見積書作成手順解説

2012年4月5日

作成

本編では主に公共工事の見積書を作成する場合の手順について示します（Ver-7.40）

見積作成画面に必要事項を入力し、記入開始ボタンを押します

お客様名の敬称を“様”から”御中”に変更しています。

・見積書伝票番号は自動的に日付、電話番号から自動的に作成されます。
同一日に同一顧客に見積書を複数作成する必要がある場合、末尾にA,B,C等を追加します。（例：M2012437894A）
・工事名称は直接手入力するか、予め登録された工事名称から選択記入することが出来ます。

見積書表紙が開きました
まず初めに見積書形式（通常見積、詳細見積）を指定します。
通常見積は表紙に最大６項目の見積項目が登録出来ます。その見積項目に対して明細書を改ページして設けます。なお明細書の枚数に制限はありません。
詳細見積は表紙の見積項目（最大６）に対して、その１項目に対して1枚の明細集計シートを設けることが出来ます。また、明細集計シートから改ページして明細書を設けることが出来ます。上記同様、明細書枚数に制限は有りません。
詳細見積は見積項目が６項目では足りない場合に利用します。

・上記のシート見出しはページが1枚（表紙：sheet1）の状態です。ページが追加されるごとに、sheet2、sheet3、・・・と新しいシートが増えていきます。
・通常見積の作成方法は 見積書作成 基礎編 をご覧ください。今回は詳細見積を主として解説します。
・次のページで通常見積と詳細見積の違いを図で示します。

通常見積と詳細見積のシート構成比較
明細書

見積表紙：sheet1

sheet2

見積項目１

通常見
積

・見積項目が６項目で収まる場合の一般的な見積書に利用します。

見積項目２

・通常見積は見積表紙の見積項目に対して改ページし明細書を設けます。明細書の枚数に制限は有りません。

sheet3・諸経費は見積集計で問いに従い設定した割合で算出されます。

見積項目３
見積項目４

Sheet4,5,6

見積項目５

明細集計シート

見積表紙：sheet1
見積項目１

詳細見積

見積項目２

1対１

sheet2

見積項目５
見積項目６

明細書
sheet6sheet2

1対１

sheet3

見積項目３
見積項目４

・見積項目のみで完結することも可能です。
（見積項目５，６）

sheet7

見積項目６

・通常見積の場合でも公共工事の共通費の算出が可能です。

Sheet7,8,9

・見積項目が多く6項目で足りない場合
見積表紙で大項目、明細集計シートで中項目と見積項目を細分化して作成する場合、及び公共工事で機械、電気建築とそれぞれに共通費を算出する必要がある場合に利用します。

sheet4sheet5sheet10sheet2・なお、諸経費（共通費）は明細集計シートごとに計算され、見積表紙にはその合計が表示されます。

・上記のsheet4のように明細集計シートで完結しても問題有りません。

・ページの順序は改ページの順番に振り分けられます。上記でsheet6をsheet3として、明細書を先に改ページしてもも問題有りません。

見積形式で詳細見積を選択し、見積項目を記入します（見積項目選択）。
改ページボタンで見積項目（1）を指定し、明細集計シートを追加します。
・①
改ページボタンを押すと項目番号を入力する表示が現れます。
見積項目番号を数字で入力し、OKを押します。

①・②
工事種別及び工事期間を入力するメッセージが表示されます。
次のページで②

D2：工事種別
F14：工事期間をまず初めに指定します。
備考）民間工事の場合工事期間の入力は不要です。

・見積項目は直接記入する方法と予め登録された見積項目から選択記入することも出来ます。選択記入する場合は見積項目選択ボタンを押します。
・見積形式の左側のチェックボックスにチェックが入っている状態 ☑で改ページすると明細集計シートが追加されます。
なお、チェックをはずした状態 □で改ページすると見積項目に対して直接明細書をおこすことも可能です。

改ページし、新たに明細集計シートが追加されました。（sheet2）
まず、初めにD2セルで工事の種別を選択します。
・工事種別で民間工事（初期値）を選択した場合、下図のように諸経費、工事費合計、諸経費合計が表示されます。
・算入比率とは各中項目（１から１０）ごとに５％刻みで０～１００％（初期値）が指定出来ます。
この割合を変えることで諸経費（共通費）を計算する上で算入比率が変化します。具体的には機器などを諸経費に含めたく無い場合、算入比率を０％とします。

次に、新営機械設備工事を選択した例を示します。

工事種別で 新営機械設備工事を選択すると表示が切り替わりました
工期（か月）を入力する欄および共通費（共通仮設費、現場管理費、一般管理費）が表示されました

備考） 「公共建築工事共通費積算基準」 平成２３年度版 国土交通省大臣官房官庁営繕部 により共通費の算出式に工事期間という項目が新たに追加されました。

明細集計シートに見積項目（中項目）を記入し、改ページボタンで明細書を作成します
・大項目として見積表紙の機械設備工事が表示され、そこから1行空けて中項目が最大で１０項目登録出来ます。
・中項目を見積項目選択ボタンまたは直接入力で記入します。
・共通費算出条件として工期（か月）を指定し、改ページボタンを押して明細書を作成するサブ項目番号を入力します。

備考）
・直接工事費と算入比率から経費算入対象工事費が計算されます。
・中項目1から１０は直接手入力または見積項目選択記入のいずれでも記入可能です。また、見積項目ではなく、材料選択から材料データを選択記入も可能です。ただしこの場合は1行登録のデータのみ選択記入が可能です。空調機器等の複数行にまたがるデータは選択しないで下さい。
（注）今回の場合、先に明細書を追加しましたが、見積表紙に戻って先に明細集計シートを追加しても問題有りません。

改ページすると大項目の下に中項目が 【 】 付きで表示されます

・シート見出しには sheet3 と表示され明細書が追加されました。
なお、シートの右下に（No.2明細書）と表示されているのは本シートが sheet2（明細集計シート）の明細書であることを表しています。

材料選択または直接手入力でデータを入力します。

明細書を材料選択及び直接手入力で記入します

・上図で材料選択した場合は自動的に原価、歩掛りが記入されますが、直接手入力した場合、注意が必要です。
直接手入力した場合、その行を選択した状態で右下の原価挿入ボタンで仕入 価格、歩掛りを入力しておきます。
仕入価格等が未入力の状態では正確な原価計算が出来ませんので注意が必要です。
・明細書が1枚に収まらない場合、さらに改ページして明細書を追加することが出来ます。

明細書が記入できたら、“元のシートに戻る”を押します先ほどの明細書の合計金額が記入され、これと同時に共通費欄にも金額が表示されます
・“元のシートに戻る”を押すと、そのシートだけでなく全てのシートの金額、原価、歩掛りが再計算され記入されます。
・原価および歩掛りを確認する場合、原価挿入ボタンあるいはスライドバーを使用します。

・共通費合計は“新営機械設備工事”で定められた計算式を元に算出されています。
・算入比率を初期値１００％から下げればそれにあわせて共通費も再計算されます。
(注）公共工事の場合、算入比率を調整する・・・という記載は国土交通省のホームページ等では確認できません。

他の見積項目（中項目）に対しても同様にして明細書を作成します。

空調機器の明細書の作成例です。

・材料選択ボタンを利用して標準単価（税別）で記入し、あとでまとめて値引きを実施しました。

備考）・機器などの場合、上記のような記入方法を取ったほうが便利です。
見積書の金額を再度見直す場合、上記の値引き金額を調整することで金額の変更が簡単にできるためです。
・右下の表示は上記の明細書がNo.２明細集計シートの明細書であることを示しています。

機械設備工事の明細集計シートが出来ました
・ここで直接工事費6,675,750円に対して共通費の合計が2,721,000円と共通費の割合が少々高すぎると思われます。
ここで空調機器及び衛生機器の算入比率を１００％から３０％に見直しを行います。

備考）上記の操作はあくまでも１例です。算入比率の調整は都道府県、市町村で考え方に違いがあると思われます
のでご自身の判断で実施してください。

算入比率を調整し、共通費が再計算されました

スライドバー

備考）算入比率を調整し、機器占める割合を調整した結果、6,675,750円の直接工事費に対して、経費算入対象工事費が2,870,074円となり、共通費が1,543,000円と大幅に下がりました。

この時、原価欄を確認してみましょう（スライドバーで右側にスライドします）

明細集計シートの原価および歩掛り欄を表示しています（注）見積記入欄と原価歩掛り記入欄は同一行上に記入します。
手動入力する場合、行がずれないよう注意して下さい。

見積表紙に戻ります機械設備の明細集計シート（sheet2）の内容が記載されています
・直接工事費合計￥6,675,750および共通費￥1,543,000が正しく記入されました

・表紙の右下にページ番号が表示されています。これは選択記入する場合の書込みシートの番号他の情報を示しており、現在 Sheet8 まで作成されていることを示しています。

次に、同様にして改ページボタンで見積項目２ 電気設備工事を作成します見積項目２ 電気設備工事の明細集計シートが出来ました
見積表紙に戻ります

D2セルの工事種別を間違いの無いように選択してください
備考）上記の共通費は新営電気設備工事で定められた計算式をもとに算出しています。

電気設備工事の直接工事費記入されました
共通費は機械設備分に電気設備分が加算されています
最後に改ページして建築関連工事を作成します見積項目３ 建築関連工事の明細集計シートを記入しました

・本シートは明細書を設けず、直接手入力しています。
明細集計シートは上記のように明細書を必ず、設ける必要は有りません。

最後に見積表紙に戻ります建築関連工事ができました。
最後に見積書 集計ボタンを押します見積集計が完了し、見積書が完成しました

備考）・端数調整を実施し、１００円単位を切り捨て実施

最後に原価計算を実施して原価を把握します。
なお、見積書保存を忘れず実施してください。

・見積書集計を実施すると備考欄に工事費合計が記入されます。
これは直接工事費を示しています。

原価計算書の結果に基づいて必要に応じて見積書の金額の見直しを実施します

備考）・Ⅰ.上段が見積書の金額です。
Ⅱ.下段が工事原価を示します。
・ 原価計算書で算出される値はひとつの目安であり利益等を確実に保証するものでは有りませんので予めご了承ください。
・労務費は労務原価に歩掛りを掛けたものです。
労務単価及び労務原価は見積初期設定で設定した値です。
労務原価は労務単価16,200円（初期値）に対して、12,000円（初期値）で計算しています。
なお、この場合、労務費の原価計算は代表職種配管工の労務単価に置き換えて簡易的に計算しています。
ただし、見積書の金額は各職種毎の労務単価（見積初期設定：複合単価労務費変更登録）から複合単価を算出し、厳密な計算を実施しています
ので心配いりません。

最後に、見積書を保存、印刷を実施して完成です。

備考）・工事名称を上書きで変更しています。このように工事名称、日付などマウスで選択でき、上書き可能な箇所についてはあとからでも変更が可能です。なお、変更した場合、忘れず保存します。
・本例の場合、保存を実施すると、M2012437894.xls （伝票番号）として保存されます。

以上で見積書の作成手順の説明を終了します。

なお、通常見積の作成方法等は見積書の作成 初級編 をご覧ください