梅 花 女 子 大 学 大 学 院 学 則

第 １ 章

総

則

(趣旨)
第1条

梅花女子大学学則第4条の規定に基づき、この学則を定める。

(目的)
第2条

梅花女子大学大学院（以下「本大学院」という）は、教育基本法および学校教育法

に従い、学術の理論および応用を教授研究し、その深奥をきわめるとともに、キリスト教精神に基づいて、高尚な人格を涵養し、もって社会の進展と文化の向上に寄与する女性を育成することを目的とする。
(自己点検・評価)第3条

本大学院は教育研究水準の向上を図り、前条第１項の目的および社会的使命を達成するため自己点検・評価を行う。
２

自己点検・評価は、梅花女子大学自己点検・評価規程の定めるところによる。

（情報の公表）第4条

本大学院は、教育研究活動等の状況について、適切な体制を整えたうえで、刊行物への掲載やインターネットの利用、その他広く周知を図ることができる方法によって公
表する。
(課程)
第5条
２

本大学院に修士課程及び博士課程を置く。

修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うものとする。

３

博士課程は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識を養うものとする。

1

第 ２ 章組織および標準修業年限(研究科、専攻および課程)
第6条
２

本大学院に文学研究科、現代人間学研究科、および看護保健学研究科を置く。

前項の研究科に置く専攻は次のとおりとする。

（１）文学研究科

日本語日本文学専攻、英語英米文学専攻、児童文学専攻（２）現代人間学研究科

心理臨床学専攻（３）看護保健学研究科

口腔保健学専攻

３

各専攻の人材育成に関する目的は、次のとおりとする。

（１）文学研究科
ア

日本語日本文学専攻
日本語と日本文学に関わる学術の根本的および先駆的な教授・研究の推進を通して、広い視野に立つ精細な学識を涵養し、高度の専門的能力と深い人間性を身につけた優れた人材を育成する。

イ

英語英米文学専攻
学部における研究と教育の発展および充実を図り、英語学、英文学、米文学の３分野を中心に、英米の文化全般および比較言語や英語教育にわたって、国際化の時代に求められる高度な教養と見識を備えた人材を育成する。

ウ

児童文学専攻児童文学・絵本に関する諸分野（伝承・近代以前日本・近現代日本・外国）の中から、独自の主題をめぐって、創作や伝達も視野に入れつつ、研究を深め、高度な専門性と幅広い見識を備えた人材を育成する。

（２）現代人間学研究科

心理臨床学専攻

人間の尊厳を大切にした対人援助のできる臨床心理士をめざし、人間性の成長を大切にするとともに、真摯に勉学・研究する態度を涵養し、実践の場で役立つ実践的な知
識や技術を身につけた人材を育成する。
（３）看護保健学研究科

口腔保健学専攻

すべてのライフステージにわたる全身の健康とＱＯＬに資する専門的口腔ケアおよび口腔機能の発達、維持と回復支援の観点から専門性を発揮し、保健・医療・福祉・教2

育・研究の場で活躍できる人材を育成する。
４

日本語日本文学専攻、英語英米文学専攻、心理臨床学専攻および口腔保健学専攻は修士課程とし、児童文学専攻は博士課程とする。

(標準修業年限)第7条
２

本大学院修士課程の標準修業年限は、２年とする。

博士課程の標準修業年限は５年とし、これを前期２年、後期３年に分け、前期２年の課程は、修士課程として取り扱う。

(在学年限)
第8条

本大学院における在学年限は、次のとおりとする。

(1)

修士課程又は博士前期課程においては、４年とする。

(2)

博士後期課程においては、６年とする。

(長期にわたる教育課程の履修)
第9条

修士課程および博士前期課程において、学生が出願時に3年もしくは4年にわたり、計画的に課程を履修し修了することを希望する旨を申し出た時は、学長はこれを認めることがある。
第 ３ 章

収容定員(収容定員)
第10条

本大学院の収容定員は、次のとおりとする。
修士課程
研究科

専

攻

入学定員

収容定員

日本語日本文学専攻

５名

１０名

英語英米文学専攻

５名

１０名

文学研究科

博士前期課程児童文学専攻

入学定員

収容定員

入学定員

５名

１０名

２名

修士課程
研究科

専

現代人間学研究科

看護保健学研究科

攻

博士後期課程入学定員

収容定員

心理臨床学専攻

１２名

２４名

口腔保健学専攻

５名

１０名

3

収容定員
６名

第 ４ 章学年・学期及び休業日

(学年)
第11条

学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終わる。

(学期)
第12条

学年を２学期に分け、４月１日から９月30日までを前期、10月１日から翌年３月31日までを後期とする。
２

前項の規定にかかわらず、必要がある場合は、学長は学期の開始日および終了日を変更することができる。

(休業日)
第13条

２

休業日は次のとおりとする。

(1)

日曜日、「国民の祝日に関する法律」に定める休日および創立記念日(１月18日）

(2)

春季休業

３月下旬から４月上旬まで

(3)

夏季休業

８月上旬から９月上旬まで

(4)

冬季休業

12月下旬から翌年１月上旬まで

学長は臨時に前項の休業日を変更、もしくは臨時に休業日を定めることができる。また必要に応じて休業日に授業等を行わせることができる。

第 ５ 章

教育方法等

(教育方法)
第14条

本大学院の教育は、授業科目の授業および学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）によって行うものとする。
（教育方法等の改善）
第15条

本大学院は、授業および研究指導の内容および方法の改善を図るための組織的な研修および研究を実施する。
(授業科目・単位および履修方法)
第16条

授業科目、単位および履修方法は、「別表１」のとおりとする。

(単位の計算方法)
第17条

授業科目の単位数は、次の基準により計算をするものとする。
4

(1)講義および演習については15時間の授業をもって１単位とする。

(2)

実習については30時間の授業をもって１単位とする。

（単位の認定）第18条
２

単位の認定は、試験またはその他の課題等による。

試験等による成績の評価は、優、良、可、不可をもって表し、優、良、可を合格とする。

３

成績と評価基準は、次のとおりとする。
＜成績＞

＜評価＞

１００－８０点・・・・・・・・優
７９－７０点・・・・・・・・良
６９－６０点・・・・・・・・可
５９－

０点・・・・・・・・不可(授業期間)
第19条

１年間の授業を行う期間は、試験等の期間を含め原則として35週にわたるものとする。
(入学前既修得単位の認定)
第20条

学長が教育上有益と認めるときは、学生が大学院に入学する前に大学院または他の大学院において履修した授業科目の単位(科目等履修生として修得した単位を含む)を、
１０単位を超えない範囲で、大学院に入学した後の大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことがある。
（他の大学院の授業科目の履修)
第21条

学長が教育上有益と認めるときは、学生は他の大学の大学院の授業科目を履修することができる。この場合、履修した科目の単位は、１０単位を超えない範囲で、課程修了の所定の単位として認定する。
(研究指導)
第22条
２

研究指導は、専攻科目の演習を担当する教員が行う。

学長が教育上有益と認めた場合に限り、学生は、他の大学の大学院または研究所等において１年を超えない期間、必要な研究指導を受けることができる。
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(教育職員免許状)
第23条

中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状授与の所要資格を有する者で、当該免許教科に係る中学校教諭専修免許状および高等学校教諭専修免許状授与の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法および教育職員免許法施行規則に基づく所要の単位を修得しなければならない。
２

本大学院修士課程において、当該所要資格を取得できる免許状の種類は、次のとおりとする。

専攻
日本語日本文学専攻
英語英米文学専攻

第 ６ 章

文 学 研 究 科
種類
中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状
中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状

免許教科の種類
国 語
国 語
英 語
英 語

課程修了の要件および学位の授与(修士課程および博士前期課程の修了要件)
第24条

修士課程および博士前期課程の修了の要件は、当該課程に２年以上在学し、所定の科目を30単位(日本語日本文学専攻および児童文学専攻は32単位、心理臨床学専攻は42単位)以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、学位論文の審査および最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた成績を上げた者については、１年以上在学すれば足りるものとする。
２

前項ただし書きの規定は心理臨床学専攻には適用しない。
(博士後期課程の修了要件)

第25条

博士後期課程の修了要件は、当該課程に３年以上在学し、所定の単位を６単位以上修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査および最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については１年以上在学すれば足りるものとする。
２

第24条第１項ただし書の規定による在学期間をもって修士課程および博士前期課程を修了した者の博士後期課程の修了の要件は、当該課程に3年以上在学し、所定の単位を修6得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査および最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については2年以上在学すれば足りるものとする。
３

第１項および前項の規定にかかわらず、第31条第１項第２号から第４号までの規定に該当する者が博士後期課程に入学した場合の課程修了の要件は、大学院に３年以上在学し、所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査および最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、１年以上在学すれば足りるものとする。

(学位論文の審査および評価)第26条
２

修士および博士の学位論文の評価は合格、不合格とする。

修士および博士の学位論文の審査については別に定める。

(課程修了の認定)
第27条

課程修了の認定は、大学院委員会においてこれを行う。

(学位の授与)第28条

本大学院において各研究科の課程を修了した者に対し、修士又は博士の学位を授与する。
２第１項に定める者のほか、本大学院に博士論文を提出して、本大学院の行う博士論文の審査に合格し、前項の者と同等以上の学力があると認められた者に対し、博士の学位を授与することができる。

３

学位を授与するに当たっては、各専攻分野の名称を付記する。

４

学位およびその授与に関する規程は別に定める。

第 ７ 章

入学、休学、留学、退学および復学(入学時期)
第29条

入学の時期は４月とする。

(修士課程および博士前期課程の入学資格)
第30条

修士課程または博士前期課程に入学することができる者は、次の各号の一に該当

しなければならない。
7

(1)

大学を卒業した者(2)

学校教育法第104条第４項の規定により学士の学位を授与された者(3)

外国において、学校教育における16年の課程を修了した者(4)

外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者(5)

文部科学大臣の指定した者(6)

大学に３年以上在学し、または外国において学校教育における15年の課程を修了し、本大学院が定める単位を優れた成績で修得したと認めた者(7)

本大学院において、個別の入学資格審査により大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者

２

看護保健学研究科口腔保健学専攻に入学することができる者は、歯科衛生士の資格を有し、かつ第１項の規定に該当する者に限る。

(博士後期課程の入学資格)
第31条

博士後期課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当しなければなら

ない。
(1)

修士の学位を有する者(2)

外国において修士の学位に相当する学位を授与された者(3)

外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位に相当する学位を授与された者(4)

文部科学大臣の指定した者(5)

本大学院において、個別の入学資格審査により修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者(入学出願の手続き)
第32条

入学志願者は、本大学院所定の書類を提出するとともに、所定の検定料を納入しなければならない。
(入学者の選考)第33条

入学志願者に対しては、学力検査を行い、かつ出身大学長の提出する証明書等を勘案して、入学許可者を決定する。
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２

前項の考査方法・時期等については、別に定める。

(入学手続)
第34条

入学を許可された者は、指定の期日までに本大学院所定の書類を提出し、入学金等を納付しなければならない。
２

前項の手続を怠るときは、入学許可を取り消すことがある。

(休学)
第35条

病気その他やむを得ない事由により、休学しようとする者は、所定の書類を添えて願い出なければならない。
２

休学を願い出た者に対して、学長がこれを許可する。

３

休学の期間は、半年または１年とする。

４

休学の期間は通算して修士課程・博士前期課程については２年、博士後期課程については３年を超えることができない。

５

休学の期間は第７条に定める在学期間に算入しない。

(復学)
第36条
２

休学者が復学を希望するときは、所定の書類を添えて願い出なければならない。

復学を願い出た者に対して、学長がこれを許可する。

(退学)
第37条

退学しようとする者は、事由を付して保証人連署の上、退学願いを提出しなければならない。
２

退学を願い出た者に対して、学長がこれを許可する。

(除籍)
第38条

２

次の各号の一に該当する者は、学長が除籍する。

(1)

正当な理由もなく授業料等の督促をうけても納入しない者(2)

第8条に定める在学年限を超えた者(3)

第35条第4項に定める休学期間を超えた者(4)

在留資格が得られない者(5)

成業の見込みがないと認められた者

前項第１号で除籍された者については、別に定める期間内に、除籍取り消しを願い出
9

ることができる。
(留学)
第39条

外国の大学で学修することを志願する者は、学長の許可を得て留学することができる。
２

前項の留学期間のうち、１年を限度として在学期間に算入することができる。

(退学者の再入学)
第40条

退学した者が再入学を希望し、本大学院所定の書類により願い出たときには、学長はこれを許可することがある。
２

再入学者の入学の時期は4月とする。

(除籍者の再入学)
第41条

第38条第２項の規定により除籍された者が再入学を希望し、本大学院所定の書類により願い出たときには、学長はこれを許可することがある。
２

前項の再入学者の入学時期は、除籍になった学年度の翌学年度または翌々年度の始め
とする。

(転入学)
第42条

他の大学院の学生が、所属大学院の研究科長の承諾書を付し、本大学院に転入学を志願したときは、欠員のある場合に限り、学長が許可することがある。

第 ８ 章
第43条

外国人留学生

外国人で本大学院に入学しようとする者に対しては、選考の上、外国人留学生として入学を許可する。
２

外国人留学生として入学を志願することができる者は、次の各号の一に該当する者に限る。
(1)

修士課程または博士前期課程
ア

外国において通常の課程による１６年の学校教育を修了した者

イ

日本において外国人留学生として大学を卒業した者

ウ

本大学院においてア または イ と同等以上の学力を有すると認めた者。ただし、日本において通常の課程による学校教育を受けたと認定した外国人を除く。
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(2)

３

博士後期課程ア

外国の大学院において修士の学位に相当する学位を得た者

イ

日本の大学院において外国人留学生として修士の学位を得た者

外国人留学生の入学に係る手続及びその取扱いは第32条から第34条までの規定を準用
する。

第 ９ 章

科目等履修生、外国人短期留学生および委託生(科目等履修生)
第44条

修士課程または博士前期課程の授業科目のうち、１科目または数科目の履修を希望する者があるときは、正規の学生の修学に支障がない場合に限り、学長は科目等履修生として履修を許可する。
２

科目等履修生が履修した科目の試験に合格したときは、所定の単位を認定する。

３

科目等履修生に関する規程は別に定める。

(外国人短期留学生)
第45条

外国人で本大学院に短期留学しようとする者に対しては、学長は外国人短期留学

生として入学を許可することがある。
２

外国人短期留学生として入学を志願することのできる者に関しては、前条（第43条）
第２項を準用する。

３

外国人短期留学生に関する規程は別に定める。

(委託生)
第46条

他大学の大学院生で、その大学の委託により、本大学院研究科における授業科目のうち、１科目または数科目の履修を希望する者があるときは、欠員のある場合に限り、学長が修学を許可する。
２

前項に定める委託生の修学の許可および単位認定等については、大学間の協定に定め
るもののほか、大学院委員会の定めるところによるものとする。

第１０章

研究生および特別研究生

(研究生)
11

第47条

修士の学位を有する者またはこれと同等以上の学力があると認められる者で、本大学院において特定の専門分野の研究を願い出る者があるときは、選考の上、学長が研究生として受入れを許可する。
２

研究生に関する規程は別に定める。

(特別研究生)第48条

博士後期課程の所定の単位を修得した退学者が研究の継続を希望し、研究計画を付して願い出たときは、選考の上、学長が特別研究生として受入れを許可する。
２

特別研究生に関する規程は別に定める。

第１１章

入学検定料、入学金および授業料等（入学検定料、入学金および授業料等）
第49条

入学検定料、入学金および授業料等は、「別表２」のとおりとする。

２ 入学検定料、入学金および授業料等の減免に関する規程は別に定める。
（授業料等の納入）
第50条

授業料等の納入方法は、梅花女子大学学則第45条、第46条および第47条第１項の規定を準用する。
２

納入した入学検定料および授業料等は、別に定める場合を除き返還しない。

第１２章

教員組織

（教員組織）
第51条

本大学院の授業および研究指導は、大学院設置基準第９条に規定する資格を有す

る本学の教員が担当する。ただし、兼任講師に授業の担当を委嘱することができる。
（研究科長）
第52条

本大学院研究科に研究科長を置く。研究科長は、研究科の学務を管掌する。

第１３章

運営組織

（大学院委員会）
第53条

本大学院に大学院委員会を置く。
12

２

大学院委員会は、学長、研究科長、専攻主任および大学院の授業を担当する専任の教授、准教授、講師ならびに教務部長、入試広報部長、学生部長、図書館長をもって構成する。

（大学院委員会の運営）
第54条
２

大学院委員会は学長が招集する。

大学院委員会の運営に関する規程は別に定める。

（大学院委員会の審議事項）
第55条

大学院委員会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うにあたり意見を述べるものとする。
(1)

学生の入学および課程修了認定に関する事項(2)

学位の授与に関する事項(3)前２号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で大学院委員会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの

２

大学院委員会は、前項に規定するもののほか、学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、および学長の求めに応じ、意見を述べることができる。

（研究科委員会）
第56条
２

研究科に研究科委員会を置く。

研究科委員会の運営に関する規程は別に定める。

（部長会）
第57条
２

学長は諮問機関として部長会を置く。

部長会の運営に関する規程は別に定める。

第１４章

研究指導施設（大学院学生の研究室）
第58条
２

本大学院に、大学院学生のための研究室を置く。

学部の施設は、必要に応じて大学院学生の授業および研究指導のために用いることができる。

（心理教育総合相談センター）
13

第59条
２

実習施設として心理教育総合相談センターを置く。

心理教育総合相談センターに関する事項は別に定める。

第１５章

雑

則

（補則）
第60条

附

本学則に定めていない事項については、梅花女子大学学則を準用する。

則１

本学則は、１９７７年４月１日から施行する。

２

本学則は、１９７８年４月１日から施行する。ただし、１９７７年度から在学する者については、改正後の第２４条「別表２」の規定にかかわらず、なお従前の例による。
３

本学則は、１９７９年４月１日から施行する。ただし、１９７８年度から在学する者については、改正後の第２４条「別表２」の規定にかかわらず、なお従前の例による。
４

本学則は、１９８０年４月１日から施行する。ただし、１９７９年度から在学する者については、改正後の第２４条「別表２」の規定にかかわらず、なお従前の例による。
５

本学則は、１９８１年４月１日から施行する。ただし、１９８０年度以前の入学生にかかる授業料等の額は、第２４条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
６

本学則は、１９８２年４月１日から施行する。ただし、１９８１年度以前の入学生にかかる授業料等の額は、第２４条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
７

本学則は、１９８３年４月１日から施行する。ただし、１９８１年度以前の入学生にかかる授業料等の額は、第２４条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
８

本学則は、１９８４年４月１日から施行する。ただし、１９８３年度以前の入学生にかかる授業料等の額は、第２４条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
９

本学則は、１９８５年４月１日から施行する。ただし、１９８４年度以前の入学生にかかる授業料等の額は、第２４条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
10

本学則は、１９８６年４月１日から施行する。ただし、１９８４年度以前の入学生
14にかかる授業料等の額は、第２４条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
11

本学則は、１９８７年４月１日から施行する。ただし、１９８４年度以前の入学生にかかる授業料等の額は、第２４条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
12

本学則は、１９８８年４月１日から施行する。

13

本学則は、１９８９年４月１日から実施する。

14

本学則は、１９９０年４月１日から実施する。

15

本学則は、１９９１年４月１日から実施する。

16

本学則は、１９９２年１月30日から実施する。

17

本学則は、１９９２年４月１日から実施する。

18

本学則は、１９９４年４月１日から実施する。

19

本学則は、１９９５年４月１日から実施する。

20

本学則は、１９９６年４月１日から実施する。

21

本学則は、１９９７年４月１日から実施する。

22

本学則は、２００１年４月１日から実施する。

23 本学則は、 ２００３年４月１日から実施する。
24 本学則は、 ２００４年４月１日から実施する。
25 本学則は、 ２００５年４月１日から実施する。ただし、２００５年以前の入学生については、なお従前の学則を適用する。
26

本学則は、２００７年４月１日から実施する。ただし、２００６年以前の入学生については、なお従前の学則を適用する。
27 本学則は、２００９年４月１日から実施する。ただし、２００８年度以前の入学生については、なお従前の学則を適用する。
28 本学則は、２００９年 10 月 14 日から実施する。ただし、２００８年度以前の入学生については、なお従前の学則を適用する。
29 本学則は、２０１１年４月１日から施行する。ただし、２０１０年度以前の入学生については、なお従前の学則を適用する。

15

30 本学則は、２０１２年４月 1 日から施行する。ただし、２０１１年度以前の入学生については、なお従前の学則を適用する。
31 本学則は、２０１３年４月１日から施行する。
32 (1) 本学則は、２０１４年４月１日から施行する。ただし、第 35 条の規定は、２０
１４年３月３１日において在学する者についても適用するものとする。
(2) ２０１３年度以前の入学生については、第３５条の規定を除き、従前の例による。
(3) 第１０条に規定する現代人間学研究科人間福祉学専攻の収容定員は、２０１４
年度までは次のとおりとする。
２０１３年度

２０１４年度

修士課程

修士課程

研究科
専 攻

現代人間学研究科
人間福祉学専攻

入学定員

収容定員

入学定員

収容定員

８名

１６名

－

８名

33 （1）本学則は、２０１５年４月１日から施行する。
（2）本学則の改廃は、部長会の議を経て学長が行う。
34 （1）本学則は、２０１７年４月１日から施行する。
（2）本学則の改廃は、部長会の議を経て理事会が行う。
35 （1）本学則は、２０１８年４月１日から施行する。
（2）本学則の改廃は、部長会の議を経て理事会が行う。
36 （1）本学則は、２０１９年４月１日から施行する。
（2）本学則の改廃は、部長会の議を経て理事会が行う。
37 （1）本学則は、２０２１年４月１日から施行する。
（2）本学則の改廃は、部長会の議を経て理事会が行う。
38 （1）本学則は、２０２２年４月１日から施行する。
（2）本学則の改廃は、部長会の議を経て理事会が行う。
39 （1）本学則は、２０２３年４月１日から施行する。
（2）本学則の改廃は、部長会の議を経て理事会が行う。
40 （1）本学則は、２０２４年４月１日から施行する。
（2）学則第１６条に定める教育課程の取り扱いに関しては、２０２４年３月３１日
において在学する者および在学者の属する年次に転入学、再入学する者については、従前の学則による。
（3）本学則の改廃は、部長会の議を経て理事会が行う。

16

2017年1月25日

大学院委員会会会

別表１

文学研究科 日本語日本文学専攻(修士課程）

授業科目
日本文学研究・演習Ⅰ１
日本文学研究・演習Ⅰ２
日本文学研究・演習Ⅱ１
日本文学研究・演習Ⅱ２
日本文学研究・演習Ⅲ１
日本文学研究・演習Ⅲ２
日本文化研究・演習Ⅰ１
日本文化研究・演習Ⅰ２
日本文化研究・演習Ⅱ１
日本文化研究・演習Ⅱ２
日本文化研究・演習Ⅲ１
日本文化研究・演習Ⅲ２
日本語学研究・演習Ⅰ１
日本語学研究・演習Ⅰ２
日本語学研究・演習Ⅱ１
日本語学研究・演習Ⅱ２
中国文学研究・演習Ⅰ１
中国文学研究・演習Ⅰ２
日本文学研究･特講Ⅰ１
日本文学研究・特講Ⅰ２
日本文学研究・特講Ⅱ１
日本文学研究・特講Ⅱ２
日本文学研究・特講Ⅲ１
日本文学研究・特講Ⅲ２
日本文化研究・特講Ⅰ１
日本文化研究・特講Ⅰ２
日本文化研究・特講Ⅱ１
日本文化研究・特講Ⅱ２
日本文化研究・特講Ⅲ１
日本文化研究・特講Ⅲ２
日本語学研究・特講Ⅰ１
日本語学研究・特講Ⅰ２
日本語学研究・特講Ⅱ１
日本語学研究・特講Ⅱ２
中国文学研究・特講Ⅰ１
中国文学研究・特講Ⅰ２

履修区分/単位
授業
備考
選択
必修
選択 形態
必修
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
2科目4単位修得
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義
2 講義

（履修方法）
１．「研究・演習」科目のうち、指導教員が担当する「研究・演習１」「研究・演習２」2科目（4単位）を必修とする。
２．１で選んだ「研究・演習」以外の「研究・演習」科目および「研究・特講」科目の中から28単位以上を選択し履修する。科目は重複して履修することができる。
３．受講科目の選択については、あらかじめ指導教員の指導を受けるものとする。
（課程修了の要件）
本課程に2年以上在学し、所定の授業科目について32単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査および最終試験に合格するものとする。

17

2017年1月25日

大学院委員会会会

文学研究科 英語英米文学専攻（修士課程）

履修区分/単位授業科目
英文学研究・演習Ⅰ１
英文学研究・演習Ⅰ２
英文学研究・演習Ⅱ１
英文学研究・演習Ⅱ２
英文学研究・演習Ⅲ１
英文学研究・演習Ⅲ２
米文学研究・演習Ⅰ１
米文学研究・演習Ⅰ２
米文学研究・演習Ⅱ１
米文学研究・演習Ⅱ２
英語学研究・演習Ⅰ１
英語学研究・演習Ⅰ２
英文学特殊講義Ⅰ１
英文学特殊講義Ⅰ２
英文学特殊講義Ⅱ１
英文学特殊講義Ⅱ２
英文学特殊講義Ⅲ１
英文学特殊講義Ⅲ２
米文学特殊講義Ⅰ１
米文学特殊講義Ⅰ２
米文学特殊講義Ⅱ１
米文学特殊講義Ⅱ２
英語学特殊講義Ⅰ１
英語学特殊講義Ⅰ２
英語学特殊講義Ⅱ１
英語学特殊講義Ⅱ２
英語表現法１
英語表現法２

授業
備考
形態
選択
必修
選択
必修
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
4科目8単位以上修得
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
演習
2
講義
2
講義
2
講義
2
講義
2
講義
2
講義
2
講義
2
10科目20単位以上修得
講義
2
講義
2
講義
2
講義
2
講義
2
講義
2
講義
2
演習
1
演習
1

（履修方法）
１．「研究・演習」を、英文学・米文学・英語学のうち2分野以上にわたって、１・２セットで4科目（8単位）以上を必修とする。その担当教員1人を指導教員とする。
２．「特殊講義」を英文学・米文学・英語学の3分野にわたって、１・２セットで10科目（20単位）以上を選択必修とする。
３．修士論文を提出するためには、「英語表現法１」「英語表現法２」を履修していなければならない。
４．受講科目の選択については、あらかじめ指導教員の指導を受けるものとする。
（課程修了の要件）
本課程に2年以上在学し、所定の授業科目について30単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査および最終試験に合格するものとする。

18

2017年1月25日

大学院委員会会会

文学研究科 児童文学専攻（博士前期課程）

授業科目履修区分/単位
授業
選択
必修
選択 形態
必修

備考

児童文学研究・演習Ⅰ１

2

演習

児童文学研究・演習Ⅰ２

2

演習

児童文学研究・演習Ⅱ１

2

演習

児童文学研究・演習Ⅱ２

2

演習

児童文学研究・演習Ⅲ１

2

演習児童文学研究・演習Ⅲ２

2

演習児童文学研究・演習Ⅳ１

2

演習

児童文学研究・演習Ⅳ２

2

演習 同一科目を1・2セットで4単位修得

児童文学研究・演習Ⅴ１

2

演習

児童文学研究・演習Ⅴ２

2

演習児童文学研究・演習Ⅵ１

2

演習児童文学研究・演習Ⅵ２

2

演習児童文学研究・演習Ⅶ１

2

演習

2

演習

児童文学研究・演習Ⅶ２
児童文学原論１

2

児童文学原論２

2

講義
講義

児童文学特殊講義Ⅰ１

2

講義

児童文学特殊講義Ⅰ２

2

講義

児童文学特殊講義Ⅱ１

2

講義

児童文学特殊講義Ⅱ２

2

講義

児童文学特殊講義Ⅲ１

2

講義

児童文学特殊講義Ⅲ２

2

講義

児童文学特殊講義Ⅳ１

2

講義 同一科目は1・2セット修得

児童文学特殊講義Ⅳ２

2

講義

児童文学特殊講義Ⅴ１

2

講義

児童文学特殊講義Ⅴ２

2

講義

児童文学特殊講義Ⅵ１

2

講義

児童文学特殊講義Ⅵ２

2

講義

児童文学特殊講義Ⅶ１

2

講義

児童文学特殊講義Ⅶ２

2

講義

児童文学特殊講義Ⅷ１

2

講義

児童文学特殊講義Ⅷ２

2

講義

児童文化特殊講義１2

講義

児童文化特殊講義２2

講義（履修方法）
１．「研究・演習」のうち指導教員の担当する「研究・演習１」「研究・演習2」、および「児童文学原論1」「児童文学原論2」の計8単位を必修とする。ただし指導教員の担当する「研究・演習」は重複して履修することが望ましい。
２．選択必修科目の中から同一科目を1・2セットで24単位以上を修得すること。ただし、4単位は他専攻の「特殊講義」

から選択することができる。
３．受講科目の選択については、あらかじめ指導教員の指導を受けるものとする。
（課程修了の要件）

本課程に2年以上在学し、所定の授業科目について32単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査および最終試験に合格するものとする。

19

2017年1月25日

大学院委員会会会

文学研究科 児童文学専攻（博士後期課程）
変更理由：履修区分、授業形態、履修方法の記載を追加するため。
附則
31 この学則は2013年4月1日から実施する。

履修区分/単位

授業科目

授業
形態
選択
必修
選択
必修

児童文学特別研究Ⅰ

6

演習

児童文学特別研究Ⅱ

6

演習

児童文学特別研究Ⅲ

6

演習

児童文学特別研究Ⅳ

6

演習

児童文学特別研究Ⅴ

6

演習

児童文学特別研究Ⅵ

6

演習

児童文学特別研究Ⅶ

6

演習

備考

（履修方法）
指導教員の指示により児童文学特別研究Ⅰ～Ⅶのうちいずれか1科目において指導を受けるものとする。
（課程修了の要件）
本課程に3年以上在学し、所定の単位（6単位）を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査および最終試験に合格するものとする。

20

2017年1月25日

大学院委員会会会

現代人間学研究科 心理臨床学専攻（修士課程）
履修区分/単位
授業
備考
選択
必修
選択 形態
必修
臨床心理学特論Ⅰ講義
2
臨床心理学特論Ⅱ講義
2
講義
臨床心理面接特論Ⅰ(心理支援に関する理論と実践) 2
講義
臨床心理面接特論Ⅱ
2
2
演習
臨床心理査定演習Ⅰ(心理的アセスメントに関する理論と実践)
必 臨床心理査定演習Ⅱ2
演習
修 臨床心理基礎実習Ⅰ
1
実習
Ⅰ・Ⅱセットで修得
群
1
実習
臨床心理基礎実習Ⅱ
1
実習
臨床心理実習Ⅰ(心理実践実習Ⅴ)
２年間Ⅰ・Ⅱセットで修得
1
実習
臨床心理実習Ⅱ
2
演習
心理臨床学演習Ⅰ
２年間Ⅰ・Ⅱセットで修得
2
演習
心理臨床学演習Ⅱ講義
2
A 心理統計法特論
２単位以上修得
群 臨床心理学研究法特論
講義
2
講義
2
人格心理学特論講義
2
B 発達心理学特論(心の健康教育に関する理論と実践）
２単位以上修得
群 認知心理学特論講義
2
講義
2
音楽心理学特論講義
2
社会・産業心理学特論(産業・労働分野に関する理論と支援の展開)
C
講義 ２単位以上修得
2
群 家族心理学特論(家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践)
講義
2
犯罪心理学特論（司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開）
講義
2
精神医学特論(保健医療分野に関する理論と支援の展開)
D
講義 ２単位以上修得
2
群 障害児（者）心理学特論(福祉分野に関する理論と支援の展開)
講義
2
心身医学特論講義
2
遊戯療法特論講義
2
E 描画・箱庭療法特論
２単位以上修得
群 心理療法特論講義
2
学校臨床心理学特論Ⅰ
講義
2
学校臨床心理学特論Ⅱ(教育分野に関する理論と支援の展開)
2 講義
実習
1
心理実践実習ⅠＡ
実習
1
心理実践実習ⅠＢ
実習 心理実践実習ⅠA,B・ⅡA,B・Ⅲ
1
心理実践実習ⅡＡ
F
実習 A,Bのうち４科目を含む４単位以2
群 心理実践実習ⅡＢ
上修得。A,Bはセットで履修。
実習
1
心理実践実習ⅢＡ
実習
1
心理実践実習ⅢＢ
心理実践実習ⅣＡ
実習
1
心理実践実習ⅣＢ
実習
1
群

授業科目

（履修方法）
１．「臨床心理実習Ⅰ(心理実践実習Ⅴ)」「臨床心理実習Ⅱ」「心理臨床学演習Ⅰ」「心理臨床学演習Ⅱ」および、、これ以外の必修8科目（14単位）を必修とし、「心理臨床学演習」の担当者を指導教員とする。
2. 「臨床心理実習Ⅰ(心理実践実習Ⅴ)」「臨床心理実習Ⅱ」「心理臨床学演習Ⅰ」「心理臨床学演習Ⅱ」については2年間にわたって履修し、１2単位を修得しなければならない。
3．A～E群の選択必修科目から各群2単位 F群から心理実践実習ⅠA,B・ⅡA,B・ⅢA,Bのうち４科目を含む4単位以上
計14単位以上を修得しなければならない。
4．受講科目の選定については、あらかじめ指導教員の指導を受けるものとする。
（課程修了の要件）
本課程に2年以上在学し、所定の授業科目を40単位以上修得し、かつ必要な研究指導を受けた上修士論文の審査および最終試験に合格するものとする。

21

2017年1月25日

大学院委員会会会

看護保健学研究科 口腔保健学専攻（修士課程）

履修区分/単位
群

授業科目

共
通
基
礎
科
目

専
門
選
択
科
目
Ⅰ

専
門
科
目
専
門
選
択
科
目
Ⅱ

研専
究門

必修

選択
必修

授業
選択 形態

実践疫学

2

講義

歯科衛生研究法2

講義

生命・医療倫理学総論

2

講義

口腔環境と栄養2講義

高齢者健康支援学総論

2

講義

歯科衛生ケアプロセス総論

2

講義

口腔健康科学総論

2

講義

社会福祉学総論

2

講義

医療情報処理学2講義

口腔生命科学特論Ａ

2

講義

口腔生命科学特論Ｂ

2

講義

口腔衛生管理学特論2

講義

地域口腔保健管理学特論Ａ

2

講義

地域口腔保健管理学特論Ｂ

2

講義

口腔機能発達支援学特論Ａ

2講義

口腔機能発達支援学特論Ｂ

2

講義

口腔機能維持管理学特論2

講義

口腔生命科学演習Ａ2

演習

口腔生命科学演習Ｂ

2

演習

口腔衛生管理学演習

2

演習

地域口腔保健管理学演習Ａ

2

演習

地域口腔保健管理学演習Ｂ

2

演習

口腔機能発達支援学演習Ａ

2演習

口腔機能発達支援学演習Ｂ

2

演習

口腔機能維持管理学演習

2

演習

口腔健康支援実践演習

2

演習

口腔保健学研究8

備考

演習（履修方法）
１．「共通基礎科目」は、必修科目6単位、選択科目4単位以上の計10単位以上を必修とする。
２．「専門選択科目Ⅰ」を選択科目8単位以上、「専門選択科目Ⅱ」を4単位以上、「専門研究」8単位、計20単位以上を修得する事。
３．受講科目の選定については、あらかじめ指導教員の指導を受けるものとする。
（課程修了の要件）
本課程に2年以上在学し、所定の授業科目について30単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査および最終試験に合格するものとする。

22

別表２

入学検定料および学費

入学検定料

35,000 円

入 学 金

180,000 円

梅花女子大学卒業生の入学金は 90,000 円とし、博士後期課程に入学する梅花女子大学大学院修士課程修了者については入学金を免除する。
580,000 円（年額）

授 業 料

前期・後期に、半額ずつ納入する。
施設設備費
文学研究科

120,000 円（年額）

現代人間学研究科
心理臨床学専攻

140,000 円（年額）

看護保健学研究科
口腔保健学専攻

200,000 円（年額）第７条に定める修士課程および博士後期課程の標準修業年限を超えて在学する者の授業料等は 200,000 円（年額）とする。
前期・後期に、半額ずつ納入する。

23