客観的測定テスト BEVI を用いた全員留学の評価―国際・文化体験への関心が低い学生の留学効果―
中村絵里（千葉大学）
1. 研究の背景
本研究の目的は、大学生の 1 か月未満の超短期留学による教育的効果を評価することである。日本人学生の海外留学数は、2017 年度から 2019 年度までは毎年 10 万人を超え（日本学生支援機構 2023）、諸外国の教育機関で学ぶ学生数は堅調に推移してきた。しかし、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大の影響を受け、2020 年度は、日本人学生の留学数が 1,487 人に激減し、続く 2021 年度は、日本政府の水際対策措置の緩和に伴い 10,999人に回復（日本学生支援機構 2023）したものの、コロナ禍以前の数値に戻るには、今後数年を要することが見込まれる。特に、2019 年度まで全体の 6 割以上を占めていた 1 か月未満の超短期留学者の人数は、2021 年度実績で 472 人となり、全体の 5%にも満たない（日本学生支援機構 2023）。これは、2021 年度の後半まで、日本政府が短期渡航の中止または延期を勧告してきた影響を多分に受けた結果であるが、2022 年度以降は、短期の海外渡航が可能となり、以前のように 1 か月未満の超短期留学者数が大幅に伸びることが予想できる。
一方で、感染症に加えて戦争などの世界情勢や、円安に伴う経済不安を懸念して、渡航型留学に代わる新たな留学の形態を求める動きも見られるようになった。2020 年度以降、在学期間中に学生が選択可能な超短期の留学プログラムとして、オンライン留学を導入する大学が増えてきた（中村 2022）。本研究では、渡航型留学のみならず、オンライン留学も、日本人学生の海外留学の一形態と定義づけ、その教育的効果を検討する。
日本における留学の評価やその効果に関する研究は、受入（inbound）の研究と比較して派遣（outbound）の研究が不足している（大西 2019、中村 2021）。海外留学の先行研究では、海外志向が強く留学に意欲的な学生を対象としたセレクションバイアスがあること（中村 2021）、語学力を成果指標とする研究が多く OECD が定義する Global Competence（グローバルな課題や異文化間の状況に適応可能な知識、スキル、態度、価値観で構成される能力）（OECD 2018）につながるようなコミュニケーション能力や異文化受容に関連する意識変容を扱うものが少ないこと（中村 2021）、留学直後の満足度調査が主流で留学前後の変容を捉えた客観的評価がほとんどなされていないこと（大西 2019、西谷 2020）、オンライ
ン留学の学びの効果検証が不十分であることなど課題が多い（中村 2021）。そこで、本研
究では、超短期留学の効果について、留学動機や意欲が異なる学生を対象として、留学前後の価値観や意識の変容を、客観的に評価することを試みる。
2．研究方法と課題設定
本研究の対象は、「全員留学」を掲げる国立大学で 2021 年度から 2022 年度までに 1 か月未満の超短期留学プログラム（渡航・オンライン）を履修した学生である。対象の学生は、留学動機や海外志向が多様で、国際・文化体験への関心度にも幅がある。
「全員留学」では、興味関心が低い学生も参加するという特徴があり、これらの学生を含めた留学効果を検討することが欠かせない。これまでに、発表者を含む研究チームが、同じ国立大学の学生を対象に、留学前後のコンピテンシー自己評価のアンケート調査および留学後の半構造化インタビュー調査を実施し、学生が超短期の留学経験を経て、「主導力」（リーダーシップ、新規発想、外国人との交流、積極的発信）などの変化を感じ、留学後に、積極性と行動力が向上したと認識していることが明らかになっている（大西ほか 2022、中村ほか 2023）。

この研究知見の客観的妥当性について、本研究では、効果測定テスト The Beliefs, Events,and Values Inventory (BEVI)を用いて検証する。BEVI は、特定の教育活動や特徴的な出来事の前後で、個人の意識・価値観の変容を客観的に測定するツールである。日本国内では、2016 年以降、複数の大学で試験的導入が進められ、主に留学効果測定や国際教育活動の評価に活用され、2022 年までにトライアル参加を含めると 90 以上の大学が BEVI を利用している（西谷 2022）。BEVI テストはインターネット上で受検する。背景情報、185 項目の心理特性に関する質問（4 件法）、3 項目の定性的質問（自由記述）に回答すると、140 カ国以上から収集されたデータを用いた因子分析結果に基づいた 17 の尺度で、個人の特性が表示される（西谷 2022）。
BEVI のほかに客観的測定が可能なツールもいくつか比較検討したが、測定可能な尺度の射程、質問の項目数と回答所要時間、導入費用の面から、BEVI が留学評価のためのツールとして適していることがわかり、さらに尺度の信頼性と妥当性を考慮した結果（松本 2022）を受けて、本研究では、BEVI を採用することとした。
3．BEVI による分析結果と考察
2021 年度と 2022 年度の BEVI 受検者のうち、留学前後の受検協力を得た 40 人の学生のデータを比較し、超短期留学の効果を検討したところ、次のような特徴が明らかとなった。
第一に、対象学生の BEVI の 17 の尺度の結果が、BEVI が示す平均値と比較して全体的に低い数値を示していた。BEVI の各尺度は、1 から 100 までの数値で表示され、世界各国から収集したデータ全体の平均値が 50 となるように設計されている。留学効果の測定に参照される「15. 社会文化的オープン性」「16．環境との共鳴」「17. 世界との共鳴」の 3 つの尺度が、いずれも留学前後で、平均値 50 を下回っていた。これに関して、データのばらつきを把握するために、十分位数を確認したところ、「17. 世界との共鳴」の尺度には、低い数値と高い数値のデータの二極化が見られた。第二に、上記 3 つの尺度はいずれも事後で数値が上昇しており、留学経験を経て、学生が社会文化的な態度、環境や世界への関心を高めたことが確認された。第三に、これら 3 つの尺度に対する数値の高群、中群、低群それぞれの事後の結果を比較したところ、事前の回答数値の中群、低群においては、事後の上昇が顕著であった。一方で、事前の回答数値の高群では、事後にわずかな低下が見られた。
上記の結果から、「全員留学」を掲げる大学の学生の国際・文化体験への関心は、多様であり、グローバル社会への関与を望まない学生も一定数いるため、BEVI 尺度「17. 世界との共鳴」をはじめとしたその他の尺度の数値を下げたことが考えられる。特筆すべき点は、留学前には国際・文化体験に興味をもたなかった学生ほど、留学後の伸び率が大きいことである。すなわち、卒業要件の単位修得といった外発的動機により留学を経験し、もともと海外志向が高くない学生が、超短期の留学を経て、グローバル社会への関心を高めており、「全員留学」が、学生のグローバルな意識や価値観の変容に効果をもたらすことが示唆された。他方、留学前に「15. 社会文化的オープン性」「16．環境との共鳴」「17. 世界との共鳴」の尺度が高い数値を示した学生は、留学後にわずかに数値が低下していることから、留学経験が自己省察を促したことによる影響があったと考えられる。この変化については、今後の質的調査の分析も含めて詳しい検証を要する。
本研究の限界と今後の課題は、客観的測定のためのデータ量にある。調査対象大学でのBEVI の受検数は非常に少なく、「全員留学」を掲げる大学の学生を代表するデータであるとは言い難い。主観的評価によるアンケートの量的調査と、インタビューによる質的調査の結果に近似した調査結果が BEVI を用いて得られたものの、今後は、より多くのデータを収集・蓄積し、渡航型とオンライン留学の比較や、留学プログラム間の比較、学生の学部別比較等を含めて、超短期留学を評価していくことが重要である。そのために、留学プログラムを担当する教員への BEVI 協力への理解促進と、学生にアプローチするための学内協力体制の構築を課題として、本研究を継続的に実施していく計画である。
本研究は、JSPS 科研費（21K10370）の助成を受けて実施した。