学校教育をめぐる「境界」の再考―外国人学校に通う日本人生徒の学校経験に着目して―
金南咲季（大阪大学大学院／日本学術振興会特別研究員）
１．問題の所在
近代社会は，教育をめぐる諸機能を国民国家の内と外，私的領域と公的領域などに境界を設けて制度化することで区分してきた。しかし，日本社会におけるグローバリゼーションや私事化の進行に伴い，教育意識の多様化や「教育を選ぶ」志向性がかつてなく高まりを見せる今日，こうした境界の溶解とともに不分明な事態が一層進行するようになっている（岡村 2005）。なかでも近年その新たな展開の一つとして立ち現れているのは，外国にルーツをもたない日本人の子どもが「外国人学校」に通うという現象である。
「外国人学校」とは，法的な呼称ではなく，「主に外国籍の子どもを対象に独自のカリキュラムを編んで運営している学校」（月刊『イオ』編集部 2006: 5）の総称を指し，2013 年時点で新旧含めて全国に 200 校あまり存在する。その法的地位は，現在一部を除いて各種学校または未認可であり，学校教育法第一条に規定されている「正規の学校」，すなわち公教育制度からは分離された位置付けにある。この外国人学校をめぐっては，90 年代以降，グローバル化の進展に伴い，「日本人」や「外国人」の概念自体が揺らぎ，人々の教育選択が著しく多様化していくなかで，学校と通う子どもの民族的出自が必ずしも対応しないという変化が生じるようになっている（志水 2013: 20）。象徴的には，これまで日本社会から「他者化」されてきたアジア系の外国人学校に通う，外国にルーツをもたない「日本人」の子どもの増加が挙げられる（中島 2004, 陳 2009, 芝野 2012 など）。中島（2004: 118）はこうした状況を前に，「日本の教育を日本の国民向けの国民教育と外国人向けの外国人教育に分け，後者を日本の公教育とは分離した枠組みにとどめることは，もはや不可能な時代を迎えている」と指摘する。しかし，現行の制度的な実態としては，日本国籍を有する子どもを，学校教育法第一条で規定されている学校に認可されていない外国人学校に通わせることは法制度上，「就学義務違反」という扱いとなっている。
では，なぜ外国にルーツをもたない日本人の子どもが，「就学義務違反」とされてまで，外国人学校に通うという選択をしているのか。また，彼ら／彼女らが学校経験を通じて実際に培ってきた能力や，直面している課題とはいかなるものであるのか。こうした問いを，当事者である子どもたちの語りから明らかにする研究は現状ほとんど蓄積がない。外国人
学校に通う日本人の子どもは，日本社会と通う外国人学校が特色とするエスニシティの狭間，さらには，固定的な制度と流動的な社会の狭間に位置づけられる存在であり，学校生活においてその間の「ずれ」を最も経験しうる立場にある。移ろいゆく社会の変化を背景に，今後外国人学校や公教育をめぐる境界線の再編を検討していくためには，当事者である子どもたちの語りに基づき，教育選択や学校経験の内実を明らかにしていく必要がある。
以上より本稿では，ある新興のコリア系外国人学校である T 校に通う，外国にルーツをもたない日本人生徒 6 名の語りを主に用いて，彼ら／彼女らの 1)外国人学校への入学動機，
2)学校経験を通じて獲得した能力や変化，3)外国人学校に通うことで直面する困難を明らかにすることを通じて学校教育をめぐる境界線の再編に向けて示唆を得ることを目的とする。
２．調査概要
本稿で対象とした T 校は 2008 年に私塾として開校した新興のコリア系の中高一貫のインターナショナル・スクールであり，2011 年 3 月より各種学校に認可されている。特定の国の学校教育制度に位置づけられておらず生徒募集において国籍やエスニシティは不問，生徒数は中等・高等部併せて 95 名である（2015 年 5 月時点）。本稿で用いる主なデータは，

筆者が 2013 年 4 月から 2016 年 1 月にかけて T 校で週 1 回程度行った参与観察に加え，2014年 3 月から 2016 年 3 月にかけて行った T 校の日本人生徒 6 名（男子 3 名，女子 3 名）のインタビューから得られたものである。対象者は，T 校に 3 年以上在籍している日本人生徒 7名中 6 名とし，平均約 1 時間半の半構造化インタビュー1～2 回行った。また本稿では，必要に応じて T 校に入学予定の子どもの親族や，T 校や公立学校の教員の語りも適宜使用した。
３．結果・考察
本稿では，外国人学校という選択を，先行研究で明らかにされてきたように，我が子の教育・地位達成を願うミドルクラスの保護者による特権的な教育戦略として理解するだけでなく，公立学校におけるいじめなどの負の経験からの切実な脱出や，自身の興味関心や将来の夢の実現といった「日本の学校ではその教育への権利を充足できない子どもたちのための代替不可能な学校」（岸田 2015）の選択としても捉えていく必要性が示唆された。また，学校や家庭の要因にとどまらず，物理的近接性や地域社会との関係性の変化などの地域的な要因も折り重なるなかで捉えていくべき現象であることも明らかとなった。以上より，今日そのプレゼンスを増している「日本人の子どもが外国人学校に通う」という現象を捉えていくにあたって今後は，保護者だけでなく子どもの視点から，また学校・家庭・地域という複合的な視座へと拡張した上で，外国人学校をめぐって現出している多様な教育ニーズの内実や，外国人学校の教育的役割をより多角的に論じていく必要性が示された。
また本稿では，対象者らが入学後，多言語・多文化な教育環境の下で，多文化化する新たな社会創造に必要な能力や資質の一端を少なくとも内省的なレベルで育んでいることが示された。一方でローカルな生活圏や社会圏においては，就学義務違反という法制度的処遇の下，公立学校との緊張関係や制度的な不接合による進路選択の幅の縮減，社会からの否定的なまなざしを敏感に感じ取るなかで抱く不安や葛藤，それに伴う社会関係の縮小といった様々な分断や隔絶を経験していることも明らかとなった。片岡（2009: 42）は，私立小中学受験というより広い文脈においてではあるが，今後こうした分断化が一層進行すれば日本の地域社会が不信社会となっていく可能性が高いと指摘する。教育をめぐる国際化や多様化が不可避的に進行する今日，こうした選択をとる子どもたちに対して現行の分断状態を維持していくのか，あるいは社会における積極的な役割や可能性に目を向け，法制度と現場双方の側面から学びを保障する基盤整備を進めていくのか。教育の公共性と私事性をめぐる議論の難しさは残りつつも，こうした問いの検討は現状課題として残されたままである。また，日本の公立学校が，子どもたちに多文化社会に必要な能力や資質を身につけさせていく具体的な教育実践や環境について外国人学校から得ることのできる示唆は少なくない。こうした観点からも，外国人学校で学ぶ日本人の子どもたちを学校間をつなぐ媒介として位置づけつつ，互いに学び合う関係性を築いていく方途の検討が求められる。
〈引用文献〉陳天璽, 2009,「中華学校に通う日本の子どもたち」『文化人類学』74(1): 156-175.
月刊『イオ』編集部編, 2006, 『日本の中の外国人学校』明石書店.
片岡栄美, 2009, 「格差社会と小・中学受験」『家族社会学研究』21(1): 30-44.
岸田由美, 2015, 書評「日本の外国人学校」『異文化間教育』42: 125-127.
中島智子, 2004, 「公教育における外国人学校の位置づけに関する試論」『プール学院大学研究紀要』44: 117-131.
岡村達雄, 2005, 「批判公教育論としての教育行政学」『日本教育行政学会年報』31: 274-284.
芝野淳一, 2012, 「『良き親』であり『良き日本人』であること」『コンフリクトの人文学』5: 39-68.
志水宏吉・中島智子・鍛治致・ハヤシザキカズヒコ編, 2013, 『「往還する人々」の教育戦略』明石書店.