fewer than ten procedures per year
(5·1 per cent) was more than three times higher than that in hospitals conducting 30 or more procedures annually (1·5 per cent).
Multivariable models indicated that hospital volume had a significant effect on 30-day (odds ratio 0·88 per 10-patient increase; P =0·012) and operative (odds ratio 0·86 per 10-patient increase; P<0·001) mortality.
CONCLUSION:In Japan, high-volume hospitals had lower risk-adjusted 30-day and operative mortality rates following oesophagectomy comparedwith low-volume hospitals.
Br J Surg 2016 Dec

Comparison of laparoscopic major hepatectomy with propensity score matched open cases
from the National Clinical Database in Japan.

Surgical outcomes of laparoscopic distal gastrectomy compared to open distal gastrectomy: A retrospective cohort study based on a nationwide registr y database in Japan.

Takahara T, Wakabayashi G, Konno H, Gotoh M, Yamaue H, Yanaga K, Fujimoto J, Kaneko H, Unno M, Endo I, Seto Y,
Miyata H, Miyazaki M, Yamamoto M.

Yoshida K, Honda M, Kumamaru H, Kodera Y, Kakeji Y, Hiki N, Etoh T, Miyata H, Yamashita Y, Seto Y, Kitano S, Konno H.

BACKGROUND:The National Clinical Database (NCD) in Japan is a nationwide registry that collects the data of more than 1,200,000 surgical cases
annually from over 3,500 hospitals. Based on the NCD data, this study compared the perioperative outcomes of major laparoscopic
liver resection (LLR) with those of major open liver resection (OLR) using the propensity score matching method.
METHODS:
We collected data on 15,191 major hepatectomy cases (929 major LLR cases and 14,262 major OLR cases), and investigated the shortterm outcomes in well-matched groups.
RESULTS:In the LLR group, 30-day mortality, in-hospital mortality, and operative mortality were 0.9%, 1.7%, and 1.7% respectively. The mean
blood loss in the LLR group (865.4 ± 1,148.2 ml) was significantly less than in the OLR group (1,053.8 ± 1,176.6 ml), and the medianpostoperative hospital stay for the LLR patients (21.37 ± 19.71 days) was significantly shorter than for the OLR patients (26.25 ±24.53 days). The complication rate in the LLR group (16.4%) was significantly lower than that in the OLR group (23.5%).
CONCLUSION:
LLR in selected patients is currently safely performed as well as OLR even in patients requiring major hepatectomy, associated withless blood loss, shorter hospital stays, and fewer complications.
© 2016 Japanese Society of Hepato-Biliary-Pancreatic Surgery.
KEYWORDS:
Laparoscopic liver resection; Major hepatectomy; National Clinical Database; Open liver resection; Propensity score matching
J Hepatobiliary Pancreat Sci 2016 Nov

70

Impact of hospital volume on risk-adjusted mortality following oesophagectomy in Japan.

To clarify the safety profile of laparoscopic distal gastrectomy (LDG) for gastric cancer patients, the short-term outcome of LDG wascompared to that of open distal gastrectomy (ODG) by propensity score matching using data from the Japanese National Clinical
Database (NCD). We conducted a retrospective cohort study of patients undergoing distal gastrectomy between January 2012 andDecember 2013. Using the data for 70 346 patients registered in the NCD, incidences of mortality and morbidities were compared
between LDG patients and ODG patients in the propensity score matched stage I patients (ODG: n = 14 386, LDG: n = 14 386) andstage II-IV patients (ODG: n = 3738, LDG: n = 3738), respectively. There was no significant difference in mortality rates between LDG
and ODG at all stages. Operating time was significantly longer in LDG compared to ODG, whereas blood loss and incidences of superficial surgical site infection (SSI), deep SSI, and wound dehiscence were significantly higher in ODG at all stages. Interestingly, pancreatic fistula was found significantly more often in LDG (1%) compared to ODG (0.8%) (P = .01) in stage I patients; however, it was
not different in stage II-IV patients. The length of postoperative stay was significantly longer in patients undergoing ODG comparedto LDG at all stages. LDG in general practice might be a feasible therapeutic option in patients with both advanced gastric cancer andthose with early gastric cancer in Japan.
KEYWORDS:
gastric cancer; laparoscopic surgery; national clinical database; open gastrectomy; propensity score matching
Ann Gastroenterol Surg. 2017 Dec

71

Introducing laparoscopic total gastrectomy for gastric cancer in general practice: a retrospective cohort study based on a nationwide registr y database in Japan.

Japan Pancreatic Cancer Registr y of Japan Pancreas Society: Comparison between theconventional database and National Clinical Database (NCD)

Kodera Y, Yoshida K, Kumamaru H, Kakeji Y, Hiki N, Etoh T, Honda M, Miyata H, Yamashita Y, Seto Y, Kitano S, Konno H.

Masamichi Mizuma, Michiaki Unno, Hisato Igarashi, Takao Itoi, Shinichi Egawa, Yuzo Kodama, Sohei Satoi, Shin Hamada,Kazuhiro Mizumoto, Hiraku Kumamaru, Hiroaki Miyata, Hiroyuki Konno, Yasuyuki Seto, Tooru Shimosegawa.

BACKGROUND:
Although laparoscopic total gastrectomy (LTG) is considered a technically demanding procedure with safety issues, it has been performed in several hospitals in Japan. Data from a nationwide web-based data entry system for surgical procedures (NCD) that started
enrollment in 2011 are now available for analysis.
METHODS:
A retrospective cohort study was conducted using data from 32,144 patients who underwent total gastrectomy and were registered in
the NCD database between January 2012 and December 2013. Mortality and morbidities were compared between patients who
received LTG and those who underwent open total gastrectomy (OTG) in the propensity score-matched Stage I cohort and Stage II-IV
cohort.
RESULTS:
There was no significant difference in mortality rate between LTG and OTG in both cohorts. Operating time was significantly longer
in LTG while the blood loss was smaller. In the Stage I cohort, LTG, performed in 33.6% of the patients, was associated with significantly shorter hospital stay but significantly higher incidence of readmission, reoperation, and anastomotic leakage (5.4% vs. 3.6%,
p<0.01). In the Stage II-IV cohort, LTG was performed in only 8.8% of the patients and was associated with significantly higher incidence of leakage (5.7% vs. 3.6%, p<0.02) although the hospital stay was shorter (15 days vs. 17 days, p<0.001).
CONCLUSION:
LTG was more discreetly introduced than distal gastrectomy, but remained a technically demanding procedure as of 2013. This procedure should be performed only among the well-trained and informed laparoscopic team.
KEYWORDS:
Gastric cancer; Laparoscopic surgery; National Clinical Database; Open gastrectomy; Propensity score matching
Gastric Cancer. 2019 Jan

72

No Abstract
Pancreatology Aug-16

Development and validation of grade-based prediction models for postoperative morbidity
in gastric cancer resection using a Japanese web-based nationwide registr y.

A comparison of the surgical mortality due to colorectal perforation at different hospitals
with data from 10,090 cases in the Japanese National Clinical Database.

Haga Y, Miyata H, Tsuburaya A, Gotoh M, Yoshida K, Konno H, Seto Y, Fujiwara Y, Baba H.

Ohki T, Yamamoto M, Miyata H, Sato Y, Saida Y, Morimoto T, Konno H, Seto Y, Hirata K.

AIM:
Gastric cancer is the second leading cause of cancer death worldwide. Surgery is the mainstay treatment for gastric cancer. There are
no prediction models that examine the severity of postoperative morbidity. Herein, we constructed prediction models that analyze therisk for postoperative morbidity based on severity.
METHODS:
Perioperative data were retrieved from the National Clinical Database in patients who underwent elective gastric cancer resection
between 2011 and 2012 in Japan. Severity of postoperative complications was determined by Clavien-Dindo classification. Patientswere randomly divided into two groups, the development set and the validation set. Logistic regression analysis was used to build
prediction models. Calibration powers of the models were assessed by a calibration plot in which linearity between the observed andpredicted event rates in 10 risk bands was assessed by the Pearson R2 statistic.
RESULTS:We obtained 154 278 patients for the analysis. Prediction models were constructed for grade ≥ 2, grade ≥ 3, grade ≥ 4, and grade 5 inthe development set (n = 77 423). Calibration plots of these models showed significant linearity in the validation set (n = 76 855): R2 =0.995 for grade ≥ 2, R2 = 0.997 for grade ≥ 3, R2 = 0.998 for grade ≥ 4, and R2 = 0.997 for grade 5 (all: P<0.001).
CONCLUSION:
Prediction models for postoperative morbidity based on grade will provide a comprehensive risk of surgery. These models may be
useful for informed consent and surgical decision-making.
KEYWORDS:
National Clinical Database; gastric cancer; morbidity; risk model; surgery
Ann Gastroenterol Surg 2019 Jun

Colorectal perforation has a high rate of mortality. We compared the incidence and fatality rates of colorectal perforation among different hospitals in Japan using data from the nationwide surgical database.Patients were registered in the National Clinical Database(NCD) between January 1st, 2011 and December 31st, 2013. Patients with colorectal perforation were identified from surgery
records by examining if acute diffuse peritonitis (ADP) and diseases associated with a high probability of colorectal perforation werenoted. The primary outcome measures included the 30-day postsurgery mortality and surgical mortality of colorectal perforation. We
analyzed differences in the observed-to-expected mortality (O/E) ratio between the two groups of hospitals, that is, specialized andnon-specialized, using the logistic regression analysis forward selection method.There were 10,090 cases of disease-induced colorectal perforation during the study period. The annual average postoperative fatality rate was 11.36%. There were 3884 patients in thespecialized hospital group and 6206 in the non-specialized hospital group. The O/E ratio (0.9106) was significantly lower in the specialized hospital group than in the non-specialized hospital group (1.0704). The experience level of hospitals in treating cases of colorectal perforation negatively correlated with the O/E ratio.We conducted the first study investigating differences among hospitals
with respect to their fatality rate of colorectal perforation on the basis of data from a nationwide database. Our data suggest thatpatients with colorectal perforation should choose to be treated at a specialized hospital or a hospital that treats five or more cases ofcolorectal perforation per year. The results of this study indicate that specialized hospitals may provide higher quality medical care,which in turn proves that government policy on healthcare is effective at improving the medical system in Japan.
Medicine (Baltimore). 2017 Jan

73

Validity and significance of 30-day mortality rate as a quality indicator for gastrointestinal
cancer surgeries.

Use of the National Clinical Database to evaluate the association between preoperative
liver function and postoperative complications among patients undergoing hepatectomy.

Mizushima T, Yamamoto H, Marubashi S, Kamiya K, Wakabayashi G, Miyata H, Seto Y, Doki Y, Mori M.

Kubota K, Aoki T, Kumamaru H, Shiraki T, Miyata H, Seto Y, Kakeji Y, Yamamoto M.

BACKGROUND AND AIM:
Benchmarking has proven beneficial in improving the quality of surgery. Mortality rate is an objective indicator, of which the 30-day
mortality rate is the most widely used. However, as a result of recent advances in medical care, the 30-day mortality rate may not coveroverall surgery-related mortalities. We examined the significance and validity of the 30-day mortality rate as a quality indicator.
METHODS:
The present study was conducted on cancer surgeries of esophagectomy, total gastrectomy, distal gastrectomy, right hemicolectomy,
low anterior resection, hepatectomy, and pancreaticoduodenectomy that were registered in the first halves of 2012, 2013 and 2014 ina Japanese nationwide large-scale database. This study examined the mortality curve for each surgical procedure,〝sensitivity ofsurgery-related death〟(capture ratio) at each time point between days 30-180, and the association between mortality within 30 days,
mortality after 31 days, and preoperative, perioperative, and postoperative factors.
RESULTS:
Surgery-related mortality rates of each surgical procedure were 0.6%-3.0%. Regarding 30-day mortality rates, only 38.7% (esophagectomy) to 53.3% (right hemicolectomy) of surgery-related mortalities were captured. The capture ratio of surgery-related deaths
reached 90% or higher for 120-day to 150-day mortality rates. Factors associated with mortality rate within 30 days/after the 31st day
were different, depending on the type of surgical procedure.
CONCLUSION:
Thirty-day mortality rate is useful as a quality indicator, but is not necessarily sufficient for all surgical procedures. Quality of surgery
may require evaluation by combining 30-day mortality rates with other indicators, depending on the surgical procedure.
KEYWORDS:
30 ‐ day mortality rate; gastrointestinal cancer; hepatobiliary cancer; pancreatic cancer; quality indicator
Ann Gastroenterol Surg. 2018 Apr

BACKGROUND:
The aim of the present study was to clarify the association between preoperative liver function and complications after hepatectomy.
METHODS:
The study included 11,686 patients registered in the National Clinical Database for 2015 for whom data on indocyanine green at 15
min (ICG15) and hepatectomy were available. The patients were divided into four groups: group A (ICG15<10%; n = 5,661), group B(ICG15 10% to <20%; n = 4,381), group C (ICG15 20% to <30%; n = 1,173) and group D (ICG15>30%; n = 463). Hepatectomy procedures
were classified as partial resection (n = 3,934), systematic subsegmentectomy (n = 2,055), monosectionectomy (n = 2,043), bisectionectomy (n = 2,993) and trisectionectomy (n = 208). Complications were classified using the Clavien-Dindo classification (CD) andevaluated by ICG15 category and procedure type.
RESULTS:
Complications more severe than CD III increased significantly as the operation time lengthened and the intraoperative bleeding volume increased (P<0.001). ICG15 category was positively associated with operative death, >CD III complications, surgical site infection(SSI), liver failure, and intractable ascites for many of the major hepatectomy procedures, but not with bile leakage. More complications were observed in patients outside the Makuuchi criteria than in those within the criteria.
CONCLUSIONS:
Operation time and intraoperative bleeding volume are significantly associated with severe postoperative complications in patients
undergoing hepatectomy. ICG15 is a good indicator predictive of operative death, >CD III complications, SSI, liver failure and intractable ascites.
© 2019 Japanese Society of Hepato-Biliary-Pancreatic Surgery.
KEYWORDS:
Ascites; Hepatectomy; Indocyanine green; Liver failure; Surgical site infection
J Hepatobiliary Pancreat Sci 2019 Aug

Frequency and risk factors for venous thromboembolism after gastroenterological surgery
based on the Japanese National Clinical Database (516 217 cases).

Effect of hospital and surgeon volume on postoperative outcomes after distal gastrectomy
for gastric cancer based on data from 145,523 Japanese patients collected from a nationwide web-based data entr y system.

Hata T, Ikeda M, Miyata H, Nomura M, Gotoh M, Sakon M, Yamamoto K, Wakabayashi G, Seto Y, Mori M, Doki Y.
AIM:
To investigate the frequency and risk factors of perioperative, symptomatic venous thromboembolism (VTE) after gastroenterologicalsurgery.
METHODS:
We assessed the frequency of and risk factors for VTE after eight gastroenterological procedures (total 516 217 cases including, gastrectomy, total gastrectomy, hepatectomy, esophagectomy, right hemicolectomy, low anterior resection, pancreaticoduodenectomy,
and acute pan-peritonitis surgery) based on data from the National Clinical Database. Data collected between 2011 and 2013 (382 124
cases) were used as a test set, and data from 2014 (134 093 cases) were used as a validation set.
RESULTS:The frequency of deep vein thrombosis (DVT) was 0.3% (382 124 cases), and the incidence of pulmonary embolism (PE) was 0.2%
(382 124 cases) ranging from 0.1% to 0.7% for DVT and from 0.1% and 0.3% for PE among eight surgeries, respectively. Analyses using
pre-and intra-operative factors identified the top three risk factors for VTE as esophagectomy, pancreaticoduodenectomy, and hepatectomy. Using pre-, intra-, and postoperative factors, the second through fourth risk factors were sepsis, prolonged ventilation >48
hours and readmission within 30 days. The highest risks factor for PE using pre-, intra-, and postoperative factors were any cardiac
events. Unplanned intubation was the fourth risk factor.
CONCLUSION:
The risk for DVT and PE differed for each surgical procedure. VTE and PE risk factors changed after considering postoperative factors. It may be necessary to reconsider the prophylaxis depending on whether the complication occurs after surgery, particularly
breathing and cardiac complications.
KEYWORDS:
National Clinical Database; gastroenterological surgery; pulmonary embolism; venous thromboembolism
Ann Gastroenterol Surg 2019 Jul

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Iwatsuki M, Yamamoto H, Miyata H, Kakeji Y, Yoshida K, Konno H, Seto Y, Baba H.
BACKGROUND:
Despite interest in surgeon and hospital volume effects on distal gastrectomy, clinical significance has not been confirmed in a largescale population. We studied to clarify the effects of surgeon and hospital volume on postoperative mortality after distal gastrectomy
for gastric cancer among Japanese patients in a nationwide web-based data entry system.
METHODS:
We extracted data on distal gastrectomy for gastric cancer from the National Clinical Database between 2011 and 2015. The primary
outcome was operative mortality. Hospital volume was divided into 3 tertiles: low (1-22 cases per year), medium (23-51) and high (52404). Surgeon volume was divided into the 5 groups: 0-3, 4-10, 11-20, 21-50, 51 + cases per year. We calculated the 95% confidence
interval (CI) for the mortality rate based on odds ratios (ORs) estimated from a hierarchical logistic regression model.
RESULTS:We analyzed 145,523 patients at 2182 institutions. Operative mortality was 1.9% in low-, 1.0% in medium- and 0.5% in high-volume hospitals. The operative mortality rate decreased definitively with surgeon volume, 1.6% in the 0-3 group and 0.3% in the 51 + group. Afterrisk adjustment for surgeon and hospital volume and patient characteristics, hospital volume was significantly associated with operative morality (medium: OR 0.64, 95% CI 0.56-0.73, P<0.001; high: OR 0.42, 95% CI 0.35-0.51, P<0.001).
CONCLUSIONS:We demonstrate that hospital volume can have a crucial impact on postoperative mortality after distal gastrectomy compared withsurgeon volume in a nationwide population study. These findings suggest that centralization may improve outcomes after distal
gastrectomy.
KEYWORDS:
Distal gastrectomy; Gastric cancer; Hospital volume
Gastric Cancer. 2019 Jan

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Surgical risk and benefits of laparoscopic surger y for elderly patients with gastric cancer:
a multicenter prospective cohort study.
Honda M, Kumamaru H, Etoh T, Miyata H, Yamashita Y, Yoshida K, Kodera Y, Kakeji Y, Inomata M, Konno H, Seto Y,
Kitano S, Watanabe M, Hiki N.

Yoshida N, Yamamoto H, Baba H, Miyata H, Watanabe M, Toh Y, Matsubara H, Kakeji Y, Seto Y.

BACKGROUND:
Laparoscopic gastrectomy (LG) might have greater clinical benefits for elderly patients as less invasive surgery; however, there is still
little evidence to support its benefit. We evaluated the surgical outcomes of elderly patients in a nationwide prospective cohort study.
METHODS:
One hundred and sixty-nine participating institutions were identified by stratified random sampling, and were adjusted for hospital
volume, type and location. During 1 year from 2014 to 2015, consecutive patients who underwent gastrectomy for gastric cancer were
prospectively enrolled. ʻElderlyʼ was defined as ≥ 75 years of age, based on the prevalence of comorbidities and the activities of dailyliving of patients of this age. We compared the surgical outcomes of LG to those of open gastrectomy (OG) in non-elderly and elderly
patients. The primary outcome was the incidence of severe morbidities (Grade ≥ 3).
RESULTS:
Eight thousand nine hundred and twenty-seven patients were enrolled [non-elderly, n = 6090 (OG, n = 2602; LG, n = 3488); elderly, n= 2837 (OG, n = 1471; LG, n = 1366)]. Grade ≥ 3 complications occurred in 161 (10.9%) patients who underwent OG and 98 (7.2%) who
underwent LG (p<0.001). After adjusting for confounding factors, we confirmed that laparoscopic surgery was not an independentrisk factor (odds ratio = 0.81, 0.60-1.09). OG was associated with a significantly longer median length of postoperative stay in comparison to LG (16 versus 12 days, p<0.001). There were no significant differences in the incidence of other postoperative comorbidities.
CONCLUSION:
The safety of LG in elderly patients was demonstrated. LG shortened the length of postoperative hospital stay.
KEYWORDS:
Complications; Elderly patients; Gastric cancer; Laparoscopic surgery
Gastric Cancer 2019 Jul

OBJECTIVE:
We aimed to elucidate whether minimally invasive esophagectomy (MIE) can be safely performed by reviewing the Japanese National
Clinical Database.
SUMMARY OF BACKGROUND DATA:MIE is being increasingly adopted, even for advanced esophageal cancer that requires various preoperative treatments. However, thesuperiority of MIEʼs short-term outcomes compared with those of open esophagectomy (OE) has not been definitively established ingeneral clinical practice.
METHODS:This study included 24,233 esophagectomies for esophageal cancer conducted between 2012 and 2016. Esophagectomy for clinical T4
and M1 stages, urgent esophagectomy, 2-stage esophagectomy, and R2 resection were excluded. The effects of preoperative treatment and surgery on short-term outcomes were analyzed using generalized estimating equations logistic regression analysis.
RESULTS:MIE was superior or equivalent to OE in terms of the incidence of most postoperative morbidities and surgery-related mortality,
regardless of the type of preoperative treatment. Notably, MIE performed with no preoperative treatment was associated with significantly less incidence of any pulmonary morbidities, prolonged ventilation ≥ 48 hours, unplanned intubation, surgical site infection, andsepsis. However, reoperation within 30 days in patients with no preoperative treatment was frequently observed after MIE. The total
surgery-related mortality rates of MIE and OE were 1.7% and 2.4%, respectively (P<0.001). Increasing age, low preoperative activities
of daily living, American Society of Anesthesiologists physical status ≥ 3, diabetes mellitus requiring insulin use, chronic obstructive
pulmonary disease, congestive heart failure, creatinine ≥ 1.2 mg/dL, and lower hospital case volume were identified as independentrisk factors for surgery-related mortality.
CONCLUSIONS:
The results suggest that MIE can replace OE in various situations from the perspective of short-term outcome.
Ann Surg 2019 Jan

Real-time risk models of postoperative morbidity and mortality for liver transplants.

Feasibility of laparoscopic gastrectomy for patients with poor physical status: a retrospective cohort study based on a nationwide registr y database in Japan.

Marubashi S, Ichihara N, Kakeji Y, Miyata H, Taketomi A, Egawa H, Takada Y, Umeshita K, Seto Y, Gotoh M.
AIM:A comprehensive description of morbidity and mortality risk factors for post liver transplant has not been available to date. In thisstudy, we established real-time risk models of postoperative morbidities and mortality in liver transplant recipients using two Japanesenationwide databases.
METHODS:
Data from two Japanese nationwide databases were combined and used for this study. We developed real-time prognostic models formorbidity and mortality from a derivation cohort (n = 1472) and validated the findings with an independent cohort (n = 395). Preoperative variables (C1), preoperative and intraoperative variables (C2), and all variables including postoperative morbidities within 30
days (C3) were analyzed to evaluate the independent risk factors for postoperative morbidity and mortality.
RESULTS:We established real-time risk models for morbidity and mortality. Areas under the curve (AUC) of C1 and C2 risk models for mortality
were 0.74 (0.63-0.82) and 0.79 (0.69-0.86), respectively. Multivariate logistic analysis using C3 showed that hemoglobin <10 g/dL,
operative time (hours), and five postoperative morbidities (prolonged ventilation >48 hours, coma >24 hours, renal dysfunction, postoperative systemic sepsis, and serum total bilirubin ≥ 10 mg/dL) represented independent risk factors for mortality (AUC = 0.87, 95%
confidence interval [CI]: 0.78-0.93).
CONCLUSIONS:
Real-time risk models of postoperative morbidities and mortality at various perioperative time points in liver transplant recipients were
established. These novel approaches may improve postoperative outcomes of liver transplant recipients. Furthermore, these real-timerisk models may be applicable to other surgical procedures.
KEYWORDS:
benchmarking; feedback from database; prediction; risk calculator; surgical quality
Ann Gastroenterol Surg. 2018 Nov

76

Can Minimally Invasive Esophagectomy Replace Open Esophagectomy for Esophageal
Cancer? Latest Analysis of 24,233 Esophagectomies From the Japanese National Clinical
Database.

Inokuchi M, Kumamaru H, Nakagawa M, Miyata H, Kakeji Y, Seto Y, Kojima K.
BACKGROUND:
Laparoscopic gastrectomy (LG) is an established minimally invasive procedure for gastric cancer. However, it is controversial
whether LG is useful for patients with poor physical status classified into higher classes of the American Society of Anesthesiologists
physical status (ASA-PS) classification. The aim of this study was to determine the feasibility of LG in patients with ASA-PS class ≥ 3.
METHODS:
We extracted data for a total of 28,160 patients with an ASA-PS class ≥ 3 who underwent distal or total gastrectomy for gastric cancer
between January 2013 and December 2017 from the National Clinical Database Japan society for gastroenterological surgery registry. We developed a propensity score model from baseline demographics and comorbidities and matched patients undergoing LG tothose undergoing open gastrectomy (OG) using a 1:1 ratio. Mortality and morbidities (within 30 days and in-hospital) were compared
between the 6998 matched patient pairs.
RESULTS:In-hospital mortality was significantly lower in patients undergoing LG than in those undergoing OG (2.3% vs. 3.0%, p = 0.01), whilethe 30-day mortality was similar (1.6% vs. 1.5%). The length of hospital stay was significantly shorter in the LG group (median, 14 days
vs. 17 days, <0.001). The LG group had a significantly lower incidence of postoperative complications in patients with any grade complication (20.3% vs. 22.5%, p = 0.002) as well as those with ≥ grade 3 complications (8.7% vs. 9.8%, p = 0.03).
CONCLUSION:
LG was associated with decreased in-hospital mortality and a lower incidence of several postoperative complications when comparedto OG among patients with poor physical condition.
KEYWORDS:
American society of anesthesiologistsʼ performance status; Gastric cancer; Laparoscopic gastrectomy; Open gastrectomy; Postoperative complications
Gastric Cancer. 2019 Jul

77

Impact of certification status of the institute and surgeon on short-term outcomes after
surgery for thoracic esophageal cancer: evaluation using data on 16,752 patients from the
National Clinical Database in Japan.
Motoyama S, Yamamoto H, Miyata H, Yano M, Yasuda T, Ohira M, Kajiyama Y, Toh Y, Watanabe M, Kakeji Y, Seto Y,
Doki Y, Matsubara H.
BACKGROUND:
In 2009, the Japan Esophageal Society (JES) established a system for certification of qualified surgeons as〝Board Certified Esophageal Surgeons〟(BCESs) or institutes as〝Authorized Institutes for Board Certified Esophageal Surgeons〟(AIBCESs). We examined
the short-term outcomes after esophagectomy, taking into consideration the certifications statuses of the institutes and surgeons.
METHODS:This study investigated patients who underwent esophagectomy for thoracic esophageal cancer and who were registered in the Japanese National Clinical Database (NCD) between 2015 and 2017. Using hierarchical multivariable logistic regression analysis
adjusted for patient-level risk factors, we determined whether the instituteʼs or surgeonʼs certification status had greater influence onsurgery-related mortality or postoperative complications.
RESULTS:
Enrolled were 16,752 patients operated on at 854 institutes by 1879 surgeons. There were significant differences in the backgrounds
and incidences of postoperative complications and surgery-related mortality rates between the 11,162 patients treated at AIBCESs
and the 5590 treated at Non-AIBCESs (surgery-related mortality rates: 1.6% vs 2.8%). There were also differences between the 6854
patients operated on by a BCES and the 9898 treated by a Non-BCES (1.7% vs 2.2%). Hierarchical logistic regression analysis revealed
that surgery-related mortality was significantly lower among patients treated at AIBCESs. The instituteʼs certification had greater
influence on short-term surgical outcomes than the operating surgeonʼs certification.
CONCLUSIONS:The certification system for surgeons and institutes established by the JES appears to be appropriate, as indicated by the improved
surgery-related mortality rate. It also appears that the JES certification system contributes to a more appropriate medical delivery
system for thoracic esophageal cancer in Japan.
KEYWORDS:
Certification; Esophageal cancer; Esophagectomy; Mortality; Postoperative complication
Esophagus 2019 Oct

Significance of the board-certified surgeon systems and clinical practice guideline adherence to surgical treatment of esophageal cancer in Japan: a questionnaire sur vey ofdepartments registered in the National Clinical Database.
Toh Y, Yamamoto H, Miyata H, Gotoh M, Watanabe M, Matsubara H, Kakeji Y, Seto Y.
BACKGROUND:
It remains unknown how much institutional medical structure and process of implementation of clinical practice guidelines for esophageal cancers can improve quality of surgical outcome in Japan.
METHODS:
A web-based questionnaire survey was performed for departments registered in the National Clinical Database in Japan from October
2014 to January 2015. Quality indicators (QIs) including structure and process indicators (clinical practice guideline adherence) were
evaluated on the risk-adjusted odds ratio for operative mortality (AOR) of the patients using registered cases in the database who
underwent esophagectomy and reconstruction in 2013 and 2014.
RESULTS:
Among 916 departments which registered at least one esophagectomy case during the study period, 454 departments (49.6%)
responded to the questionnaire. Analyses of 6661 cases revealed that two structure QIs (certification of training hospitals by Japan
Esophageal Society and presence of board-certified esophageal surgeons) were associated with significantly lower AOR (p<0.001 and
p = 0.005, respectively). One highly recommended process QI regarding preoperative chemotherapy had strong tendency to associate with lower AOR (p = 0.053). In two process QIs, the answer〝performed at the doctorʼs discretion〟showed a significant negative
impact on prognosis, suggesting importance of institutional uniformity.
CONCLUSIONS:
The medical institutional structure of board-certified training sites for esophageal surgeons and of participation of board-certified
esophageal surgeons improves surgical outcome in Japan. Establishment of appropriate QIs and their uniform implementation would
be crucial for future quality improvement of medical care in esophagectomy.
KEYWORDS:
Board-certified surgeon; Esophageal cancer; Esophagectomy; Quality indicator; Questionnaire survey
Esophagus. 2019 Oct

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Risk calculator for predicting postoperative pneumonia after gastroenterological surger ybased on a national Japanese database.
Takesue Y, Miyata H, Gotoh M, Wakabayashi G, Konno H, Mori M, Kumamaru H, Ueda T, Nakajima K, Uchino M, Seto Y.
BACKGROUND:
The aim of the present study was to develop a risk calculator predictive of postoperative pneumonia in patients undergoing gastroenterological surgery.
METHODS:
We analyzed data from 382 124 patients undergoing eight main gastroenterological surgeries between 2011 and 2013 using the
National Clinical Database in Japan. A risk model was developed using multivariate logistic regression analysis with patient data from2011 to 2012 (n = 247 604) and validated using data from 2013 (n = 134 520).
RESULTS:
Pneumonia was observed in 11 105 patients (2.9%). After the input of significant primary disease and surgical procedures, 18 patientcharacteristics including gender, chronic obstructive pulmonary disease, sepsis, and need for any assistance in the activities of dailyliving, six laboratory parameters, and two intraoperative factors were used for risk calculation. Area under the receiver-operating
characteristic curve was 0.822 (95% confidence interval, 0.817-0.826) in the derivation group and 0.826 (0.819-0.832) in the validationgroup.
CONCLUSION:
The risk calculator accurately predicted the occurrence of pneumonia following gastroenterological surgery.
KEYWORDS:
National Clinical Database; gastroenterological surgery; pneumonia; postoperative complication; risk model
Ann Gastroenterol Surg. 2019 Jul.

A risk model for esophagectomy using data of 5354 patients included in a Japanesenationwide web-based database.
Takeuchi H, Miyata H, Gotoh M, Kitagawa Y, Baba H, Kimura W, Tomita N, Nakagoe T, Shimada M, Sugihara K, Mori M.
OBJECTIVE:
This study aimed to create a risk model of mortality associated with esophagectomy using a Japanese nationwide database.
METHODS:
A total of 5354 patients who underwent esophagectomy in 713 hospitals in 2011 were evaluated. Variables and definitions were virtually identical to those adopted by the American College of Surgeons National Surgical Quality Improvement Program.
RESULTS:
The mean patient age was 65.9 years, and 84.3% patients were male. The overall morbidity rate was 41.9%. Thirty-day and operative
mortality rates after esophagectomy were 1.2% and 3.4%, respectively. Overall morbidity was significantly higher in the minimallyinvasive esophagectomy group than in the open esophagectomy group (44.3% vs 40.8%, P = 0.016). The odds ratios for 30-day mortality in patients who required preoperative assistance in activities of daily living (ADL), those with a history of smoking within 1 year
before surgery, and those with weight loss more than 10% within 6 months before surgery were 4.2, 2.6, and 2.4, respectively. The
odds ratios for operative mortality in patients who required preoperative assistance in ADL, those with metastasis/relapse, malepatients, and those with chronic obstructive pulmonary disease were 4.7, 4.5, 2.3, and 2.1, respectively.
CONCLUSIONS:This study was the first, as per our knowledge, to perform risk stratification for esophagectomy using a Japanese nationwide database.
The 30-day and operative mortality rates were relatively lower than those in previous reports. The risk models developed in this study
may contribute toward improvements in quality control of procedures and creation of a novel scoring system.
Ann Surg 2014 Aug

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Total gastrectomy risk model: data from 20,011 Japanese patients in a nationwide internet-based database.

Risk model for right hemicolectomy based on 19,070 Japanese patients in the National
Clinical Database.

Watanabe M, Miyata H, Gotoh M, Baba H, Kimura W, Tomita N, Nakagoe T, Shimada M, Kitagawa Y, Sugihara K, Mori M.

Kobayashi H, Miyata H, Gotoh M, Baba H, Kimura W, Kitagawa Y, Nakagoe T, Shimada M, Tomita N, Sugihara K, Mori M.

OBJECTIVE:
To construct a risk model for total gastrectomy outcomes using a nationwide Internet-based database.
BACKGROUND:
Total gastrectomy is a very common procedure in Japan. This procedure is among the most invasive gastrointestinal procedures andis known to carry substantial surgical risks.
METHODS:
The National Clinical Database was used to retrieve records on more than 1,200,000 surgical cases from 3500 hospitals in 2011. Afterdata cleanup, 20,011 records from 1623 hospitals were analyzed for procedures performed between January 1, 2011, and December
31, 2011.
RESULTS:
The average patient age was 68.9 years; 73.7% were male. The overall morbidity was 26.2%, with a 30-day mortality rate of 0.9%, in-hospital mortality rate of 2.2%, and overall operative mortality rate of 2.3%. The odds ratios for 30-day mortality were as follows: ASA(American Society of Anesthesiologists) grade 4 or 5, 9.4; preoperative dialysis requirement, 3.9; and platelet count less than 50,000
per microliter, 3.1. The odds ratios for operative mortality were as follows: ASA grade 4 or 5, 5.2; disseminated cancer, 3.5; and alkaline phosphatase level of more than 600 IU/L, 3.1. The C-index of 30-day mortality and operative mortality was 0.811 (95% confidence
interval [CI], 0.744-0.879) and 0.824 (95% CI, 0.781-0.866), respectively.
CONCLUSIONS:
We have performed the first reported risk stratification study for total gastrectomy, using a nationwide Internet-based database. The
total gastrectomy outcomes in the nationwide population were satisfactory. The risk models that we have created will help improve
the quality of surgical practice.
Ann Surg. 2014 Dec

BACKGROUND:
Right hemicolectomy is a very common procedure throughout the world, although this procedure is known to carry substantial surgical risks. The present study aimed to develop a risk model for right hemicolectomy outcomes based on a nationwide internet-based
database.
METHODS:
The National Clinical Database (NCD) collected records on over 1,200,000 surgical cases from 3,500 Japanese hospitals in 2011. Afterdata cleanup, we analyzed 19,070 records regarding right hemicolectomy performed between January 2011 and December 2011.
RESULTS:The 30-day and operative mortality rates were 1.1 and 2.3%, respectively. The 30-day mortality rates of patients after elective and emergency surgery were 0.7 and 6.0%, respectively (P<0.001). The odds ratios of preoperative risk factors for 30-day mortality were: platelet<50,000/μ l, 5.6; ASA grade 4 or 5, 4.0; acute renal failure, 3.2; total bilirubin over 3 mg/dl, 3.1; and AST over 35 U/l, 3.1. The odds
ratios for operative mortality were: previous peripheral vascular disease, 3.1; cancer with multiple metastases, 3.1; and ASA grade 4
or 5, 2.9. Sixteen and 26 factors were selected for risk models of 30-day and operative mortality, respectively. The c-index of bothmodels was 0.903 [95% confidence interval (CI) 0.877-0.928; P<0.001] and 0.891 (95% CI 0.873-0.908; P<0.001), respectively.
CONCLUSION:
We performed the first reported risk stratification study for right hemicolectomy based on a nationwide internet-based database. The
outcomes of right hemicolectomy in the nationwide population were satisfactory. The risk models developed in this study will help toimprove the quality of surgical practice.
J Gastroenterol. 2014 Jun

Risk Model for Distal Gastrectomy When Treating Gastric Cancer on the Basis of Data
From 33,917 Japanese Patients Collected Using a Nationwide Web-based Data Entr ySystem.

Mortality after common rectal surger y in Japan: a study on low anterior resection from a
newly established nationwide large-scale clinical database.

Kurita N, Miyata H, Gotoh M, Shimada M, Imura S, Kimura W, Tomita N, Baba H, Kitagawa Y, Sugihara K, Mori M.
OBJECTIVE:
To establish a risk model for distal gastrectomy in Japanese patients with gastric cancer.
BACKGROUND:
Risk stratification for distal gastrectomy in Japanese patients with gastric cancer improves surgical outcomes.
METHODS:
The National Clinical Database was constructed for risk determination in gastric cancer-related gastrectomy among Japanese individuals. Data from 33,917 gastric cancer cases (1737 hospitals) were used. The primary outcomes were 30-day and operative mortalities.
Data were randomly assigned to risk model development (27,220 cases) and test validation (6697 cases) subsets. Stepwise selection
was used for constructing 30-day and operative mortality logistic models.
RESULTS:The 30-day, in-hospital, and operative mortality rates were 0.52%, 1.16%, and 1.2%, respectively. The morbidity was 18.3%. The 30-day
and operative mortality models included 17 and 21 risk factors, respectively. Thirteen variables overlapped: age, need for total assistance in activities of daily living preoperatively or within 30 days after surgery, cerebrovascular disease history, more than 10% weight
loss, uncontrolled ascites, American Society of Anesthesiologists score ( ≥ class 3), white blood cell count more than 12,000/μ L or
11,000/μ L, anemia (hemoglobin: males, <13.5 g/dL; females, <12.5 g/dL; or hematocrit: males, <37%; females <32%), serum albumin
less than 3.5 or 3.8 g/dL, alkaline phosphatase more than 340 IU/L, serum creatinine more than 1.2 mg/dL, serum Na less than 135
mEq/L, and prothrombin time-international normalized ratio more than 1.25 or 1.1. The C-indices for the 30-day and operative mortalities were 0.785 (95% confidence interval, 0.705-0.865; P<0.001) and 0.798 (95% confidence interval, 0.746-0.851; P<0.001),
respectively.
CONCLUSIONS:
The risk model developed using nationwide Japanese data on distal gastrectomy in gastric cancer can predict surgical outcomes.
Ann Surg. 2015 Aug

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Matsubara N, Miyata H, Gotoh M, Tomita N, Baba H, Kimura W, Nakagoe T, Simada M, Kitagawa Y, Sugihara K, Mori M.
BACKGROUND:
The health-care system, homogenous ethnicity, and operative strategy for lower rectal cancer surgery in Japan are to some extent
unique compared to those in Western countries. The National Clinical Database is a newly established nationwide, large-scale surgical
database in Japan.
OBJECTIVE:
To illuminate Japanese national standards of clinical care and provide a basis for efforts to optimize patient care, we used this database
to construct a risk model for a common procedure in colorectal surgery-low anterior resection for lower rectal cancer.
DESIGN:
Data from the National Clinical Database on patients who underwent low anterior resection during 2011 were analyzed. Multiple
logistic regression analyses were performed to generate predictive models of 30-day mortality and operative mortality. Receiver-operator characteristic curves were generated, and the concordance index was used to assess the modelʼs discriminatory ability.
RESULTS:
During the study period, data from 16,695 patients who had undergone low anterior resection were collected. The mean age was 66.2
years and 64.5% were male; 1.1% required an emergency procedure. Raw 30-day mortality was 0.4% and operative mortality was 0.9%.
The postoperative incidence of anastomotic leakage was 10.2%. The risk model showed the following variables to be independent risk
factors for both 30-day and operative mortality: BMI greater than 30 kg/m, previous peripheral vascular disease, preoperative transfusions, and disseminated cancer. The concordance indices were 0.77 for operative mortality and 0.75 for 30-day mortality.
LIMITATIONS:The National Clinical Database is newly established and data entry depends on each hospital.
CONCLUSIONS:This is the first report of risk stratification on low anterior resection, as representative of rectal surgery, with the use of the large-scalenational surgical database that we have recently established in Japan. The resulting risk models for 30-day and operative mortality
from rectal surgery may provide important insights into the delivery of health care for patients undergoing GI surgery worldwide.
Dis Colon Rectum 2014 Sep

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Risk stratification of 7,732 hepatectomy cases in 2011 from the National Clinical Database for Japan.

Surgical risk model for acute diffuse peritonitis based on a Japanese nationwide database:an initial report on the surgical and 30-day mortality.

Kenjo A, Miyata H, Gotoh M, Kitagawa Y, Shimada M, Baba H, Tomita N, Kimura W, Sugihara K, Mori M.

Nakagoe T, Miyata H, Gotoh M, Anazawa T, Baba H, Kimura W, Tomita N, Shimada M, Kitagawa Y, Sugihara K, Mori M.

BACKGROUND:
There has been no report on risk stratification for hepatectomy using a nationwide surgical database in Japan. The objective of thisstudy was to evaluate mortality and variables associated with surgical outcomes of hepatectomy at a national level.
STUDY DESIGN:
We analyzed records of 7,732 patients who underwent hepatectomy for more than 1 segment (MOS) during 2011 in 987 different
hospitals, as identified in the National Clinical Database (NCD) of Japan. The NCD captured 30-day morbidity and mortality as well
as 90-day in-hospital mortality outcomes, which were submitted through a web-based data entry system. Based on 80% of the population, independent predictors for 30-day mortality and 90-day in-hospital mortality were calculated using a logistic regression model.
The risk factors were validated with the remaining 20% of the cohort.
RESULTS:
The median postoperative length of hospitalization was 16.0 days. The overall patient morbidity rate was 32.1%. Thirty-day mortality
and 90-day in-hospital mortality rates were 2.0% and 4.0%, respectively. Totals of 14 and 23 risk factors were respectively identified for
30-day mortality and 90-day in-hospital mortality. Factors associated with risk for 90-day in-hospital mortality were preoperative condition and comorbidity, operative indication (emergency surgery, intrahepatic/perihilar cholangiocarcinoma, or gallbladder cancer),preoperative laboratory data, and extent and location of resected segments (segment 1, 7, or 8). As a performance metric, c-indices of
30-day mortality and 90-day in-hospital mortality were 0.714 and 0.761, respectively.
CONCLUSIONS:
Here we report the first risk stratification analysis of hepatectomy using a Japanese nationwide surgical database. This system would
predict surgical outcomes of hepatectomy and be useful to evaluate and benchmark performance.
Copyright © 2014 American College of Surgeons. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
J Am Coll Surg. 2014 Mar

PURPOSE:
Acute diffuse peritonitis (ADP) is an important surgical complication associated with high morbidity and mortality; however, the risk
factors associated with a poor outcome have remained controversial. This study aimed in collecting integrated data using a web-based
national database system to build a risk model for mortality after surgery for ADP.
METHODS:
We included cases registered in the National Clinical Database in Japan. After data cleanup, 8,482 surgical cases of ADP from 1,285
hospitals treated between January 1 and December 31, 2011 were analyzed.
RESULTS:The raw 30-day and surgical mortality rates were 9.0 and 14.1%, respectively. The odds ratios (>2.0) for 30-day mortality were as follows: American Society of Anesthesiologists (ASA) class 3, 2.69; ASA class 4, 4.28; ASA class 5, 8.65; previous percutaneous coronary
intervention (PCI), 2.05; previous surgery for peripheral vascular disease (PVD), 2.45 and disseminated cancer, 2.16. The odds ratios(>2.0) for surgical mortality were as follows: ASA class 3, 2.27; ASA class 4, 4.67; ASA class 5, 6.54, and disseminated cancer, 2.09. The
C-indices of 30-day and surgical mortality were 0.851 and 0.852, respectively.
CONCLUSION:
This is the first report of risk stratification after surgery for ADP using a nationwide surgical database. This system could be useful topredict the outcome of surgery for ADP and for evaluations and benchmark performance studies.
KEYWORDS:
Acute diffuse peritonitis; Mortality; Risk factor; Risk model
Surg Today 2015 Oct

A pancreaticoduodenectomy risk model derived from 8575 cases from a national single-race population (Japanese) using a web-based data entr y system: the 30-day andin-hospital mortality rates for pancreaticoduodenectomy.

National Clinical Database feedback implementation for quality improvement of cancer
treatment in Japan: from good to great through transparency.

Kimura W, Miyata H, Gotoh M, Hirai I, Kenjo A, Kitagawa Y, Shimada M, Baba H, Tomita N, Nakagoe T, Sugihara K,
Mori M.
OBJECTIVE:
To create a mortality risk model after pancreaticoduodenectomy (PD) using a Web-based national database system.
BACKGROUND:
PD is a major gastroenterological surgery with relatively high mortality. Many studies have reported factors to analyze short-term
outcomes.
SUBJECTS AND METHODS:
After initiation of National Clinical Database, approximately 1.2 million surgical cases from more than 3500 Japanese hospitals were collected
through a Web-based data entry system. After data cleanup, 8575 PD patients (mean age, 68.2 years) recorded in 2011 from 1167 hospitals
were analyzed using variables and definitions almost identical to those of American College of Surgeons-National Surgical Quality Improvement Program.
RESULTS:The 30-day postoperative and in-hospital mortality rates were 1.2% and 2.8% (103 and 239 patients), respectively. Thirteen significant risk
factors for in-hospital mortality were identified: age, respiratory distress, activities of daily living within 30 days before surgery, angina,
weight loss of more than 10%, American Society of Anesthesiologists class of greater than 3, Brinkman index of more than 400, body massindex of more than 25 kg/m, white blood cell count of more than 11,000 cells per microliter, platelet count of less than 120,000 per microliter,
prothrombin time/international normalized ratio of more than 1.1, activated partial thromboplastin time of more than 40 seconds, and serum
creatinine levels of more than 3.0 mg/dL. Five variables, including male sex, emergency surgery, chronic obstructive pulmonary disease,
bleeding disorders, and serum urea nitrogen levels of less than 8.0 mg/dL, were independent variables in the 30-day mortality group. The
overall PD complication rate was 40.0%. Grade B and C pancreatic fistulas in the International Study Group on Pancreatic Fistula occurred in
13.2% cases. The 30-day and in-hospital mortality rates for pancreatic cancer were significantly lower than those for nonpancreatic cancer.
CONCLUSIONS:
We conducted the reported risk stratification study for PD using a nationwide surgical database. PD outcomes in the national population
were satisfactory, and the risk model could help improve surgical practice quality.
Ann Surg 2014 Apr

82

Gotoh M, Miyata H, Hashimoto H, Wakabayashi G, Konno H, Miyakawa S, Sugihara K, Mori M, Satomi S, Kokudo N,
Iwanaka T.
The National Clinical Database (NCD) of Japan was established in April, 2010 with ten surgical subspecialty societies on the platformof the Japan Surgical Society. Registrations began in 2011 and over 4,000,000 cases from more than 4100 facilities were registeredover a 3-year period. The gastroenterological section of the NCD collaborates with the American College of Surgeonsʼ National Surgical Quality Improvement Program, which shares a similar goal of developing a standardized surgical database for surgical quality
improvement, with similar variables for risk adjustment. Risk models of mortality for eight procedures; namely, esophagectomy,
partial/total gastrectomy, right hemicolectomy, low anterior resection, hepatectomy, pancreaticoduodenectomy, and surgery foracute diffuse peritonitis, have been established, and feedback reports to participants will be implemented. The outcome measures ofthis study were 30-day mortality and operative mortality. In this review, we examine the eight risk models, compare the proceduraloutcomes, outline the feedback reporting, and discuss the future evolution of the NCD.
KEYWORDS:
Gastrointestinal surgery; Mortality; National Clinical Database; Nationwide web-based database; Risk model
Surg Today 2016 Jan

83

Development and external validation of preoperative risk models for operative morbidities
after total gastrectomy using a Japanese web-based nationwide registr y.

Risk assessment of morbidities after right hemicolectomy based on the National Clinical
Database in Japan.

Kikuchi H, Miyata H, Konno H, Kamiya K, Tomotaki A, Gotoh M, Wakabayashi G, Mori M.

Yoshida T, Miyata H, Konno H, Kumamaru H, Tangoku A, Furukita Y, Hirahara N, Wakabayashi G, Gotoh M, Mori M.

BACKGROUND:
Total gastrectomy is a relatively difficult and invasive procedure among gastrointestinal surgeries, and major morbidities following
total gastrectomy can be serious and fatal. This study aimed to develop and validate preoperative risk models of morbidities associatedwith total gastrectomy using a Japanese web-based nationwide registry.
METHODS:
The national clinical database was used to retrieve the records of 39,253 patients who underwent total gastrectomy in 1,841 hospitals
between January 1, 2011 and December 31, 2012.
RESULTS:
Mean patient age was 69.1 years, and 73.8% of the patients were male. The overall morbidity rate was 21.5%, which included 8.1% withsurgical site infection (SSI), 4.5% with anastomotic leak, 5.0% with pancreatic fistula, 3.7% with pneumonia, 1.9% with prolonged ventilation, and 1.2% with renal failure. Sex, splenectomy, and Brinkman index were selected as common risk factors for SSI, anastomotic
leak, and pancreatic fistula. Pancreatectomy was the most significant preoperative risk factor in the risk model of SSI and pancreatic
fistula. Need of assistance with activities of daily living, chronic obstructive pulmonary disease, previous cerebrovascular disease,
American Society of Anesthesiologists score class 3 and over, presence of esophageal cancer, and body mass index more than 25 wereselected as common risk factors for pneumonia, prolonged ventilation over 48 h, and renal failure.
CONCLUSIONS:
We have created the first reported risk models of morbidities associated with total gastrectomy, using a Japanese nationwide database. The risk models developed in this study may be useful to preoperatively predict operative morbidities in patients undergoing
total gastrectomy.
KEYWORDS:
Morbidity; Mortality; National Clinical Database; Risk model; Total gastrectomy
Gastric Cancer 2017 Nov

OBJECTIVE:
Nationwide databases are expected to provide critical data to improve medical practice. The present study used such data to develop
risk models for clinically important outcomes after right hemicolectomy based on preoperative risk factors.
METHODS:Japanʼs National Clinical Database (NCD) identified 38 030 cases of right hemicolectomy in the years 2011 and 2012. These were used
to analyze correlations between mortality and eight selected clinical outcomes of interest by Pearsonʼs correlation coefficient (r). To
construct risk models for the eight selected clinical outcomes, 80% of all the examined cases were extracted randomly as a development cohort, and preoperative risk factors for each clinical outcome were identified using a forward stepwise selection method.
Morbidities predicted from the risk models were used to find areas under the receiver operator curves among the remaining 20% of
the testing cohort.
RESULTS:The following clinical outcomes were identified as highly associated with operative mortality: systemic sepsis (r = .360), renal failure(r = .341), unplanned intubation (r = .316) and central nervous system (CNS) occurrences (r = .301). Risk models containing up to 21
preoperative variables were constructed for these eight postoperative clinical outcomes. Predictive values of the eight models wereas follows: surgical site infections (0.634), anastomotic leakage (0.656), systemic sepsis (0.816), pneumonia (0.846), unplanned intubation (0.838), renal failure (0.883), CNS occurrences (0.833) and transfusion >5 units (0.846).
CONCLUSIONS:This study indicated that the NCD-generated risk models for six of the eight selected critical postoperative outcomes had high discrimination among right hemicolectomy patients. These risk models can accurately identify high-risk patients prior to surgery.
KEYWORDS:
Japanese National Clinical Database; morbidity; right hemicolectomy; risk model
Ann Gastroenterol Surg 2018 Apr

Modeling preoperative risk factors for potentially lethal morbidities using a nationwide
Japanese web-based database of patients undergoing distal gastrectomy for gastriccancer.

Prediction model for complications after low anterior resection based on data from33,411 Japanese patients included in the National Clinical Database.

Kunisaki C, Miyata H, Konno H, Saze Z, Hirahara N, Kikuchi H, Wakabayashi G, Gotoh M, Mori M.
BACKGROUND:
Most risk models for mortality and morbidity after distal gastrectomy have been created based on relatively small retrospective studies,and a model originating from nationwide database has been lacking. This study aimed to identify preoperative risk factors that predict the
postoperative morbidities closely associated with mortality in gastric cancer patients undergoing distal gastrectomy, using data from the
National Clinical Database (NCD), a nationwide web-based database in Japan.
METHODS:
We analyzed records from the NCD for 65,906 patients who underwent distal gastrectomy in 1,986 hospitals during 2011 and 2012. Using
80% of these patients, we identified independent preoperative predictors for morbidities closely related with mortality. These risk factors
were then validated using the remaining 20% of patients from 2011 to 2012 and the further 35,575 records from 2013.
RESULTS:Operative mortality was 1.07% and overall morbidity was 14.2% for the development data set. We selected eight morbidities that were closely
associated with postoperative mortality, and then identified between 13 and 25 independent preoperative risk factors for each of the eightmorbidities. Of these, old age, female gender, and poor ADL were the factors most frequently associated with the morbidities. The C-indicesfor each morbidity from the 2011 to 2012 validation data set were favorable as follows: unplanned intubation (0.797), pneumonia (0.784),
systemic sepsis (0.748), renal failure (0.832), cardiac events (0.728), large blood transfusions (0.700), central nervous system (CNS) events(0.779), and anastomotic leakage (0.658). Similar C-indices were obtained for each mortality using the 2013 validation data set.
CONCLUSIONS:In this study, we successfully constructed an acceptable risk model using preoperative risk factors to predict eight postoperative morbidities highly associated with mortality in gastric cancer patients. This risk model could help to tailor perioperative management and improve
clinical outcomes for patients who undergo distal gastrectomy.
KEYWORDS:
Distal gastrectomy; Gastric cancer; Japanese National Clinical Database; Morbidity; Mortality
Gastric Cancer 2017 May

84

Watanabe T, Miyata H, Konno H, Kawai K, Ishihara S, Sunami E, Hirahara N, Wakabayashi G, Gotoh M, Mori M.
BACKGROUND:
Low anterior resection is associated with a relatively high incidence of postoperative morbidities, including anastomotic leakage andother operative site infections, which sometimes result in postoperative mortality. Therefore, recognition of the incidence and risk
factors of postoperative complications following low anterior resection is essential.
METHODS:
Data from the National Clinical Database on patients who had undergone low anterior resection in 2011 and 2012 were retrospectively
analyzed. Multiple logistic regression analyses were performed to generate predictive models of postoperative complications. Receiver-operator characteristic curves were generated, and the concordance index was used to assess the modelʼs discriminatory ability.
RESULTS:The number of patients who had undergone low anterior resection was 33,411. Seven complications, namely, overall operative site
infections except for leakage, anastomotic leakage, urinary tract infection, pneumonia, renal failure, systemic sepsis, and cardiac
events, were selected to construct statistical risk models. The concordance indices for the first 2 complications, which were dependent on the operative procedure, were relatively low (0.593-0.625), and the other 5, unrelated to operative procedures, showed highconcordance indices (0.643-0.799).
CONCLUSION:
This study created the worldʼs second risk calculator to predict the complications of low anterior resection as a model based on mass
nationwide data. In particular, this model is the first to predict anastomotic leakage.
Copyright © 2016 Elsevier Inc. All rights reserved.
Surgery 2017 Jun

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Models predicting the risks of six life-threatening morbidities and bile leakage in 14,970
hepatectomy patients registered in the National Clinical Database of Japan.

Risk Models of Operative Morbidities in 16,930 Critically Ill Surgical Patients Based ona Japanese Nationwide Database.

Yokoo H, Miyata H, Konno H, Taketomi A, Kakisaka T, Hirahara N, Wakabayashi G, Gotoh M, Mori M.

Saze Z, Miyata H, Konno H, Gotoh M, Anazawa T, Tomotaki A, Wakabayashi G, Mori M.

To construct a robust morbidity risk-prediction model based on a Japanese nationwide web-based database of patients who underwent
liver surgery.Although liver resection has become safer, patient mortality and morbidity still occur. This study investigated postoperative morbidity risks in patients who underwent hepatectomy in Japan at institutions registered in the National Clinical Database.This
analysis involved 14,970 patients who underwent hepatectomy of more than 1 section, except for left lateral sectionectomy, during
2011 and 2012 at 1192 hospitals in Japan. Patients were randomized into 2 subsets, with 80% of patients analyzed for model development and the remaining 20% for model validation.Rates of 90-day inhospital mortality and overall morbidity were 3.7% and 25.7%,
respectively. Rates of surgical site infection and bile leakage were 9.0% and 8.0%, respectively, but these morbidities showed little
association with mortality. Rates of nonsurgical complications, including postoperative transfusion over 5 units, unexpected intubation, renal failure, cardiac events, septic shock, and postoperative pneumonia, ranged from 0.2% to 2.6%. These complications werehighly associated with mortality, suggesting they were life-threatening. Risk models for morbidity yielded high C-indices for transfusion of over 5 units (0.758), unplanned intubation (0.755), renal failure (0.80), cardiac events (0.779), septic shock (0.783), pneumonia(0.768), and bile leakage (0.676).Preoperative parameters/comorbidities can accurately predict life-threatening complications after
hepatectomy. These models allow early identification of patients at risk of mortality and may be useful in deciding on surgical interventions and in improving surgical quality.
Medicine (Baltimore) 2016 Dec

Abstract
The aim of the study was to evaluate preoperative variables predictive of lethal morbidities in critically ill surgical patients at a national
level.There is no report of risk stratification for morbidities associated with mortality in critically ill patients with acute diffuse peritonitis (ADP).We examined data from 16,930 patients operated during 2011 and 2012 in 1546 different hospitals for ADP identified in
the National Clinical Database of Japan. We analyzed morbidities significantly associated with operative mortality. Based on 80% of the
population, we calculated independent predictors for these morbidities. The risk factors were validated using the remaining 20%.The
operative mortality was 14.1%. Morbidity of any grade occurred in 40.2% of patients. Morbidities correlated with mortality, including
septic shock, progressive renal insufficiency, prolonged ventilation >48 hours, systemic sepsis, central nervous system (CNS) morbidities, acute renal failure and pneumonia, and surgical site infection (SSI), were selected for risk models. A total of 18 to 29 preoperative variables were selected per morbidity and yielded excellent C-indices for each (septic shock: 0.851; progressive renal
insufficiency: 0.878; prolonged ventilation >48 h: 0.849; systemic sepsis: 0.839; CNS morbidities: 0.848; acute renal failure: 0.868;
pneumonia: 0.830; and SSI: 0.688).We report the first risk stratification study on lethal morbidities in critically ill patients with ADP
using a nationwide surgical database. These risk models will contribute to patient counseling and help predict which patients require
more aggressive surgical and novel pharmacological interventions.
Medicine (Baltimore). 2015 Jul

Risk factors of serious postoperative complications after pancreaticoduodenectomy andrisk calculators for predicting postoperative complications: a nationwide study of 17,564
patients in Japan.
Aoki S, Miyata H, Konno H, Gotoh M, Motoi F, Kumamaru H, Wakabayashi G, Kakeji Y, Mori M, Seto Y, Unno M.
BACKGROUND:
The morbidity rate after pancreaticoduodenectomy remains high. The objectives of this retrospective cohort study were to clarify therisk factors associated with serious morbidity (Clavien-Dindo classification grades IV-V), and create complication risk calculators
using the Japanese National Clinical Database.
METHODS:
Between 2011 and 2012, data from 17,564 patients who underwent pancreaticoduodenectomy at 1,311 institutions in Japan wererecorded in this database. The morbidity rate and associated risk factors were analyzed.
RESULTS:The overall and serious morbidity rates were 41.6% and 4.5%, respectively. A pancreatic fistula (PF) with an International Study Groupof Pancreatic Fistula (ISGPF) grade C was significantly associated with serious morbidity (P<0.001). Twenty-one variables were considered statistically significant predictors of serious complications, and 15 of them overlapped with those of a PF with ISGPF grade C.
The predictors included age, sex, obesity, functional status, smoking status, the presence of a comorbidity, non-pancreatic cancer,
combined vascular resection, and several abnormal laboratory results. C-indices of the risk models for serious morbidity and grade C
PF were 0.708 and 0.700, respectively.
CONCLUSIONS:Preventing a PF grade C is important for decreasing the serious morbidity rate and these risk calculations contribute to adequate
patient selection.
© 2017 Japanese Society of Hepato-Biliary-Pancreatic Surgery.
KEYWORDS:
Pancreaticoduodenectomy; Postoperative complications; Risk calculator
J Hepatobiliary Pancreat Sci. 2017 May

86

87

⿟アニュアルレポート

National Clinical Database（消化器外科領域）Annual Report 2011–2012
今野

弘之、若林

剛、宇田川晴司、海野 倫明、國崎 主税、後藤 満一、杉原 健一、武冨 紹信、丹黒渡邉 聡明、本村昇、橋本 英樹、宮田 裕章、友滝愛、森正樹

National Clinical Database（消化器外科領域）Annual Report 2015
章、

No Abstract
日本消化器外科学会雑誌 2013 年

National Clinical Database（消化器外科領域）Annual Report 2014
若林
正木

剛、今野
忠彦、本村

弘之、宇田川晴司、海野 倫明、遠藤格、國崎 主税、武冨昇、吉田 和弘、渡邉 聡明、宮田 裕章、神谷 欣志、平原一般社団法人 National Clinical Database

紹信、丹黒
憲道、後藤

章、橋本
満一、森

英樹、
正樹、

吉弘、宇田川晴司、海野 倫明、遠藤格、國崎 主税、武冨 紹信、丹黒吉田 和弘、渡邉 聡明、後藤 満一、今野 弘之、高橋新、宮田
一般社団法人 National Clinical Database

章、正木 忠彦、丸橋裕章、瀬戸 泰之、繁、No Abstract
日本消化器外科学会雑誌 2017 Feb

NCD（消化器外科領域）Annual Report 2016［2011 年-2016 年データ］＜Surgical outcomes in gastroenterological surger y in Japan: Report of National Clinicaldatabase 2011–2016＞
Kakeji Y, Takahashi A, Udagawa H, Unno M, Endo I, Kunisaki C, Taketomi A, Tangoku A, Masaki T, Marubashi S,
Yoshida K, Gotoh M, Konno H, Miyata H, Seto Y; National Clinical Database.

No Abstract
日本消化器外科学会雑誌 2015 Dec

88

掛地

Abstract
The National Clinical Database (NCD) of Japan started its registration in 2011 and over 9 000 000 cases from more than 5000 facilities
were registered over a 6-year period. This is the report of NCD based upon gastrointestinal surgery information in excess of 3 200 000
cases from 2011 to 2016 adding data of complications. About 70% of all gastrointestinal surgeries were carried out at certified institutions, and the percentage of surgeries done at certified institutions was particularly high for the esophagus (92.4% in 2016), liver(88.4%), pancreas (89.8%), and spleen (86.8%). The percentage of anesthesiologist participation was more than 90% for almost allorgans, except 85.7% for the rectum and anus. Approximately, more than two-thirds of the surgeries were carried out with the participation of a board-certified surgeon. Although patients have been getting older, mortalities have not been increasing. There weredifferences in the incidence of complications according to organ site and procedure. Remarkably, mortality rates of low anterior
resection were very low, and those of hepatectomy and acute diffuse peritonitis surgery have been gradually decreasing. Although
the complication rates were gradually increasing for esophagectomy or pancreaticoduodenectomy, the mortality rates for these procedures were decreasing. Nationwide, this database is expected to ensure the quality of the board-certification system and surgicaloutcomes in gastroenterological surgery.
KEYWORDS:
National Clinical Database; gastroenterological surgery; surgical outcome
Ann Gastroenterol Surg. 2017 Nov

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NCD（消化器外科領域）Annual Report 2017［2011 年-2017 年データ］＜Surgical outcomes of gastroenterological surger y in Japan: Report of the National
Clinical Database 2011 ‐ 2017＞
Hasegawa H, Takahashi A, Kakeji Y, Ueno H, Eguchi S, Endo I, Sasaki A, Takiguchi S, Takeuchi H, Hashimoto M,
Horiguchi A, Masaki T, Marubashi S, Yoshida K, Konno H, Gotoh M, Miyata H, Seto Y.
Abstract
BACKGROUND:The Japanese National Clinical Database (NCD) is a large-scale, nationwide, web-based data entry system that is linked to the surgicalboard certification system and covers almost all surgical cases carried out in Japan.
AIM:
To evaluate outcomes according to the gastroenterological section of the NCD.
METHODS:
The 115 surgical procedures stipulated by the〝Training Curriculum for Board-Certified Surgeons in Gastroenterology〟were registered from 2011 to 2017. The number of surgeries, preoperative comorbidities, and short-term outcomes were compared between
registration periods.
RESULTS:
In total, 3 818 414 cases have been registered. More than 70% of all surgeries were carried out at certified institutions. The annual
number of cases has been increasing year after year, and the aged population has also been increasing. Although the rates of preoperative comorbidities and postoperative complications have been increasing, the postoperative mortality rate has remained relatively
low; in 2017, the 30-day mortality rate was 1.0% among those who underwent esophagectomy, 0.7% among those who underwent
distal gastrectomy, 1.1% among those who underwent total gastrectomy, 1.3% among those who underwent right hemicolectomy, 0.5%
among those who underwent low anterior resection, 1.3% among those who underwent hepatectomy, and 1.3% among those who
underwent pancreaticoduodenectomy. The annual rate of endoscopic surgery dramatically increased over 7 years between 2011 and2017, especially for low anterior resection (29.5%-62.6%) and esophagectomy (31.0%-56.1%).
CONCLUSION:
This database is expected to ensure the quality of the board-certification system and surgical outcomes in gastroenterologicalsurgery.
KEYWORDS:
National Clinical Database; gastroenterological surgery; surgical outcome
Ann Gastroenterol Surg. 2019 May

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活動報告：JCVSD
⿟論文

Contemporar y perioperative results of heart valve replacement in dialysis patients: analysis of 1,616 patients from the Japan adult cardiovascular surger y database.

Risk scores for predicting mortality after surgical ventricular reconstruction for ischemic
cardiomyopathy: results of a Japanese multicenter study.

Takeda K, Miyata H, Motomura N, Yamauchi T, Toda K, Sawa Y, Takamoto S.

Wakasa S, Matsui Y, Isomura T, Takanashi S, Yamaguchi A, Komiya T, Cho Y, Kobayashi J, Yaku H, Kokaji K, Arai H,
Sawa Y.

BACKGROUND AND AIM OF THE STUDY:
The study aim was to collect Japanese data and stratify the operative risk of valve replacement in patients with end-stage renal failure
who required dialysis.
METHODS:The Japan Adult Cardiovascular Surgery Database from 167 participating sites was used; a total of 1,616 records obtained between
January 2004 and December 2011 was analyzed. Aortic valve replacement was performed in 1,390 of these patients (86%), mitral valve
replacement in 372 (23%), and tricuspid valve replacement in eight (0.5%).
RESULTS:The operative mortality and morbidity were 13.7% and 32%, respectively. Mechanical valves were frequently used even in patients
aged >65 years (49%). Patients with bioprosthetic valves were significantly older and more likely to have comorbidities than those withmechanical valves. The operative mortality (11% versus 17%, p <0.01) and major morbidity (29% versus 37%, p <0.01) were significantly
higher in patients with bioprosthetic valves. In multivariate analysis, the type of valve prosthesis was not predictive of death. Significant variables with high odds ratios included chronic lung disease (3.72), peripheral artery disease (2.24), and urgent/emergency
status (2.33).
CONCLUSION:
The contemporary results of valve replacement for dialysis patients obtained in Japan are acceptable. Mechanical valves are frequently used, regardless of patient age. From the standpoint of an operative risk model, careful preoperative assessment is more
important than the choice of valve prosthesis in dialysis patients.
The Journal of Heart Valve Disease. 2013 Nov

Postoperative atrial fibrillation after thoracic aortic surger y.
Arakawa M, Miyata H, Uchida N, Motomura N, Katayama A, Tamura K, Sueda T, Takamoto S.
BACKGROUND:
Postoperative atrial fibrillation (POAF) increases considerably the chances of morbidity and mortality after cardiac surgery. The
objective of this study was to identify the major risk factors responsible for POAF after thoracic aortic surgery in order to define preventive measures.
METHODS:
We analyzed 12,260 records (between January 1, 2004, and December 31, 2008) obtained from the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database. Patients with history of AF were excluded. Data were collected for 12 preoperative and 10 operative risk factors that
had been proven or believed to influence POAF. The relationship between the risk factors and outcome was assessed by the Fisher
exact test, Student t test, and multiple logistic regression analysis.
RESULTS:
The patientsʼ mean age (± standard deviation) was 67.5 ± 12.7 years, and 27% of the subjects were women. The incidence of POAF
was 17.1%. The following risk factors were associated with increased POAF: age (p < 0.0001), history of smoking (p < = 0.020), hypertension (p = 0.020), congestive heart failure (p < 0.0001), urgent operation (p = 0.023), and concomitant with nonelective coronary
artery bypass (p = 0.022). Postoperative mortality and postoperative stroke were significantly increased in patients with POAF (p <0.0001 in both cases). The odds ratios for the POAF risk factors were as follows: replacement of the ascending aorta, 1.67; aortic arch,
1.62; aortic root, 1.42; concomitant with valve operation, 1.35; age, 1.27; and urgent operation, 1.22.
CONCLUSIONS:
Several risk factors contribute to the incidence of POAF after thoracic aortic surgery. We found that POAF significantly increased
30-day operative mortality (p < 0.0001). Our findings can be used to develop a risk stratification system for the prediction of POAF.
Copyright © 2015 The Society of Thoracic Surgeons. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
The Annals of Thoracic Surgery 2015 Jan

92

OBJECTIVES:
Surgical ventricular reconstruction has been believed to be beneficial for those with ischemic cardiomyopathy. However, the effectiveness of surgical ventricular reconstruction was not proved by a large-scale trial, and no report has clearly demonstrated the exact
indications and limitations of surgical ventricular reconstruction. The purpose of this study was to elucidate predictive factors ofmortality after surgical ventricular reconstruction and to develop a prognostic model by calculating risk scores.
METHODS:
The study subjects were 596 patients who underwent surgical ventricular reconstruction for chronic ischemic heart failure in 11
Japanese cardiovascular hospitals between 2000 and 2010. Potential predictors of postoperative mortality were assessed using theCox proportional hazards model, and a risk score was calculated.
RESULTS:
Forty-one patients died before discharge, and 81 patients died during a mean follow-up time of 2.9 years. Four independent predictorsof mortality were identified: age, Interagency Registry for Mechanically Assisted Circulatory Support profile, left ventricular ejection
fraction, and severity of mitral regurgitation. Each variable was assigned a number of points proportional to its regression coefficient.
A risk score was calculated using the point scores for each patient, and 3 risk groups were developed: a low-risk group (0-4 points),
an intermediate-risk group (5-6 points), and a high-risk group (7-12 points). Their 3-year survivals were 93%, 81%, and 44%, respectively (log-rank P <.001). Harrellʼs C-index of the predictive model was 0.69.
CONCLUSIONS:
A simple prognostic model was developed to predict mortality after surgical ventricular reconstruction. It can be useful in clinicalpractice to select treatment options for ischemic heart failure.
Copyright © 2014 The American Association for Thoracic Surgery. Published by Mosby, Inc. All rights reserved.
The Journal of Thoracic and Cardiovascular Surgery 2014 Jun

Impact of left ventricular remodelling on outcomes after left ventriculoplasty for ischaemic
cardiomyopathy: Japanese surgical ventricular reconstruction group experience.
Wakasa S, Matsui Y, Isomura T, Takanashi S, Yamaguchi A, Komiya T, Cho Y, Kobayashi J, Yaku H, Kokaji K, Arai H,
Sawa Y.
OBJECTIVES:
Surgical ventricular reconstruction (SVR) for patients with severe left ventricular (LV) remodelling due to ischaemic cardiomyopathy
is still controversial, because the Surgical Treatment for Ischaemic Heart Failure (STICH) trial demonstrated that SVR not only has
no beneficial effect on survival compared with coronary artery bypass grafting (CABG) alone, but also is worse for those with a larger
LV. Therefore, we assessed the impact of LV remodelling on the outcomes after SVR for ischaemic cardiomyopathy in Japan, using Di
Donatoʼs LV shape classification.
METHODS:
From 2000 to 2010, 627 patients underwent SVR for ischaemic heart failure in 11 Japanese hospitals. To assess the patients with an
LV ejection fraction (LVEF) of ≤ 35% like the STICH trial, considering the severity of LV remodelling, the patients with a preoperative
LVEF of >35%, no preoperative LV volume assessment and no preoperative LV shape classification were excluded. Finally, 323 patientswere selected as the study subjects. The LV shape was divided into three types according to Di Donatoʼs classification. Types 1 and 3
indicate the aneurysmal and globally akinetic LV, respectively. Type 2 is the intermediate shape.
RESULTS:Type 1, 2 and 3 LV shapes were observed in 85 (26%), 104 (32%) and 134 (42%) of the patients, respectively. The preoperative LV volume and diameter increased if the LV became more akinetic (Type 3 > 2 > 1, P < 0.001). LVEF was lower in those with more akinetic
LV (P = 0.002). The preoperative LV end-diastolic volume index and LVEF in Type 3 patients were 133 ± 47 ml/m(2) and 22 ± 7%,
respectively. Mitral valve repair was more frequently performed for patients with the Type 3 LV shape (65%) than for the others (P <0.001). The hospital mortality rates were 2.4, 2.9 and 7.4% for Type 1, 2 and 3 patients, respectively (P = 0.16). Kaplan-Meier analysis
demonstrated no significant difference in mortality among the three groups (log-rank P = 0.37). The 5-year survival rates were 81, 70
and 73% for Type 1, 2 and 3 patients, respectively.
CONCLUSIONS:The severity of LV remodelling did not affect survival after SVR plus CABG. The results of SVR were acceptable even for those with
globally akinetic LV due to ischaemic cardiomyopathy.
KEYWORDS:
Cardiomyoplasty; Dilated cardiomyopathy; Heart failure; Myocardial ischaemia; Myocardial revascularization
Interactive CardioVascular and Thoracic Surgery 2013 Jun

93

Risk model of cardiovascular surger y in 845 Marfan patients using the Japan adultcardiovascular surger y database.

Outcomes of Thoracic Aortic Surgery in Patients With Coronary Artery Disease-Based on
the Japan Adult Cardiovascular Surger y Database.

Miyairi T, Miyata H, Taketani T, Sawaki D, Suzuki T, Hirata Y, Shimizu H, Motomura N,
Takamoto S; Japan Adult Cardiovascular Database Organization.

Daimon M, Miyata H, Motomura N, Okita Y, Takamoto S, Kanki S, Katsumata T.

The aim of this study was to evaluate the short-term operative results of patients with Marfan syndrome who underwent thoracic or
abdominal aortic surgery in a 4-year period in Japan. Data were collected from the Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD).
We retrospectively analyzed the data of 845 patients with Marfan syndrome who underwent cardiovascular surgery between January
2008 and January 2011. Logistic regression was used to generate risk models. The early mortality rate was 4.4% (37/845). Odds ratios(OR), 95% confidence intervals (CI), and P values for structures and processes in the mortality prediction model were as follows: renal
insufficiency (OR, 11.37; CI, 3.7234.66; P < 0.001); respiratory disorder (OR, 11.12; CI, 3.20-38.67; P < 0.001); aortic dissection (OR,13.02; CI, 2.8060.60; P = 0.001); pseudoaneurysm (OR, 11.23; CI, 1.38-91.66; P = 0.024); thoracoabdominal aneurysm (OR, 2.67; CI,
1.22-5.84; P = 0.014); and aorticrupure (OR, 4.23; CI, 1.26-14.23; P = 0.002). The mortality prediction model had a Cindex of 0.82 anda Hosmer-Lemeshow P value of 0.56. In conclusion, this study demonstrated that renal insufficiency and respiratory disorder had
great impact on the operative mortality of Marfan patients undergoing cardiovascular surgery. Because patients with aortic dissection
or aortic rupture showed high operative mortality, close follow-up to avoid emergency operation is mandatory to improve the operative results. Achieving good results from surgery of the thoracoabdominal aorta was quite challenging, also in Marfan patients.
International Heart Journal 2013

BACKGROUND:
Coronary artery disease (CAD) is associated with increased morbidity and mortality after open repair of thoracic aorta. Nevertheless,the efficacy of preoperative coronary angiography (CAG) and revascularization is controversial. The aim of this study was to clarify
the effect of preoperative CAD on surgical outcome by reviewing the Japan Adult Cardiovascular Database. Methods and Results:
This study involved 4,596 patients who underwent open surgery for true thoracic aortic aneurysm between 2004 and 2009. Afterexcluding patients with concomitant cardiac operation, except coronary artery bypass grafting (CABG), the remaining 1,904 patientswith coronary artery stenosis included 995 cases of simultaneous CABG. The prevalence of CAD was significantly higher in patientswith diabetes, renal dysfunction, hyperlipidemia, cerebrovascular disorders, peripheral artery lesions, old myocardial infarction (MI),and coronary intervention. Patients with simultaneous CABG had severe CAD compared with those without, with no other majordifferences in patient background noted. Thirty-day postoperative and in-hospital mortalities were higher in CAD patients. Incidenceof perioperative MI was higher in patients who underwent open aortic repair with simultaneous CABG, but simultaneous CABG did
not affect operative mortality.
CONCLUSIONS:In patients with surgically treated true aortic aneurysm, CAD was frequently observed, suggesting that aggressive preoperative coronary evaluation is needed.
KEYWORDS:
Coronary artery disease; Database; Thoracic aortic disease; Thoracic aortic surgery
Circulation Journal 2019 Apr

Deep sternal wound infection after cardiac surger y.
Patient-prosthesis mismatch in patients with aortic valve replacement.
Kaminishi Y, Misawa Y, Kobayashi J, Konishi H, Miyata H, Motomura N,
Takamoto S; Japan Cardiovascular Surgery Database Organization.
OBJECTIVE:
Patient-prosthesis mismatch (PPM) may affect clinical outcomes in patients with aortic valve replacement (AVR). We retrospectively
examined the PPM in patients with isolated AVR in the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database (JACVSD).
METHODS:
We examined all patients with isolated AVR between January 1, 2008 and December 31, 2009. The JACVSD data collection form has
a total of 255 variables. We defined PPM as an effective orifice area index of ≤ 0.85 m(2)/cm(2).
RESULTS:
PPM was observed in 306 of 3,609 cases analyzed, PPM rate was 8.5%. Body surface area was larger and body mass index was higher
in the PPM group than the non-PPM group (P < 0.001). Patients with PPM were older (P = 0.001) and had a higher prevalence ofdiabetes (P = 0.004), dyslipidemia (P < 0.001), hypertension (P < 0.001), cerebrovascular disease (P = 0.031), old myocardial infarction(P = 0.006), previous percutaneous coronary artery intervention (P = 0.001), coronary artery disease (P = 0.018), and aortic valve
stenosis (P < 0.001). Perioperative blood transfusion (P < 0.001) and dialysis (P = 0.005) were more frequent in the PPM group. Postoperative ventilation (P = 0.004) and intensive care unit stay (P = 0.004) were significantly longer in the PPM group.
CONCLUSIONS:
Age, aortic valve stenosis, dyslipidemia, hypertension, old myocardial infarction, previous percutaneous coronary artery intervention, diabetes mellitus, cerebrovascular disease, and high body mass index were the risk factors for PPM. PPM was not an independent risk factor for short-term mortality.
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2013 May

94

Kubota H, Miyata H, Motomura N, Ono M, Takamoto S, Harii K, Oura N, Hirabayashi S, Kyo S.
BACKGROUND:
Deep sternal wound infection (DSWI) is a serious postoperative complication of cardiac surgery. In this study we investigated theincidence of DSWI and effect of re-exploration for bleeding on DSWI mortality.
METHODS:
We reviewed 73,700 cases registered in the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database (JACVSD) during the period from 2004 to2009 and divided them into five groups: 26,597 of isolated coronary artery bypass graft (CABG) cases, 23,136 valvular surgery cases,
17,441 thoracic aortic surgery cases, 4,726 valvular surgery plus CABG cases, and 1,800 thoracic aortic surgery plus CABG cases. We
calculated the overall incidence of postoperative DSWI, incidence of postoperative DSWI according to operative procedure, 30-day
mortality and operative mortality of postoperative DSWI cases according to operative procedure, 30-day mortality and operative mortality of postoperative DSWI according to whether re-exploration for bleeding, and the intervals between the operation and deaths
according to whether re-exploration for bleeding were investigated. Operative mortality is defined as in-hospital or 30-day mortality.
Risk factors for DSWI were also examined.
RESULTS:The overall incidence of postoperative DSWI was 1.8%. The incidence of postoperative DSWI was 1.8% after isolated CABG, 1.3% after
valve surgery, 2.8% after valve surgery plus CABG, 1.9% after thoracic aortic surgery, and 3.4% after thoracic aortic surgery plus
CABG. The 30-day and operative mortality in patients with DSWI was higher after more complicated operative procedures. The incidence of re-exploration for bleeding in DSWI cases was 11.1%. The overall 30-day/operative mortality after DSWI with re-exploration
for bleeding was 23.0%/48.0%, and it was significantly higher than in the absence of re-exploration for bleeding (8.1%/22.0%). The
difference between the intervals between the operation and death according to whether re-exploration for bleeding had been performed was not significant. Age and cardiogenic shock were significant risk factors related to re-exploration for bleeding, and diabetes
control was a significant risk factor related to DSWI for all surgical groups. Previous CABG was a significant risk factor related to both
re-exploration for bleeding and DSWI for all surgical groups.
CONCLUSIONS:
The incidence of DSWI after cardiac surgery according to the data entered in the JACVSD registry during the period from 2004 to2009 was 1.8%, and more complicated procedures were followed by higher incidence and mortality. When re-exploration for bleeding
was performed, mortality was significantly higher than when it was not performed. Prevention of DSWI and establishment of aneffective appropriate treatment for DSWI may improve the outcome of cardiac surgery.
Journal of Cardiovascular Surgery 2013 May

95

Propensity-matched analysis of bilateral internal mammar y arter y vs single internal
mammar y arter y in 7702 cases of isolated coronar y arter y bypass grafting.

Risk model of cardiovascular surger y in 845 Marfan patients using the Japan adultcardiovascular surger y database.

Saito A, Miyata H, Motomura N, Ono M, Takamoto S; Japan Cardiovascular Surgery Database Organization.

Miyairi T, Miyata H, Taketani T, Sawaki D, Suzuki T, Hirata Y, Shimizu H, Motomura N,
Takamoto S; Japan Adult Cardiovascular Database Organization.

OBJECTIVES:
To evaluate early outcomes of bilateral internal mammary artery (BIMA) compared with single IMA (SIMA) in patients who underwent isolated coronary artery bypass grafting (CABG).
METHODS:
Patients who received isolated CABG with SIMA or BIMA were retrospectively reviewed using the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database from 210 institutions for 2008 and 2009. We performed a one-to-one matched analysis on the basis of estimated propensity scores for patients receiving either SIMA or BIMA and obtained two cohorts with 3851 patients in each group balanced forbaseline characteristics out of 8136 SIMA and 4093 BIMA patients. We compared procedures actually performed, early outcomes
including 30-day operative mortality and details of postoperative complications between the groups using Pearsonʼs chi-square test,with P < 0.05 being statistically significant.
RESULTS:
Preoperative profiles in both groups included 20% females and 50% diabetes mellitus patients with a mean age of 67 years. Off-pump
CABG was similar in both groups, being performed 75% of the time, with the mean number of anastomosis being 3.1 and 3.4 in the
SIMA and BIMA groups, respectively (P < 0.0001). Thirty-day operative mortality was 1.2% in both groups, and the overall incidenceof postoperative complications also was similar, although deep sternal infection was more frequent with BIMA (1.3 of SIMA and 2.3%
of BIMA patients; P = 0.0001), while prolonged ventilation and renal failure were more frequent with SIMA (P < 0.05).
CONCLUSIONS:The use of BIMA did not affect either short-term survival as postoperative mortality was low in both groups, or overall morbidity
despite higher incidence of deep sternal infection.
KEYWORDS:
Coronary artery bypass grafting; Mammary artery; Off-pump
European Journal of Cardio-Thoracic Surgery 2013 Oct

Surgical results of reoperative tricuspid surger y: analysis from the Japan Cardiovascular
Surger y Database†.
Umehara N, Miyata H, Motomura N, Saito S, Yamazaki K.
OBJECTIVES:
Tricuspid valve insufficiency (TI) following cardiovascular surgery causes right-side heart failure and hepatic failure, which affectpatient prognosis. Moreover, the benefits of reoperation for severe tricuspid insufficiency remain unclear. We investigated the surgical outcomes of reoperation in TI.
METHODS:
From the Japan Cardiovascular Surgery Database (JACVSD), we extracted cases who underwent surgery for TI following cardiac
surgery between January 2006 and December 2011. We analysed the surgical outcomes, specifically comparing tricuspid valve
replacement (TVR) and tricuspid valve plasty (TVP).
RESULTS:Of the 167 722 surgical JACVSD registered cases, reoperative TI surgery occurred in 1771 cases, with 193 TVR cases and 1578 TVP
cases. The age and sex distribution was 684 males and 1087 females, with an average age of 66.5 ± 10.8 years. The overall hospitalmortality was 6.8% and was significantly higher in the TVR group than in the TVP group (14.5 vs 5.8%, respectively; P < 0.001). Incidences of dialysis, prolonged ventilation and heart block were also significantly higher in the TVR group than in the TVP group.
Logistic regression analysis revealed that the risk factors of hospital mortality were older age, preoperative renal dysfunction, preoperative New York Heart Association Class 4, left ventricular dysfunction and TVR.
CONCLUSIONS:
Surgical outcomes following reoperative tricuspid surgery were unsatisfactory. Although TVR is a last resort for non-repairable tricuspid lesions, it carries a significant risk of surgical mortality. Improving the patientʼs preoperative status and opting for TVP over TVR
is necessary to improve the results of reoperative tricuspid surgery.
©The Author 2014. Published by Oxford University Press on behalf of the European Association for Cardio-Thoracic Surgery. All
rights reserved.
KEYWORDS:
Database; Reoperation; Tricuspid valve
Comment ineComment. Right ventricular dysfunction in functional tricuspid regurgitation: a word of caution. [Interact Cardiovasc Thorac Surg.
2014]
Interactive CardioVascular and Thoracic Surgery 2014 Jul96

The aim of this study was to evaluate the short-term operative results of patients with Marfan syndrome who underwent thoracic or
abdominal aortic surgery in a 4-year period in Japan. Data were collected from the Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD).
We retrospectively analyzed the data of 845 patients with Marfan syndrome who underwent cardiovascular surgery between January
2008 and January 2011. Logistic regression was used to generate risk models. The early mortality rate was 4.4% (37/845). Odds ratios(OR), 95% confidence intervals (CI), and P values for structures and processes in the mortality prediction model were as follows: renal
insufficiency (OR, 11.37; CI, 3.7234.66; P < 0.001); respiratory disorder (OR, 11.12; CI, 3.20-38.67; P < 0.001); aortic dissection (OR,13.02; CI, 2.8060.60; P = 0.001); pseudoaneurysm (OR, 11.23; CI, 1.38-91.66; P = 0.024); thoracoabdominal aneurysm (OR, 2.67; CI,
1.22-5.84; P = 0.014); and aorticrupure (OR, 4.23; CI, 1.26-14.23; P = 0.002). The mortality prediction model had a Cindex of 0.82 anda Hosmer-Lemeshow P value of 0.56. In conclusion, this study demonstrated that renal insufficiency and respiratory disorder had
great impact on the operative mortality of Marfan patients undergoing cardiovascular surgery. Because patients with aortic dissection
or aortic rupture showed high operative mortality, close follow-up to avoid emergency operation is mandatory to improve the operative results. Achieving good results from surgery of the thoracoabdominal aorta was quite challenging, also in Marfan patients.
Int Heart J. 2013

Outcome of pericardiectomy for constrictive pericarditis in Japan: a nationwide outcome
study.
Tokuda Y, Miyata H, Motomura N, Araki Y, Oshima H, Usui A,
Takamoto S; Japan Adult Cardiovascular Database Organization.
We evaluated the current results and the predictors of in-hospital complications for a pericardiectomy procedure for constrictive pericarditis in Japan.
METHODS:
A total of 346 patients who underwent isolated pericardiectomy for constrictive pericarditis nationwide between 2008 and 2012 wereidentified from the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database.
RESULTS:
The patients were a mean age of 65.7 ± 11.7 years. The operative approach was through a median sternotomy in 90% of the patients.
Cardiopulmonary bypass was used in 28.9%. The operative mortality rate was 10.0%, and the composite operative mortality or major
morbidity (stroke, reoperation for bleeding, need for mechanical ventilation for more than 24 hours postoperatively due to respiratory
failure, renal failure with newly required dialysis or mediastinitis) was 15.0%. Logistic regression analysis revealed that the predictive
factors for composite operative mortality or major morbidity were preoperative chronic lung disease (odds ratio [OR], 4.75; p < 0.001),
New York Heart Association functional class IV (OR, 3.85; p < 0.001), previous cardiac operation (OR, 2.68; p =.006), preoperative
renal failure (OR, 2.62; p =.014), and cardiopulmonary bypass during the operation (OR, 2.46; p =.015). The frequency of using cardiopulmonary bypass was 2.9% in the patients treated through a left thoracotomy approach vs 31.8% in the patients treated through amedian sternotomy approach (p < 0.0001).
CONCLUSIONS:
Pericardiectomy is associated with high morbidity and mortality rates. Careful consideration should be given to these risk factors in
the process of patient selection and perioperative management.
Copyright © 2013 The Society of Thoracic Surgeons. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
KEYWORDS:
32
The Annals of Thoracic Surgery 2013 Aug

97

98

Brain protection during ascending aortic repair for Stanford type A acute aortic dissection
surger y. Nationwide analysis in Japan.

Propensity-matched analysis of a side-clamp versus an anastomosis assist device in casesof isolated coronar y arter y bypass grafting.

Tokuda Y, Miyata H, Motomura N, Oshima H, Usui A, Takamoto S; Japan Adult Cardiovascular Database Organization.

Saito A, Kumamaru H, Ono M, Miyata H, Motomura N.

BACKGROUND:
The optimal brain protection strategy for use during acute type A aortic dissection surgery is controversial.
METHODS AND RESULTS:
We reviewed the results for 2 different methods: antegrade cerebral perfusion (ACP) and retrograde cerebral perfusion (RCP),
during ascending aortic repair for acute type A aortic dissection for the period between 2008 and 2012 nationwide. Cases involving
root repair, arch vessel reconstruction and/or concomitant procedures were excluded. Using the Japan Adult Cardiovascular Surgery
Database, a total of 4,128 patients (ACP, n=2,769; RCP, n=1,359; mean age, 69.1±11.8 years; male 41.9%) were identified. The overall
operative mortality was 8.6%. Following propensity score matching, among 1,320 matched pairs, differences in baseline characteristics between the 2 patient groups diminished. Cardiac arrest time (ACP 116±36 vs. RCP102±38 min, P<0.001), perfusion time (192
±54 vs. 174±53 min, P<0.001) and operative time (378±117 vs. 340±108 min, P<0.001) were significantly shorter in the RCP group.
There were no significant differences between the 2 groups regarding the incidence of operative mortality or neurological complications, including stroke (ACP 11.2% vs. RCP 9.7%). Postoperative ventilation time was significantly longer in the ACP group (ACP 128.9±355.7 vs. RCP 98.5±301.7 h, P=0.018). There were no differences in other early postoperative complications, such as re-exploration,
renal failure, and mediastinitis.
CONCLUSIONS:
Among patients undergoing dissection repair without arch vessel reconstruction, RCP had similar mortality and neurological outcome to ACP.
Comment in
Antegrade vs. retrograde cerebral perfusion during ascending aortic repair for acute type A aortic dissection. [Circ J. 2014]
Circulation Journal 2014 Aug

OBJECTIVES:
The use of an anastomosis assist device during coronary artery bypass grafting (CABG) is considered less invasive for the ascending
aorta than the use of a side-biting clamp (Side-clamp) and to possibly be associated with a lower incidence of postoperative stroke.
However, this benefit has not yet been clearly demonstrated. This study was to evaluate whether the use of an anastomosis assist
device will minimize the postoperative stroke and other complications in patients undergoing off-pump CABG in comparison with theuse of the Side-clamp.
METHODS:
Patients undergoing isolated off-pump CABG were retrospectively reviewed using the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database(2013-2016). We performed a one-to-one matched analysis based on the estimated propensity scores of those who underwent offpump CABG with an anastomosis assist device (Device group, n = 14 213) or a side-biting clamp (Side-clamp group, n = 7374) andobtained 2 cohorts (n = 7348 each). We compared the early outcomes and the details of postoperative complications using the Pearsonʼs χ2 test. P-values of <0.05 were considered to indicate statistical significance.
RESULTS:No significant differences were observed in the rates of 30-day mortality (Side-clamp versus Device: 0.8% vs 0.8%, P = 0.93) or stroke(1.4% vs 1.4%, P = 0.46). Transient ischaemic attack/reversible ischaemic neurological deficit/delirium occurred more frequently in
the Side-clamp group (1.3% vs 0.9%, P = 0.020), whereas new-onset atrial fibrillation (11.0% vs 12.8%, P < 0.001) and prolonged ventilation (2.0% vs 2.9%, P < 0.001) occurred more frequently in the Device group. There was no difference in the length of intensive careunit stay.
CONCLUSIONS:The use of an anastomosis assist device partially provided better results with regard to the transient neurological complications;however, no overall benefit was observed in this study.
European Journal of Cardio-Thoracic Surgery 2018 Nov

Propensity-matched analysis of minimally invasive mitral valve repair using a nationwide
surgical database.

Effects of Preoperative β-Blocker Use on Clinical Outcomes after Coronary Artery Bypass
Grafting: A Report from the Japanese Cardiovascular Surger y Database.

Nishi H, Miyata H, Motomura N, Toda K, Miyagawa S, Sawa Y, Takamoto S.

Kohsaka S, Miyata H, Motomura N, Imanaka K, Fukuda K, Kyo S, Takamoto S.

PURPOSE:The aim of this study was to compare the cases of minimally invasive mitral valve surgery (MICS-mitral) performed using rightmini-thoracotomy (RT) with those performed using median sternotomy (MS).
METHODS:
Between 2008 and 2012, 6137 patients underwent isolated mitral valve repair at 210 institutions and were registered in the Japan Adult
Cardiovascular Surgery Database. We compared 756 who underwent MICS-mitral via RT to 5381 MS patients and performed a oneto-one matched analysis based on the estimated propensity score.
RESULTS:
The in-hospital mortality was similar between both groups (RT vs. MS: 0.5 vs. 1.1%). Although the incidence of postoperative stroke,
renal failure, and prolonged ventilation was similar, the number of patients with mediastinitis was greater in the MS group (RT vs. MS:
0 vs. 0.7%, p < 0.01). Reexploration for bleeding was more frequent in the RT group (RT vs. MS: 2.9 vs. 1.4%, p < 0.01). Mortality andmorbidity occurred at a higher rate in low-volume institutions. The propensity analysis showed that the operation-related times weresignificantly longer in the RT group, while the length of hospital stay was shorter. In a propensity analysis of patients <60 years of age,
there was no in-hospital mortality.
CONCLUSIONS:MICS-mitral via RT was successful without compromising the clinical outcomes. Although the operation time and postoperative
bleeding should be improved, an RT approach is safe in appropriately selected patients, especially those <60 years of age or treated ina high-volume center.
Surgery Today 2015 Sep

BACKGROUND:
The authors evaluated the effect of preoperative β-blocker use on early outcomes in patients undergoing coronary artery bypass
grafting (CABG) in Japan.
METHODS:
The authors analyzed 34,980 cases of isolated CABGs, performed between 2008 and 2011, at the 333 sites recorded in the JapaneseCardiovascular Surgical Database. In addition to the use of multivariate models, a one-to-one matched analysis, based on estimatedpropensity scores for patients with or without preoperative β-blocker use, was performed.
RESULTS:
The study population (mean age, 68 yr) comprised 20% women, and β-blockers were used in 10,496 patients (30%), who were more
likely to have risk factors and comorbidities than patients in whom β-blockers were not used. In the β-blocker and non-β-blocker
groups, the crude in-hospital mortality rate was 1.7 versus 2.5%, whereas the composite complication rate was 9.7 versus 11.6%,
respectively. However, after adjustment, preoperative β-blocker use was not a predictor of in-hospital mortality (odds ratio, 1.00; 95%
CI, 0.82 to 1.21) or complications (odds ratio, 0.99; 95% CI, 0.91 to 1.08). When the outcomes of the two propensity-matched patientgroups were compared, differences were not seen in the 30-day operative mortality (1.6 vs. 1.5%, respectively; P = 0.49) or postoperative complication (9.8 vs. 9.7%; P = 1.00) rates. The main findings were broadly consistent in a subgroup analysis of low-risk and highrisk groups.
CONCLUSION:
In this nationwide registry, the use of preoperative β-blockers did not affect short-term mortality or morbidity in patients undergoing
CABG.
Anesthesiology 2016 Jan

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The current trends of mortality following congenital heart surger y: the Japan Congenital
Cardiovascular Surger y Database.
Hoashi T, Miyata H, Murakami A, Hirata Y, Hirose K, Matsumura G, Ichikawa H, Sawa Y, Takamoto S.

Okita Y, Miyata H, Motomura N, Takamoto S; Japan Cardiovascular Surgery Database Organization.

OBJECTIVES:
Whereas surgical outcomes of congenital heart surgery have improved during the past two decades, there are still measurable postoperative mortalities in this field. This study is aimed at evaluating the current situation of mortality following congenital heart
surgery.
METHODS:
Data on all registered 28 810 patients in The Japan Congenital Cardiovascular Surgery Database (JCCVSD) between 2008 and 2012were analysed, except for patients with degenerative cardiomyopathy including dilated, restrictive and hypertrophic cardiomyopathy,
and pathologically or histologically malignant cardiac tumours. The number of registered cases increased every year, and reached~9000 cases in 2012. The median age at surgery was 0.8 years (range, 0-82). More than half of the patients (54%) who underwent
surgery were <1 year old, and 6.0% of all patients were over 18 years old (adults). In this study, all mortalities within 90 days after theoperation and mortality at discharge beyond 90 days of hospitalization were defined as ʻ90-day and in-hospital mortalityʼ.
RESULTS:The 30-, 90-day and in-hospital mortality rates were 2.3, 3.5 and 4.5%, respectively. The mean and median durations from surgery todeath were 61 ± 89 and 28 days (range, 0-717), respectively. Whereas 658 mortalities (51%) occurred within 30 days of surgery, 265(21%) occurred later than 90 days after surgery. A total of 3630 patients (13%) were hospitalized for more than 90 days after the operation; of those, 3365 patients survived at discharge (93%). Cardiac problems were the most frequent causes of death after the surgery
at any point in time, and 7.1 per 1000 patients died at over 30 days after the operation due to solely cardiac.
CONCLUSIONS:
The investigation of JCCVSD revealed that about a half of mortalities occurred later than 30 days; hence 90-day and in-hospital mortality would be a good discriminator that accurately represented the current situation of mortality after congenital heart surgery.
Mortalities long after the operation due to post-cardiotomy heart failure without any other lethal complications were still not rare.
© The Author 2015. Published by Oxford University Press on behalf of the European Association for Cardio-Thoracic Surgery. All
rights reserved.
KEYWORDS:
Congenital heart disease; Database; Extracorporeal membrane oxygenation; Surgery
Interactive CardioVascular and Thoracic Surgery 2015 Aug

OBJECTIVES:
Antegrade cerebral perfusion and hypothermic circulatory arrest, with or without retrograde cerebral perfusion, are 2 major types ofbrain protection that are used during aortic arch surgery. We conducted a comparative study of these methods in patients undergoing
total arch replacement to evaluate the clinical outcomes in Japan, based on the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database.
METHODS:
A total of 16,218 patients underwent total arch replacement between 2009 and 2012. Patients with acute aortic dissection or ruptured
aneurysm, or who underwent emergency surgery were excluded, leaving 8169 patients for analysis. For the brain protection method,
7038 patients had antegrade cerebral perfusion and 1141 patients had hypothermic circulatory arrest/retrograde cerebral perfusion.
A nonmatched comparison was made between the 2 groups, and propensity score analysis was performed among 1141 patients.
RESULTS:
The matched paired analysis showed that the minimum rectal temperature was lower in the hypothermic circulatory arrest/retrograde cerebral perfusion group (21.2°C ± 3.7°C vs 24.2°C ± 3.2°C) and that the duration of cardiopulmonary bypass and cardiac
ischemia was longer in the antegrade cerebral perfusion group. There were no significant differences between the antegrade cerebral
perfusion and hypothermic circulatory arrest/retrograde cerebral perfusion groups with regard to 30-day mortality (3.2% vs 4.0%),
hospital mortality (6.0% vs 7.1%), incidence of stroke (6.7% vs 8.6%), or transient neurologic disorder (4.1% vs 4.4%). There was nodifference in a composite outcome of hospital death, bleeding, prolonged ventilation, need for dialysis, stroke, and infection (antegrade cerebral perfusion 28.4% vs hypothermic circulatory arrest 30.1%). However, hypothermic circulatory arrest/retrograde cerebral perfusion resulted in a significantly higher rate of prolonged stay in the intensive care unit (>8 days: 24.2% vs 15.6%).
CONCLUSIONS:
Hypothermic circulatory arrest/retrograde cerebral perfusion and antegrade cerebral perfusion provide comparable clinical outcomes with regard to mortality and stroke rates, but hypothermic circulatory arrest/retrograde cerebral perfusion resulted in ahigher incidence of prolonged intensive care unit stay. Antegrade cerebral perfusion might be preferred as the brain protection
method for complicated aortic arch procedures.
Copyright © 2015 The American Association for Thoracic Surgery. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
Comment inProtecting the brain: do we know the way? [J Thorac Cardiovasc Surg. 2015]
The Journal of Thoracic and Cardiovascular Surgery 2015 Feb

Effects of body mass index (BMI) on surgical outcomes: a nationwide sur vey using a
Japanese web-based database.

Surgical Outcomes of Isolated Coronar y Arter y Bypass Grafting for Acute Coronar y
Syndrome-Based on the Japan Adult Cardiovascular Surger y Database.

Ri M, Miyata H, Aikou S, Seto Y, Akazawa K, Takeuchi M, Matsui Y, Konno H, Gotoh M, Mori M, Motomura N,
Takamoto S, Sawa Y, Kuwano H, Kokudo N.

Kawamoto S, Miyata H, Motomura N, Tanemoto K, Takamoto S, Saiki Y.

PURPOSE:To define the effects of body mass index (BMI) on operative outcomes for both gastroenterological and cardiovascular surgery, using
the National Clinical Database (NCD) of the Japanese nationwide web-based database.
METHODS:
The subjects of this study were 288,418 patients who underwent typical surgical procedures between January 2011 and December
2012. There were eight gastroenterological procedures, including esophagectomy, distal gastrectomy, total gastrectomy, right hemicolectomy, low anterior resection, hepatectomy of >1 segment excluding the lateral segment, pancreaticoduodenectomy, and surgery
for acute diffuse peritonitis (n = 232,199); and five cardiovascular procedures, including aortic valve replacement, total arch replacement (TAR), descending thoracic aorta replacement (descending TAR), and on-or off-pump coronary artery bypass grafting (n =56,219). The relationships of BMI with operation time and operative mortality for each procedure were investigated, using the NCD.
RESULTS:Operation times were longer for patients with a higher BMI. When a BMI cut-off of 30 was used, the operation time for obese patientswas significantly longer than that for non-obese patients, for all procedures except esophagectomy (P < 0.01). The mortality rate basedon BMI revealed a U-shaped distribution, with both underweight and obese patients having high mortality rates for almost allprocedures.
CONCLUSIONS:This Japanese nationwide study provides solid evidence to reinforce that both obesity and excessively low weight are factors that
impact operative outcomes significantly.
KEYWORDS:
Body mass index; National clinical database; Nationwide web-based database; Operation time; Operative mortality
Surgery Today 2015 Oct

100

A study of brain protection during total arch replacement comparing antegrade cerebral
perfusion versus hypothermic circulator y arrest, with or without retrograde cerebral
perfusion: analysis based on the Japan Adult Cardiovascular Surger y Database.

BACKGROUND:
The present study aimed to clarify the current use and outcomes of coronary artery bypass grafting (CABG) for acute coronary syndrome (ACS) based on the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database (JACVSD) in stratified risk categories, and also to provide
guidance on selection of optimal surgical strategies for ACS.Methods and Results:From January 2008 through December 2012, 7,867
isolated CABG procedures for ACS were identifiedfrom the JACVSD. Patients were stratified into 3 subgroups (<2%, 2-9.9%, ≥ 10%)according to preoperative risk estimations based on this database. Off-and on-pump CABG surgical outcomes were evaluated in eachsubgroup. Off-pump CABG (OPCAB) was the predominant surgical strategy in all subgroups. The proportion of on-pump beating
CABG increased in the higher-risk groups. Although average observed mortality rates were compatible with preoperative estimatedrisk in all subgroups, those after OPCAB were significantly lower in the medium (2-9.9%) risk group with lower incidence of majorcomplications. In the low (<2%) and high ( ≥ 10%) risk groups, observed mortality rates did not show statistically significant differences
between off-and on-pump CABG.
CONCLUSIONS:In this study in Japan, OPCAB was mainly performed in patients with ACS, particularly those with estimated risk <10%, with lower
mortality rates, whereas on-pump beating CABG was selected for higher-risk patients with ACS, with reasonable mortality rates.
KEYWORDS:
Acute coronary syndrome; Coronary artery bypass grafting; Databases; Off-pump surgery
Circulation Journal 2017 Dec

101

Prolonged Cross-Clamping During Aortic Valve Replacement Is an Independent Predictorof Postoperative Morbidity and Mortality: Analysis of the Japan Cardiovascular Surger y
Database.

Off-pump versus on-pump coronary artery bypass grafting in patients with left ventricular
dysfunction.

Iino K, Miyata H, Motomura N, Watanabe G, Tomita S, Takemura H, Takamoto S.
BACKGROUND:
The present study aimed to determine whether aortic cross-clamp duration (ACCD) was directly related to postoperative morbidity
and mortality rates and to identify the inflection point of ACCD for increased mortality and morbidity rates in patients who had undergone isolated aortic valve replacement (AVR) for aortic stenosis.
METHODS:
From the Japan Cardiovascular Surgery Database, we extracted data from 16,272 patients with AS who underwent isolated AVR
between January 2008 and December 2012. We evaluated postoperative mortality and morbidity rates after stratifying patients into
five groups based on ACCD (<60 minutes, ≥ 60 to <90 minutes, ≥ 90 to <120 minutes, ≥ 120 to <150 minutes, and ≥ 150 minutes).
RESULTS:The overall hospital mortality rate was 2.8%. Multivariate logistic analysis revealed that the odds ratio for operative mortality
increased as ACCD incrementally increased and was markedly higher for ACCD of 150 minutes or longer (odds ratio, 2.68; 95% confidence interval, 1.66 to 4.32; p < 0.001). There were significant increases in risks of reoperation for bleeding for ACCD of120 minutes
or longer, stroke for ACCD of 60 minutes or longer, deep sternal infection for ACCD of 120 minutes or longer, ventilation for morethan 24 hours for ACCD of 90 minutes or longer, and new requirement for dialysis for ACCD of 150 minutes or longer.
CONCLUSIONS:
Prolonged ACCD offers an independent predictor of postoperative morbidity and mortality after isolated AVR for AS despite recent
technologic advances and surgical refinements.
Copyright © 2017 The Society of Thoracic Surgeons. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
Comment in
Cross-Clamp Time and Complications: Which Comes First, the Chicken or the Egg? [Ann Thorac Surg. 2017]
Reply. [Ann Thorac Surg. 2017]
The Annals of Thoracic Surgery 2017 Feb

OBJECTIVE:
Using data from the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database, we evaluated the prognostic influence of off-pump technique inpatients with low ejection fraction who underwent coronary artery bypass grafting.
METHODS:
We analyzed 2187 patients with an ejection fraction <0.30 who underwent primary, nonemergency, isolated coronary artery bypass
grafting between 2008 and 2012, as reported in the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database. Patients were divided into on-pump(n = 1134; 51.1%) and off-pump (n = 1053; 48.9%) coronary artery bypass grafting groups. Propensity-score matching for 20 preoperative variables was performed, and early mortality and morbidity were compared between matched groups.
RESULTS:
Propensity-score matching created 918 pairs. Of the 918 patients in the off-pump group, conversion to an on-pump procedure
occurred in 56 (6.1%). Compared with on-pump, off-pump technique was associated with significantly lower incidences of 30-day
death (1.7% vs 3.7%; P =.01), operative death (3.3% vs 6.1%; P =.006), mediastinitis (1.9% vs 3.4%; P =.041), reoperation for bleeding (0.9%
vs 3.5%; P <.001), and prolonged ventilation (8.2% vs 13.4%; P <.001). Comparison of patients undergoing off-pump versus on-pumpprocedures demonstrated no significant differences in the incidence of stroke (1.5% vs 2.1%; P =.38), renal failure (6.1% vs 7.4%; P=.26), and postoperative dialysis (3.1% vs 4.4%; P =.14). Institutional volume-adjusted analysis confirmed most of these results.
CONCLUSIONS:
Off-pump coronary artery bypass grafting is associated with significantly reduced early mortality and morbidity in patients with anejection fraction <0.30.
Copyright © 2016 The American Association for Thoracic Surgery. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
KEYWORDS:
left ventricular dysfunction; off-pump coronary artery bypass grafting; on-pump coronary artery bypass grafting; propensity score
Comment in
Off-pump versus on-pump coronary artery bypass grafting in patients with depressed left ventricular ejection fraction percentage:〝If
this is the best of all possible worlds, what then are the others?〟. [J Thorac Cardiovasc Surg. 2016]
The Journal of Thoracic and Cardiovascular Surgery 2016 Apr

Current Surgical Outcomes of Congenital Heart Surger y for Patients With Down Syndrome in Japan.

Valve-sparing root replacement and composite valve graft replacement in patients withaortic regurgitation: From the Japan Cardiovascular Surger y Database.

Hoashi T, Hirahara N, Murakami A, Hirata Y, Ichikawa H, Kobayashi J, Takamoto S.

Kunihara T, Ichihara N, Miyata H, Motomura N, Sasaki K, Matsuhama M,
Takamoto S; Japan Cardiovascular Surgery Database.

BACKGROUND:
Current surgical outcomes of congenital heart surgery for patients with Down syndrome are unclear.Methods and Results:Of 29,087
operations between 2008 and 2012 registered in the Japan Congenital Cardiovascular Surgery Database (JCCVSD), 2,651 were carried out for patients with Down syndrome (9%). Of those, 5 major biventricular repair procedures [ventricular septal defect repair(n=752), atrioventricular septal defect repair (n=452), patent ductus arteriosus closure (n=184), atrial septal defect repair (n=167),
tetralogy of Fallot (TOF) repair (n=108)], as well as 2 major single ventricular palliations [bidirectional Glenn (n=21) and Fontan
operation (n=25)] were selected and their outcomes were compared. The 90-day and in-hospital mortality rates for all 5 major biventricular repair procedures and bidirectional Glenn were similarly low in patients with Down syndrome compared with patients without
Down syndrome. On the other hand, mortality after Fontan operation in patients with Down syndrome was significantly higher thanin patients without Down syndrome (42/1,558=2.7% vs. 3/25=12.0%, P=0.005).
CONCLUSIONS:
Although intensive management of pulmonary hypertension is essential, analysis of the JCCVSD revealed favorable early prognostic
outcomes after 5 major biventricular procedures and bidirectional Glenn in patients with Down syndrome. Indication of the Fontan
operation for patients with Down syndrome should be carefully decided.
KEYWORDS:
Congenital heart surgery; Databases; Down syndrome; Pulmonary hypertension
Circulation Journal 2018 Jan

102

Ueki C, Miyata H, Motomura N, Sakaguchi G, Akimoto T, Takamoto S.

OBJECTIVES:
The advantage of valve-sparing root replacement (VSRR) over aortic root replacement with a composite valve graft (CVG) remains
unclear. We compared these 2 procedures with regard to early outcomes with propensity score matching using the Japan Cardiovascular Surgery Database.
METHODS:
Of 5303 patients from the Japan Cardiovascular Surgery Database who had undergone aortic root replacement in 2008 to 2017, emergent/urgent or redo cases and those with infective endocarditis or aortic stenosis were excluded (included n = 3841). Two propensity
score-matched groups treated with VSRR or CVG replacement (n = 1164 each) were established.
RESULTS:
Overall, VSRR was more frequently performed for younger patients with Marfan syndrome with lower operative risk and aortic regurgitation grade compared with CVG replacement. After matching, a weaker but similar trend still existed in baseline characteristics.
Although more concomitant procedures were performed in the CVG group, myocardial ischemia and cardiopulmonary bypass time
was significantly longer in the VSRR group (median, 193 and 245 minutes) than the CVG group (172 and 223 minutes, both P <.01).
The CVG group was associated with a significantly greater incidence of postoperative stroke (2.5% vs 1.1%, P =.01) and prolonged
ventilation >72 hours (7.0% vs 4.6%, P =.02). In-hospital mortality rates were significantly greater in the CVG group (1.8%) than the
VSRR group (0.8%, P =.02).
CONCLUSIONS:
In overall Japanese institutions, VSRR was more frequently performed for patients at low risk and was associated with better morbidity and mortality rates than CVG replacement. After matching, VSRR was also associated with better morbidity and mortality rates
despite longer procedure time.
Copyright © 2019 The American Association for Thoracic Surgery. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
KEYWORDS:
aortic regurgitation; composite valve graft replacement; database survey; in-hospital mortality; postoperative outcome; valve-sparing
root replacement
The Journal of Thoracic and Cardiovascular Surgery 2019 Feb

103

Influence of Timing After Thoracic Endovascular Aortic Repair for Acute Type B Aortic
Dissection.
Miyairi T, Miyata H, Chiba K, Nishimaki H, Ogawa Y, Motomura N,
Takamoto S; Japan Adult Cardiovascular Database Organization.
BACKGROUND:This study aimed to analyze the influence of the timing of intervention from presentation of symptoms to thoracic endovascular aortic
repair (TEVAR) and its relation to major complications. Data were collected from the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database.
METHODS:
We retrospectively analyzed the data of 680 patients who underwent TEVAR for acute and subacute type B dissection between January 2008 and January 2013.
RESULTS:
Thoracic endovascular aortic repair for type B dissection was performed in 680 patients: 295 repairs were performed within 24 hoursof presentation of symptoms (hyperacute); 97 between 24 hours and 14 days (acute); and 288 between 14 days and 6 weeks (subacute). Hyperacute patients more frequently had immediate life-threatening complications from type B dissection such as rupture ormalperfusion than did acute or subacute patients (41.0% [121 of 295] versus 7.2% [7 of 97] versus 4.2% [12 of 288]; p < 0.001; and 17.3%[51 of 295] versus 8.3% [8 of 97] versus 5.6% [16 of 288]; p < 0.001, respectively). Operative mortality and severe complications including aortic dissection were more common among hyperacute patients (11.9% [35 of 295] versus 0% [0 of 97] versus 1.7% [5 of 288]; p <0.001; and 32.5% [96 of 295] versus 10.3% [10 of 97] versus 8.3% [24 of 288]; p < 0.001, respectively) and did not differ significantly
between acute and subacute patients (p = 0.191 and p = 0.553, respectively).
CONCLUSIONS:
Although TEVAR performed for aortic dissection within 24 hours of presentation of symptoms was associated with worse outcomes,
TEVAR performed between 24 hours and 14 days, as compared with TEVAR between 14 days and 6 weeks, does not appear toincrease the risk of perioperative complications.
Copyright © 2018 The Society of Thoracic Surgeons. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
The Annals of Thoracic Surgery 2018 May

Comparison of early outcomes of surgical ablation procedures for atrial fibrillation concomitant to non-mitral cardiac surger y: a Japan Adult Cardiovascular Surger y Databasestudy.
Takai H, Miyata H, Motomura N, Sasaki K, Kunihara T, Takamoto S.
OBJECTIVE:
Although the benefit of surgical ablation for atrial fibrillation (AF) performed concomitant to mitral valve surgery is established,
whether that performed concomitant to non-mitral cardiac surgery is beneficial remains unclear. In non-mitral, non-left-atriotomy
cardiac surgery, the optimal surgical approach for AF remains to be established. Therefore, using the Japan Adult Cardiovascular
Surgery Database (JACVSD), we compared 2 surgical ablation procedures [the maze procedure and pulmonary vein isolation (PVI)]
performed concomitant to non-mitral cardiac surgery.
METHODS:Of 3402 JACVSD patients who had undergone elective non-mitral cardiac surgery by 2012, 1797 (53%) had undergone concomitant
PVI, and 1339 (39%) had undergone the maze procedure. To compensate for patient heterogeneity, we conducted a propensity scorematched analysis of 1952 patients who had undergone PVI or the maze procedure (976 patients each).
RESULTS:Operative procedures took significantly longer in the Maze Group. Although postoperative AF occurred in 34.3% of the PVI Grouppatients and in 31.9% of the Maze Group patients (p = 0.371), the incidence of first-time pacemaker implantation was significantly lower
in the PVI Group (1.9 vs. 4.1%, respectively; p = 0.005). There was no significant difference in other morbidities or in operative mortality. Postoperative hospital and ICU stays tended to be longer in the Maze Group.
CONCLUSIONS:
Our data indicate that surgical ablation of AF concomitant to non-mitral cardiac surgery is beneficial. Furthermore, PVI and the mazeprocedure appear to be of equal benefit in this context, except that the maze procedure may more frequently result in the need forpacemaker implantation.
KEYWORDS:
Atrial fibrillation; Maze procedure; Non-mitral cardiac surgery; Pulmonary vein isolation; Surgical ablation
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2017 Sep

104

Clinical significance of chronic obstructive pulmonar y disease in patients undergoing
elective total arch replacement: analysis based on the Japan Adult Cardiovascular Surgery
Database.
Miyahara S, Miyata H, Motomura N, Takamoto S, Okita Y; Japan Cardiovascular Surgery Database Organization.
OBJECTIVES:
We investigated the impact of chronic obstructive pulmonary disease (COPD) on in-hospital outcomes of patients undergoing conventional total aortic arch replacement (TAR), based on the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database.
METHODS:
A total of 12 590 patients who underwent elective TAR between 2008 and 2013 were retrospectively reviewed. Patients were divided
into 4 categories: normal respiratory function (control), with ratio of forced expiratory volume of air in 1 s (FEV 1 ) to forced vital
capacity (FVC) of 76% or greater (TAR, n = 10 040); mild COPD, with FEV 1/FVC ratio 60-75% and/or use of bronchodilator (TAR, n= 1890); moderate COPD, FEV 1/FVC ratio 50 to 59% and/or use of steroids (TAR, n = 504); and severe COPD, FEV 1/FVC ratio lessthan 50% and/or presence of respiratory failure (TAR, n = 156).
RESULTS:In-hospital mortality was 5.7% (5.2% in controls, 7.0% in mild COPD, 9.3% in moderate COPD and 9.0% in severe COPD). A significant
trend towards the severity of COPD was noted ( P < 0.0001). A higher incidence of postoperative pneumonia (6.0% in control, 11.0%
in mild COPD, 12.3% in moderate COPD and 15.4% in severe COPD; P < 0.0001) and a greater need for prolonged ventilation (17.5%
in control, 22.0% in mild COPD, 26.6% in moderate COPD and 29.5% in severe COPD; P < 0.0001) were observed in cases of more
severe COPD. The odds ratio of moderate/severe COPD for in-hospital mortality was 1.44 with confidence interval of 1.08-1.91 ( P =0.012).
CONCLUSIONS:
There was a significant increase in in-hospital mortality and morbidity with increasing severity of COPD in patients who underwent
TAR.
© The Author 2017. Published by Oxford University Press on behalf of the European Association for Cardio-Thoracic Surgery. All
rights reserved.
KEYWORDS:
Chronic obstructive pulmonary disease; National database; Preoperative assessment; Total arch replacement
European Journal of Cardio-Thoracic Surgery 2017 Apr

Risk model of aortic valve replacement after cardiovascular surger y based on a National
Japanese Database.
Ohira S, Miyata H, Doi K, Motomura N, Takamoto S, Yaku H.
No Abstract
European Journal of Cardio-Thoracic Surgery 2017 Feb

105

Previous Percutaneous Coronar y Inter vention Does Not Increase Adverse Events After
Coronar y Arter y Bypass Surger y.

Evaluating the Effect on Mortality of a No-Tranexamic acid (TXA) Policy for Cardiovascular
Surger y.

Ueki C, Miyata H, Motomura N, Sakaguchi G, Akimoto T, Takamoto S.

Maeda T, Ishihara T, Miyata S, Yamashita K, Sasaki H, Kobayashi J, Ohnishi Y, Nishimura K, Shintani A, Iso H.

BACKGROUND:
Adverse effects of previous percutaneous coronary intervention (PCI) on clinical outcomes after coronary artery bypass grafting(CABG) are unclear. This study aimed to evaluate the effect of previous PCI on early outcomes after subsequent CABG by using datafrom the Japanese national database.
METHODS:This study analyzed data from 48,051 consecutive patients that were retrieved from the Japan Adult Cardiovascular Surgery Database.
These patients underwent primary, isolated, elective CABG between January 2008 and December 2013. Early mortality and morbidity rates in patients with previous PCI (n = 12,457, 25.9%) were compared with those in patients with no PCI (n = 35,594, 74.1%) byusing multivariate logistic regression analysis and propensity score analysis.
RESULTS:Operative mortality rates (no PCI, 1.2%; previous PCI, 1.2%; P = 0.970) and morbidity rates (no PCI, 7.4%; previous PCI, 7.2%; p = 0.436)
were similar between the two groups. In risk-adjusted multivariate logistic-regression analysis, previous PCI (odds ratio [OR], 1.00;
95% confidence interval [CI], 0.82 to 1.22; p = 0.995) and morbidity (OR, 0.97; 95% CI, 0.89 to 1.05; p = 0.391) were not significant risk
factors of operative mortality. Inverse probability of treatment weighting using the propensity score confirmed these results.
CONCLUSIONS:This study shows that a previous PCI procedure does not increase postoperative adverse events after subsequent CABG. In the setting of repeat coronary revascularization, the most appropriate method of revascularization should be selected by the heart team,without being affected by a history of a previous PCI procedure.
Copyright © 2017 The Society of Thoracic Surgeons. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
The Annals of Thoracic Surgery 2017 Jul

OBJECTIVES:
The authors stopped using tranexamic acid (TXA) in April 2013. The present study aimed to examine the impact of a〝no-TXA-use〟
policy by comparing the adverse effects of TXA and clinical outcomes before and after the policy change in patients undergoing cardiovascular surgery.
DESIGN:A single center retrospective cohort study.
SETTING:A single cardiovascular center.
PARTICIPANTS:
Patients undergoing cardiovascular surgery between January 2008 and July 2015 (n = 3,535).
INTERVENTIONS:
Patientsʼ outcomes before and after the policy change were compared to evaluate the effects of the change.
MEASUREMENTS AND MAIN RESULTS:
The seizure rate decreased significantly after the policy change (6.9% v 2.7%, p < 0.001). However, transfusion volumes and blood loss
volumes increased significantly after the policy change (1,840 mL v 2,030 mL, p = 0.001; 1,250 mL v 1,372 mL, p < 0.001, respectively).
Thirty-day mortality was not statistically different (1.6% v 1.4%, p = 0.82), nor were any of the other outcomes. Propensity-matchedanalysis and segmented regression analysis showed similar results.
CONCLUSIONS:
The mortality rate remained the same even though the seizure rate decreased after the policy change. Blood loss volume and transfusion volume both increased after the policy change. TXA use provides an advantageous benefit by reducing the need for bloodtransfusion.
Copyright © 2017 Elsevier Inc. All rights reserved.
KEYWORDS:
blood transfusion; cardiovascular diseases; tranexamic acidComment inTranexamic Acid Use in Cardiac Surgery: Hemostasis, Seizures, or a Little of Both. [J Cardiothorac Vasc Anesth. 2018]
Journal of Cardiothoracic and Vascular Anesthesia 2018 Aug

Off-pump technique reduces surgical mortality after elective coronar y arter y bypass
grafting in patients with preoperative renal failure.

Outcomes of Pulmonar y Embolectomy for Acute Pulmonar y Embolism.

Ueki C, Miyata H, Motomura N, Sakata R, Sakaguchi G, Akimoto T, Takamoto S; Japan Cardiovascular Surgery Database.
OBJECTIVES:
Most randomized controlled trials of off-pump versus on-pump coronary artery bypass grafting (CABG) have included limited numbers of patients with preoperative renal failure. This study was performed to evaluate the association between the clinical benefit of
the off-pump technique and chronic kidney disease stage.
METHODS:
We analyzed 38,051 patients with chronic kidney disease who underwent primary nonemergent isolated CABG from 2013 to 2015 asreported in the Japan Cardiovascular Surgery Database-Adult section. These patients were stratified into 4 categories according totheir estimated glomerular filtration rate (eGFR) of 60 to 90, 30 to 59, and <30 mL/min/1.73 m2, and hemodialysis-dependent. The
clinical outcomes were compared between patients undergoing off-pump and on-pump CABG in each stratum using inverse probability of treatment weighting.
RESULTS:
In total, 23,634 (62.1%) patients were intended for off-pump CABG. In patients with mildly reduced renal function (eGFR 60-89 mL/
min/1.73 m2), there was no significant risk reduction effect of off-pump CABG for surgical mortality. Conversely, in patients withmoderate or severe renal disease (eGFR <60 mL/min/1.73 m2), off-pump CABG was associated with a significantly lower incidenceof surgical death (odds ratio with 95% confidence interval: eGFR 30-59 mL/min/1.73 m2, 0.66 [0.51-0.84]; eGFR <30 mL/min/1.73 m2,
0.51 [0.37-0.72]; and hemodialysis-dependent, 0.68 [0.51-0.90]). In addition, in patients with severe renal disease (eGFR of <30), offpump CABG was associated with a significantly lower incidence of de novo dialysis.
CONCLUSIONS:The off-pump technique significantly reduced surgical mortality in patients with moderate or severe preoperative renal dysfunction.
Copyright © 2018 The American Association for Thoracic Surgery. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
KEYWORDS:
off-pump coronary artery bypass grafting; operative mortality; preoperative renal function
Comment in
Preoperative renal impairment and off-pump coronary artery bypass grafting: The jury is still out. [J Thorac Cardiovasc Surg. 2018]
Comment on
On-pump or off-pump? Right debate, but wrong question! [J Thorac Cardiovasc Surg. 2018]
The Journal of Thoracic and Cardiovascular Surgery 2018 Sep

106

Minakawa M, Fukuda I, Miyata H, Motomura N, Takamoto S, Taniguchi S, Daitoku K,
Kondo N; Japan Cardiovascular Surgery Database Organization.
BACKGROUND:
Acute pulmonary embolism (PE) is a major threat to the health and lives of hospitalized patients. This study was conducted to clarify
the real-world outcomes of pulmonary embolectomy.Methods and Results:Retrospective investigation of 355 patients who underwent
pulmonary embolectomy for acute PE was conducted using the Japanese Cardiovascular Surgery Database. Risk factors for operative
death within 30 days after pulmonary embolectomy and major adverse cardiovascular events (MACE), including operative death,
postoperative stroke and postoperative coma, were analyzed. Cardiopulmonary resuscitation (CPR) was required preoperatively in
27.6%, and preoperative veno-arterial extracorporeal membrane oxygenation was performed in 26.5%. Urgent or emergency operation
was performed in 93% of patients. Operative mortality rate was 73/355 (20.6%). Incidence of MACE was 97/355 (27.3%). In univariate
analysis, preoperative predictors of death were obesity, renal dysfunction, chronic obstructive pulmonary disease, liver injury, recent
myocardial infarction, shock, refractory shock, CPR, heart failure, inotrope use, poor left ventricular function, preoperative arrhythmia and tricuspid regurgitation. In multivariate analysis, independent risk factors for operative death were heart failure (P = 0.013),
poor left ventricular function (P = 0.007), and respiratory failure (P=0.001). Poor left ventricular function (P = 0.033), preoperative CPR(P = 0.002) and respiratory failure (P=0.007) were independent risk factors for MACE.
CONCLUSIONS:The outcomes of pulmonary embolectomy were acceptable, considering the urgency and preoperative comorbidities of patients.
Early triage of patients with hemodynamically unstable PE is important.
KEYWORDS:
Acute pulmonary embolism; Percutaneous cardiopulmonary support; Pulmonary embolectomy; Shock; VA-ECMO
Circulation Journal 2018 Jul

107Mid-term result of atrioventricular valve replacement in patients with a single ventricle.
Sughimoto K, Hirata Y, Hirahara N, Miyata H, Suzuki T, Murakami A, Miyaji K, Takamoto S.
OBJECTIVES:
Atrioventricular valve replacement is the last option to treat the atrioventricular valve regurgitation in single ventricle. This study
investigates the mid-term outcomes of the atrioventricular valve replacement based on the Japan Cardiovascular Surgery Databaseregistry.
METHODS:
From 2008 to 2014, 56 patients [34 males (61%) and 22 females (39%)] with a single ventricular circulation, underwent atrioventricularvalve replacement. Questionnaires were collected to review operative data, mid-term mortality, morbidity and redo replacement. Risk
factor analysis was performed by the Cox regression model for death and redo replacement.
RESULTS:
Heterotaxy, a right systemic ventricle and a common atrioventricular valve was present in 46% (26/56), 64% and 57% of patients,
respectively. The most common timings for atrioventricular valve replacement were the interstage between the second and third
palliations (34%) and after the Fontan operation (34%). Twenty died during the 3.7 ± 2.6-year follow-up. Eleven received redo atrioventricular replacement. The cumulative incidences of redo atrioventricular valve replacement and survival at 3 years were 20% [95%confidence interval (CI) 9-30] and 66% (95% CI 55-80), respectively. Univariable Cox regression analysis revealed that a tricuspid valve
was a risk factor for redo valve replacement [hazard ratio (HR) 6.76, 95% CI 1.79-25.6; P = 0.005] and that young age was a risk factor
for death (HR 0.77, 95% CI 0.62-0.96; P = 0.019). Fourteen patients required a pacemaker implantation.
CONCLUSIONS:
Valve replacement for uncontrollable atrioventricular valve regurgitation in single ventricular circulation was associated with a moderately high risk of death, redo replacement and pacemaker implantation, whereas valve replacement at a later period and with alarger prosthetic valve size was associated with low mortality.
Comment in
Atrioventricular valve replacement in single-ventricle circulation: a viable option? [Interact Cardiovasc Thorac Surg. 2018]
Interactive CardioVascular and Thoracic Surgery 2018 Dec

Which Patients Are Candidates for Minimally Invasive Mitral Valve Surger y?
-Establishment of Risk Calculators Using National Clinical Database.
Nishi H, Miyata H, Motomura N, Takahashi T, Sawa Y, Takamoto S; Japan Cardiovascular Surgery Database Organization.
BACKGROUND:
Although minimally invasive mitral valve surgery via a right minithoracotomy (MICS-mitral) is widely performed, no tool to evaluate
its risk has been reported. We sought to establish MICS-mitral risk calculators using a national clinical database for selection of appropriate patients.Methods and Results:Between 2008 and 2015, 3,240 patients (mean age 59±14 years, males 1,950) underwent a
MICS-mitral procedure in Japan and were registered in a national clinical database. We examined mortality and composite outcome(operative mortality, stroke, reoperation for bleeding) using multivariate analysis, then developed a risk calculator for each using
stepwise analysis. Operative mortality was 1.1% and the composite outcome rate was 5%. In multivariate analysis, risk factors for operative mortality were shown to be age, respiratory dysfunction, thoracic aortic disease, myocardial infarction, body mass index >30,
NYHA class IV, moderate or severe aortic regurgitation, mitral valve replacement, multiple valve surgery, and annual cases <10. ROC
curve analysis of our prediction formulas for mortality and composite outcome revealed an area under the curve for operative mortality of 0.877 (95% confidence interval: 0.82-0.94, P<0.01) and for composite outcome of 0.665 (95% confidence interval: 0.62-0.71,
P<0.01).
CONCLUSIONS:We developed risk calculator formulas using risk factors associated with both operative mortality and composite outcome. The present risk calculator formula is useful for patient selection and may influence future applications for this procedure.
KEYWORDS:
Minimally invasive cardiac surgery; Mitral valve; Risk models
Circulation Journal 2019 Jul

108

Operative mortality and complication risk model for all major cardiovascular operationsin Japan.
Miyata H, Tomotaki A, Motomura N, Takamoto S.
BACKGROUND:The Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD) is a nationwide benchmarking project to improve the quality of cardiovascularsurgery in Japan. This study aimed to develop new JACVD risk models not only for operative mortality but also for each postoperativecomplication for coronary artery bypass grafting (CABG) operations, valve operations, and thoracic aortic operations.
METHODS:
We analyzed 24,704 isolated CABG operations, 26,137 valve operations, and 18,228 thoracic aortic operations. Risk models weredeveloped for each operation for operative death, permanent stroke, renal failure, prolonged ventilation (>24 hours), deep sternal
wound infection, and reoperation for bleeding. The population was divided into an 80% development sample and a 20% validation sample. The statistical model was constructed by multiple logistic regression analysis. Model discrimination was tested using the area
under the receiver operating characteristic curve (C index).
RESULTS:The 30-day mortality rates for isolated CABG, valve, and thoracic aortic operations were 1.5%, 2.5%, and 6.0%, respectively, and operative mortality rates were 2.4%, 3.8%, and 8.4%, respectively. The C indices for the end points of isolated CABG, valve, and aortic thoracic operations were 0.6358 for (deep sternal infection) to 0.8655 (operative mortality), 0.6114 (reoperation for bleeding) to 0.8319(operative death), and 0.6311 (gastrointestinal complication) to 0.7591 (operative death), respectively.
CONCLUSIONS:
These risk models increased the discriminatory power of former models. Thus, our models can be said to reflect the current state ofJapan. With respect to major complications, useful feedback can now be provided through the Japan Cardiovascular Surgery Database Web-based system.
Copyright © 2015 The Society of Thoracic Surgeons. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
The Annals of Thoracic Surgery 2015 Jan

Current status of cardiovascular surgery in Japan, 2013 and 2014: a report based on theJapan Cardiovascular Surger y Database 5. Thoracic aortic surger y.
Shimizu H, Hirahara N, Motomura N, Miyata H, Takamoto S.
BACKGROUND:
Although open aortic repair (OAR) is still considered to be a standard treatment for thoracic aortic diseases, the indications for thoracic endovascular treatment (TEVAR)/hybrid aortic repair (HAR) have expanded in recent years. The purpose of this study was toreview the current status of treatment of thoracic aortic diseases in Japan.
METHODS:
Data for 2013 and 2014 concerning surgery for diseases of the thoracic/thoracoabdominal aorta were extracted from the Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD). The number of cases and operative mortality were evaluated in terms of pathologic diagnosis(acute dissection, chronic dissection, ruptured aneurysm, unruptured aneurysm), treatment modality (OAR, HAR, TEVAR),
JapanSCORE (JS; <5%, 5-10%, 10-15%, ≥ 15%), and their correlations.
RESULTS:
There were 30,271 total cases in this study and the overall operative mortality was 5.9%. Among the three types of treatment, 73.2% of
patients underwent OAR (root 98.3%; ascending 97.4%; root to arch 95.5%; arch 81.7%; descending 34.2%; thoracoabdominal 64.4%).
While the rate of OAR was negatively correlated with JS for the treatment of the thoracoabdominal region (JS < 5, 80.4%; 5% ≤ JS < 10,67.6%; 10% ≤ JS < 15, 58.8%; JS ≥ 15, 55.7%), a correlation was not observed in other anatomic regions. The operative mortality associated with OAR was well reflected by JS (JS < 5, 2.1%; 5% ≤ JS < 10, 5.5%; 10% ≤ JS < 15, 10.2%; JS ≥ 15, 20.3%); however, the operative
mortality associated with TEVAR/HAR was less than that with JS.
CONCLUSIONS:
The distribution of treatment differs depending on the site of disease and is not markedly influenced by JS. It is clear that JS is a reliable tool for estimating operative mortality in OAR. However, the observed operative mortality was lower than the JS in TEVAR/HAR,
and a new risk score for TEVAR/HAR should be established.
KEYWORDS:
Aortic aneurysm; Aortic dissection; Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD); JapanSCORE
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2017 Dec

109

110

The aim and features of clinical database

Work flow of registr y in participating facilities and data audit in clinical database

Okubo S, Miyata H, Tomotaki A, Motomura N, Murakami A, Ono M, Iwanaka T.

Tomotaki A, Miyata H, Okubo S, Motomura N, Murakami A, Ono M, Iwanaka T.

Clinical database is a project aiming at quality improvement in medicine. It combines systematic collection of clinical data, analysis
and feedback to medical practitioners. Medical professionals can clarify their challenges and deal with quality improvement based on
feedback. Large and comprehensive clinical databases have been founded in many countries recently. The databases can be used forvarious purposes; quality indicator, support tool for medical decision-making, policy decision-making and evaluation, clinical researchand public reporting. Administrators must pay attention to scientific, ethical and political perspectives. In this manuscript, the authors
discussed definitions and issues of large clinical databases.
Kyobu Geka 2013 Apr

Clinical database needs quality control and quality assurance of data. Medical staffs of facilities in clinical database need to confirm
definitions of data submitted to clinical database and criteria of registered cases, and decide how to entry data before data entry.
Especially good communication between surgeons and data managers becomes an important factor of data quality in facilities. Also,
we need quality improvement initiatives based on high quality data. Clinical database has to assurance data quality. The indicators ofdata quality are, for examples, completeness of registration and accuracy of data entry and data quality is evaluated on data verification
between data of clinical database and medical records in facilities. From these viewpoints, this article described about work flow ofregistry for participating facilities and medical staffs.
Kyobu Geka 2013 Aug

The research purposes and design of clinical database

Utilization of clinical database for quality improvement in health careOkubo S, Miyata H, Tomotaki A, Motomura N, Murakami A, Ono M, Iwanaka T.

Tomotaki A, Miyata H, Okubo S, Motomura N, Murakami A, Ono M, Iwanaka T.

We discussed clarification of research purposes and designing of data collection form in large clinical databases. Research purposesare 1)assessment of healthcare quality, 2)evaluation of diagnosis and treatment, and 3)evaluation of health policy. In designing clinicaldatabases, the researchers should consider the following themes;assurance of clinical utility, international collaboration, alleviation ofdata entry burden and assurance of scientific accuracy.
Kyobu Geka 2013 May

Measurement and feedback of clinical performance is one of the important activities in clinical database. In addition, clinical databaseis used for developing medical guidelines, research for public policy and clinical research, and also various kinds of information canbe provided to the public. On the other hand, risk adjustment for data analysis is a key issue in the clinical database. From theseviewpoints, this article described the activities for quality improvement, examples of research, and planning of clinical research using
the clinical database.
Kyobu Geka 2013 Sep

111

Japan Cardiovascular Surger y Database: past and future

Challenges and prospects of a clinical database linked to the board certification system.

Motomura N.

Miyata H, Gotoh M, Hashimoto H, Motomura N, Murakami A, Tomotaki A, Hirahara N, Ono M, Ko C, Iwanaka T.

The Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD) was established in 2000 to contribute to quality improvement in cardiovascularsurgery nationwide. Data are entered via the Internet, and variables were imported from the Society of Thoracic Surgeons National
Database of North America. At present, the number of participating hospitals exceeds 500, and the cumulative number of data entries
exceeds 220,000. In 2008, a risk model was created from this large database, and a risk calculator, JapanSCORE, was launched.
JapanSCORE assists not only cardiac surgeons but also cardiologists and other physicians to determine the expected mortality riskof a specific patient instantly via the Internet. The JCVSD has three ad hoc committees: the Variable Specification Committee; Site
Visit Committee; and Data Access Committee. The Variable Specification Committee responds to questions from participating surgeons regarding database variables and definitions, and an FAQ section was developed based on those queries. The Site Visit Committee visits a number of hospitals monthly for auditing. The Data Access Committee handles applications submitted for data analysis
usage from participating hospitals. Based on those data analyses, more than 20 frequently cited papers have been published in international medical journals. Recently, the JCVSD has been linked with the board certification system in the field of cardiovascular
medicine, in which almost all hospitals in Japan participate, and it was used for board certification in 2013 for the first time.
Nihon Geka Gakkai Zasshi 2014 Jan

In Japan, the National Clinical Database (NCD) was founded in April 2010 as the parent body of the database system linked to theboard certification system. Registration began in 2011, and to date, more than 3,300 facilities have enrolled and more than one million
cases are expected to enroll each year. Given the broad impact of this database initiative, considering the social implications of theiractivities is important. In this study, we identified and addressed issues arising from data collection and analysis, with a primary focus
on providing high-quality healthcare to patients and the general public. Improvements resulting from NCD initiatives have been
implemented in clinical settings throughout Japan. Clinical research using such database as well as evidence-based policy recommendations can impact businesses, the government and insurance companies. The NCD project is realistic in terms of effort and cost, andits activities are conducted lawfully and ethically with due consideration of its effects on society. Continuous evaluation on the wholesystem is essential. Such evaluation provides the validity of the framework of healthcare standards as well as ensures the reliability ofcollected data to guarantee the scientific quality in clinical databases.
Surgery Today 2014 Nov

The off-pump technique in redo coronar y arter y bypass grafting reduces mortality andmajor morbidities: propensity score analysis of data from the Japan Cardiovascular
Surger y Database†.
Dohi M, Miyata H, Doi K, Okawa K, Motomura N, Takamoto S, Yaku H; Japan Cardiovascular Surgery Database.
OBJECTIVES:
The benefits of off-pump coronary artery grafting (OPCAB) have been demonstrated. Especially in patients with a high number ofcomorbidities, redo coronary artery bypass grafting (CABG) remains a difficult entity of CABG, because patients are likely to havemultiple risk factors and often have diseased patent grafts with adhesions. The aim of the present study was to evaluate the effects of
the OPCAB technique in redo CABG on mortality and morbidity using data from the Japan Cardiovascular Surgery Database(JCVSD).
METHODS:
We analysed 34 980 patients who underwent isolated CABG between 2008 and 2011, as reported in the JCVSD. Of these, 1.8% of
patients (n = 617/34980) had undergone redo CABG, including those who underwent OPCAB (n = 364; 69%) and on-pump CABG (n= 253; 41%). We used propensity score (PS) matching with 13 preoperative risk factors to adjust for differences in baseline characteristics between the redo OPCAB and on-pump redo CABG groups. By one-to-one PS matching, we selected 200 pairs from each group.
RESULTS:
There were no significant differences in patient background between the redo OPCAB and on-pump redo CABG groups after PS
matching. There was no significant difference in the mean number of distal anastomoses after matching (2.41 ± 1.00 vs 2.21 ± 1.04,
P = 0.074); nevertheless, the mean operation time was significantly shorter in the redo OPCAB than the on-pump redo CABG group(353.7 vs 441.3 min, P < 0.00010). Patients in the redo OPCAB group had a lower 30-day mortality rate (3.5 vs 7.0%, P = 0.18), a significantly lower rate of composite mortality or major morbidities (11.0 vs 21.5%, P = 0.0060), a significantly lower rate of prolonged ventilation (>24 h) (7.0 vs 15.0%, P = 0.016), a significantly shorter duration of intensive care unit (ICU) stay (ICU stay ≥ 8 days) (7.0 vs
14.5%, P = 0.023) and a significantly decreased need for blood transfusions (71.5 vs 94.0%, P < 0.00010) than patients in the on-pumpredo CABG group.
CONCLUSION:
The off-pump technique reduced early operative mortality and the incidences of major complications in redo CABG.
© The Author 2014. Published by Oxford University Press on behalf of the European Association for Cardio-Thoracic Surgery. All
rights reserved.
KEYWORDS:
Coronary artery bypass grafting; Coronary artery disease; Off-pump; Reoperation
European Journal of Cardio-Thoracic Surgery 2015 Feb

112

The national clinical database as an initiative for quality improvement in Japan.
Murakami A, Hirata Y, Motomura N, Miyata H, Iwanaka T, Takamoto S.
The JCVSD (Japan Cardiovascular Surgery Database) was organized in 2000 to improve the quality of cardiovascular surgery inJapan. Web-based data harvesting on adult cardiac surgery was started (Japan Adult Cardiovascular Surgery Database, JACVSD) in
2001, and on congenital heart surgery (Japan Congenital Cardiovascular Surgery Database, JCCVSD) in 2008. Both databases grew
to become national databases by the end of 2013. This was influenced by the success of the Society for Thoracic Surgeonsʼ National
Database, which contains comparable input items. In 2011, the Japanese Board of Cardiovascular Surgery announced that the
JACVSD and JCCVSD data are to be used for board certification, which improved the quality of the first paperless and web-based
board certification review undertaken in 2013. These changes led to a further step. In 2011, the National Clinical Database (NCD) was
organized to investigate the feasibility of clinical databases in other medical fields, especially surgery. In the NCD, the board certification system of the Japan Surgical Society, the basic association of surgery was set as the first level in the hierarchy of specialties,
and nine associations and six board certification systems were set at the second level as subspecialties. The NCD grew rapidly, andnow covers 95% of total surgical procedures. The participating associations will release or have released risk models, and studies thatuse ʻbig dataʼ from these databases have been published. The national databases have contributed to evidence-based medicine, to theaccountability of medical professionals, and to quality assessment and quality improvement of surgery in Japan.
KEYWORDS:
Clinical database; Medical board; Medical expenditure; Patient safety; Quality improvement
Korean J Thorac Cardiovasc Surg 2014 Oct

113

Long-Term Results of Bilateral Pulmonar y Arter y Banding Versus Primar y Norwood
Procedure.
Hirata Y, Miyata H, Hirahara N, Murakami A, Kado H, Sakamoto K, Sano S, Takamoto S.
Bilateral pulmonary artery banding (PAB) has emerged to be an attractive option as an initial procedure for the treatment of hypoplastic left heart syndrome (HLHS), and some centers report excellent survival. However, its usage is variable among institutions andits true efficacy is unknown due to reporting biases. We aimed to describe the results of bilateral PAB use, preoperative risk factors,
and long-term outcomes compared with primary Norwood procedure, using a national database. Infants who underwent bilateral
PAB or Norwood procedure as an initial palliation for HLHS between January 2008 and December 2012 listed in the Japan Congenital
Cardiovascular Surgery Database (JCCVSD) were included. The total number of patients diagnosed with HLHS was 334. Bilateral
PABs were performed for 256 patients and primary Norwood procedures for 78 patients, as an initial procedure. Actuarial 5-year
survival was 59.0%. The primary Norwood procedure group had better 5-year survival [75.5%; 95% confidence interval (CI) 63.2-84.1]
than the bilateral PAB group (75.5 vs. 54.0%, log-rank p < 0.001). However, the bilateral PAB group had more significant risk factors.
When the risk-adjusted outcomes were evaluated, there was no significant difference between the primary Norwood group and thebilateral PAB group (76.4 vs. 78.1%, log-rank p = 0.87) in higher volume institutions. The primary Norwood group had better 5-year
survival than the bilateral PAB group, but preoperative risk was higher in the bilateral PAB group. Because outcomes are comparable
when performed at higher HLHS volume institutions, proper patient selection is important in achieving good long-term result.
KEYWORDS:
Bilateral pulmonary artery banding; Hybrid stage I; Hypoplastic left heart syndrome; Japan Congenital Heart Surgery Database;
Norwood operation
Pediatric Cardiology 2018 Jan

CABG in NCD/JACVSD
Motomura N, Saito A.
No Abstract
Nihon Rinsho 2016 Jun

Quality improvement in cardiovascular surger y: results of a surgical quality improvement
programme using a nationwide clinical database and database-driven site visits in Japan.
Yamamoto H, Miyata H, Tanemoto K, Saiki Y, Yokoyama H, Fukuchi E, Motomura N, Ueda Y, Takamoto S.
Abstract
BACKGROUND:
In 2015, an academic-led surgical quality improvement (QI) programme was initiated in Japan to use database information enteredfrom 2013 to 2014 to identify institutions needing improvement, to which cardiovascular surgery experts were sent for site visits.
Here, posthoc analyses were used to estimate the effectiveness of the QI programme in reducing surgical mortality (30-day andin-hospital mortality).
METHODS:
Patients were selected from the Japan Cardiovascular Surgery Database, which includes almost all cardiovascular surgeries in Japan,
if they underwent isolated coronary artery bypass graft (CABG), valve or thoracic aortic surgery from 2013 to 2016. Difference-in-difference methods based on a generalised estimating equation logistic regression model were used for pre-post comparison after
adjustment for patient-level expected surgical mortality.
RESULTS:
In total, 238 778 patients (10 172 deaths) from 590 hospitals, including 3556 patients seen at 10 hospitals with site visits, were included
from January 2013 to December 2016. Preprogramme, the crude surgical mortality for site visit and non-site visit institutions was 9.0%
and 2.7%, respectively, for CABG surgery, 10.7% and 4.0%, respectively, for valve surgery and 20.7% and 7.5%, respectively, for aortic
surgery. Postprogramme, moderate improvement was observed at site visit hospitals (3.6%, 9.6% and 18.8%, respectively). A difference-in-difference estimator showed significant improvement in CABG (0.29 (95% CI 0.15 to 0.54), p<0.001) and valve surgery (0.74(0.55 to 1.00); p=0.047). Improvement was observed within 1 year for CABG surgery but was delayed for valve and aortic surgery.
During the programme, institutions did not refrain from surgery.
CONCLUSIONS:
Combining traditional site visits with modern database methodologies effectively improved surgical mortality in Japan. These universal methods could be applied via a similar approach to contribute to achieving QI in surgery for many other procedures worldwide.
© Author(s) (or their employer(s)) 2019. No commercial re-use. See rights and permissions. Published by BMJ.
KEYWORDS:
audit and feedback; quality improvement; surgery
BMJ Qual Saf. 2019 Nov

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⿟アニュアルレポート

本邦における 2013、2014 年の心臓血管外科手術の現状：日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）からの報告
髙本

眞一、本村

昇、宮田

裕章、月原

弘之

齋藤

綾、平原

憲道、本村

昇、宮田

裕章、髙本

眞一

日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）は 2000 年にアメリカ胸部外科医会（STS）の援助を受けて、創立された。STS
データベースのソフトウエアを日本語に訳し、同じ定義の項目を使って、大学病院医療情報ネットワーク（UMIN）という Webを使用して成人のデータの入力を 2001 年から行った。2008 年には先天性心疾患手術の入力が始まり、また、成人のデータベースのリスクモデルから術前予想死亡率が計算され始め、それは JapanSCORE と名付けられた。2011 年には専門医制度と JCVSDが協働して、専門医認定のための手術の審査を行うことになり、2012 年には本邦におけるすべての心臓外科の手術が JCVSD に登録されるようになった。JCVSD のデータを使用したこの論文シリーズにより本邦の心臓血管外科手術の質の改善と患者のために医療安全がさらに向上することを期待している。
日本心臓血管外科学会雑誌 2017 年

2013 年および 2014 年の日本心臓血管外科手術データベース登録の単独冠動脈バイパス術症例について術前状態および術後短期成績、グラフト選択の現況、前下行枝血行再建へのグラフト選択（年齢別）について分析した。単独冠動脈バイパス術については 54.7% が人工心肺非使用で行われ、動脈グラフトの使用頻度も高く、前下行枝に対しては LITA が 74.3%、RITA が 15.6% に使用された。手術死亡率（または 30-day operative mortality）は待機的手術では 2.0%、緊急手術では 8.2%、全体では 3.0% であり、待機的手術のうち ONCAB は 3.0%、OPCAB は 1.1% であった。
日本心臓血管外科学会雑誌 2017 年

本邦における 2013、2014 年の心臓血管外科手術の現状：日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）からの報告 2．先天性心疾患手術

本邦における 2013、2014 年の心臓血管外科手術の現状：日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）からの報告 4．心臓弁膜症手術

平田

康隆、平原

憲道、村上

新、本村

昇、宮田

裕章、髙本

眞一

日本心臓血管手術データベース（JCVSD）先天性部門は 2008 年から登録を開始し、現在、参加施設数約 121 施設となって全国の施設をほぼカバーしている。今回、われわれはこのデータを用い、主な術式の死亡率と術後合併症の検討を行った。［方法］
JCVSD から 2013 年および 2014 年の先天性心疾患手術データを抽出した。同一手術で複数の術式が選択されている場合は、
JCVSD の定義に従い第一術式を最も関連のある術式として選択した。抽出された術式のうち、頻度の高い 20 術式についての死
亡率および主要な合併症の検討を行った。［結果］ASD repair、VSD repair の死亡率は 1% 未満、TOF repair, Complete AVSD
repair、Bidirectional Glenn、TCPC の死亡率は 2% 未満であり、良好な成績であった。死亡率 10% 以上のものとしては Norwood
procedure、TAPVC repair などがあった。合併症としては、術後予定外の再手術は死亡率の高い術式で多い傾向にあった。また、永続的にペースメーカー植込を必要とした不整脈、乳び胸、創部感染（深部・縦隔炎）、横隔神経麻痺、退院時に継続する神経学的異常について術式ごとの発生率が示された。
［結論］JCVSD の分析により、各術式の死亡率ならびに合併症の頻度を把握することができた。今後、これらを利用し、よりよいデータベースの確立および臨床へのフィードバックにつなげていくことができると考えられる。
日本心臓血管外科学会雑誌 2017 年

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本邦における 2013、2014 年の心臓血管外科手術の現状：日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）からの報告 3．単独冠動脈バイパス手術

阿部

知伸、中野

清治、平原

憲道、本村

昇、宮田

裕章、髙本

眞一

本邦における、弁位別、年代別の手術死亡率、治療法の選択、特に機械弁、生体弁の使用比率を明確にするとともに、術前合併症の影響に関しても検討を加える。
［方法］日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）より、2013 年、2014 年の弁膜症のデータを使用した。大動脈弁位（A 群）、僧帽弁位（M 群）、三尖弁位（T 群）にわけ、A 群では機械弁、生体弁の 2 群に M 群、T 群では機械弁、生体弁、弁形成の 3 群に分け、年代別の検索を行った。二弁置換（AVR＋MVR）例は除外した。また、慢性透析、肝機能障害、心房粗細動例においても同様の解析を行った。
［結果］A 群では機械弁の比率は 23.1% であった。M 群では 66.6%に弁形成が行われ弁置換群では機械弁の比率は 40.5% であった。T 群では弁置換は全体の 3.0% にすぎず、そのうち機械弁は 11.4%であった。慢性透析患者では非透析例に比べ、概して機械弁の比率が高く、AVR で 35.0%、MVR 51.4% であった。手術死亡率はA 群では全体で 4.3%、慢性透析 11.7%、肝機能障害 15.8%、心房粗細動 5.6%、M 群では全体で 4.0%、慢性透析 14.4%、肝障害 11.2%、
心房粗細動 4.1% であった。
［結語］本邦における、弁位別、年代別の機械弁、生体弁の使用比率が明確となった。また、慢性透析患者では機械弁の比率が非透析患者に比べ高かった。
日本心臓血管外科学会雑誌 2017 年

117

本邦における 2013、2014 年の心臓血管外科手術の現状：日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）からの報告 5．胸部大動脈手術
志水

秀行、平原

憲道、本村

昇、宮田

裕章、髙本

眞一

Hirata Y, Hirahara N, Murakami A, Motomura N, Miyata H, Takamoto S.

大動脈疾患に対する治療は人工血管置換術（OAR）が基本であるが、ステントグラフト治療（TEVAR）やハイブリッド手術（HAR）の登場で新しい治療体系が構築されつつある。本邦の胸部大動脈手術の現状を日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）から分析した。［方法］日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）から抽出した 2013～2014 年の胸部・胸腹部大動脈手術データを JapanSCORE（JS）で階層化（5% 未満、5～10%、10～15%、15% 以上）し、疾患別（急性解離、慢性解離、非解離・非破裂、非解離・破裂）、術式別（OAR、HAR、TEVAR）に手術数、手術死亡率を調査した。
［結果］全体の症例数は 30,271
例（死亡率 5.9%）であった。OAR の施行率は全体で 73.2%（基部 98.3%、上行 97.4%、基部～弓部 95.5%、弓部 81.7%、下行 34.2%、
胸腹部 64.4%）であった。胸腹部では高い JS ほど OAR 施行率が低下した（JS＜5%、5%≦JS＜10%、10%≦JS＜15%、15%≦で OAR
施行率は 80.4%、67.6%、58.8%、55.7%）が、他部位では JS にかかわらず OAR 施行率がほぼ一定であった。OAR の手術死亡率はJS で良好に反映されていたが、TEVAR、HAR では JS より低値であった。［結論］大動脈疾患の治療選択は疾患や部位によって大きく異なっており、必ずしもリスクスコアに基づいていなかった。OAR において JS は実死亡率をよく反映していた。
日本心臓血管外科学会雑誌 2017 年

OBJECTIVES:
We analyzed the mortality and morbidity of congenital heart surgery in Japan using the Japan Cardiovascular Surgery Database(JCVSD).
METHODS:
Data regarding congenital heart surgery performed between January 2013 and December 2014 were obtained from JCVSD. The 20
most frequent procedures were selected and the mortality rates and major morbidities were analyzed.
RESULTS:
The mortality rates of atrial septal defect repair and ventricular septal defect repair were less than 1%, and the mortality rates of tetralogy of Fallot repair, complete atrioventricular septal defect repair, bidirectional Glenn, and total cavopulmonary connection were lessthan 2%. The mortality rates of the Norwood procedure and total anomalous pulmonary venous connection repair were more than
10%. The rates of unplanned reoperation, pacemaker implantation, chylothorax, deep sternal infection, phrenic nerve injury, and neurological deficit were shown for each procedure.
CONCLUSION:
Using JCVSD, the national data for congenital heart surgery, including postoperative complications, were analyzed. Further improvements of the database and feedback for clinical practice are required.
KEYWORDS:
Congenital heart surgery; Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD)
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2018 Jan

Current status of cardiovascular surgery in Japan, 2013 and 2014: A report based on theJapan Cardiovascular Surger y Database (JCVSD). 1: Mission and histor y of JCVSD.

Correction to: Current status of cardiovascular surger y in Japan, 2013 and 2014: A
report based on the Japan Cardiovascular Surger y database 3. Coronar y arter y bypass
surger y.

Takamoto S, Motomura N, Miyata H, Tsukihara H.
The Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD) was created in 2000 with the support of the Society of Thoracic Surgeons(STS). The STS database content was translated to Japanese using the same disease criteria and in 2001, data entry for adult cardiac
surgeries was initiated online using the University Hospital Medical Information Network (UMIN). In 2008, data entry for congenital
heart surgeries was initiated in the congenital section of JCVSD and preoperative expected mortality (JapanSCORE) in adult cardiovascular surgeries was first calculated using the risk model of JCVSD. The Japan Surgical Board system merged with JCVSD in 2011,
and all cardiovascular surgical data were registered in the JCVSD from 2012 onward. The reports resulting from the data analyses of
the JCVSD will encourage further improvements in the quality of cardiovascular surgeries, patient safety, and medical care in Japan.
KEYWORDS:
Japan Cardiovascular Surgery Database, JCVSD; JapanSCORE; National Clinical Database, NCD
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2018 Jan

118

Current status of cardiovascular surgery in Japan 2013 and 2014: A report based on theJapan Cardiovascular Surger y Database. 2: Congenital heart surger y.

Saito A, Hirahara N, Motomura N, Miyata H, Takamoto S.
In the original publication of this article, Table 4 was published incorrectly. The correct Table 4 is given in the following page.
Erratum for
Current status of cardiovascular surgery in Japan, 2013 and 2014: A report based on the Japan Cardiovascular Surgery Database 3.
Coronary artery bypass surgery. [Gen Thorac Cardiovasc Surg. 2018]
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2018 Mar

119本邦における心臓血管外科手術の現状：2015 年、2016 年の日本心臓血管外科手術データベースの検討：1．先天性心疾患手術
平田

康隆、平原

憲道、村上

新、本村

昇、宮田

裕章、髙本

眞一

阿部

知伸、中野

清治、平原

憲道、本村

昇、宮田

裕章、髙本

眞一

日本心臓血管手術データベース（JCVSD）先天性部門は現在、参加施設数約 120 施設となって全国の施設をほぼカバーしている。今回、われわれは 2015～2016 年のデータを用い、頻度の高い 20 術式の死亡率と術後合併症の検討を行った。また、主な術
式がどのような規模の施設によって行われているかの検討を行った。［方法］JCVSD 先天性部門のデータから 2015～2016 年の先天性心疾患手術データを抽出し、20 術式についての死亡率（90 日または在院）および合併症率を算出した。また、施設の規模を年間人工心肺症例数によって 3 群に分類し、主な術式がどの群の施設によって行われているかの分布を算出した。
［結果］心房中隔欠損閉鎖術、心室中隔欠損閉鎖術の在院死亡率は 1% 未満、ファロー四徴症手術、完全房室中隔欠損症修復術、大動脈縮窄複合修復術、ラステリ手術、両方向性グレン手術、フォンタン手術などの在院死亡率は 2～4% 程度と良好であった。ノーウッ
ド手術、総肺静脈還流異常修復術などの在院死亡率は依然として 10% 以上であった。これら難易度の高い術式は大きな規模の施設において行われている傾向にあった。
［結論］JCVSD の分析により、2015～2016 年に本邦で行われた先天性心疾患の主な術式の死亡率ならびに合併症の頻度、施設分布などを明らかにした。
日本心臓血管外科学会雑誌 2019 年

先回の報告に続き、JCVSD のデータより 2015～2016 年の本邦における弁膜症手術につき、治療法の選択、特に人工弁選択に着目して、弁位別、年代別、術式別の手術死亡率、機械弁・生体弁の使用比率を明らかにし、また 2013～2014 年からの経時的傾向についても検討する。各弁位、各術式につき手術合併症の発生率を検討する。
［方法］JCVSD データベースより 2015 年と 2016年の心臓弁膜症手術データを記入の手引きの項目に基づき、先回の報告の定義を踏襲して弁位別に抽出した。経カテーテル的大動脈弁置換術は新たに項目を設けた。年齢層別、弁位別の機械弁・生体弁の選択数、術式別の手術数、手術死亡率を得た。各年
齢層での弁置換の人工弁選択について生体弁の比率を示し、2013～2014 年の結果と比較した。透析患者については別途集計を行った。各術式について、手術死亡率に加え今回新たに合併症率を示した。各術式の死亡率について 2013～2014 年と比較した。
［結果］2015～2016 年の総大動脈弁置換術数は 26,054 例で、2013～2014 年から微増した。経皮的大動脈弁植え込み術は JCVSDに登録された数で 3,305 例であった。僧帽弁置換は 5,652 例、僧帽弁形成は 12,024 例と 2013～2014 からほぼ変わらなかった。人工弁選択について、生体弁の比率が大動脈弁置換術において 80 代、70 代、60 代でそれぞれ 96.5%、92.7%、63.5% と 2013～2014
年と比べ有意に高くなった（p＜0.05）。一方 50 代以下ではその傾向はみられなかった。血液透析患者において一般患者より機械弁の選択が多い数値で 2013～2014 年と同様の傾向であった。手術死亡率は大動脈弁置換術、僧帽弁置換術、僧帽弁形成術、三尖弁置換術でそれぞれ 4.1%、7.1%、2.2%、10.5%、Stroke は 2.7%、2.8%、1.5%、1.0% などであった。僧帽弁形成術において 2013～2014 年から手術死亡率の有意な低下（p＜0.05）がみられた。［結語］2015～2016 年の本邦における弁位別、年代別の各術式
での手術死亡率、機械弁・生体弁の使用比率、その経時的傾向が明らかになった。生体弁使用比率が上がっている傾向が明らかとなった。
日本心臓血管外科学会雑誌 2019 年

本邦における心臓血管外科手術の現状：2015 年、2016 年の日本心臓血管外科手術データベースの検討 2．単独冠動脈バイパス手術

本邦における心臓血管外科手術の現状：2015 年、2016 年の日本心臓血管外科手術データベースの検討 4．胸部大動脈手術

齋藤

綾、平原

憲道、本村

昇、宮田

裕章、髙本

眞一

2015 年および 2016 年の日本心臓血管外科手術データベース登録の単独冠動脈バイパス術症例について術前状態および術後短期成績、グラフト選択の現況、前下行枝血行再建へのグラフト選択（年齢別）について分析した。単独冠動脈バイパス術については 55.0%（29,395 例中 16,173 例）に人工心肺が使用された。左前下行枝の血行再建には LITA が 72.1%（29,392 例中 21,217 例）、
RITA が 17.4% に使用され前回の報告から微増した。手術死亡率は待機的手術では 1.7%（On-pump CABG：ONCAB 2.5%、off-pump
CABG：OPCAB 1.1%、p＜0.001）、緊急手術では 8.8%（ONCAB 12.9%、OPCAB 4.0%、p＜0.001）、全体では 3.0% であり、その他
合併症も含め OPCAB で有意に成績が良好であった。（＊手術死亡率：術後 30 日以内の死亡または在院中の死亡。）
日本心臓血管外科学会雑誌 2019 年

120

本邦における心臓血管外科手術の現状：2015 年、2016 年の日本心臓血管外科手術データベースの検討 3．心臓弁膜症手術

志水

秀行、平原

憲道、本村

昇、宮田

裕章、髙本

眞一

大動脈疾患治療には人工血管置換術（OAR）、ステントグラフト治療（TEVAR）、ハイブリッド手術（HAR）があり、その治療選択は時代とともに変化しつつある。
［方法］日本心臓血管外科手術データベース（JCVSD）から抽出した 2015～2016 年の胸部・胸腹部大動脈手術データから、疾患（急性解離、慢性解離、非解離・破裂、非解離・非裂）、部位（基部、上行、基部～弓部、弓部、下行、胸腹部）、治療法（OAR、HAR、TEVAR）ごとの手術数、30 日死亡率、主な合併症（脳卒中、対麻痺、腎障害）の合併率を調査した。［結果］全体の症例数は 35,427 例（死亡率 7.3%）、OAR の施行率は 64.0% であった。2013～2014 年との症例数の比較では、総数で 17.0%、OAR が 2.4%、HAR が 126.1%、TEVAR が 34.9% の増加であった。弓部治療後の脳卒中合併率は全体として HAR 10.1%、OAR 8.4%、TEVAR 7.3% の順であったが、非解離・非破裂例では OAR が最も低率であった。対麻痺の合併
率は下行・胸腹部大動脈で HAR 6.3%・10.4%、OAR 4.3%・8.9%、TEVAR 3.4%・4.6% の順であった。腎不全の合併率は TEVAR が最も低率であった。
［結論］本邦における胸部・胸腹部大動脈の治療症例数は増加しているが、OAR の症例数は横ばいであった。
多くの場合 TEVAR の死亡率や合併症の発症率が低かったが、真性弓部瘤の術後脳卒中に関しては OAR が最も低率であった。
日本心臓血管外科学会雑誌 2019 年

121Current status of cardiovascular surgery in Japan, 2015 and 2016: a report based on theJapan Cardiovascular Surger y Database. 1-congenital heart surger y.

Correction to: Current status of cardiovascular surger y in Japan, 2015 and 2016, areport based on the Japan Cardiovascular Surger y Database. 3-Valvular heart surger y.

Hirata Y, Hirahara N, Murakami A, Motomura N, Miyata H, Takamoto S.

Abe T, Nakano K, Hirahara N, Motomura N, Miyata H, Takamoto S.

OBJECTIVES:
We analyzed the mortality and morbidity of congenital heart surgery in Japan by using Japan Cardiovascular Surgery Database(JCVSD).
METHODS:The data on congenital heart surgery performed between January 2015 and December 2016 were obtained from JCVSD. From thedata obtained, the most frequent 20 procedures were selected, and the mortalities and major morbidities were analyzed. In addition,
the institutions were classified into three groups according to the number of cardiopulmonary cases for a year, and the distribution of
the major operations was calculated.
RESULTS:
The mortality of ASD repair and VSD repair was under 1% and the mortality of TOF repair, complete AVSD repair, Rastelli operation,
CoA complex repair, bidirectional Glenn and TCPC was 2-3%. The mortality of Norwood procedure and TAPVC repair were over 10%.
These difficult operations were mainly performed at relatively high-volume institutions.
CONCLUSION:
Using the data from JCVSD, the national data of congenital heart surgery, including postoperative complications, were analyzed.
Neonatal surgery still has considerable complication rates and further improvement is desired. In addition, it was shown that complicated operations tended to be performed at large volume institutions.
KEYWORDS:
Congenital heart surgery; Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD)
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2019 Sep

In the original publication of this article, the title was published incorrectly. The correct article title is given in this correction.
Erratum for
Current status of cardiovascular surgery in Japan, 2015 and 2016, a report based on the Japan Cardiovascular Surgery Database.
3-Valvular heart surgery. [Gen Thorac Cardiovasc Surg. 2019]
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2019 Sep

Current Status of cardiovascular surgery in Japan, 2015 and 2016: a report based on theJapan Cardiovascular Surger y Database. 2-Isolated coronar y arter y bypass grafting
surger y.
Saito A, Hirahara N, Motomura N, Miyata H, Takamoto S.
Data on isolated coronary artery bypass grafting (CABG) performed in 2015 and 2016, and registered in the Japan Cardiovascular
Surgery Database were reviewed for preoperative characteristics, postoperative outcomes, and choice of graft material for the left
anterior descending artery (LAD). Isolated CABG was performed off-pump in 55.0% (n = 16,173) of all CABG cases (n = 29,392), andgraft material for the LAD was positioned at the internal thoracic artery in 72.1% and at the right internal thoracic artery in 17.4% of
patients. Operative mortality was 1.7% in elective cases, 8.8% in emergency cases, and 3.0% overall, which was similar to our previous
report. In elective cases, operative mortality was 1.1% for off-pump CABG compared with 2.5% for on-pump CABG, and all morbidities
except for〝readmission < 30 days〟were significantly better in OPCAB cases.
KEYWORDS:
Coronary artery bypass grafting; Graft choice; Off-pump coronary artery bypass grafting; On-pump coronary artery bypass
grafting
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2019 Sep

122

Current status of cardiovascular surger y in Japan, 2015 and 2016: analysis of data fromJapan Cardiovascular Surger y Database. 4-Thoracic aortic surger y.
Shimizu H, Hirahara N, Motomura N, Miyata H, Takamoto S.
BACKGROUND:
Thoracic and thoracoabdominal aortic diseases are treated using operative procedures like open aortic repair (OAR), thoracic endovascular aortic repair (TEVAR), or hybrid aortic repair (HAR), or a combination of OAR and TEVAR. The surgical approach to aortic
repair has evolved over the decades. The purpose of this study was to examine the current trends in treatment.
METHODS:
We extracted nationwide data of aortic repair procedures performed in 2015 and 2016 from the Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD). In addition to estimating the number of cases, we also reviewed the respective operative mortalities and associatedmajor morbidities (e.g., stroke, spinal cord insufficiency, and renal failure) according to disease pathology (e.g., acute dissection,
chronic dissection, ruptured aneurysm, and unruptured aneurysm), site of operative repair (i.e., aortic root, ascending aorta, aortic
root to arch, aortic arch, descending aorta, and thoracoabdominal aorta), and the preferred surgical approach (i.e., OAR, HAR, or
TEVAR).
RESULTS:
The total number of cases studied was 35,427, with an overall operative mortality rate of 7.3%. Among the 3 procedures, 64% of
patients were treated with OAR. Compared to the data from our previous report (also derived from the JCVSD in 2013 and 2014), thetotal number of cases and number of OAR, HAR, and TEVAR procedures have increased by 17.0%, 2.4%, 126.1%, and 34.9%, respectively. While the overall stroke rates following aortic arch surgical repair with HAR, OAR, and TEVAR were 10.1%, 8.4%, and 7.3%,
respectively, OAR was found to have the lowest stroke rate when limited to cases presenting with a non-dissected/unruptured aorta.
The incidence rates of paraplegia following descending/thoracoabdominal aortic surgical repair using HAR, OAR, and TEVAR were6.3%/10.4%, 4.3%/8.9%, and 3.4%/4.6%, respectively. TEVAR was found to be associated with the lowest incidence of postoperative renal
failure.
CONCLUSIONS:
The number of operations for thoracic and thoracoabdominal aortic diseases has increased, though the rate of operations using an
OAR approach has decreased. While TEVAR showed the lowest mortality and morbidity rates, OAR demonstrated the lowest postoperative stroke rate for non-dissecting aortic arch aneurysms.
KEYWORDS:
Aortic aneurysm; Aortic dissection; Japan Cardiovascular Surgery Database (JCVSD); Paraplegia; Renal failure; Stroke
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2019 Sep

123

Thoracic and cardiovascular surger y in Japan in 2016 : Annual report by The Japanese
Association for Thoracic Surger y.
Committee for Scientific Affairs, The Japanese Association for Thoracic Surgery, Shimizu H, Endo S, Natsugoe S, Doki Y,
Hirata Y, Kobayashi J, Motomura N, Nakano K, Nishida H, Okada M, Saiki Y, Saito A, Sato Y, Tanemoto K, Toh Y,
Tsukihara H, Wakui S, Yokomise H, Masuda M, Yokoi K, Okita Y.
Correction to: Thoracic and cardiovascular surgery in Japan in 2016 : Annual report by The Japanese Association for Thoracic Surgery. [Gen Thorac Cardiovasc Surg. 2019]
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2019 Apr

Thoracic and cardiovascular surger y in Japan in 2016 : Annual report by The Japanese
Association for Thoracic Surger y.
Committee for Scientific Affairs, The Japanese Association for Thoracic Surgery, Shimizu H, Endo S, Natsugoe S, Doki Y,
Hirata Y, Kobayashi J, Motomura N, Nakano K, Nishida H, Okada M, Saiki Y, Saito A, Sato Y, Tanemoto K, Toh Y,
Tsukihara H, Wakui S, Yokomise H, Masuda M, Yokoi K, Okita Y.
Erratum inCorrection to: Thoracic and cardiovascular surgery in Japan in 2016 : Annual report by The Japanese Association for Thoracic Surgery. [Gen Thorac Cardiovasc Surg. 2019]
General Thoracic and Cardiovascular Surgery 2019 Apr124

活動報告：JPIC
⿟論文

⿟アニュアルレポート

日本 Pediatric Inter ventional Cardiology（JPIC）学会データベースの構築
金

成海、松井

彦郎、犬塚

亮、芳本

潤、宮田 裕章、小野
富田
英

安生、矢崎

諭、大月

審一、小林

2016 年における先天性心疾患および小児期頻拍性不整脈に対するカテーテルインターベン
ション・アブレーション全国集計〜日本 Pediatric Inter ventional Cardiology 学会データベース（JPIC-DB）からの年次報告〜

俊樹、

日本 Pediatric Interventional Cardiology（JPIC）学会において 15 年以上にわたり継続されてきた、カテーテル治療の手技・件数・合併症に関する全国アンケート集計は、オンライン登録によるデータベースに移行することとなった。先天性心疾患および
小児期頻拍性不整脈に対するあらゆるカテーテル治療手技と合併症への汎用性、近年進歩の著しい他の関連データベースとの連携、倫理的配慮、公的・学術的データ利用への機能など多くの特徴を有し、2013 年 1 月登録分より実運用開始となった。今後さらなる普及と発展が見込まれている。
Key words：
catheter intervention; catheter ablation; database; registry; The Japanese Society of Pediatric Interventional Cardiology（JPIC）
日本小児循環器学会雑誌 2015 年 3 月

金

成海、松井

彦郎、犬塚

亮、芳本

潤、宮田 裕章、須田 憲治、杉山
小林 俊樹、大月 審一

央、富田

英、矢崎

諭、

日本 Pediatric Interventional Cardiology（JPIC）学会では、1993 年よりカテーテル治療の手技・件数・有害事象に関する全国アンケート集計が継続されてきた。2013 年より National Clinical Database（NCD）へのオンライン登録による JPIC データベース（JPIC-DB）の実運用を開始し、3 年の移行期間を経て、2016 年の 1 年間に施行された症例から、すべて JPIC-DB に登録されることとなった。従来アンケート集計の頃より、先天性心疾患および正常心構造を含む小児期頻拍性不整脈に対するあらゆるカ
テーテル治療手技と有害事象を包括的に登録対象とすることが、他の多施設共同研究にない JPIC 集計の特徴である。本領域の著しい進歩を反映して、今回の報告からは、治療手技、標的部位、有害事象の分類がさらに細分化され、情報量が増加しつつ洗練されたものとなっている。今後も患者および家族への説明や、有害事象へのリスク管理、臨床研究、新規医療機器および技術導入に生かして頂ければ幸いである。
Key words：
catheter intervention; catheter ablation; database; registry; the Japanese Society of Pediatric Interventional Cardiology（JPIC）
Journal of JPIC 2017 年 12 月

2017 年における先天性心疾患および小児期頻拍性不整脈に対するカテーテルインターベン
ション・アブレーション全国集計〜日本 Pediatric Inter ventional Cardiology 学会データベース（JPIC-DB）からの年次報告〜
芳本

潤、犬塚

亮、松井

彦郎、金

成海、宮田 裕章、須田 憲治、杉山
小林 俊樹、大月 審一

央、富田

英、矢崎

諭、

日本 Pediatric Interventional Cardiology（JPIC）学会では、1993 年よりカテーテル治療（アブレーションを含む）の手技・件数・
有害事象に関する全国アンケート集計が継続されてきた。2013 年より National Clinical Database（NCD）へのオンライン登録による JPIC データベース（JPIC-DB）の実運用を開始し、3 年の移行期間を経て、2016 年に施行された症例から、すべて JPIC-DBに登録されている。このデータベースは先天性心疾患および正常心構造を含む小児期頻拍性不整脈に対するあらゆるカテーテル
治療手技と有害事象を包括的に登録対象としている。また新規のデバイスについても年々アップデートしており、緻密な情報が蓄積されてきている。本稿では 2017 年のデータを集計し、総計 4804 件のデータについて結果を報告する。有害事象率は 3.8％、死亡率は 0.1％であった。データベースのクオリティマネージメントを進め、今後も引き続き本邦におけるカテーテル治療のベンチマークとして患者さんおよび家族への説明や、有害事象へのリスク管理、臨床研究、新規医療機器導入など幅広い利用に資するべくアップデートを重ねてゆく。
Key words：
catheter intervention; catheter ablation; database; registry; the Japanese Society of Pediatric Interventional Cardiology（JPIC）
Journal of JPIC 2018 年 12 月

126

127

活動報告：血管外科
⿟アニュアルレポート

128

血管外科手術アニュアルレポート 2011 年

血管外科手術アニュアルレポート 2012 年

日本血管外科学会データベース管理運営委員会、NCD 血管外科データ分析チーム

日本血管外科学会データベース管理運営委員会、NCD 血管外科データ分析チーム

2011 年に日本で行われた血管外科手術について、日本血管外科学会データベース管理運営委員会が集計結果を解析し、アニュア
ルレポートとして報告する。
【方法】NCD の血管外科手術データに基づき、全国における血管外科手術動向およびその短期成績（術死、在院死亡）を解析した。【結果】2011 年に NCD に登録された血管外科手術は 71,707 例であり、992 施設からの登録があった。腹部大動脈瘤（含む腸骨動脈瘤）は 13,218 例で、その 45% がステントグラフトによって治療されていた。1,253 例の破裂例を含んでおり、手術死亡率は破裂、非破裂で、それぞれ 18.8%、0.8% であった。慢性動脈閉塞症は、重複を含み 11,278 例登録され、open repair 7,115 例、血管内治療 4,163 例であった。急性動脈閉塞は 3,799 例、血管外傷は 1,030 例、血行再建合併症に対する手術は 1,615 例が登録された。静脈手術は、19,371 例登録され、下肢静脈瘤 18,864 例、下肢深部静脈血栓症 348 例などであった。その他の手術として、バスキュラーアクセス手術 16,296 例を含む 17,510 例が登録された。総じて、動脈にも静脈にも血管内治療が重要な役割を占めてきている。【結語】この血管外科手術データベースは、本邦における血管外科手術の現状を知る上で、極めて重要なデータベースであり、病態や術式別の早期手術成績の全国水準などを明らかにするとともに、毎年継続してデータを蓄積していくことによって、疾病構造や治療法の変遷、手術成績不良部分の改善の有無などが映し出され、血管外科
手術成績向上に大いに資するものと期待される。
日本血管外科学会雑誌 2017 年 2 月

2012 年に日本で行われた血管外科手術について、日本血管外科学会データベース管理運営委員会が集計結果を解析し、アニュア
ルレポートとして報告する。
【方法】NCD の血管外科手術データに基づき、全国における血管外科手術動向およびその短期成績（術死、在院死亡）を解析した。【結果】2012 年に NCD に登録された血管外科手術は 95,979 例であり、1,043 施設からの登録があった。このデータベースは、7 つの血管外科分野即ち動脈瘤、慢性動脈閉塞、急性動脈閉塞、血管外傷、血行再建後合併症、静脈疾患、その他の血管疾患からなっており、それぞれの登録症例数は、19,600、13,141、4,600、1,623、1,973、30,725、および24,332 例であった。腹部大動脈瘤（含む腸骨動脈瘤）は 15,745 例で、その 47.6% がステントグラフトによって治療されていた。
1,704 例（10.8%）の破裂例を含んでおり、手術死亡率は破裂、非破裂で、それぞれ 17.8%、0.8% であった。慢性動脈閉塞症は、重複を含み 13,141 例登録され、open repair 7,859 例（うち distal bypass 1,173 例）、血管内治療 5,282 例が施行された。静脈手術の内訳は、下肢静脈瘤 30,088 例、下肢深部静脈血栓症 395 例などであった。その他の手術として、バスキュラーアクセス手術
22,654 例、下肢切断 1,390 例などが登録された。全分野において手術死亡率に大きな変動はないが、下肢大切断が減少しておらず、また、その死亡率も高止まりしていることに問題を残している。
【結語】2011 年と比較して、全領域において血管内治療が増加しており、とくに動脈瘤に対するステントグラフト内挿術や静脈瘤に対するレーザー焼灼術の増加が目立った。
日本血管外科学会雑誌 2018 年 12 月

Vascular Surger y in Japan: 2011 Annual Report by the Japanese Society for Vascular
Surger y.

Vascular Surger y in Japan: 2012 Annual Report by the Japanese Society for Vascular
Surger y.

The Japanese Society For Vascular Surgery Database Management Committee Member,
Ncd Vascular Surgery Data Analysis Team.

The Japanese Society For Vascular Surgery Database Management Committee Member,
Ncd Vascular Surgery Data Analysis Team.

This is an annual report indicating the number and early clinical results of annual vascular treatments performed by vascular surgeons in Japan during 2011, as analyzed by database management committee (DBC) members of the Japanese Society for Vascular
Surgery (JSVS). Materials and Methods: To survey the current status of vascular treatments performed by vascular surgeons inJapan, the DBC members of the JSVS analyzed the vascular treatment data provided from National Clinical Database (NCD), including the number of treatments and early clinical results such as operative and in-hospital mortality. Given that NCD data were prospectively built by a nationwide registration, this annual report reports prospective clinical data. Results: In total 71,707 vasculartreatments including open repairs and endovascular treatments were registered by 992 institutions in 2011. This database is composed of 7 fields including treatment of aneurysms, chronic arterial occlusive disease, acute arterial occlusive disease, vascular injury,complication of vascular reconstruction, venous diseases, and other vascular treatments. The number of vascular treatments in eachfield was 17,524, 11,278, 3,799, 1,030, 1,615, 19,371, and 17,510, respectively. In the field of aneurysm treatment, 13,218 cases withabdominal aortic aneurysms (AAA) including iliac aneurysms were registered, including 1,253 ruptured cases. Forty-five percent ofAAA cases were treated by stent graft. The operative mortality of ruptured and non-ruptured AAA was 18.8% and 0.8%, respectively.
Regarding chronic arterial occlusive disease, open repair was performed in 7,115 cases including 984 distal bypasses to the crural orpedal artery, whereas endovascular procedures were performed in 4,163 cases. For acute arterial occlusive disease, more than 90% ofcases were treated with open repair. Vascular injury treatment included 81 venous injury cases and 949 arterial injury cases, and 60%of arterial injuries were iatrogenic. Treatment for complication of previous vascular treatment included 445 cases of graft infections,
240 cases of anastomotic aneurysms, and 811 cases of graft revision operations. The venous treatment included 18,864 varicose vein
treatments, 343 cases with lower limb deep venous thrombosis, and 67 cases with vena cava reconstructions. Regarding other vascular operations, 16,296 cases of vascular access operations and 1,037 amputation surgeries are included. Conclusions: This vascularsurgery database indicates not only the number of vascular treatments but also the early clinical outcomes for each treatment procedure, thereby representing a useful source for researching the clinical background of poor outcomes and for finding improvementsin the quality of treatment. Continuing this work will provide information regarding changing the treatment modality in response to
the changing structure of disease and societal needs. (This is a translation of Jpn J Vasc Surg 2017; 26: 45-64.).
KEYWORDS:
aneurysm; endovascular treatment; peripheral arterial disease; stent graft; varicose vein
Annals of Vascular Diseases 2018 Sep

This is an annual report indicating the number and early clinical results of annual vascular treatments performed by vascular surgeons in Japan in 2012, as analyzed by database management committee (DBC) members of the JSVS. Materials and Methods: To
survey the current status of vascular treatments performed by vascular surgeons in Japan, the DBC members of the JSVS analyzed
the vascular treatment data provided by the NCD vascular surgery data analysis team, including the number of treatments and earlyclinical results such as operative and in-hospital mortality. Results: In total 95,979 vascular treatments were registered by 1,043 institutions in 2012. This database is composed of 7 fields including treatment of aneurysms, chronic arterial occlusive disease, acutearterial occlusive disease, vascular injury, complication of previous vascular reconstruction, venous diseases, and other vasculartreatments. The number of vascular treatments in each field was 19,600, 13,141, 4,600, 1,623, 1,973, 30,725, and 24,332, respectively.
In the field of aneurysm treatment, 15,745 cases with abdominal aortic aneurysms (AAA) including common iliac aneurysms wereregistered, and 47.6% were treated by stent graft. Among AAA cases, 1,704 (10.8%) cases were registered as ruptured AAA. The operative mortality of ruptured and non-ruptured AAA was 17.8%, and 0.8%, respectively. Regarding chronic arterial occlusive disease,open repair was performed in 7,859 cases, including 1,173 distal bypasses to the crural or pedal artery, whereas endovascular procedures were performed in 5,282 cases. Venous treatment including 30,088 cases with varicose vein treatments and 395 cases withlower limb deep venous thrombosis were registered. Regarding other vascular operations, 22,654 cases of vascular access operations
and 1,390 amputation surgeries were included. The number of lower limb amputations was still increasing and the mortality rate of
amputation surgery was also still high; both of these issues require improvement. Conclusions: The number of vascular treatments
increased since 2011, and the proportion of endovascular procedures increased in almost all fields of vascular diseases, especiallyendovascular aneurysm repair (EVAR) for aneurysms and endovenous laser ablation (EVLA) for varicose veins. (This is a translationof Jpn J Vasc Surg 2018; 27: 437-456.).
KEYWORDS:
aneurysm; endovascular treatment; peripheral arterial disease; stent graft; varicose vein
Annals of Vascular Diseases 2019 Jun

129

130

血管外科手術アニュアルレポート 2013 年

2013 JAPAN Critical Limb Ischemia Database (JCLIMB) Annual Report.

日本血管外科学会データベース管理運営委員会、NCD 血管外科データ分析チーム

Japanese Society for Vascular Surgery JCLIMB Committee; NCD JCLIMB Analytical Team.

2013 年に日本で行われた血管外科手術について、日本血管外科学会データベース管理運営委員会が集計結果を解析し、アニュア
ルレポートとして報告する。
【方法】NCD の血管外科手術データに基づき、全国における血管外科手術動向およびその短期成績（術死、在院死亡）を解析した。
【結果】2013 年に NCD に登録された血管外科手術は 100,470 件であり、1,045 施設からの登録があった。このデータベースは、7 つの血管外科分野すなわち動脈瘤、慢性動脈閉塞、急性動脈閉塞、血管外傷、血行再建合併症、静脈手術、その他の血管疾患からなっており、それぞれの登録症例数は、19,439、13,276、4,688、1,563、1,777、37,643、および
23,971 例であった。腹部大動脈瘤（含む腸骨動脈瘤）は 16,694 例で、その 52.9% がステントグラフト（EVAR）により治療され、初めて過半数を超えた。1,598 例（9.6%）の破裂例を含んでおり、手術死亡率は破裂、非破裂で、それぞれ 17.9%、1.0% であった。破裂症例に対する EVAR は 25.5% を占め、比率が年々増加しているが、置換術と EVAR の手術死亡率はそれぞれ 16.1% と15.8% であり、初めて有意差がなくなった。慢性動脈閉塞症は、重複を含み 13,276 例登録され、open repair 7,437 例（うち distal
bypass 1,121 例）、血管内治療 5,839 例が施行された。血管内治療の割合が 2012 年 39.8% より 2013 年 44.0% へ増加している。静脈手術の内訳は、下肢静脈瘤 35,986 例、下肢深部静脈血栓症 506 例などであった。その他の手術として、バスキュラーアクセス
手術 22,572 例、下肢切断 1,185 例が登録された。
【結語】2012 年と比較して、全領域において血管内治療が増加しており、とくに動脈瘤に対するステントグラフト内挿術、慢性動脈閉塞症に対する血管内治療や下肢静脈瘤に対するレーザー焼灼術の増加が目立った。
日本血管外科学会雑誌 2018 年 12 月

Since 2013, the Japanese Society for Vascular Surgery (JSVS) has started the project of nationwide registration and a tracking database for patients with critical limb ischemia (CLI) who are treated by vascular surgeons. The purpose of this project is to clarify thecurrent status of the medical practice for patients with CLI to contribute to the improvement of the quality of medical care. This database, called JAPAN Critical Limb Ischemia Database (JCLIMB), is created on the National Clinical Database (NCD) and collects dataof patientsʼ background, therapeutic measures, early results, and long term prognosis as long as five years after the initial treatment.
The limbs managed conservatively are also registered in JCLIMB, together with those treated by surgery and/or EVT. In 2013, 1207
CLI limbs (male 874 limbs: 72%) were registered by 87 facilities. ASO has accounted for 98% of the pathogenesis of these limbs. In thismanuscript, the background data and the early prognosis of the registered limbs are reported. (This is a translation of Jpn J Vasc Surg
2016; 25: 215-232.).
KEYWORDS:
ASO; CLI; JCLIMB; NCD; critical limb ischemia
Annals of Vascular Diseases 2016; 92013 年 JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）年次報告

2014 年 JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）年次報告

日本血管外科学会 JCLIMB 委員会、NCD JCLIMB 分析チーム

日本血管外科学会 JCLIMB 委員会、NCD JCLIMB 分析チーム

2013 年から日本血管外科学会は、我が国の血管外科医により行われている重症下肢虚血（critical limb ischemia；CLI）診療の現状を明らかにし、その結果を現場の医師に還元することで、医療の質の向上に貢献することを目的として、全国規模の CLI 登録・追跡データベース事業を開始した。このデータベースは、非手術例も含む CLI 患者の背景、治療内容、早期予後、および術後 5 年までの遠隔期予後を登録するもので、JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）と呼称し、NCD 上に設置された。2013 年は 87 施設が 1207 肢（男性 874 肢：72％、女性 333 肢）の CLI を登録し、ASO が全体の 98％を占めた。この年次報告書では、登録症例の背景、虚血肢状態、治療、術後 1 カ月の早期予後を集計し報告する。
日本血管外科学会雑誌 2016 年 6 月

2013 年から日本血管外科学会は、我が国の血管外科医により行われている重症下肢虚血（critical limb ischemia；CLI）診療の現状を明らかにし、その結果を現場の医師に還元することで、医療の質の向上に貢献することを目的として、全国規模の CLI 登録・追跡データベース事業を開始した。このデータベースは、非手術例も含む CLI 患者の背景、治療内容、早期予後、および術後 5 年までの遠隔期予後を登録するもので、JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）と呼称し、NCD 上に設置されている。
2014 年は 95 施設が 1347 肢（男性 936 肢：69％、女性 411 肢）の CLI を登録し、ASO が全体の 97％を占めた。この年次報告書
では、登録症例の背景、虚血肢状態、治療、術後 1 カ月の早期予後を集計し報告する。（日血外会誌 2016;25:293–310）
日本血管外科学会雑誌 2016 年 10 月

131

132

2014 JAPAN Critical Limb Ischemia Database (JCLIMB) Annual Report.

2015 JAPAN Critical Limb Ischemia Database (JCLIMB) Annual Report.

Japanese Society for Vascular Surgery JCLIMB Committee; NCD JCLIMB Analytical Team.

The Japanese Society For Vascular Surgery Jclimb Committee, Ncd Jclimb Analytical Team.

Since 2013, the Japanese Society for Vascular Surgery (JSVS) has started the project of nationwide registration and a tracking database for patients with critical limb ischemia (CLI) who are treated by vascular surgeons. The purpose of this project is to clarify thecurrent status of the medical practice for patients with CLI to contribute to the improvement of the quality of medical care. This database, called JAPAN Critical Limb Ischemia Database (JCLIMB), is created on the National Clinical Database (NCD) and collects dataof patientsʼ background, therapeutic measures, early results, and long-term prognosis as long as 5 years after the initial treatment.
The limbs managed conservatively are also registered in JCLIMB, together with those treated by surgery and/or endovascular treatment (EVT). In 2014, 1347 CLI limbs (male 936 limbs: 69%) were registered by 95 facilities. Arteriosclerosis obliterans (ASO) has
accounted for 97% of the pathogenesis of these limbs. In this manuscript, the background data and the early prognosis of the registered limbs are reported. (This is a translation of Jpn J Vasc Surg 2016;25:293-310.).
KEYWORDS:
ASO; CLI; JCLIMB; NCD; critical limb ischemia
Annals of Vascular Diseases 2016; 9Since 2013, the Japanese Society for Vascular Surgery has started the project of nationwide registration and tracking database forpatients with critical limb ischemia (CLI) who are treated by vascular surgeons. The purpose of this project is to clarify the current
status of the medical practice for the patients with CLI to contribute to the improvement of the quality of medical care. This database,called JAPAN Critical Limb Ischemia Database (JCLIMB), was created on the National Clinical Database and collects data of patientsʼ
background, therapeutic measures, early results, and long term prognosis as long as five years after the initial treatment. The limbs
managed conservatively are also registered in JCLIMB, together with those treated by surgery and/or endovascular treatment. In
2015, 1138 CLI limbs (male, 796 limbs [70%]) were registered by 92 facilities. Arteriosclerosis obliterans has accounted for 98% of thepathogenesis of these limbs. In this manuscript, the background data and the early prognosis of the registered limbs are reported.
(This is a translation of Jpn J Vasc Surg 2018; 27: 155-185.).
KEYWORDS:
ASO; CLI; JCLIMB; NCD; critical limb ischemia
Annals of Vascular Diseases 2018 Sep

2015 年 JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）年次報告

2016 年 JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）年次報告

日本血管外科学会 JCLIMB 委員会、NCD JCLIMB 分析チーム

日本血管外科学会 JCLIMB 委員会、NCD JCLIMB 分析チーム

2013 年から日本血管外科学会は、我が国の血管外科医により行われている重症下肢虚血（critical limb ischemia; CLI）診療の現状を明らかにし、その結果を現場の医師に還元することで、医療の質の向上に貢献することを目的として、全国規模の CLI 登録・追跡データベース事業を開始した。このデータベースは、非手術例も含む CLI 患者の背景、治療内容、早期予後、および治療後 5 年までの遠隔期予後を登録するもので、JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）と呼称し、NCD 上に設置されている。2015 年は 92 施設が 1138 肢（男性 796 肢：70%、女性 342 肢）の CLI を登録し、ASO が全体の 98% を占めた。この年次報告書では、登録肢の背景、虚血肢状態、治療、治療後 1 カ月の早期予後を集計し報告する。
日本血管外科学会雑誌 2018 年 5 月

2013 年以降、日本血管外科学会は、我が国の血管外科医により行われている重症下肢虚血（critical limb ischemia; CLI）診療の現状を明らかにし、その結果を現場の医師に還元することで、医療の質の向上に貢献することを目的として、全国規模の CLI 登録・追跡データベース事業を開始した。このデータベースは、非手術例も含む CLI 患者の背景、治療内容、早期予後、および治療後 5 年までの遠隔期予後を登録するもので、JAPAN Critical Limb Ischemia Database（JCLIMB）と呼称し、NCD 上に設置されている。2016 年は 91 施設が 1,092 肢（男性 755 肢：70%、女性 337 肢）の CLI を登録し、うち ASO が 1,070 肢（男性 739 肢：
69%、女性 331 肢）で、全体の 98% を占めた。この年次報告書では、登録肢の背景、虚血肢状態、治療、治療後早期（1 カ月）の予後を集計し報告する。
日本血管外科学会雑誌 2019 年 1 月

1332016 JAPAN Critical Limb Ischemia Database (JCLIMB) Annual Report.
The Japanese Society For Vascular Surgery Jclimb Committee, Ncd Jclimb Analytical Team.
Since 2013, the Japanese Society for Vascular Surgery has started the project of nationwide registration and tracking database forpatients with critical limb ischemia (CLI) who are treated by vascular surgeons. The purpose of this project is to clarify the current
status of the medical practice for the patients with CLI to contribute to the improvement of the quality of medical care. This database,called JAPAN Critical Limb Ischemia Database (JCLIMB), is created on the National Clinical Database (NCD) and collects data ofpatientsʼ background, therapeutic measures, early results, and long term prognosis as long as five years after the initial treatment. The
limbs managed conservatively are also registered in JCLIMB, together with those treated by surgery and/or EVT. In 2016, 1,092 CLI
limbs (male 755 limbs: 70%) were registered by 91 facilities. ASO has accounted for 98% of the pathogenesis of these limbs. In thismanuscript, the background data, the early prognosis, and 6-monthsʼ prognosis of the registered limbs are reported. (This is a translation of Jpn J Vasc Surg 2019; 28: 1-27.).
KEYWORDS:
CLI; annual report; arterial occlusive disease; leg ischemia; peripheral arterial disease (PAD)
Ann Vasc Dis. 2019 Mar

134

活動報告：CVIT
⿟論文

Incidence and Determinants of Complications in Rotational Atherectomy: Insights From
the National Clinical Data (J-PCI Registr y).

Impact of Institutional and Operator Volume on Short-Term Outcomes of PercutaneousCoronar y Inter vention: A Report From the Japanese Nationwide Registr y.

Sakakura K, Inohara T, Kohsaka S, Amano T, Uemura S, Ishii H, Kadota K, Nakamura M, Funayama H, Fujita H,
Momomura SI.

Inohara T, Kohsaka S, Yamaji K, Amano T, Fujii K, Oda H, Uemura S, Kadota K, Miyata H,
Nakamura M; J-PCI Registry Investigators.

BACKGROUND:
The usage of rotational atherectomy (RA) is growing in the current percutaneous coronary intervention (PCI) because of the expansion of PCI indication to more complex lesions. However, the complications after RA have been linked to procedure-related morbidity
and mortality. The purpose of this study was to investigate the incidence and determinants of complications in RA using a large nationwide registration system in Japan (J-PCI).
METHODS AND RESULTS:
The primary composite outcome of this study was defined as the occurrence of in-hospital death, cardiac tamponade, and emergent
surgery after RA. A total of 13 335 RA cases (3.2% of registered PCI cases) were analyzed. The composite outcome was observed in
175 cases (1.31%) and included 80 in-hospital deaths (0.60%), 86 tamponades (0.64%), and 24 emergent surgeries (0.18%). The clinicalvariables associated with occurrence of the composite outcome were age (odds ratio [OR] 1.03 per unit increment, 95% confidence
interval [CI] 1.02-1.05), impaired kidney function (OR 1.59, 95% CI 1.15-2.19), previous myocardial infarction (OR 1.69, 95% CI 1.212.35), emergent PCI (OR 4.02, 95% CI 1.66-8.27), and triple-vessel disease (versus single-vessel disease: OR 2.17, 95% CI 1.43-3.28).
Notably, institutional volume of RA cases was inversely associated with the composite outcomes (high- versus low-volume institution:
OR 0.56, 95% CI 0.36-0.89).
CONCLUSIONS:
The reported incidence of important procedure-related complication rate was 1.3%, with each component ranging between 0.2% and0.6% in J-PCI. Its determinants were both patient related (age, impaired kidney function, and previous myocardial infarction) andprocedure related (emergent procedures, number of diseased vessels, and institutional volume of RA).
© 2016 American Heart Association, Inc.
KEYWORDS:
atherectomy; complication; incidence; registry; rotational atherectomy
Comment in
Rotational Atherectomy in Clinical Practice: The Art of Tightrope Walking. [Circ Cardiovasc Interv. 2016]
Circulation: Cardiovascular Interventions 2016 Nov.

OBJECTIVES:
The aim of this study was to assess the volume-outcome relationship for PCI within the nationwide registration system in Japan.
BACKGROUND:
The effect of site and operator case load for percutaneous coronary intervention (PCI) on outcomes has not been investigated thoroughly in non-Western regions.
METHODS:In the present study, PCI procedural data recorded between January 2014 and December 2015 in the Japanese PCI registry, a nationwide registration system, were analyzed. Institutions and operators were categorized into deciles based on the number of PCIs performed per year. Odds ratios (ORs) for in-hospital mortality and the composite endpoint (in-hospital death and periprocedural
complications) were estimated for each decile (with the lowest volume group as a reference group).
RESULTS:A total of 323,322 PCIs (at 625 hospitals [median PCI cases/year: 216; quartiles: 121 to 332] by 4,211 operators [median PCI cases/
year: 28; quartiles: 10 to 56]) were analyzed, of which 2,959 patients (0.9%) and 7,205 patients (2.2%) experienced in-hospital mortality
and the composite endpoint after PCI, respectively. The adjusted risk for in-hospital mortality and the composite endpoint was significantly higher in hospitals included in the lowest decile (≲150 PCIs/year); the risk remained consistently low across the remaining
deciles. Contrastingly, no significant volume-outcome relationship was observed between operator volume and outcomes. A similar
trend was observed when the analysis was confined to emergency/urgent PCI cases.
CONCLUSIONS:In contemporary Japanese PCI practice, lower institutional volume was related inversely to in-hospital outcomes, but the associationof annual operator volume with outcomes was less clear.
Copyright © 2017 American College of Cardiology Foundation. Published by Elsevier Inc. All rights reserved.
KEYWORDS:
complication; in-hospital mortality; percutaneous coronary intervention; volume–outcome relationshipComment inDoes Practice Make Perfect? [JACC Cardiovasc Interv. 2017]
JACC: Cardiovascular Interventions 2017 May

Relation of ST-Segment Elevation Myocardial Infarction to Daily Ambient Temperature and
Air Pollutant Levels in a Japanese Nationwide Percutaneous Coronar y Inter vention
Registr y.

An over view of percutaneous coronar y inter vention in dialysis patients: Insights from aJapanese nationwide registr y.

Yamaji K, Kohsaka S, Morimoto T, Fujii K, Amano T, Uemura S, Akasaka T, Kadota K, Nakamura M,
Kimura T; J-PCI Registry Investigators.
Effects of daily fluctuation of ambient temperature and concentrations of air pollutants on acute cardiovascular events have not been
well studied. From January 2011 to December 2012, a total of 56,863 consecutive ST-segment elevation myocardial infarction(STEMI) patients who underwent primary percutaneous coronary intervention were registered from 929 institutes with medianinterinstitutional distance of 2.6 km. We constructed generalized linear mixed models in which the presence or absence of patientswith STEMI per day per institute was included as a binomial response variable, with daily meteorologic and environmental dataobtained from their respective observatories nearest to the institutes (median distance of 9.7 and 5.6 km) as the explanatory variables. Both lower mean temperature and increase in maximum temperature from the previous day were independently associatedwith the STEMI occurrence throughout the year (odds ratio [OR] 0.925, 95% confidence interval [CI] 0.915 to 0.935, per 10℃ ,p<0.001; and OR 1.012, 95% CI 1.009 to 1.015, per ℃ , p<0.001, respectively). Decrement in minimum temperature from -4 days to -3
days before the event date was marginally associated with the STEMI occurrence, only during the wintertime (OR 0.991, 95% CI 0.982
to 0.999, per ℃ , p = 0.03). As for the air pollutants, nitrogen oxides and suspended particle matter were not correlated with the occurrence of STEMI after adjusting for the meteorologic and livelihood variables. Both the absolute value and relative change in theambient temperature were associated with the occurrence of STEMI; the associations with the air pollutant levels were less clear after
adjustment for these meteorologic variables in Japan.
Copyright © 2016 Elsevier Inc. All rights reserved.
American Journal of Cardiology 2017 Mar

136

Numasawa Y, Inohara T, Ishii H, Yamaji K, Hirano K, Kohsaka S, Sawano M, Kuno T, Kodaira M, Uemura S, Kadota K,
Amano T, Nakamura M; J-PCI Registry Investigators.
OBJECTIVES:
This study sought to provide an overview of percutaneous coronary intervention (PCI) in dialysis patients from a Japanese nationwide
registry.
BACKGROUND:
Little is known about dialysis patients undergoing PCI because few are enrolled in clinical trials.
METHODS:
We analyzed 624,900 PCI cases including 41,384 dialysis patients (6.6%) from 1,017 Japanese hospitals between 2014 and 2016. We
investigated differences in characteristics and in-hospital outcomes between dialysis and nondialysis patients, and assessed factors
associated with an increased risk of adverse outcomes.
RESULTS:
Dialysis patients had more comorbidities than nondialysis patients and higher rates of complications including in-hospital mortality(3.3% vs. 1.5%, respectively, in the acute coronary syndrome [ACS] cohort, 0.2% vs. 0.1% in the non-ACS cohort) and bleeding complications requiring blood transfusion (1.1% vs. 0.4% in ACS, 0.5% vs. 0.2% in non-ACS). Dialysis was significantly associated with anincreased risk of in-hospital mortality (odds ratio [OR]: 1.42, 95% confidence interval [CI]: 1.24-1.62 in ACS, OR: 2.25, 95% CI: 1.663.05 in non-ACS) and bleeding (OR: 1.60, 95% CI: 1.30-1.96 in ACS, OR: 1.55, 95% CI: 1.27-1.88 in non-ACS). For dialysis patients, age,
acute heart failure, and cardiogenic shock were associated with an increased risk of in-hospital mortality in the ACS cohort, whereas
age, female gender, and history of heart failure were associated with higher in-hospital mortality in the non-ACS cohort.
CONCLUSIONS:
PCI was widely performed for dialysis patients with either ACS or non-ACS in Japan. Dialysis patients had a greater risk of adverse
outcomes than nondialysis patients after PCI.
© 2018 Wiley Periodicals, Inc.
KEYWORDS:
chronic kidney disease; coronary artery disease; end-stage renal disease
Catheterization and Cardiovascular Interventions. 2019 Jul

137

In-Hospital Outcomes After Percutaneous Coronar y Inter vention for Acute Coronar y
Syndrome With Cardiogenic Shock (from a Japanese Nationwide Registr y [J-PCI
Registr y]).

Comparison of Outcomes After Percutaneous Coronar y Inter vention in Elderly Patients,
Including 10 628 Nonagenarians: Insights From a Japanese Nationwide Registr y (J-PCI
Registr y).

Kubo S, Yamaji K, Inohara T, Kohsaka S, Tanaka H, Ishii H, Uemura S, Amano T, Nakamura M, Kadota K.

Numasawa Y, Inohara T, Ishii H, Yamaji K, Kohsaka S, Sawano M, Kodaira M, Uemura S, Kadota K, Amano T,
Nakamura M; J ‐ PCI Registry Investigators.

In-hospital complications and their predictors in acute coronary syndrome (ACS) patients with cardiogenic shock (CS) have not been
fully investigated, particularly in those who underwent invasive revascularization procedures. This study investigated the in-hospitaloutcomes, along with the volume-outcome relationship of ACS patients with CS, using a contemporary large-scale nationwide percutaneous coronary intervention (PCI) registry in Japan. We analyzed PCI procedural data on ACS patients treated between 2014 and2016 in a nationwide Japanese PCI registry. Predictors of in-hospital death and major bleeding complications requiring transfusion
were identified via multivariable logistic regression analysis. The association of bleeding complications with in-hospital death was also
analyzed. This study enrolled 253,355 patients who underwent PCI for ACS, of whom 17,549 (6.9%) were with CS. The rates of in-hospital mortality and access/nonaccess site bleeding complications in CS patients were 13.2%, 1.2%, and 1.3%, respectively. Age, gender,
and baseline kidney condition, along with presentation status (e.g., cardiopulmonary arrest and/or acute heart failure) or the number
and location of diseased vessels (e.g., left main lesion), were associated with in-hospital mortality and bleeding complications. Of note,the in-hospital mortalities decreased in parallel with the increasing institutional PCI volumes. In-hospital mortality also differed by thepresence of concomitant bleeding complications (43.1% and 48.3% with access or nonaccess site bleeding, and 12.9% and 12.7% without, respectively). In conclusion, in-hospital mortality was 13.2% in ACS patients with CS who underwent contemporary PCI. Other
than traditional predictors of PCI complications, lower institutional PCI volumes, and concurrent bleeding were associated withhigher in-hospital mortality.
Copyright © 2019 Elsevier Inc. All rights reserved.
American Journal of Cardiology 2019 May

Background Scarce data exist about the outcomes after percutaneous coronary intervention ( PCI ) in old patients. This study sought
to provide an overview of PCI in elderly patients, especially nonagenarians, in a Japanese large prospective nationwide registry. Methods and Results We analyzed 562 640 patients undergoing PCI ( ≥ 60 years of age) from 1018 Japanese hospitals between 2014 and2016 in the J-PCI (Japanese percutaneous coronary intervention) registry. Among them, 10 628 patients (1.9%), including 6780 (1.2%)
with acute coronary syndrome ( ACS ) and 3848 (0.7%) with stable coronary artery disease, were ≥ 90 years of age. We investigateddifferences in characteristics and in-hospital outcomes among sexagenarians, septuagenarians, octogenarians, and nonagenarians.
Older patients were more frequently women and had a greater frequency of heart failure and chronic kidney disease than younger
patients. In addition, older patients had a higher rate of in-hospital mortality, cardiac tamponade, cardiogenic shock after PCI, andbleeding complications requiring blood transfusion. Nonagenarians had the highest risk of in-hospital mortality (odds ratio, 3.60; 95%
CI, 3.10-4.18 in ACS ; odds ratio, 6.24; 95% CI, 3.82-10.20 in non- ACS ) and bleeding complications ( odds ratio, 1.79; 95% CI, 1.35-2.36
in ACS ; odds ratio, 2.70; 95% CI, 1.68-4.35 in non- ACS ) when referenced to sexagenarians. More important, transradial intervention
was an inverse independent predictor of both in-hospital mortality and bleeding complications. Conclusions Older patients, especiallynonagenarians, carried a greater risk of in-hospital death and bleeding compared with younger patients after PCI . Transradial intervention might contribute to risk reduction for periprocedural complications in elderly patients undergoing PCI.
KEYWORDS:
nonagenarians; octogenarians; percutaneous coronary intervention; transradial intervention
Journal of the American Heart Association 2019 Mar

Post-inter ventional adverse event risk by vascular access site among patients with acutecoronar y syndrome in Japan: obser vational analysis with a national registr y J-PCI
database.
Fujii T, Ikari Y, Hashimoto H, Kadota K, Amano T, Uemura S, Takashima H, Nakamura M; J-PCI Investigators.
This study evaluated whether radial access intervention had a lower risk of post-treatment adverse events in acute coronary syndrome (ACS) even in Japan where the use of a strong antithrombotic regimen was not approved. We retrospectively analyzed a large
nation-wide registry in Japan to compare the incidence of post-treatment adverse events according to the types of vessel access(trans-radial; TRI vs. trans-femoral; TFI) among ACS cases (n = 76,835; 43,288 TRI group and 33,547 TFI group). Primary outcome
was a composite of in-hospital death, myocardial infarction associated with percutaneous coronary intervention, bleeding complication requiring transfusion, and stent thrombosis during in-hospital stay. Propensity score matching (PS) and instrumental variable(IV) analyses were used to account for treatment selection. The incidence of post-treatment adverse events was lower in the TRI groupby 0.95% compared to the TFI group with PS (p<0.001) and by 0.34% with IV (p = 0.127). A significantly lower risk for access site bleeding was observed by 0.34% with PS (p<0.001) and by 0.53% with IV (p<0.001). Radial access was related to a significantly lower risk foraccess site bleeding compared with femoral access, even without strong antithrombotic drugs for ACS in Japan, and may also relate
to lower risk for a wider set of post-treatment adverse events.
KEYWORDS:
Access site bleeding; Acute coronary syndrome; Instrumental variable; Propensity score; Trans-radial approach
Catheterization and Cardiovascular Interventions. 2019 Oct

138

139

Risk stratification model for in-hospital death in patients undergoing percutaneous coronar y inter vention: a nationwide retrospective cohort study in Japan.
Inohara T, Kohsaka S, Yamaji K, Ishii H, Amano T, Uemura S, Kadota K, Kumamaru H, Miyata H, Nakamura M.
OBJECTIVES:
To provide an accurate adjustment for mortality in a benchmark, developing a risk prediction model from its own dataset is mandatory. We aimed to develop and validate a risk model predicting in-hospital mortality in a broad spectrum of Japanese patients after
percutaneous coronary intervention (PCI).
DESIGN:A retrospective cohort study was conducted.
SETTING:
The Japanese-PCI (J-PCI) registry includes a nationally representative retrospective sample of patients who underwent PCI and covers approximately 88% of all PCIs in Japan.
PARTICIPANTS:
Overall, 669 181 patients who underwent PCI between January 2014 and December 2016 in 1018 institutes.
MAIN OUTCOME MEASURES:
In-hospital death.
RESULTS:
The study population (n=669 181; mean (SD) age, 70.1(11.0) years; women, 24.0%) was divided into two groups: 50% of the sample wasused for model derivation (n=334 591), while the remaining 50% was used for model validation (n=334 590). Using the derivation
cohort, both ʻfullʼ and ʻpreprocedureʼ risk models were developed using logistic regression analysis. Using the validation cohort, thedeveloped risk models were internally validated. The in-hospital mortality rate was 0.7%. The preprocedure model included age, sex,
clinical presentation, previous PCI, previous coronary artery bypass grafting, hypertension, dyslipidaemia, smoking, renal dysfunction, dialysis, peripheral vascular disease, previous heart failure and cardiogenic shock. Angiographic information, such as the number of diseased vessel and location of the target lesion, was also included in the full model. Both models performed well in the entire
validation cohort (C-indexes: 0.929 and 0.926 for full and preprocedure models, respectively) and among prespecified subgroups withgood calibration, although both models underestimated the risk of mortality in high-risk patients with the elective procedure.
CONCLUSIONS:
These simple models from a nationwide J-PCI registry, which is easily applicable in clinical practice and readily available directly at
the patientsʼ presentation, are valid tools for preprocedural risk stratification of patients undergoing PCI in contemporary Japanesepractice.
© Author(s) (or their employer(s)) 2019. Re-use permitted under CC BY-NC. No commercial re-use. See rights and permissions.
Published by BMJ.
KEYWORDS:
In-hospital mortality; percutaneous coronary intervention; risk model
BMJ Open 2019 May

140

Incidence and In-Hospital Outcomes of Patients Presenting with Stent Thrombosis―
Insights from the Japanese Nationwide Percutaneous Coronar y Inter vention (J-PCI)
Registr y
Yohei Ohno, Kyohei Yamaji, Shun Kohsaka, Taku Inohara, Tetsuya Amano, Hideki Ishii, Kazushige Kadota,
Masato Nakamura, Gaku Nakazawa, Fuminobu Yoshimachi, Yuji Ikari
Clinical presentation of stent thrombosis (ST) and its sequela under contemporary practice have not been fully elucidated, largely due
to rare incidence of ST. We sought to assess the characteristics in patients with clinical presentation of ST and their in-hospital outcomes, utilizing nationwide registration system for percutaneous coronary interventions (J-PCI). The present study included acutecoronary syndrome (ACS) patients undergoing PCI with clinical findings of definite ST from January 2014 to December 2016.
Patientsʼ characteristics, in-hospital mortality and its composite with periprocedural complications were evaluated. Full match comparison was performed. During the study period, 256,610 ACS patients (37.9% of total PCI cases) underwent PCI and 1,367 ST patients(1.9%) were identified from 73,241 ACS patientsʼ records who had a history of prior PCI. Overall, patients with ST were younger but
had higher incidence of prior myocardial infarction, compared to those without. In addition, ST patients had increased rate of crude
in-hospital death (4.8% vs. 1.1%, p<0.001). After full match comparison, the incidence of recurrent ST (post-PCI) was significantly
higher in ST patients when compared with ACS patients presenting without ST (4.3% vs. 0.9%, p<0.001). Despite younger age, patientswith ST had significantly higher incidence of in-hospital mortality and cardiovascular complications, including recurrent ST, compared to those without.
Key words:
Acute coronary syndrome, Stent thrombosis, Percutaneous coronary intervention
Article in Press 2019 Dec

Presentation Pattern of Lower Extremity Endovascular Inter vention versus PercutaneousCoronar y Inter vention.
Takahara M, Iida O, Kohsaka S, Soga Y, Fujihara M, Shinke T, Amano T, Ikari Y, J-EVT and J-PCI investigators
AIM:
The aim of the current study is to describe the presentation pattern of symptomatic peripheral artery disease undergoing endovascular therapy (EVT) in comparison to symptomatic coronary artery disease undergoing percutaneous coronary intervention (PCI)based on data from nationwide databases.
METHODS:
Data were extracted from the nationwide procedural databases of EVT and PCI in Japan (J-EVT and J-PCI) between 2012 and 2017.
The presentation pattern was investigated using a Poisson regression model, including the month, seasonality, and weekend (versus
weekday) as the explanatory variables. Seasonality was expressed as a cosine function of a 12-month period, and its significance was
evaluated using the Fisher-Yates shuffle method.
RESULTS:A total of 41,906 and 62,585 cases underwent EVT for critical limb ischemia (CLI) and intermittent claudication (IC), respectively,
whereas 518,858 and 504,139 cases underwent PCI for acute coronary syndrome (ACS) and stable angina (SA). The procedural volume increased by 21.6%, 12.3%, 4.5%, and 3.6% per year in CLI, IC, ACS, and SA. CLI and ACS, but not IC or SA, showed a significant
volume seasonality. Compared with ACS, CLI demonstrated a larger peak-to-trough ratio of seasonality (1.75 versus 1.21; P＜0.001),
and a later peak appearance (February-March versus January-February by 1.37 months; P＜0.001). The procedural volume on weekends relative to weekdays was smaller for SA, IC, and CLI than for ACS. These distinct features were observed in a diabetic population
and a non-diabetic population.
CONCLUSIONS:The current study analyzed nationwide procedural databases and demonstrated the presentation pattern of symptomatic PAD and
CAD warranting revascularization.
KEYWORDS:
Endovascular therapy; Percutaneous coronary intervention; Presentation pattern; Seasonal variation; Weekend volume
J Atheroscler Thromb 2019 Nov

141

Diabetes mellitus and other cardiovascular risk factors in lower-extremity peripheralarter y disease versus coronar y arter y disease: an analysis of 1,121,359 cases from thenationwide databases.
Takahara M, Iida O, Kohsaka S, Soga Y, Fujihara M, Shinke T, Amano T, Ikari,Y, J-EVT and J-PCI Investigators
BACKGROUND:
Lower-extremity peripheral artery disease (LE-PAD) and coronary artery disease (CAD) are both pathologically rooted in atherosclerosis, and their shared clinical features regarding the exposure to cardiovascular risk factors have been emphasized. However,comparative data of the two cardiovascular diseases (CVDs) were so far lacking. The purpose of this study was to directly compare
the clinical profile between cases undergoing endovascular therapy (EVT) for LE-PAD and those undergoing percutaneous coronary
intervention (PCI).
METHODS:
Data were extracted from the nationwide procedural databases of EVT and PCI in Japan (J-EVT and J-PCI) between 2012 and 2017. A
total of 1,121,359 cases (103,887 EVT cases for critical limb ischemia [CLI] or intermittent claudication and 1,017,472 PCI cases for
acute coronary syndrome [ACS] or stable angina) were analyzed. Heterogeneity in clinical profile between CVDs was evaluated using
the C statistic of the logistic regression model for which dependent variable was one CVD versus another, and explanatory variables
were clinical profile. When two CVDs were completely discriminated from each other by the developed model, the C statistic (discrimination ability) of the model would be equal to 1, indicating that the two CVDs were completely different in clinical profile. On theother hand, when two CVDs were identical in clinical profile, the developed model would not discriminate them at all, with the C
statistic equal to 0.5.
RESULTS:
Mean age was 73.5 ± 9.3 years in LE-PAD patients versus 70.0 ± 11.2 years in CAD patients (P≲0.001). The prevalence of diabetes
mellitus and end-stage renal disease was 1.96- and 6.39-times higher in LE-PAD patients than in CAD patients (both P≲0.001). The
higher prevalence was observed irrespective of age group. The exposure to other cardiovascular risk factors and the likelihood of
cardiovascular risk clustering also varied between the diseases. The between-disease heterogeneity in patient profile was particularly
evident between CLI and ACS, with the C statistic equal to 0.833 (95% CI 0.831-0.836).
CONCLUSIONS:The current study, an analysis based on nationwide procedural databases, confirmed that patient profiles were not identical but rather
considerably different between clinically significant LE-PAD and CAD warranting revascularization.
KEYWORDS:
Cardiovascular risk factors; Coronary artery disease; Peripheral artery disease
Cardiovasc Diabetol 2019 Nov

Impact of Reduced-Dose Prasugrel vs. Standard-Dose Clopidogrel on In-Hospital Outcomes of Percutaneous Coronar y Inter vention in 62,737 Patients with Acute Coronar y
Syndromes: A Nationwide Registr y Study in Japan.

An over view of percutaneous coronar y inter vention in dialysis patients: Insights from aJapanese nationwide registr y.
Numasawa Y, Inohara T, Ishii H, Yamaji K, Hirano K, Kohsaka S, Sawano M, Kuno T, Kodaira M, Uemura S, Kadota K,
Amano T, Nakamura M; J-PCI Registry Investigators.
OBJECTIVES:
This study sought to provide an overview of percutaneous coronary intervention (PCI) in dialysis patients from a Japanese nationwide
registry.
BACKGROUND:
Little is known about dialysis patients undergoing PCI because few are enrolled in clinical trials.
METHODS:
We analyzed 624,900 PCI cases including 41,384 dialysis patients (6.6%) from 1,017 Japanese hospitals between 2014 and 2016. We
investigated differences in characteristics and in-hospital outcomes between dialysis and nondialysis patients, and assessed factors
associated with an increased risk of adverse outcomes.
RESULTS:
Dialysis patients had more comorbidities than nondialysis patients and higher rates of complications including in-hospital mortality(3.3% vs. 1.5%, respectively, in the acute coronary syndrome [ACS] cohort, 0.2% vs. 0.1% in the non-ACS cohort) and bleeding complications requiring blood transfusion (1.1% vs. 0.4% in ACS, 0.5% vs. 0.2% in non-ACS). Dialysis was significantly associated with anincreased risk of in-hospital mortality (odds ratio [OR]: 1.42, 95% confidence interval [CI]: 1.24-1.62 in ACS, OR: 2.25, 95% CI: 1.663.05 in non-ACS) and bleeding (OR: 1.60, 95% CI: 1.30-1.96 in ACS, OR: 1.55, 95% CI: 1.27-1.88 in non-ACS). For dialysis patients, age,
acute heart failure, and cardiogenic shock were associated with an increased risk of in-hospital mortality in the ACS cohort, whereas
age, female gender, and history of heart failure were associated with higher in-hospital mortality in the non-ACS cohort.
CONCLUSIONS:
PCI was widely performed for dialysis patients with either ACS or non-ACS in Japan. Dialysis patients had a greater risk of adverse
outcomes than nondialysis patients after PCI.
© 2018 Wiley Periodicals, Inc.
KEYWORDS:
chronic kidney disease; coronary artery disease; end-stage renal disease
Catheter Cardiovasc Interv. 2019 Jul

Akita K, Inohara T, Yamaji K, Kohsaka S, Numasawa Y, Ishii H, Amano T, Kadota K, Nakamura M, Maekawa Y.
AIMS:
In Japan, reduced-dose prasugrel (loading/maintenance dose, 20/3.75 mg) has been approved for use in acute coronary syndrome(ACS) patients undergoing percutaneous coronary intervention (PCI), because of the higher bleeding risk among East Asians. However, its safety in the real-world population has not been investigated. We aimed to evaluate the effectiveness and safety of reduceddose prasugrel vs. standard-dose clopidogrel in ACS patients undergoing PCI.
METHODS AND RESULTS:
ACS patients who underwent PCI in 2016, who were treated with either reduced-dose prasugrel or standard-dose clopidogrel in addition to aspirin, were identified from the nationwide Japanese PCI registry. The primary outcome was in-hospital mortality following
PCI. Secondary outcomes included stent thrombosis and bleeding complication after PCI. Among 62,737 ACS patients who underwent PCI at any of 986 participating centres across Japan (clopidogrel, 31.9%; prasugrel, 68.1%), we identified 12,016 propensity scorematched pairs (24,032 patients; age, 69.4±12.2 years; female, 24.9%; ST-elevation myocardial infarction, 42.3%). Compared withstandard-dose clopidogrel, reduced-dose prasugrel was associated with increased risk of bleeding (odds ratio [OR], 1.65; 95% CI, 1.102.51; p = 0.016), but both had similar rates of mortality (OR, 1.11; 95% CI, 0.89-1.38; p = 0.371) and stent thrombosis (OR, 1.29; 95% CI,
0.73-2.30; p = 0.387) as well as similar falsification endpoints of cardiac tamponade and emergent operation.
CONCLUSION:In Japanese ACS patients undergoing PCI, the risk of bleeding is higher when using reduced-dose prasugrel than when using standard-dose clopidogrel, but there is no significant difference in in-hospital mortality and incidence of stent thrombosis between the two
antiplatelet regimens.
© Published on behalf of the European Society of Cardiology. All rights reserved. © The Author 2019. For permissions, please email:journals.permissions@oup.com.
KEYWORDS:
acute coronary syndrome; antiplatelet therapy; clopidogrel; percutaneous coronary intervention; prasugrel
Eur Heart J Cardiovasc Pharmacother 2019 Oct

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活動報告：病理

活動報告：形成外科⿟剖検輯報⿟アニュアルレポート「日本病理剖検輯報」刊行

日本形成外科学会 NCD 症例登録 2017 年次アニュアルレポート
村上隆一、山元康徳、大守誠、平原憲道

2015 年
2016 年2017 年

第 58 輯
第 59 輯
第 60 輯

剖検件数 : 11,061 件
剖検件数 : 11,473 件
剖検件数 : 11,089 件

登録施設数 : 878
登録施設数 : 931
登録施設数 : 929

形成外科学会は 2017 年から NCD に加わり、新たなデータベースへ移行して今年で 4 年目を迎えました。NCD へのオンライン登録による症例登録は、形成外科学会認定施設や教育関連施設など 600 近い施設が参加し、年間約 40 万件（2018 年）の症例登録が行われるようになりました。この集計データの解析結果をアニュアルレポートとして学会ホームページに掲載することで形成外科学会員であれば誰でも閲覧可能となり、その中のグラフや表を PDF データとして利用することができるようになりました。2017 年度のアニュアルレポートでは登録された約 34 万件の手術の解析を行い、形成外科学会の疾患分類のうち約半数は大分類 III の腫瘍に分類され、大分類 I の外傷がその次に続きました。この傾向は 2010 年からとり続けている毎年の形成外科デー
タベースと比較して大きな変化はありません。しかし、中分類以下の分類では増加あるいは減少している疾患や手術があり、年間の傾向や手術数の推移を知ることは、今後の形成外科の方向を考える上で非常に重要になると考えております。また、本デー
タベースシステムでは予後入力項目が追加され 2017 年度アニュアルレポートから皮弁や植皮と言った形成外科的な手技の合併症についても知ることができるようになりました。予後項目を知ることで参加施設全体の手術成績を示すことができ、自施設との比較も可能となっています。今後、医療データベースに求められるものが複雑化することが予想されます。形成外科学会としてもその様なニーズに対応できるよう、NCD とシステムのブラッシュアップを続け、最終的には社会に還元できる医療データの蓄積と解析を続けていく所存です。
日本形成外科学会ホームページ 2019 年 6 月 24 日

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活動報告

景因子の頻度も同時に提示されるため、自診療科で治療している患者の背景の特徴を把握することが可能である。一方、周術期アウトカムについても、死亡や主要手術合併症などの頻度が表示され、全国値との比較

National Clinical Database ―サービス・機能―

データ収集から活用の道へ
医療水準の評価を実現する“フィードバックシステム”が可能である。上述したリスクモデルを用いて、対象症例の患者背景に基づいた予測死亡数や予測合併症数を算出し、予測値と観測値の比が提示されるこの機能は、自施設の医療の質の評価の一助となる。全国値比
較による自診療科の客観的な評価や、ベンチマーキングを通して、医療の質の向上に役立てられることが期
待されている。
一方で、診療プロセスの指標、クオリティ・インディケーターをフィードバックする機能が冠動脈インター
ベンション領域および乳癌領域において実装されている。これらのフィードバック機能では、ガイドラインに則った治療の実施割合などを算出。特定の背景因子を持つ症例を分母、その集団においてガイドラインに沿った行うべき診療（検査・治療）を実施した症例を分子とし、施設診療科ごとの数値として提示している。
これらの数値もまた全国値とともに提示されることで、自診療科の診療方針と全国の平均的な診療実態とのフィードバックシステムは、NCD に登録されたデータを利用して、利用者や NCD 参加施設へ医療の質の向上に資する情報を提供する仕組みである。現在 NCD には、「リスクカリキュレーター」および「リアルタずれを客観的に評価することができ、診療の均てん化などを介した医療の質の向上に働きかけることができるのが最大の特長である。

イムフィードバック機能」（心臓血管外科領域・消化器外科領域・呼吸器外科領域）や、「施設のパフォーマ
ンス指標フィードバック機能」（心臓血管外科・消化器外科、呼吸器外科領域）、そのほか「Quality Indicator（QI）フィードバック機能」（乳腺外科領域・J-PCI 領域）などがある。

リスクカリキュレーター
「リスクカリキュレーター」は患者の背景因子情報より、周術期の合併症や死亡の発生確率を予測する機能である。手術の術式ごとに日本の実臨床データに基づいて構築されたリスクモデルから予測が行われている
ため、精度が高い。
NCD を基盤に運用されるレジストリのうち心臓血管外科・消化器外科・呼吸器外科領域において、術式別の死亡率・合併症発生率のリスクモデル論文が発表されている。これらには各領域のレジストリにて臨床的な観点から設計された予後予測因子が説明変数として用いられており、その多くが高い予測精度を持っている。例えば CABG、弁手術、胸部大動脈手術の周術期死亡モデルの弁別能の指標 c-統計量はいずれも 0.8 を超えている。これらのリスクモデルは、専門領域の研究チームが主導して論文化し、学術雑誌へ出版された

図 1 「リスクカリキュレーター」

後に「フィードバック機能」の基盤として利用されている。

患者の背景因子情報より、周術期の合併症や死亡の発生確率を予測する

図 1 は、心臓血管外科領域の「リスクカリキュレーター画面」のサンプル画像である。心臓弁膜症手術において、画面に提示された年齢・性別・併存疾患・冠動脈疾患の有無など、患者の主要予後予測因子を入力
すると、その症例の予測死亡率や術後脳卒中・再手術・感染症などの主要合併症の予測発生率が表示される。
これらの主要合併症は、各領域において医療水準の評価のために必要と判断された項目である。このような客観的な数値予測を提供することで、手術前の患者へのインフォームドコンセントや術前カンファレンスにおける議論を支援することがこの機能の目的である。リスクカリキュレーターはすでに登録を実施した患者データに基づいて表示をさせることも可能であり（リアルタイムフィードバック機能）、登録画面中にその予測値が表示される。

パフォーマンス指標「リスクカリキュレーター」が症例ごとのリスク予測を行うのに対して「パフォーマンス指標」の機能は、各施設診療科に対して登録症例の背景項目およびアウトカム項目の集計値を提示する機能である。NCD のウェブサイトにおいて希望の解析対象期間を選択し、自診療科において指定期間中に特定の手術を実施した
全症例の年齢や性別、各併存疾患を持つ割合などを集計・表示する（図 2）。全国の当該術式症例での患者背146

図 2 「パフォーマンス指標」
自診療科において指定期間中に特定の手術を実施した全症例の年齢や性別、各併存疾患を持つ割合などを集計・表示する

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活動報告

活動報告

National Clinical Database ―サービス・機能―

更新を簡略化し、外科技術の底上げに貢献「外科系専門医申請」
2010 年に日本外科学会系の学術団体の協議会である、外科関連専門医制度委員会内に法人として立ち上げ

National Clinical Database ―サービス・機能―症例登録作業の効率化とその課題
CSV ファイルによる一括症例登録を可能にした「アップロードシステム」

た NCD は、国内の医療実績の把握のほか外科系専門医制度の構築に用いる共通手術登録のプラットフォー
ムでもあった。設立当初の社員は関係する外科学会系 10 学会からはじまり、2011 年 1 月の手術症例から全例登録開始となった。

各領域の症例登録画面は、手術や治療に関する正確な情報収集のための項目と、臨床研究のための詳細項
目で構成されており、一部の領域では特定疾患の場合 200 を超える項目を登録しなければならない。必要な高い専門知識と技術を要する外科専門医制度において、NCD の登録症例のみを医師個人の実績として認める運用は、さまざまな効用をみせた。旧制度での紙ベースの申請から NCD 登録症例を用いたオンライン申請となり、専門医を目指す外科医の労力を削減。そのほか、専門医制度への申請を目的とした症例登録も促進され、高い登録率を実現するようになった。

情報とはいえ、臨床現場での負担となっているのも事実だ。特に症例件数の多い大規模施設などの登録負担の軽減を目的に「アップロードシステム」を提供している。
本機能は CSV データを取り込みアップロードする仕様で、情報システム部などを有する施設では、電子カ
ルテ等のデータから必要情報を切り出して CSV ファイルを作成できる機能を独自に開発し取り込んでいる。

2011 年当時は、登録施設が 3,374 施設、診療科数は 4,916 診療科だったが、2019 年 12 月現在では 5,276 施

これらの対応が可能な施設では時間と労力短縮になる上、定期的にまとめて登録作業を行うことができ、ス

設、13,436 診療科と大幅に拡大している。これほど大規模に専門医制度と連動した臨床データベースは、国ケジュール管理の面でも有用である。ただ一方で、CSV ファイル自体は作成が容易なものとはいえないた

内外において前例はない。

め、システム部門やそれらに精通した人材がいない施設では実施することが難しく、あくまでも症例登録の現在、専門医制度システムを取り入れている学会は 11 学会に。今後新規参入領域も増えるなど、医師個人の負担軽減と国内の医療実態把握の双方向において高い貢献度の実現を目指す。

補助ツールの範疇といえる。
それらの是正のために、今後、NCD では電子カルテメーカーにアップロード機能の仕様を公開し、広く普及している電子カルテメーカー等とタイアップし、NCD アップロードに対応した CSV ファイルのエクス
ポート機能を搭載するなど、操作性の単純化を検討中である。

専門医制度システムを運用している学会および関連団体
一般社団法人 日本外科学会
一般社団法人 日本消化器外科学会
心臓血管外科専門医認定機構
特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会
特定非営利活動法人 日本血管外科学会
特定非営利活動法人 日本胸部外科学会

臨床研究･がん登録
領域横断的研究など
医療水準評価医療の均てん化
基本領域情報呼吸器外科専門医合同委員会
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
特定非営利活動法人 日本呼吸器外科学
特定非営利活動法人 日本胸部外科学会
一般社団法人 日本乳癌学会
一般社団法人 泌尿器科学会

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活動報告

活動報告

National Clinical Database ―サービス・機能―

データ収集から活用の道へ
自施設診療科における医療品質の評価や改善に寄与「自施設データダウンロード」
自施設内でデータを適切に管理し、自施設診療科の客観的なデータを取得することを目的に 2017 年にスタートした「自施設データダウンロード」。自施設で登録した症例・データを手元にダウンロードできるというもので、現在の対象領域は関係学会や機構、委員会をふくめ 9 領域で展開している（図 1）。
NCD 発足当時は、登録されたデータは登録元の施設といえども第三者提供に当たるなど、「外部には出さNational Clinical Database―教育関連活動（NCD 事務局主導・学会主導）―

データベースの意義とこれから「NCD セミナー 2015・2017」
ユーザーの知識や理解を深めていただくことを目的に、NCD 主導で開催した「NCD セミナー」。2015 年11 月と 2017 年 11 月の 2 回開催しており、各会ともに 300 名を超える参加者となった。
NCD セミナーでは社員学会よりデータベース事業に精通した先生による特別講演を実施。臨床現場から集められたデータが、どのように国内の研究に用いられ医療水準の評価及び臨床研究の支援などに役立てられない」という方針のもと施設へ戻すことは実施していなかった。

ているかについてお話いただいた。2015 年当時は発足から 5 年目を迎えていたが、広報活動もままならない「登録したデータを自施設で使えないのは困る」という意見が多く寄せられ、実現可能性を慎重に検討し、状況のなかで臨床現場からは症例登録に対する疑問の声が上がっていた。なにより、NCD ユーザーにとって患者の生年月日などの個人情報を低減化したデータとして自施設データダウンロード機能の提供に至った。

NCD に症例を登録することは日々の業務に大きな負荷となっており、そのような現場の声にこたえるかたち

本機能は対象領域の症例を登録している施設診療科に属する NCD 診療科長のみが申請可能で、他施設とで開催に至った。

複数施設間でのダウンロードデータの利用に関しては原則禁止。
「自施設から絶対にデータを出さない」とい講演では先述の研究利用とあわせて、医療現場におけるデータ登録への取り組みや現状についても発表。

う条件をクリアし、かつ NCD ならびに各学会での審議を経て許可が下りた施設のみダウンロード可能といそのほか来場者からの質疑応答時間を設けるなどし、活発なコミュニケーションが行われた。実際に参加しう運用体制を取っている。

たユーザーのアンケートからは、「NCD データの活用を知り、日々の業務へ心新たに取り組みたい」「他施設

ダウンロード機能を活用することで、自施設の症例の把握のほか、外科専門医制度のプログラム申請書作成、外科手術症例の学会発表資料、術式・患者年齢などの数値算出など幅広く活用されている事例もある。

J-PCI登録的貢献度を重視し、今後も「NCD セミナー」を開催していく。

J-EVT/SHD登録
（1％）

（2％）

JACVSD登録

NCD の活動を通して国内の医療の質向上を実現させるためには、日々症例登録に協力してくださっている
ユーザー一人ひとりの理解と協力が重要である。学会、ユーザー双方向への情報発信と事業体としての社会

JCCVSD登録（2％）

での取り組みなども勉強したい」等といった前向きな意見も上がり、一定の成果をみせた。

JPIC登録（1％）

（4％）

外科共通
（18%）

膵癌登録（8％）

内分泌・甲状腺外科

消化器外科

（9％）

（14%）

小児外科
（9％）
乳腺外科
（13％）
呼吸器外科
心臓血管外科（10％）（血管外科部門9％）

図 1 2017 年症例申請実績

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活動報告

日本心臓血管外科学会

National Clinical Database―教育関連活動（NCD 事務局主導・学会主導）―

データベースの意義とこれから。
学会がリードし理解を深めデータの質向上に寄与

JCVSD は発足当初より「顔の見えるデータベース」を目指して、臨床現場でデータ登録に尽力頂いている方を対象に、Face to Face での情報発信・意見交換の場として 2002 年 1 月より開始した。そのほか、このデータベースを運営しているメンバーを認識していただくことも目的のひとつで、現在では年に 2 回、心臓血管外科学術集会・胸部外科学会学術集会のプログラム内に組み込まれて開催している。当初は、来場者から厳しいご意見もあったが、粘り強く意見交換を重ね、データベースの重要性を確認いただく場となっている。
会議では JCVSD 症例の登録状況報告に始まり、項目の年度改定案内、データ登録にあたる注意事項、デー
タベースから得られた新しい知見などを報告。毎回 9 割を超える施設が参加しており、医師にとどまらず、クラーク、医療秘書まで幅広く参加していただき人数も増加し続けている。日頃縁の下の力持ちとして活動されている臨床現場の方々から、この場を通じて率直な意見を受けることもあり、より開かれたデータベー

日本泌尿器科学会スを目指して、参加施設と運営事務局との貴重な架け橋の機会となっている。

泌尿器科の NCD への症例登録は 2018 年 4 月に開始した。日本泌尿器科学会では NCD への症例登録事業の理解を学会会員から得るべく、学会総会と各地区総会にて NCD 関係のセッションを用意し NCD 登録の意

＜開催実績＞

義を説明するなどの地道な周知活動に取り組んでいる。

開催頻度：

2019 年 10 月に大阪で開催された「第 69 回

日本泌尿器科学会中部総会」では、収集されたデータを用い

年間 2 回開催（日本心臓血管外科学会学術集会、日本胸部外科学会定期学術集会ごとに各 1 回開催）てどのようなデータをフィードバックすることができるようになるか、どのような臨床研究を実施することができるかなど、先行する他領域が NCD データを用いて実現してきた事例を取り上げながら今後の展望を示し、登録事業の説明を行った。セッション後の参加者との質疑応答の際には現場の負担増を問題視する意
見など、厳しい意見も少なくないが、日本泌尿器科学会は泌尿器科領域の 5 年後、10 年後の未来を見据え、この事業への取り組みに力を注いでいる。
＜開催実績＞
2019 秋：第 84 回日本泌尿器科学会東部総会＠東京（2019.10.4）
第 69 回日本泌尿器科学会中部総会＠大阪（2019.10.31）
第 71 回西日本泌尿器科学会総会＠松江（2019.11.8）

図 2 日本心臓血管外科学会

データマネージャー会議

図 3 日本心臓血管外科学会

データマネージャー会議

2019 春：第 107 回日本泌尿器科学会総会＠名古屋（2019.4.18）
10 年以上データベース事業継続の歴史のある心臓外科領域と事業を開始して間もない泌尿器科領域とで2018 秋：は学会での周知活動の内容は大きく異なるが、会員への理解を得るために説明を尽くすという同様の目的を

第 68 回日本泌尿器科学会中部総会＠名古屋（2018.10.6）

持ってそれぞれの取り組みを行っている。周知活動においても、NCD というプラットフォームを通して学会

第 83 回日本泌尿器科学会東部総会＠東京（2018.10.14）
第 70 回西日本泌尿器科学会総会＠長崎（2018.11.2）

152

図 1 第 107 回日本泌尿器科学会総会の垣根を越えてノウハウが共有され、新規領域ではより早く、先行領域はより深くデータベース事業の展開を続けていく。

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『m3.com』特集記事

『m3.com』
特集記事
医療系オンラインメディア『m3.com』にて、NCD と関連学会の活動や展望に焦点を当てた特集記事が掲載されました。
2010 年 NCD 発足からの各学会の取り組みや研究、これからの展望などに焦点をあて、各学会からデータベース事業に精通している先生にインタビューを実施。NCD データのあり方や活用方法、臨床現場での取り組みを詳しくお話いただきました。
『m3』医療維新シリーズ 「NCD で医療現場はどう変わったか？」
https://www.m3.com/news/series/iryoishin/10823

NCD 事務局

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NCD 事務局

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日本外科学会

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日本外科学会

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日本外科学会

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日本心臓血管外科学会

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日本心臓血管外科学会

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日本心臓血管外科学会

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174

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日本肝癌研究会

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日本乳癌学会

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180

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日本消化器外科学会

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日本内視鏡外科学会

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CVIT（日本心血管インターベンション治療学会）

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経カテーテル的大動脈弁置換術（TAVR）関連学会協議会

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東京大学大学院医学系研究科 医療品質評価学講座・NCD 事務局

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編集後記

令和 2 年 4 月に、一般社団法人 National Clinical Databaseが設立 10 周年を迎えるにあたり、記念事業として 10 周年記念祝賀会の開催、10 周年記念誌の発刊を執り行うこととなりました。この記念誌では、NCD 歴代理事長、NCD を構成する学会・学術団体の理事長によるご祝辞、祝賀会でご挨拶いただいたゲストからのご寄稿とともに、10 年間の活動報告や業績などを収載させていただきました。これまでの NCD の歩みを記録に残すことができましたのも、今まで NCD を支えご指導くださった各社員学会の皆様、NCD の運営・経営に深く関わってくださった役員や委員会委員の皆様のお力添えの賜物と心より深謝申し上げます。これからも NCD がます
ます発展し、20 周年、30 周年と歩みを続けていくことができますことを祈念し、10 周年記念誌発刊のお礼を申し上げます。

一般社団法人National Clinical Database
10 周年記念企画実行委員会

岩中督

Iwanaka Tadashi

瀬戸 泰之
Seto Yasuyuki

森正樹Mori Masaki髙本 眞一

Takamoto Shinichi

杉原 健一
Sugihara Kenichi

後藤 満一
Gotoh Mitsukazu

大家 基嗣
Oya Mototsugu

宮田 裕章
Miyata Hiroaki

編集後記

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一般社団法人 National Clinical Database 設立 10 周年記念誌

National Clinical Database 10th Anniversary commenmorative publication
2020 年 4 月 10 日

発刊

発行：一般社団法人 National Clinical Database
編集：10 周年記念企画実行委員会

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