ジョヴァノヴィッチ「ジョブ・マッチングと転職の理論」
瀧井【労働経済】

克也

一般均衡理論を基礎とした経済理論の体系が人は，その企業で適性が強くある人ということに1960 年代までに描きあげた市場経済のイメージなり，企業を辞める可能性は低くなっていくのでは，いつも瞬時に取引が成立する世界である。当ある。

時の経済学は，そういった市場経済のモデルを使この一見シンプルなロジックは，なぜ多くの人いながら，望ましい経済政策のあり方というものに受け入れられ，Boyan Jovanovic の名を不動のを分析しようとしていた。このような市場経済のものとすることとなったのであろう。Jovanovic

イメージと比較すると，労働市場にはいくつかの（1979） の序章を読むと，労働者が仕事との相性明らかに理論とは異なる事実が存在する。その一に関する情報を働きながら学んでいく結果としてつが長期雇用であり，もう一つが失業の存在であ転職が起こるというモデルは，他にもあったことろう。そのため，「労働市場の分析には，経済学が書かれている。彼の引用している論文が，ほぼが確立した市場経済のモデルは役に立たないので同年代の論文であることから判断して，その当時はないか」といった疑問が生まれてきても不思議話題になっていたテーマの一つだったのかもしれではない。そのような特徴を持つ労働市場においない。そのうえで彼は，自分の論文の貢献を以下て人々が行う転職活動は，長期的関係を続ける企の 2 点にまとめている。

業と労働者に，市場の圧力が反映してくる窓口でもあり，多くの経済学者が関心を集めてきたテー

1）この論文は他の論文と異なり，均衡モデルである。

マ で あ っ た。Jovanovic（1979）“Job Matching2）勤続年数と転職率や，勤続年数と賃金とのand the Theory of Turnover” は， ま さ に こ の関係について，他の論文よりも明示的にロ「人がなぜ職を変えるのか」という問いにこたえジックが示されており，その理論的予想は観ようとする論文である。

察される事実と一致している。

簡単に論文の骨子を説明しよう。まず論文の冒

Jovanovic 教授の主張の真意を理解するため頭で，非常に頑強な実証上の事実として，「転職に，彼が引用している先行研究の Viscusi（1976），率と勤続年数には負の関係がある」ことを指摘す

Wilde（1977），そして Johnson（1978） に目を通る。そのうえで論文では，この事実を説明するたしてみよう。まず一見してわかることは，確かにめ，3 つの仮定をおく。第 1 に，労働者は雇用さこれらのモデルは均衡モデルではない。つまり，れた企業ごとに異なる生産性を発揮する。第 2 に，賃金等が与えられたもとで，労働者がどのように企業は労働者と個別に接触する。第 3 に，労働者転職を決意するのかということに焦点が絞られてがどの企業でどの程度生産的に働けるかは事前のおり，当該企業において提示される賃金や転職先段階では誰にもわかっておらず，労働者は働きなでの賃金が，転職活動を行う労働者を獲得しようがらその企業における自分の適性を学んでいく。とする企業間の競争の下で実現可能かということ

これらの仮定の結果，最初の間，適性があるかどは，分析の対象外とされている。

うかわからない企業で働きながら，自分は向いて2 点目はどうか。読んでみると，先行研究が必いないと分かった時点で転職を決意することが労ずしも実証結果を意識していないわけではないこ

働者にとって最適な意思決定であるということがとがわかる。実際に，Johnson（1978） はデータ証明される。そのため，企業での勤続年数の長いとの対比を行っているし，Viscusi（1976）におい6

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ては，論文において自分のモデルの予想を，デー

3）勤続年数とともに離職確率は減ってくる。

タを使ってテストしている。ただ，確かにこれら

そのうえで，この 3 つの事実を説明するモデルの論文では，勤続年数と転職率の関係に主たる関として，企業特殊人的資本のモデルと選別モデル心があるわけではない。彼らの論文からも「勤続の 2 つをあげる。企業特殊人的資本は他企業では年数と転職率の間の負の関係」はよく知られた事役に立たない知識であるため，その知識を生かす実であったことは読みとれるし，彼らのモデルかためには今雇われている企業で働き続ける必要がらもそのことを導き出すことはできたであろう。

ある。もし，勤続年数を通じて労働者が企業特殊事実，彼らの論文の中で，「勤続年数と転職率の人的資本を積み上げていくなら，勤続年数の長い間の負の関係」に触れられている箇所も発見でき労働者を企業は辞めさせようとはしないし，適切る。しかしながら，彼らの主たる関心が，そういっに企業が処遇している限り労働者側も辞めようとたよく知られた事実の背後のメカニズムを丁寧にはしないであろう。一方，選別モデルは人の多様説明することではなかったことは明らかである。

性を強調する。例えば，世の中に転職嫌いの人とJohnson（1978） は，仕事と自分の相性の不確実転職好きの人がいるとすると，勤続年数が長くな性がどの程度仕事の選択に影響を与えるかに分析るほど転職嫌いの人が多く残ることになる。そのの重点を置いており，Viscusi（1976）は，賃金以ため，勤続年数が長くなるほど辞める確率が減る

外の仕事の特徴（例えば，仕事の危険さの度合い）のである。

が時間を通じてわかってくることが離職を促すこ

Farber（1999）は，Jovanovic（1979）を企業特と を 強 調 し， 実 証 し て い る。Wilde（1977） も，殊人的資本のモデルの一変種ととらえる。この分賃金以外に事前にはわからない仕事のタイプを標類 は 人 に よ っ て 異 論 は あ ろ う。 確 か に，Jova-準的な職探しモデルに組み込みながら，事後的にnovic（1979） において労働者は，自分がその企そのタイプがわかる結果として離職が起こるプロ業に向いているかどうか，時間を通じて理解する。

セスをモデル化している。そうした他の論文とはもし自分に向いている企業を見つけることができ異なり，Jovanovic（1979） は，「出会う前はすべたならば，その情報は他社では使えないという意ての仕事が期待値の意味では全く違いがない」と味で，企業特殊人的資本的側面を持っている。し仮定し，議論を単純化する。そのうえで，「勤続かしながら情報というものは，何かの行動を通じ年数と転職率の負の相関を説明する均衡モデル」て初めて意味を持つ。Jovanovic（1979） におい

1）を構築することに焦点を絞るのである。ては，もし勤めている企業に自分が向いていない

それでは，「勤続年数と転職率の負の相関を説なら，辞めることができるというチョイスを労働明する均衡モデル」ということにこだわった者がもつからこそ，情報が価値を持つのである。

Jovanovic（1979） は，後世の人にどのようにうつまり，多様な個人の自己選択を通じた選別の結けとられたのであろうか。理論・実証の両面から果によって，勤続年数と離職の負の関係を導いて見てみよう。

いるともいえるのである。

まず，労働経済学の実証家の反応の代表例としFarber（1999）の分類が正しいかどうかはともて Farber（1999） を見てみよう。Farber（1999）

かく，Farber（1999）が Jovanovic（1979）を労働は，アメリカの労働市場における労働移動にかか移動にかかわる定型化された 3 つの事実を説明すわる実証論文をサーベイしながら，労働移動にかるうえでの有力な説の一つとみなしていることはかわる実証結果を説明する有力仮説の一つとして間違いない。そのうえで Farber（1999） は，Jo-Jovanovic（1979）を取り上げる。

vanovic（1979） 仮説は「他の仮説では説明できFarber（1999）は企業間の労働移動にかかわる定型化された事実を 3 つにまとめる。

ない，労働移動に関する特徴的な事実を説明できる」と主張する。今まで離職しなかったという条

1）多くの職場で長期雇用が観察される。

件の下で，今期離職する確率（いわゆるハザード

2）多くの新しい雇用は長くは続かない。

レート）を計算すると，年次データや 4 半期デー

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タを使う限りでは確かに勤続年数と負の相関を持をサーベイし，その代表例の一つとして Jova-つが，月次データや週別データを用いると，ハザーnovic（1979） を 取 り 上 げ て い る。Prescott and

ドレートが初期には勤続年数とともに増加していTownsend（1980） は，経済現象の特筆すべき特ることがわかる。つまり，きめ細かいデータを使徴は，多くの人間が独立して意思決定を行っていうと，勤続年数と転職率の関係は単調な関係ではることにあり，その下では，一人の人間の得る利ないことが見えてくるのだ。Farber（1999） は，益はその人の意思決定だけでなく，他人の意思決

Jovanovic（1979） がこの現象を説明できること定にも影響を受けることとなると強調する。そしを重要視する。て，そういった経済環境を読み解く理論を作るた

確かに，Jovanovic（1979） は，勤続年数と転めには，「一貫性」に関する何らかの概念が必要

職率の負の相関を説明したいという本人の意図とであるとして，均衡論の大切さを強調する。そのは別に，勤続年数の初期の時点では，勤続年数と中で，定常均衡という概念の有用さを説明するのともにハザードレートが高まる可能性があるといに適したモデルとして，Jovanovic（1979）を紹介う結果も示している。Jovanovic（1979） は，そしているのである。

2）の経済学的直観を直接には説明していないが ，均 衡 論 と し て の Jovanovic（1979） の 価 値 は，勤続年数と転職率の正の相関を生み出す可能性のSargent（1987）と LjungqvistandSargent（2004）

あるメカニズムについては記述がある。自分のそにおいて，より明瞭に述べられている。McCallの企業における適性について情報を得るとき，適（1970） の提唱した有名な逐次的サーチの理論が性がないことがわかれば別の企業に移ればいいわある。失業者は，ある確率で企業からある賃金でけだから，適性がないことはあまり労働者を苦し仕事のオファーを受ける。もしその賃金の下で働めない。一方，適性があることが分かれば，そのいてもいいと思えば，失業者は仕事のオファーを企業に居残ることで労働者は利益を得ることがで受理し，もう少し良い賃金オファーが将来期待できる。そのため，自分の適性について不確実性がきるなら，仕事探しを続けるというモデルである。

高い時ほど，労働者は自分の適性についての新し一見もっともらしいこのモデルには，古くから痛い情報を待つインセンティブを強くもつ。勤続年

烈 な 批 判 が 加 え ら れ て い た。The Rothschild

数が長くなるにつれて，不確実性の度合いは少な

Critique および The Diamond Paradox といわれくなっていくため，適性に関する情報を得るためるものである。労働者が上記のような職探しの行に待つことからの利益が低下し，人が辞める確率動をしている下で，企業には失業者が職探しのコが高まる可能性もあるのである。

ストをかけるに値する高い賃金を提示するインセ

い ず れ に し て も，Jovanovic（1979） 仮 説 は，ンティブはないのではないか，というのである。

企業間の労働移動に普遍的にみられるパターンを仮に，そういった企業が存在するとしよう。企業

説明する有力な仮説の一つとして，労働経済学のが出会った失業者は，サーチコストに直面してい実証家の間で広まっていったことは疑いの余地がるので，今提示している高い賃金より少し低い賃ないように思われる。ただ，これらのパターンを金であったとしても仕事を受理するはずである。

説明するモデルというだけならば，別に均衡モデそのことを考慮に入れるなら，その企業は賃金をルである必要はない。それでは，
Jovanovic（1979）引き下げるインセンティブを持つ。すべての企業のもう一つのこだわり，労働移動を「均衡モデル」が同様に行動すると，市場で高い賃金をつける企の枠組みで整理するという試みは，無意味な試み業がいなくなることになる。これが The Roths-であったのであろうか。この点は，労働経済学者

childCritique および TheDiamondParadox のポよりもむしろマクロ経済学者の間で高く評価されイントである。Sargent（1987）と Ljungqvistandていったように思われる。

Sargent（2004） は，Jovanovic（1979） を サ ー チPrescott and Townsend（1980） は，当時開発理論の一種ととらえ，事前の段階ではわからないされてきた不確実な世界における動学均衡モデル

企業と労働者の相性という概念を取り入れること

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で，均衡論の枠組みでサーチ理論を再構成したこ

novic（1979） の先駆的試みこそが，我々が忘れとの意義を強調する。てならないこの論文のもう一つの学術的貢献では

その後，動学的確率的均衡モデルにこだわったマクロ経済学者たちは，均衡モデルを使って定量的に政策効果を分析する方法を開発・発展させていく。その中でも PriesandRogerson（2005）は，Jovanovic（1979） の精神を定量的な政策分析に生かした論文の代表例ともいえるだろう。Priesand Rogerson（2005）は，アメリカとヨーロッパの事業所間の雇用の創出と喪失の合計が雇用全体に占める比率はほぼ同じなのに，労働者の採用と離職の合計が雇用全体に占める比率はアメリカのほうがかなり高いことに着目し，そのことを説明するモデルとして Jovanovic（1979） を応用した均衡モデルを考案する。そのうえで，解雇規制や最低賃金の度合いが，雇用時点における人材選別の厳しさに影響を与え，アメリカとヨーロッパの人の移動のあり方に大きな違いをもたらしているという結果を導く。解雇規制や最低賃金の度合いは，個別労働者の転職行動だけでなく，労働者獲得競争を行う企業の賃金決定やその賃金の下で創出される仕事の数にも大きな影響を与えるため，政策の定量的意味合いを知るためには，均衡モデルが不可欠となる。この点をマクロ経済学者たちは強調するのである。
このように，21 世紀に入り，経済学は長期雇用と失業をその特徴とする労働市場をも政策分析の対象とできるようになった。その背後に，ミクロデータの動きを説明するためにも均衡モデルを組むことにこだわった 1 人の男がいたことを忘れてはならない。同質の個人の下でのマクロ動学均衡モデルすら定着していなかった 1970 年代に，ミクロの視座を取り入れて，「将来に対し不確実性をかかえる多様な個人の行動が市場均衡を通して維持されうるメカニズム」を，比較的簡単な動学的確率的均衡モデルで表現してみせた Jova-

日本労働研究雑誌

ないであろうか。
Boyan Jovanovic,“Job Matching and the Theory of Turnover,”Journal of Political Economy, 87（5）,（1979）, 972990.
1）Jovanovic（1979）はデータと整合性のある賃金と勤続年数に対する理論予測も行っている。ただ，Jovanovic（1979）
では，一つの可能な賃金の決まり方を示しただけであり，他の賃金決定の可能性があることも否定はできない。そのため，
本稿では，Jovanovic（1979）のモデルが頑強に予測する勤続年数と転職確率の関係に絞り以下議論を進めていく。
2）確率分布に関する技術的な仮定との関連での説明は行っている。
参考文献
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Wilde, L.（1977）“An Information-theoretic Approach to JobQuits,”SocialScienceWorkingPaperno.150,CaliforniaInstituteofTechnology
（ThispaperispublishedinStudiesinthe Economics of Search, ed. by S. Lippman and J. J. McCall.Amsterdam:North-Holland,1979）.
（たきい・かつや

大阪大学大学院国際公共政策研究科教授）

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