第十回フランス日本語教育シンポジウム 2008 年 於リール（フランス）
10ème Colloque sur l’enseignement du japonais en France, Lille (France), 2008

言語政策理念としての「複言語主義」と欧州の日本語教育
福島 青史 (FUKUSHIMA Seiji)
国際交流基金ブダペスト事務所
早稲田大学日本語教育研究科後期博士課程
fukushima_seiji@yahoo.co.jp
本稿では欧州評議会（Council of Europe）が提唱する言語教育政策理念である「複言語主義」を「言語政策」(Language Policy)の視点から分析し、複言語主義における欧州の日本語教育の文脈を検討する。まず、フレームワークである「言語政策」について説明し、「複言語主義」がいかなる利害構造に立ち向かっているのかを見る。その後、その構造の中で日本語教育が果たす役割について考察する。
1. フレームワークとしての「言語政策」Language Policy とはRicento(2000) は ”Language Policy and Planning” を ① Macro sociopolitical, ②epistemological, ③strategic の要素から、便宜的に三つの時期に分けた。第一期は1950s-1960s の言語計画（Language Planning)の時代で、第二次世界大戦後の脱植民地化と国家建設の必要性から言語が管理された。第二期はそのような言語の「近代化」「西洋化」が言語の階層化、ひいては社会の権力構造の固定化に繋がったことについて、言語と社会の関係が批判的に検討された。第三期は 1990 年から 2000 年（当時）に繋がる冷戦後の「世界新秩序」の時代であり、世界的人口移動の中で、言語的人権、言語権の問題は新たな国家的枠組み、民族的アイデンティティ形成とのかかわりから言語政策の重要な課題となった。
Cooper (1989)は Language Planning を「言語の習得、構造、機能において、他者の行為に影響を与える計画的な行為のことである」と定義し、「権力・利益の維持・獲得の調整手段」とした。その上で言語政策と社会の利害関係の記述の方法として、「だれが」「だれのために」「なにを」「どのように」行うのか、という利害主体(agent)をめぐる記述の方法を示した。本稿でも、EU の言語理念である「複言語主義」を欧州統合という新しい枠組みの中の概念装置と捉え、Cooper の視点から「複言語主義」が直面する利害構造を明らかにする。
2. 社会理念としての「複言語主義」
2.1 欧州評議会と言語政策「複言語主義」は欧州評議会の造語で言語政策部門(language policy division)の目標の一つにも現れる概念である。欧州評議会(2008)によると、欧州評議会は 1949 年に設立され、現在、ヨーロッパ地域の 47 カ国（＋1 候補）によって構成される国際機関であり、日167

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本も 5 つのオブザーバー国の１つとして参加している。活動の目的は以下のようにまとめられている。
民主主義、議会制民主主義、法の支配の保護

人権の保護

社会権（欧州社会憲章）



言語権（欧州地域・少数民族言語憲章）

ヨーロッパの文化的アイデンティティーと多様性の促進



差別、排外主義、環境権、AIDS、麻薬、組織犯罪などヨーロッパ社会が直面する諸問題の提起



改革を通じた民主的安定の奨励

第二次世界大戦後の荒廃したヨーロッパの現状を反省し、欧州の復興と恒久的な平和を目指し発足したこの機関は言語についても特別な配慮を持ち、言語政策部門(Languagepolicy division)も持つ。言語政策部門の political statement は以下の通りである。


言語多様性 Linguistic Diversity

複言語主義 Plurilingualism

民主的シティズンシップ Democratic Citizenship

社会的一体性 Social Cohesion

相互理解 Mutual Understanding（http://www.coe.int/t/dg4/linguistic/Division_EN.asp）
欧州統合後、人の移動が促進される中で、言語権を保障するための社会環境をどのように整えるのかが、Statement には伺われる。すなわち言語多様性を尊重し、民主的シティズンシップという形態で社会参加ができ、その社会は相互理解に基づく一体性を持つというものである。そして、ここで必要となるのが「複言語主義」という概念装置である。
2.2 複言語主義とは「複言語主義」は「多言語主義」との対立によって説明されることが多い。欧州評議会（2001,2007)によると、「多言語主義」は一つの地理的地域に一つ以上の言語変種が存在することをいい、その社会レベル（＝マクロ的）の言語的多様性を尊重・促進していく姿勢である。一方「複言語主義」は個人レベルでの複数言語の並存状態をいい、その個人レベル（＝ミクロ的）の言語的多様性を尊重・促進していく姿勢である。その際、言語を実体としてではなく、それを使用する人間の視点から捉える。CoE(2001)によると、「複言語能力とはコミュニケーションの目的のために複数の言語を使い、異文化間の交流に参加する能力である。そこで人間は社会的主体(social agent)として、いくつかの言語において、様々な程度の能力と、いくつかの文化的経験を持っている。これは個別的な能力を重ねたり繋げたりしたものではなく、複雑に混成した能力」というものである。

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問題はこの変更がなぜ行われなければならなかったか、という点である。この理由について欧州評議会が 2007 年に出した”Guide for the development of language education
policies in Europe :From linguistic diversity to plurilingual education: ExecutiveVersion(以後”Guide”とする)”を追いながら見ていく。
2.3 抵抗理念としての「複言語主義」－Guide からの考察
Guide は Introduction および三部構成となっている。
第一部「言語教育政策（LANGUAGE EDUCATION POLICIES）」

第二部「言語教育政策開発のためのデータ、方法論（DATA AND METHODS FOR THE
DEVELOPMENT OF LANGUAGE EDUCATION POLICIES）」



第三部「複言語教育のための運営組織(ORGANISATIONAL FORMS OF PLURILINGUALEDUCATION)」

第一部は欧州評議会が目指す言語教育政策が従来の政策との対比で表現され、第二部は政策開発における問題点が社会的・言語的ファクターについて議論される。第三部は政策実施段階での具体的な方法について説明される。本稿では第一部の対立点を見ることで、「複言語主義」が対抗する現実を考察する。
第一部において言語政策の理念対立が明確に書かれているのは第一章「1. 欧州における言語政策と言語教育政策：一般的アプローチ」（12-16）においてである。第一章は以下の四つの節に分かれる。
1.1

言語と言語教育に関するイデオロギーの現状

1.2「国民国家」における言語

1.3「国民国家」における言語教育

1.4

ヨーロッパの言語教育政策の発展に向けて

各節からも伺えるとおり Guide は「国民国家(Nation-States)」制が前提とする国家と言語の利害構造、そしてそれを支える言語教育との関係について対抗している。ただ、批判しているのは国民国家制そのものではなく、国民国家と言語が生産してきた利害関係と、それを下支えするイデオロギーである。これらのイデオロギーとそれに伴う利害構造を明示的に示すことにより、新たな言語環境を創造する政策を目指すというものである。
また、表題には現れないが、経済原則に従う「英語主義」に対しても抵抗している。以下、具体的に内容を見てみる。
「1.1 言語と言語教育に関するイデオロギーの現状」(pp.12-13)では「『価値』のステレオタイプ」「言語と国家」「言語と経済」について、現実がいかなるイデオロギーに支えられているのかを示す。逆に言えば、これら現実を構成するものが、いかに言語的であり、再構築可能であることを示している。
「『価値』のステレオタイプ」とは、「言語には高い価値をもつものと低いものがある」といようなステレオタイプが、マイノリティを象徴する言語変種への抑圧を正当化している

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ことを示す。このイデオロギーは 国民国家と national language(国家語)の関係が恣意的なものであるのにも関わらず、国家語/ 非国家語の区別による国家語の優越を保障し、さらに非国家語に対する抑圧と機能の低下という構造を支援している。さらに「経済的に考えて言語は一つにするのがコスト、効率の面でいい」というイデオロギーが「リンガフランカとしての英語」という考えを下支えしていることを示す。英語に関わらず経済原則は言語間の不平等を硬直化し、よりそれを促進するイデオロギーでもある。
「1.2.『国民国家』における言語」(pp.13-14)は国民国家の同一性や帰属意識の醸成と言語の役割について説明される。他言語への抑圧を通じて行われる国民国家への同化のプロセスは以下のように行われる。
まず、「一番優れた(the best)言語」としての国家語が標準化され、国家語の能力記述が可能となる。
それは公教育により国民アイデンティティに向かう社会に組み入れられたり、「外人(outsiders)」の国籍取得の条件としても使用される。
「1.3.『国民国家』における言語教育」(pp.14-15)では、国民国家の言語教育政策は国家語の維持のみに関与しており、「欧州」という文脈は考慮したものでないことが示される。
義務教育による国家語/公用語の教育は国家語の習得と国民アイデンティティ形成として機能し、国家語能力と社会的地位が関係することにより、より強化される。また、外国語教育については、外国語が他教科、他言語と競合することから、コストの面と国家語教育を疎外するという理由で排除される。よって、外国語は選択科目となりがちで、その選択の範囲も 2,3 のメジャー欧州言語に集中しているのが現状である。
以下、「国民国家」における言語教育のまとめとして、Guide は以下のように述べる。
国語と外国語教育の分離を克服するために、すべての言語変種（ 国家語、 民族語、移民の言葉、非ヨーロッパ言語）がヨーロッパ言語として認識される必要がある。また、それらの言語が義務教育またはそれ以上の段階で、何らかの形で確保されるべきである。このような方法によってのみ、国民アイデンティティのための言語教育に代わって、複言語主義、複言語主義への意識、ヨーロッパ市民の意識の開発のための教育が可能となる。
(p.15)
以上の記述でもわかるとおり、複言語主義は国家を単位としたアイデンティティ、利害構造を、国家を超えた範囲で再構築するために作り上げられた概念であるといえる。それは国家と言語が孕むイデオロギーを入念に解きほぐすような概念装置であるといえる。
複言語主義は言語を個人のレベルから捕らえなおし、「混成的な」言語状態である「複言語」という形態を仮定する。これは言語をラングという実体でなく、パロールという個人の言語実践に還元することにより、実体的な言語観を退け、言語を国家語/民族語/外国語/等とランク付ける権力から分離する。さらに人間を「社会的主体」とみなすことにより、人間存在のあり方に他者とのインタラクションの結果獲得される相互性を導入する。これは「国家」という制度を前提とした国家‐国民という社会体制を解体し、「民主的シティズンシップ」という可塑性のある理念の可能性を示すことになる。国家を単位とした言語観・170

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人間観から、個人を単位とした言語観・人間観への転換することにより、「国家＝国民＝言語」という構造が持つ利害構造を解体し、個人－社会に創造性を回復させる。この創造力こそ、EU という新しい試みに必要な創造性であり、EU が国民国家という単位が繋がったもの以上に、有機的な単位のプロジェクトであることを示している。この意味で「複言語主義」は、国民国家主義のイデオロギーに対する対抗理念とも解釈できる。
2.4 「複言語主義」の利害記述
以上のことを踏まえ、「複言語主義」を Cooper の利害記述にあわせて、特に EU 統合に伴う構造変化に伴う弱者の視点から記述すると以下のようになる。
 誰が？
¾

EUという超国家的権力の構成を目指すもの

 誰のために？
¾

EU市民

社会的・経済的に弱い言語の母語話者



社会的・経済的に弱い言語を国家語として持つ国家

 なぜ¾

統合後の領域内での言語的格差への懸念、言語権の保障のため¾

大言語、とりわけ英語の台頭への懸念

 何をするか¾

国民国家体制がもつ利害体制を解体


言語の区別



言語の差による経済的、社会的地位の否定

 どのようにして¾

複言語主義のため、複言語主義の意識の教育¾

民主的シティズンシップ

欧州における言語教育は「国民教育」でなく、「シティズンシップ教育」との関連で考えられなくてはならない。そのためには現実として存在する大言語が持つ利害構造を支えるイデオロギーを「複言語主義教育」により脱構築していく必要がある。この文脈が欧州で言語教育の意義の一つであり、欧州における日本語教育もこの点に配慮する必要がある。
3. 複言語主義と欧州の日本語教育
3.1 多言語状況に対する言語教育政策
以上、「複言語主義」という理念が持つ機能について見た。本節では欧州での日本語教育が、この文脈でどのような可能性があるのかを検討する。
まずは言語教育を政策としてみた場合の位置取りについて利害主体の観点から見る。

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国家間の利害対立か？国家内の利害対立か？

まずは、言語を巡る利害主体がどのレベルなのかによって、言語教育のあり方が変わってくる。EU統合後の言語教育の必要性が、国家間の対立なのか、または民族共同体と国家など、国家内の対立なのか、または個人の言語管理の問題なのか、これら利害主体と言語の関係を見る必要がある。「欧州の日本語教育」の場合、日本語は欧州のいかなる国家の国家語でないため国家語を巡る国家間の利害対立にはなっていない。また、南米の日系人社会、コロニア、集住地のような大規模で、歴史的、地域的な日本人集団が存在し、地域社会、国家に対し民族アイデンティティ、日本語教育などを主張する例も聞かない。欧州言語でもなく、大規模な移民の言語でもなく、地理的に遠い日本の言語の教育は欧州という場においては言語を巡る利害が多くのヨーロッパ言語、移民の言語と比較して少ないといえる。
国家レベルでは欧州国家にとって日本語は国家の外国語政策の一環、日本国家にとっては日本語普及政策の一環として実施される。日本語が欧州において利害対立を促す要因になりにくいところから、この二つの利害主体の利害は食い違うことは少ない。欧州各国家にとって、日本語を外国語とみなすことによって、あるいは日本語を教育することによって、大きな利害が生じ、政治的な主題になる要素は少ない。また、日本国家が促進する日本語普及政策も政策的にも他言語を圧迫するほどの意図もなく、また、アジア諸国に見られるような歴史的抵抗もない。
国家的、集団的な利害対立が希薄な場合、欧州の日本語教育の利害主体は主に個人が担う。それは、個人の言語レパートリのひとつとしてエンパワメントや、アイデンティティ・マネイジメントを図る個人の言語管理の材料として実践されると考えられる。
3.2 欧州における日本語教育の文脈 －批判的リテラシー、アイデンティティマネイジメ
ント‐
欧州における日本語教育が個人の言語管理を中心に成り立つことを前提して、欧州の複言語主義教育の文脈で日本語教育の役割を考察する。
「複言語主義教育」は文字通り複数の言語の運用能力や理解能力をつける教育もあるが(education for plurilingualism)、もう一つ重要なのは、複言語主義の理念を教育することである(「複言語アウェアネスのための教育」education for plurilingual awareness)。
後者の理念的理解のないままで複数言語の習得を促進すると、言語選択に経済原理が働き、大言語への集中を加速させかねない。また、「部分的能力」という視点が抜けると時間数などの関係から、あまり使われない言語・教えられない言語（日本語もここに含まれる）への関心も減ってしまう結果にも繋がる。「複言語アウェアネスのための教育」は「複言語主義教育」の成功のために不可欠であり、日本語教育が担う可能性の一つであると考える。
「複言語アウェアネスのための教育」には「異文化理解」「異文化寛容」などいくつかの項目があるが、日本語使用のように直接接触がない場合には「批判的リテラシー」「クリテ172

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10ème Colloque sur l’enseignement du japonais en France, Lille (France), 2008ィカルシンキング」などにより技術的な技能と言語教育を繋いでいくことが有効であると考える。特に欧州のように現実的に社会編成が変わり、国家や自己に対する立場の再考が促されている場所では、自明性を懐疑的に批判し、新たな現実を再構成する認知的技術が必要となる。そのためには、文化的、言語的により大きな隔たりを持つ日本語教育は、従来は弱点とされるその特徴を利点として活かせる可能性もある。ただ、それは「異質性」を協調することではなく、個人や関係性の中に「他者性」を導入する契機とすることである。
「異質性」を協調することは自/他の境界を強化することに繋がるが、他者性の導入は、相手の絶対的他者性を知ることで、自己の中の他者を見出す契機にもなる。つまり固定的なものであると信じられていた自己や主体というものは、コミュニケーションにより獲得される、構成的・関係的なものであり、自己にとっても自分自身は他者であることの認識である。
この批判的リテラシーの教育は様々な局面で多くのアイデンティティを管理していかなければならない欧州の人間にとって必要な技能になると考えられる。この「アイデンティティ・マネイジメント」についても日本語教育が貢献できる一つの項目と考える。日本語学習者は日本や日本語に関わることによって、自己を他者と差異化しながら自己形成・管理をしている。
つまり日本語学習は学習者にとって一つの自己表現として成り立っており、そのための教育は未開発のままである。
以上のように、日本語教育はコミュニケーションのための言語教育の他に、様々な相を持つが、その方法についてはいまだ十分に開発がされていない。今後、日本語教育のみならず多くの外国語教育が持つ可能性として、実際的なカリキュラムや方法を開発してゆく必要性がある。
参考文献 （言語政策）
Cooper, R.L.(1989) Language Planning and Social Change. New York: Cambridge
University Press
Recento, T.,(2000) Historical and theoretical perspectives in language policy andplanning, Journal of sociolinguistics 4/2, 196-213
参考文献・サイト（EU 複言語主義)

z 欧州評議会(Council of Europe)

http://www.coe.int/defaultEN.asp (2008年9月20日参照)
z Common European Framework of Reference for Languages : Learning, Teaching,Assessment(2001)
z Guide for the development of language education policies in Europe – Fromlinguistic diversity to plurilingual education (2007)173

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Japanese Language Teaching in Europe
Based on the Principle of ‘Plurilingualism’
Seiji FUKUSHIMA(Japan Foundation, Budapest/ Waseda University, Doctoral Student)
fukushima_seiji@yahoo.co.jp
The  purpose  of  this  study  is  to  examine  ‘plurilingualism’  from  the  viewpoint  of  language policy and planning and to consider the role of Japanese Language Teaching(JLT) in Europe. Plurilingualism is the principle behind the foreign language education
policy devised by the Council of Europe (CoE), which promotes linguistic diversity,
mutual understanding, and social cohesion, and assumes the community model, which
differs from the nation-states model. Plurilingualism rejects the ideology of thenation-states model and seeks a new relationship between society and people. Theprinciple   of   plurilingualism   considers   individuals   as   ‘social   agents’,   which   implies   that  people are not independent from others; rather, they are socially created through theinteraction among others. Moreover, plurilingualism equates the concept of community
with   ‘democratic   citizenship’,   which   has   the   characteristics   of   being   more   flexible   and  constructive. Through this change in perspective, both people and communities regain theflexibility and creativity that are required for a new social environment, such as the one
created through the integration of the European Union.
Plurilingualism can be considered as the social movement, which creates
democratic citizenship in the context of the EU. Therefore, JLT in Europe seeks ways ofcontributing to the creation of democratic citizenship in Europe and of developing
courses that aim to inculcate cultural awareness, critical thinking, and critical literacy.