GRI スタンダード対照表
指標

項目

CSR 報告書 2019 掲載ページ

参考

一般標準開示項目
GRI 102：一般開示事項
1. 組織のプロフィール
102-1

組織の名称

P.46 会社情報

102-2

活動、ブランド、製品、サービス

P.42 トクヤマグループの事業と価値創造の歩み

102-3

本社の所在地P.46 会社情報

102-4

事業所の所在地

P.46 会社情報

102-5

所有形態および法人格

P.46 会社情報

102-6

参入市場

P.42 トクヤマグループの事業と価値創造の歩み

102-7

組織の規模

P.46 会社情報

102-8

従業員およびその他の労働者に関する情報

P.46 会社情報

102-10組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化

102-11

102-13

予防原則または予防的アプローチ

Web サイト 従業員とともに＞従業員について
有価証券報告書

P.8 トクヤマの CSR
P.14 レスポンシブル・ケア
P.21 適正な化学品管理の推進
P.26 保安防災・労働安全衛生
P.36 コーポレートガバナンス
一般社団法人 日本経済団体
連合会 / 一般社団法人 日本化学工業協会 / 塩ビ工業・環境協会ほか団体の会員資格

2. 戦略
102-14102-15

上級意思決定者の声明

P.4 トップメッセージ

重要なインパクト、リスク、機会

P.8 トクヤマの CSR
P.14 レスポンシブル・ケア
P.21 適正な化学品管理の推進
P.26 保安防災・労働安全衛生
P.36 コーポレートガバナンス

有価証券報告書

3. 倫理と誠実性
102-16

価値観、理念、行動基準・規範

P.8 トクヤマの CSR
P.36 コーポレートガバナンス

102-17

倫理に関する助言および懸念のための制度

P.36 コーポレートガバナンス

4. ガバナンス
102-18

ガバナンス構造P.36 コーポレートガバナンス

102-19

権限移譲

P.36 コーポレートガバナンス

102-20

経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任

P.36 コーポレートガバナンス

102-21

経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議

P.39 ステークホルダーとのコミュニケーション

102-22

最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

P.36 コーポレートガバナンス

102-23

最高ガバナンス機関の議長

P.36 コーポレートガバナンス102-24

最高ガバナンス機関の指名と選出

P.36 コーポレートガバナンス

102-25

利益相反102-26

目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割

P.36 コーポレートガバナンス

102-27

最高ガバナンス機関の集合的知見

P.36 コーポレートガバナンス
P.4 トップメッセージ

102-28

最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価

102-29

経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント

P.16 リスクマネジメント＆コンプライアンス

102-30

リスクマネジメント・プロセスの有効性

P.36 コーポレートガバナンス

102-31

経済、環境、社会項目のレビュー

102-33

重大な懸念事項の伝達

P.16 リスクマネジメント＆コンプライアンス

102-34伝達された重大な懸念事項の性質と総数

該当なし

102-35

報酬方針

有価証券報告書

有価証券報告書

有価証券報告書

該当なし
有価証券報告書

指標

項目

CSR 報告書 2019 掲載ページ

参考102-36

報酬の決定プロセス

有価証券報告書102-37

報酬に関するステークホルダーの関与

有価証券報告書

5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40ステークホルダー・グループのリスト

P.39 ステークホルダーとのコミュニケーション

102-41

団体交渉協定102-43ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法

P.39 ステークホルダーとのコミュニケーション

102-44

提起された重要な項目および懸念

P.39 ステークホルダーとのコミュニケーション

有価証券報告書

6. 報告実務102-45連結財務諸表の対象になっている事業体

102-46

報告書の内容および項目の該当範囲の確定

P.47 編集方針

102-47

マテリアルな項目のリスト

P.10 トクヤマのマテリアリティ

102-48

情報の再記述該当なし

102-49報告における変更該当なし

102-50

報告期間

P.47 編集方針

102-52

報告サイクルP.47 編集方針

102-53

報告書に関する質問の窓口

裏表紙

102-55

GRI 内容索引

本資料102-56

外部保証

P.45 第三者意見

有価証券報告書

マテリアルな項目
GRI 103：マネジメント手法
103-1

マテリアルな項目とその該当範囲の説明

P.10 トクヤマのマテリアリティ

103-2

マネジメント手法とその要素

P.10 トクヤマのマテリアリティ

103-3

マネジメント手法の評価

P.10 トクヤマのマテリアリティ

GRI 201：経済パフォーマンス
201-1

創出、分配した直接的経済価値

有価証券報告書201-2

気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会有価証券報告書

201-3

確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

有価証券報告書

201-4

政府から受けた資金援助

有価証券報告書

GRI 203：間接的な経済的インパクト
203-1

インフラ投資および支援サービス

有価証券報告書

203-2

著しい間接的な経済的インパクト

有価証券報告書

GRI 205：腐敗防止
205-1

腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

P.36 コーポレートガバナンス

205-2

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

P.36 コーポレートガバナンス

205-3

確定した腐敗事例と実施した措置

該当なし

GRI 206：反競争的行為
206-1

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

該当なし

GRI 301：原材料
301-1

使用原材料の重量または体積

P.16 環境経営の推進

301-2

使用したリサイクル材料

P.22 環境負荷物質・廃棄物の削減

301-3

再生利用された製品と梱包材

P.22 環境負荷物質・廃棄物の削減

GRI 302：エネルギー302-1

組織内のエネルギー消費量

P.18 地球温暖化防止への貢献

302-3

エネルギー原単位

P.18 地球温暖化防止への貢献

302-4

エネルギー消費量の削減

P.18 地球温暖化防止への貢献

指標

項目

CSR 報告書 2019 掲載ページ

GRI 304：生物多様性
304-2

活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

P.50 事業活動と生物多様性の関係性マップ（PDF 版）

GRI 305：大気への排出305-1

直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 1）

P.18 地球温暖化防止への貢献

305-2

間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 2）

P.18 地球温暖化防止への貢献

305-3

その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 3）

P.18 地球温暖化防止への貢献

305-7

窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物

P.22 環境負荷物質・廃棄物の削減

GRI 306：排水および廃棄物306-1

排水の水質および排出先

P.22 環境負荷物質・廃棄物の削減

306-2

種類別および処分方法別の廃棄物

P.22 環境負荷物質・廃棄物の低減

306-3

重大な漏出

該当なし

GRI 307：環境コンプライアンス
307-1

環境法規制の違反

P.14 トクヤマのレスポンシブル・ケア

GRI 401：雇用
401-1

従業員の新規雇用と離職

P.32 人材育成、多様性の推進

401-3

育児休暇

P.32 人材育成、多様性の推進

GRI 403：労働安全衛生403-2

傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数

P.26 保安防災・労働安全衛生

GRI 404：研修と教育
404-2

従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

P.32 人材育成、多様性の推進

GRI 406：非差別
406-1

差別事例と実施した救済措置

該当なし

GRI 407：結社の自由と団体交渉
407-1

結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

該当なし

GRI 408：児童労働
408-1

児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所
およびサプライヤー

該当なし

GRI 409：強制労働
409-1

強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所
およびサプライヤー

該当なし

GRI 410：保安慣行
410-1

人権方針や手順について研修を受けた保安要員

該当なし

GRI 411：先住民族の権利
411-1

先住民族の権利を侵害した事例

該当なし

GRI 412：人権アセスメント
412-2

人権方針や手順に関する従業員研修

P.36 コーポレートガバナンス

GRI 413：地域コミュニティ
413-1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

413-2

地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）
P.39 ステークホルダーとのコミュニケーションを及ぼす事業所

P.39 ステークホルダーとのコミュニケーション

GRI 416：顧客の安全衛生
416-1

製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

P.21 適正な化学品管理の推進

416-2

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

該当なし

参考指標

項目

CSR 報告書 2019 掲載ページ

GRI 417：マーケティングとラベリング
417-1

製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項

P.21 適正な化学品管理の推進

417-2

製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

該当なし

417-3

マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

該当なし

GRI 418：顧客プライバシー
418-1

顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立

該当なし

GRI 419：社会経済面のコンプライアンス
419-1

社会経済分野の法規制違反

該当なし

参考