日韓国際結婚家庭の言語選択―韓国人母の韓国語の継承を中心に―
花井理香（関西学院大学大学院研究員）【研究の目的】日本国内の在留外国人数は、2011 年 2,078,508 人(法務省, 2013)となり、20 年前の 1990年の入管法改正から約 2 倍に増加した。また、国内の外国人の増加と同様に、国際結婚も増加している。2011 年の国際結婚による婚姻数は 25,934 件にのぼり、婚姻全体の約 4.1%を占めるほどになった。この社会変化を背景に、在留外国人に対するさまざまな制度や、共に生きていくための施策が課題となっている。特に、社会で主要言語として使用されている日本語の習得は大きな課題となっており、地域を中心に日本語教育に重点が置かれた言語教育が進められている。しかしながら、日本語を母語に持たない親の母語の継承・保持などについては、まだ大半が家庭などに任されているのが現状であり、国際結婚家庭で育つ子どもたちの言語も同様に、何の政策・支援もなく大半が家庭での問題と考えられてきた。そこで、本研究では、日本での国際結婚家庭の言語使用の一事例として日韓国際結婚家庭の少数派言語となる韓国語の使用(継承)実態と継承を促進・抑制する要因を探る。花井(2012)の韓日国際結婚家庭の日本人母の日本語継承実態を踏まえ、本研究では韓国人母の質問紙・面接調査から継承要因を明らかにすることとする。
【先行研究】
韓国の韓日国際結婚家庭の日本語の継承についての花井（2012)の調査結果からは「家族・親族との良好な関係」「親の積極的な姿勢」「居住地での言語への評価の高さ」「政府の政策・支援」「母の社会への消極性」などが継承要因として明らかとなっている。また、近年、英語圏での韓国系移民による韓国語の継承研究が増加しており、そこでは、親の継承に対する積極的な態度・姿勢、コミュニティ(教会)の存在、居住国での政策や環境などが継承に影響を与えると考えられている(Cho, 2000; Park & Sarkar, 2007)。しかし、日本での国際結婚家
庭の言語継承についての先行研究は限られており、今後の多文化共生社会を考えていくう
えで、言語継承実態と継承要因を探ることは必要であると考えた。
【調査方法】
１．調査対象： 対象者は、日本人男性との婚姻により現在日本に居住する韓国人母で、子どもがいる家庭を基準とし、2010 年 1~10 月に質問紙調査を実施した。居住地は、関西地域は大阪・兵庫・京都、関東地域は東京・横浜など、主に都市部であり、35 名とその配偶者日本人父 26 名（残り 9 名は無回答）(回収率 43%)が対象となった。その後、質問紙調査
時に面接調査協力者を募り、6 名の対象者を選出し、2010 年 11 月から 2011 年 4 月にかけて面接調査を実施した。
２．調査方法： 質問紙は依頼状と返信用封筒とともに、直接または郵送で配布し、面接調査は、1 対 1 の半構造化インタビュー形式で行った。
３．調査内容： 質問紙調査の質問項目は、子どもに対する言語の継承に影響を及ぼすと考えられる、De Houwer (1999)の親の信念・姿勢、De Klerk (2001)の言語政策・価値、Yamamoto(2001)の言語の威信性などを踏まえ、花井（2010）のインタビュー調査結果などをもとに作成した。また、面接調査では、「なぜその言語を選択したのか」（言語使用実態・変遷・将来の展望）を中心に、継承を促進・抑制する要因について探ることとした。

【調査結果】
韓国人母の子どもへの韓国語及び日本語・韓国語混合使用は 42%であり、子どもから母親への韓国語使用は 32%であった。まず、子どもの誕生時、「父親(夫)の母親(妻)の母語の理解度」が家族の言語使用に影響を与えていた。父親が母親の母語である韓国語を理解できない場合は、母親の判断により日本語が選択され、特に夫婦間の話し合いなどももたれていなかった。さらに、韓国人コミュニティが少なく、日本人との接触が多いため、社会的・教育的に韓国語の必要性を見出せない母親もいた。さらに、韓国語の「学習時間の確保」、外国語としての「英語への高い価値づけ」、日本での「政府の支援のなさ」なども韓国語の継承を抑制する要因となって表れていた。しかしながら、韓流による韓国への肯定的なイメージを形成する「文化的影響」や、親族の韓国・韓国語への関心などの「親族の理解」が母子の韓国語使用を促進していた。
【考察】
本調査から、「家族の理解・支援」「コミュニティの存在」「言語の威信性」「政府の政策・支援」などが母親の言語使用に影響を与えていることが考えられた。父親が韓国語を理解できない場合は、母親の高い日本語能力とも相まって、居住地言語である日本語が家庭内で選択されていた。夫婦の一方がもう一方の言語を理解できない場合は、バイリンガルの育成が困難であることが一因であろう。また、政府の政策・支援などにより外国人配偶者のコミュニティの形成が容易な韓国とは異なり(花井, 2012)、外国人に対する政策もなく、同国人との交流もない日本の生活は、日本人との交流を中心に、日本語の必要性を重要視することになると考えられる。また、外国語として英語が最も優位な言語と考えている母親が多く、韓国語よりも英語の習得に力を入れていた。一方、韓流により韓国・韓国語への評価は上がっていると感じている母親は、子どもへの韓国語使用を前向きに考えていたが、韓国・韓国語に対する好感度は上がっているが、本質的には評価は上がっていないと考えている母親は子どもへ日本語を使用していた。このように、韓国語への価値づけが言語使用に影響を及ぼしていることも明らかとなった。また、日本政府からの支援などもなく、韓国での多文化家庭への支援を高く評価する母親もおり、支援のなさは同化を求められていると考える母親も見られた。このように、政府の支援の有無も母親の子どもへの言語選択に影響を与えていると考えられた。今後の多言語・多民族社会を構築していくうえ
で、日本の現状を再考する課題が提示されたのではないかと考える。
【主な参考文献】
花井理香(2010).「韓国の言語・教育政策と日本語の継承－在韓日本人妻と韓日国際結婚家庭を中心として－」『言語政策』第 6 号 日本言語政策学会 19-30(2012).「韓日国際結婚家庭の日本語継承要因－在韓日本人母を中心としてー」『多言語・多文化研究』18 巻 1 号，全国語学教育学会バイリンガリズム研究部会 39-55
Cho, G. (2000). “The role of heritage Language in social interactions and relationships: Reflections
from a language minority group.” Bilingual Research Journal, 24(4) 369-384
De Houwer, A.(1999). Environmental factors in early bilingual development: The role of parental
beliefs and attitudes. Bilingualism and Migration pp75-95
De Klerk, V.(2001).The cross-marriage language dilemma: His language or hers? International
Journal of Bilingual Education and Bilingualism,4(3), 197-216
Park, S. M. & Sarkar, M. (2007). “Parents’ attitudes toward heritage language maintenance for theirchildren and their efforts to help their children maintain the heritage language: A case study of
Korean-Canadian immigrants.” Language, Culture and Curriculum, 20(3) 223-235
Yamamoto, M.(2001). Language use in interlingual families; A Japanese- English sociolinguistic
study. Clevedon : Multilingual Matters.