令和元年度 子ども・子育て支援推進調査研究事業

妊産婦のための食生活指針の改定案作成および啓発に関する調査研究報告書

令和２年３月
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
国立健康・栄養研究所

目次
Ⅰ. 事業要旨 ............................................................... 1
Ⅱ. 調査研究事業の概要 ..................................................... 2
１．調査研究事業の背景・目的 ............................................. 2
２．事業実施内容 ......................................................... 3
３．事業実施体制 ......................................................... 3
Ⅲ. 日本人妊産婦をめぐる現状と課題 ......................................... 5
１．体格 ................................................................. 5
２．女性の食をめぐる現状 ................................................. 7
３．女性の身体活動をめぐる現状 .......................................... 22
４．女性の喫煙・飲酒をめぐる現状 ........................................ 26
５．授乳をめぐる現状 .................................................... 33
Ⅳ. 妊産婦の食生活に関するエビデンス ...................................... 38
１．推奨体重増加量 ...................................................... 39
２．至適栄養 ............................................................ 74（ⅰ）妊娠期 .......................................................... 74（ⅱ）授乳期 .......................................................... 87
３．母乳育児 ............................................................ 97
４．至適身体活動量 ..................................................... 112
５．その他 ............................................................. 123（ⅰ）飲酒 ........................................................... 123（ⅱ）喫煙 ........................................................... 125（ⅲ）その他 ......................................................... 129
Ⅴ. 妊産婦のための食生活指針の改定案 ..................................... 134
Ⅵ. まとめ ............................................................... 135
Ⅶ. 参考資料 ............................................................. 137

Ⅰ. 事業要旨
平成 17 年（2005 年）２月に「健やか親子２１」推進検討会において、「食を通じた妊産婦の健康支援方策研究会」を設置し、「妊産婦のための食生活指針の策定」及び「妊娠期における望ましい体重増加量（至適体重増加量）の提示」について検討がなされ、「妊産婦のための食生活指針」（平成 18 年２月 15 日付雇児発第 0215005 号）及び「妊娠期の至適体重増
加チャート」が作成された。
「妊産婦のための食生活指針」の作成から 12 年が経過し、健康・栄養に関する課題を含む
社会状況等が変化しており、妊産婦の栄養・食生活を中心とした現状を把握し、そこから明らかとなった課題等を踏まえ、適切な指針を示すことが必要である。また、「日本人の食事摂取基準（2020 年版）」が令和元年度（2019 年度）中に示されることから、最新の科学的エビデンスに基づく、妊産婦のための食生活指針の改定案の作成が急務である。
本事業では、「妊産婦のための食生活指針」の改定案の作成を主な目的とし、妊産婦の栄養・食生活の改善に関する知見を有する、医師・管理栄養士・助産師・マーケティングの専門家等で構成される検討委員会を設置した。また、最新の知見に基づくエビデンスの整理を行い、「妊娠期の体重増加量」、「妊娠期及び授乳期の至適栄養」、「妊娠期の至適身体活動量」及び「授乳期の母乳育児」について、系統的レビューの手法を用いて、先行研究の結果をまとめた。さらに、これらエビデンスを踏まえて、妊産婦のための食生活指針の改定案を作成した。
妊娠、出産、授乳に当たっては、妊娠前からの食生活も重要であるため、本事業で扱う対象は、妊娠前の女性も含むこととし、改定案は、「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」とした。あわせて、普及啓発に必要となる解説要領、リーフレット及びホームページの案を作成した。リーフレットは、妊娠前女性及び妊産婦を主な対象とし、ホームページは
妊娠前女性及び妊産婦に加えて、妊産婦を支援する保健医療従事者を対象として作成した。
「妊産婦のための食生活指針」の改定内容については、妊娠前の健康づくりを踏まえていることから、産科・婦人科クリニックや行政機関のみならず、妊娠前の若年女性に向けて、積極的に広報する必要がある。Social Network Service（SNS）なども活用した普及啓発による、妊娠前からの実生活における活用が望まれる。

1

Ⅱ. 調査研究事業の概要
１．調査研究事業の背景・目的
平成 17 年（2005 年）２月に「健やか親子２１」推進検討会において、「食を通じた妊産婦の健康支援方策研究会」を設置し、「妊産婦のための食生活指針の策定」及び「妊娠期における望ましい体重増加量（至適体重増加量）の提示」について検討がなされ、「妊産婦のための食生活指針」（平成 18 年２月 15 日付雇児発第 0215005 号）及び「妊娠期の至適体重増加チャート」が作成された。
「妊産婦のための食生活指針」の公表から 12 年が経過し、健康課題を含む社会的な課
題は変化しており、妊産婦の現状を把握し、新たな課題についても現状を踏まえ、適切な指針を示すことが必要である。また、「日本人の食事摂取基準（2020 年版）」が令和元年度（2019 年度）中に示されることから、最新の科学的エビデンスに基づく、妊産婦のための食生活指針の改定案の作成が急務である。
本事業では、「妊産婦のための食生活指針」の改定案作成を主目的とし、妊産婦の食生活改善に関係する知見を有する、医師・管理栄養士・助産師・マーケティングの専門家等で構成される検討会を設置し、これらの有識者の意見を踏まえて最新の知見に基づくエビデンスの整理を行うこととした。具体的には、「妊娠期の体重増加量」、「妊娠期及び授乳期の至適栄養」、「妊娠期の至適身体活動量」及び「授乳期の母乳育児」について、系統的レビューの手法を用いて、先行研究の結果をまとめる。さらに、これらエビデンスを踏まえて、妊産婦のための食生活指針の改定案を作成する。なお、健康な妊娠、出産、授乳には、妊娠前からの食生活も重要であるため、本事業で扱う対象は、妊娠前の女性も含むこととした。あわせて、普及啓発に必要となる解説要領、リーフレットおよびホームページの案を作成することとした。

2

２．事業実施内容「妊産婦のための食生活指針」の改定のための基礎資料とすることを目的として、科学的エビデンスの系統的レビューを行った。系統的レビューを実施した内容は以下の通りである。


妊娠期の推奨体重増加量

妊娠期の至適栄養

授乳期の至適栄養

母乳育児に関連する要因

妊娠期の至適身体活動量

系統的レビューに基づき、「妊産婦のための食生活指針」の改定案を作成した。改定版の普及啓発のため、リーフレットとホームページを作成した。

３.事業実施体制
調査研究の設計・実施・とりまとめ及び普及啓発媒体の作成にあたり、有識者等からなる検討委員会を設置し、指導・助言を得た。
【事業責任者】
瀧本 秀美【事業担当者】
黒谷 佳代

国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
栄養疫学・食育研究部 部長

国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
栄養疫学・食育研究部 食育研究室 室長

佐藤 陽子

国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
食品保健機能研究部 健康食品情報研究室 室長

岡田 知佳

国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
栄養疫学・食育研究部 国民健康・栄養調査研究室 研究員【委員】（〇は座長、敬称略、五十音順）
板倉 敦夫
順天堂大学医学部産婦人科 教授 （日本産科婦人科学会推薦）
大田 えりか聖路加国際看護大学国際看護学 教授
コクラン日本センター副理事長

高橋 嘉名芽社会福祉法人恩賜財団愛育会 総合母子健康センター
愛育病院栄養科 科長

谷内 洋子

千葉県立保健医療大学 栄養学科 教授

吉羽 優子

電通「食生活ラボ」 研究員

3

〇吉池 信男

青森県立保健大学健康科学部栄養学科
大学院健康科学研究科
保健・医療・福祉政策システム領域 教授

また、レビュー実施にあたり、８名の有識者から協力を得た。
【レビュー協力者】（敬称略、五十音順）
今井 千裕

東京医科歯科大学

遠藤 香

共立女子大学川上 諒子

早稲田大学/医薬基盤・健康・栄養研究所

金高 有里

十文字学園女子大学

樽井 依織

東京医科歯科大学 協力研究員

不殿 絢子

東京医科歯科大学

堀江 早喜

慶応義塾大学

松下 宗洋

東海大学

検討会は、計４回開催した。開催概要は以下の通りである。
検討会

開催日時

場所

議題

第１回

2019 年９月 20 日

国立健康・栄養(1) 事業概要

13：30～15：30

研究所管理棟３(2) 文献レビューの検討階会議室(3) 普及啓発媒体の検討(4) 報告書の検討

第２回

2019 年 10 月 28 日 厚生労働省戸山(1) エビデンステーブルの検討

14：00～16：00(2) 指針文言の検討（妊産婦のための

研究庁舎

感染

症研究研第一会
議室

食事バランスガイド含む）(3) 普及啓発媒体の検討(4) 若年やせに関する検討第３回

2019 年 12 月 12 日

厚生労働省戸山(1) 指針文言の検討

17：30～19：00

研究庁舎(2) 普及啓発媒体の検討

感染症研究研第一会
議室
第４回

2020 年１月 27 日

厚生労働省戸山(1) 指針文言改定案の確認

14：00～16：00

研究庁舎(2) 解説要領の検討

感染症研究研第二会(3) リーフレットの検討

議室(4) ホームページの検討4

Ⅲ. 日本人妊産婦をめぐる現状と課題
１.体格
a. 妊娠可能年齢女性の体格の現状と課題
平成 29 年（2017 年）国民健康・栄養調査の結果によると、15～39 歳の女性の平均 Body
Mass Index (BMI)は、昭和 48 年（1973 年）以降平成 10 年（1998 年）代初頭まで減少傾向を示している（図１）。同じ時期に、低体重（やせ）（BMI<18.5kg/m2）の者の割合は増加傾向を示し、昭和 48 年（1973 年）には 20～29 歳で 15.1％、30～39 歳で 7.2％であったのが、
平成 29 年（2017 年）にはそれぞれ 21.7％、13.4％と増加した（図２）。また少し古い調査結果であるが、平成 14 年（2002 年）国民栄養調査の結果によると、「現在、体重を減らそうとしている」者の割合は 20～29 歳で 54.4％、30～39 歳で 52.5％と半数以上を占めていた。
平成 25 年度（2013 年度）から開始した「健康日本２１（第二次）」では 20 歳代女性のやせの割合を、策定時の 29.0％（平成 22 年（2010 年））から平成 34 年（令和 4 年（2022 年））
までに 20.0％に減少させることを目標としている。平成 30 年（2018 年）9 月の「健康日本２１（第二次）」中間報告書では、20 歳代女性のやせの割合が減少傾向にあるとしているものの、「ベースラインの平成 22 年（2010 年）が特に高かったため、2 点ではなく経年変化を見る必要がある」と評価している。WHO の平成 28 年（2016 年）Global Health Observatory
data repository によると、日本が所属している西太平洋地域で 18 歳以上の女性の低体重（やせ）の者の割合が最も高かったのが 18.2％のベトナムで、日本は 9.8％と 27 か国中 5番目の高さであった。
若年女性における健康障害の代表的なものに、低体重（やせ）や体重減少による排卵障害（月経不順）がある(1)。排卵障害は不妊の原因の一つであるとともに、女性ホルモンの分
泌低下もきたす。また、低体重（やせ）の女性ほど閉経年齢が低く(2) 、将来の骨粗鬆症のリスクが危惧される。さらに、妊娠前に低体重（やせ）であった女性では、ふつう体型の女性に比べて早産や低出生体重児を出産するリスクが高いことが報告されている(3)。

(kg/m2)

（％）
35.0

22.5

30.0

22.0

20～29 歳図１

20～29 歳30～39 歳

平均 BMI の推移（昭和 48～平成 29 年）

図２

2016

2013

2010

2007

2004

2001

1998

1995

1992

1989

1986

1983

1980

1973

2016

2013

2010

2007

2004

2001

1998

0.0

1995

5.0

19.0
1992

19.5
1989

10.0

1986

20.0

1983

15.0

1980

20.5

1977

20.0

1973

21.0

1977

25.0

21.5

30～39 歳やせの割合（％）の推移（昭和 48～平成 29 年）

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

5

参考文献
1.

Frisch RE. The right weight: body fat, menarche and ovulation. Baillieres

Clin Obstet Gynaecol. 1990;4(3):419-39.
2.

Szegda KL, Whitcomb BW, Purdue-Smithe AC, Boutot ME, Manson JE, Hankinson

SE, et al. Adult adiposity and risk of early menopause. Hum Reprod.
2017;32(12):2522-31.

3.

Han Z, Mulla S, Beyene J, Liao G, McDonald SD. Maternal underweight and therisk of preterm birth and low birth weight: a systematic review and meta-analyses.
Int J Epidemiol. 2011;40(1):65-101.

6

２.女性の食をめぐる現状
１）朝食欠食状況
平成 29 年（2017 年）国民健康・栄養調査の結果によると、朝食欠食率は 20 歳代女性で23.6％、30 歳代女性で 15.1％であった（図３）。
昭和 60 年（1985 年）と「妊産婦のための食生活指針」検討時の平成 15 年（2003 年）の
20 歳代、30 歳代の朝食欠食率と比較すると、いずれも増加していた。昭和 60 年（1985 年）
20 歳代女性 14.7％、30 歳代女性 6.4％、平成 15 年（2003 年）20 歳代女性 23.6％、30 歳
代女性 12.7％であった。しかし、平成 19 年（2007 年）から 10 年間の朝食欠食率の年次推移は、変動しているものの、大きな変化はみられなかった（図４）。
なお、ここでいう朝食欠食とは、国民健康・栄養調査の調査日において、「菓子・果物な
どのみ」、「錠剤などのみ」、「何も食べない」に該当した場合である。

図３ 朝食の欠食率（20 歳以上、年齢階級別）
資料：厚生労働省

平成 29 年国民健康・栄養調査

資料：厚生労働省

平成 29 年国民健康・栄養調査

図４ 朝食の欠食率の年次推移

7２）栄養素・食品群別摂取状況
健康寿命の延伸につながる健康の保持・増進、生活習慣病の予防のために参照すべきエネ
ルギー及び栄養素の摂取量の基準が「日本人の食事摂取基準」に示されている。平成 29 年
（2017 年）国民健康・栄養調査より算出したエネルギー摂取量の平均値と「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の身体活動レベル別の推定エネルギー必要量(kcal/日)を比較した
ところ、十分にエネルギーを摂取できていない状況にあることが示唆された（図５）。
（kcal/日）
3000
2000
1000
1198

1903

2184

1912

1911

1915

1924

1996

1909

1736

0
1-6歳

7-14歳 15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70-79歳 80歳以上

平均摂取量

推定エネルギー必要量（身体活動レベルⅠ）

推定エネルギー必要量（身体活動レベルⅡ）

推定エネルギー必要量（身体活動レベルⅢ）

図５ エネルギー摂取量と推定エネルギー必要量（女性、年齢階級別）
注釈：1-14 歳女性は、国民健康・栄養調査と「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の年齢区分が大きく異なっているため、推定エネルギー必要量は示していない。また、15-19 歳の推定エネルギー必要量として、食事摂取基準の 15-17 歳の推定エネルギー必要量を示した。
資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

エネルギー産生栄養素バランスは、15 歳から 29 歳までの女性では脂質エネルギー比率が30％を超え、「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の目標量（20-30％エネルギー）を上回っている（図６）。また、70 歳未満の全ての年代の女性において、脂質エネルギー比率が 25％を超えているため、たんぱく質及び炭水化物を十分に摂取する必要がある。なお、妊娠期には必要なたんぱく質摂取量（付加量）が増加するため、妊娠前からの十分な摂取が必要となる。魚介類や肉類は、全体のたんぱく質摂取量のうち、それぞれ２割程度がそれらの食品群
由来のたんぱく質摂取量となる。同様に、穀類由来のたんぱく質摂取量も全体の２割を占め
る（図７）
。

8

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

1-6歳

13.7

27.5

58.8

7-14歳

14.3

29.6

56.1

15-19歳

14.5

31.2

54.3

20-29歳

14.8

30.5

54.7

30-39歳

14.3

29.2

56.5

40-49歳

14.5

29.6

55.9

50-59歳

15.3

29.7

55.0

60-69歳

15.6

28.7

55.7

70-79歳

15.7

26.3

58.0

80歳以上

15.3

24.8

59.9

たんぱく質エネルギー比率

脂質エネルギー比率

90%

100%

炭水化物エネルギー比率

図 6 エネルギー産生栄養素バランスの摂取量（女性、年齢階級別）
注釈：炭水化物エネルギー比率＝100－たんぱく質エネルギー比率－脂質エネルギー比率
資料：厚生労働省

嗜好飲料類

調味料・香辛料類

その他

5%

3%

2%

平成 29 年国民健康・栄養調査

菓子類

穀類

乳類

2%

22%

6%

卵類

豆類

7%

8%
野菜類

肉類
22%

魚介類

4%

19%

図 7 たんぱく質摂取源（20 歳以上）
資料：厚生労働省

平成 29 年国民健康・栄養調査

炭水化物の主要な摂取源である穀類の摂取量の平成 13 年（2001 年）から平成 29 年（2017年）までの年次推移を図８に示す。20 歳以上の成人女性においては、いずれの年代でも穀類の摂取量が減少している。減少した穀類の摂取量は、20 歳代で 20g、30 歳代で 30g、40 歳
代で 45g、50 歳代で 56ｇ、60 歳代で 70ｇ、70 歳代で 55g と、年代が高くなるほど減少量が多い傾向であった。

9(g/日)
500
400
300
200
100
0

2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017

1-6歳

7-14歳

15-19歳

20-29歳40-49歳50-59歳

60-69歳

70歳以上

30-39歳図８ 穀類摂取量の平均値の年次推移（女性、年齢階級別、2001～2017 年）
資料：厚生労働省

平成 29 年国民健康・栄養調査

平成 29 年（2017 年）には、女性の食塩摂取量は 9.1g まで減少したものの、「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の目標量（10 歳以上女性 7.0ｇ未満）には到達していない（図９）。
また、いずれの年齢階級においても、食塩摂取量は目標量を上回っている（図 10）
。

(g/日)
12
10
8

10.3

10.1

9.9

9.8

9.6

9.6

9.4

9.2

9.2

9.2

9.1

6
4
2
0
2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017

図９ 食塩摂取量の平均値の年次推移（20 歳以上、女性、2007～2017 年）
資料：厚生労働省10

平成 29 年国民健康・栄養調査

（g/日）
15
10
5
5.2

8.3

8.6

8.6

8.1

9.8

8.8

8.6

9.7

8.8

0
1-6歳

7-14歳 15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70-79歳 80歳以上
平均摂取量

目標量

図 10 食塩摂取量（女性、年齢階級別）
注釈：注釈：1-6 歳女性は、国民健康・栄養調査と「日本人の食事摂取基準（2015 年版））の年齢区分が大きく異なっているため、目標量は示していない。また、7-14 歳の目標量として、食事摂取基準の 10 歳以上の目標量を示した。
資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

健康日本２１（第二次）においては、野菜摂取量の平均値 350g を目標として、野菜摂取量の増加に取組んでいる(2)。しかし、野菜摂取量の年次推移は横ばい状態にある（図 11）。
また、特に若い世代における野菜摂取量が少ない状況にあり、いずれの年代においても、年
齢階級摂取量の平均値が 350g を超える年齢階級はなかった（図 12）。野菜摂取量 350g 以上の人の割合は、20 歳代女性では 14.6％、30 歳代も 17.4％であった。

(g/日)
400
288.2

300
200

288.5

283.6

285.0

279.3

275.3

288.7

271.6

271.0

270.5
281.9

100
0
2007

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

2015

2016

2017

図 11 野菜摂取量の平均値の年次推移（20 歳以上、女性、2007～2017 年）
資料：厚生労働省11

平成 29 年国民健康・栄養調査

（g/日）
400
300
200
100

233.5
145.8

226.4

232.3

218.4

246.3

279.8

321.7

320.2

278.8

0
1-6歳

7-14歳 15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70-79歳 80歳以上
平均摂取量
健康日本21（第2次）目標

図 12 野菜摂取量（女性、年齢階級別）
資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 健康日本 21（第二次）

妊娠を希望する女性は、胎児の神経管閉鎖障害（NTD）発症リスク低減のために十分な葉酸摂取量が必要となる。葉酸による NTD リスク低減効果については、これまでに多くの研究が実施されており、介入研究をまとめたメタ分析では、妊娠前後の葉酸サプリメントの摂取は 62～69％の NTD リスク低減と関連が認められている。また、観察研究をまとめたメタ分
析では、食品への葉酸強化は 41～46％の NTD リスク低減と関連が認められている(3)。ただし、葉酸の小麦製品への強化義務は NTD リスク低減に効果的であったが、その発症リスクの低下には限界もあることや、効果の大きさは義務化前の発症率により異なること、対象となる若年女性以外の人々に対する強制的な葉酸摂取量増加による健康リスクの懸念について指摘がある(3)。
葉酸栄養状態の評価には血清や血漿葉酸値、赤血球葉酸値、葉酸代謝に関連した指標として血漿総ホモシステイン値や血清ビタミン B12 値などが用いられているが、長期間の体内葉酸量を評価するには赤血球葉酸濃度を用いるのが適切と考えられている。NTD リスクと赤血
球葉酸濃度の関係については表１の通りまとめられており、WHO ではこれらの研究成果をもとに NTD 予防のための最適赤血球葉酸濃度を 906nmol/L（400ng/mL）以上としている(3)。
表１ 赤血球葉酸濃度による NTD リスク区分
リスク区分
高め（High）

NTD 発症数

赤血球葉酸濃度/1 万出生数（nmol/L）

＞14

≦699

やや高め（Elevated）

9-14

700-905

最適（Optimal）

4-＜9

906-1499

推定範囲外

≧1500

限定的な効用（Limited additional benefit）

資料：平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業
妊娠・出産に当たっての適切な栄養・食生活に関する調査報告書(3)12赤血球葉酸濃度と天然の食品中葉酸の摂取量との関係についてまとめた系統的レビュ
ーでは、葉酸摂取量が 10％増加すると、赤血球葉酸濃度は 6～7％上昇することが示されて
おり、NTD 発症数を 6/10000 出生数に抑えるために最適の赤血球葉酸濃度に達するには、
天然の食品由来の葉酸摂取量が 450～650μgDFE（食事性葉酸当量）/日であるとされている（図 13）。

図 13 天然の食品からの葉酸摂取量と赤血球葉酸濃度の用量反応関係
出典：平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業
妊娠・出産に当たっての適切な栄養・食生活に関する調査報告書(3)しかし、平成 29 年（2017 年）国民健康・栄養調査結果によると、30 歳未満の女性の葉酸摂取量は 300μg/日にも達しておらず（図 14）、葉酸の摂取源の一つである緑黄色野菜の摂取量も十分ではない。
（μg/日）
500
400
300
200
100
0

149

1-6歳

226

235

227

226

250

281

322

345

300

7-14歳 15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70-79歳 80歳以上
平均摂取量

推定平均必要量

推奨量

妊娠計画女性図 14 葉酸摂取量と葉酸推奨量（妊産・授乳婦以外の女性、年齢階級別）
注釈：1-14 歳女性は、国民健康・栄養調査と「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の年齢区分が大きく異なっているため、食事摂取基準の値は示していない。また、15-19 歳の推定平均必要量と推奨量として、
食事摂取基準の 15-17 歳の値を示した。妊娠を計画している女性、または、妊娠の可能性がある女性は、神経管閉鎖障害のリスク低減のために、付加的に葉酸を摂取することが望まれる。
資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

13

妊娠経験のない女性における NTD 予防のための葉酸摂取推奨の認知度は、15～19 歳
22.3％、20～24 歳 24.8％、25～29 歳 32.0％、30～34 歳 34.8％、35～39 歳 35.8％と十分に広まっていない現状や、日本国内における NTD の発症数には減少傾向が認められていない
ことが報告されている(3)（図 15）。多くの場合、妊娠を知るのは神経管の形成に重要な時期（受胎後およそ 28 日間）よりも遅いため、妊娠初期だけでなく、妊娠を計画している女
性、妊娠の可能性がある女性は、葉酸を多く含む食品の積極的な摂取に加え（表２）、サプ
リメントや食品中に強化される葉酸として 400μg/日の摂取を心がけることが、NTD 予防に重要である。ただし、過剰摂取により、健康障害を引き起こす可能性があるため、「日本人の食事摂取基準（2020 年版）」にて示された耐用上限量を超えないよう、注意が必要である。
また、NTD の原因は葉酸の不足だけでなく複合的なものであるため、葉酸のサプリメントまたは葉酸を強化した食品の利用だけでその発症を予防できるものではないことや、サプリ
メントや強化した食品を摂取しているからといって葉酸を含む通常の食品を摂取しなくてよいという意味では全くないことに十分に留意すべきである(4)。

(A)

(B)

図 15 各国の二分脊椎(A)と神経管閉鎖障害(B)の発症推計数の年次推移
出典：平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業
妊娠・出産に当たっての適切な栄養・食生活に関する調査報告書(3)
原典：The Annual Report of the ICBDSR 2014 (5)14表２ 葉酸を多く含む植物性食品
食品名

1 食あたりの重量（g）

葉酸（μg）
1 食あたり100g あたり

玉露（浸出液）

150

225

150

なばな（洋種、茎葉、ゆで）

80

192

240

グリーンアスパラガス（ゆで）

100

180

180

からしな

50

155

310

さつまいも（皮むき、蒸し）

200

100

50

ほうれん草（ゆで）

80

88

110

えだまめ（ゆで）

30

78

260

いちご

80

72

90

はくさい

100

61

61

しゅんぎく（ゆで）

60

60

100

資料：文部科学省 日本食品標準成分表 2015 年版（七訂）追補 2018 年
小山裕子 他 サービングサイズ栄養素量 100-食品成分順位表- 第一出版（2011）

カルシウムは、学齢期の女性及び 60 歳以上の女性においては、年齢階級別の摂取量が、推定平均必要量を上回っているものの、その他の年代においては推定平均必要量を下回っている（図 16）。「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」では、妊産婦のカルシウム付
加量は設定されていないが、カルシウム摂取量が不足している女性（500mg/日未満）においては、母体と胎児における骨の需要に対応するために、付加が必要である可能性を示す
研究(6)もあるため、妊娠前からの積極的なカルシウム摂取が必要であろう。カルシウムの主要な供給源は乳製品、緑黄色野菜、豆類、穀類などである（図 17、表３）。

（mg/日）
800
600
400
200

646
369

462

421

420

445

511

552

582

518

0
1-6歳

7-14歳 15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70-79歳 80歳以上
平均摂取量

推定平均必要量

推奨量

図 16 カルシウム摂取量（女性、年齢階級別）
注釈：1-6 歳女性の推定平均必要量と推奨量として、「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の 3-7 歳の値を示し、7-14 歳については、食事摂取基準の 8-11 歳の値を示した。
資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

15

その他

卵類

16%

4%

乳製品
29%

調味料・香辛料類
5%
魚介類

緑黄色野菜

8%

7%
穀類
9%

その他の野菜

豆類

9%

14%

図 17 カルシウムの供給源（20 歳以上）
資料：厚生労働省

平成 29 年国民健康・栄養調査

表３ カルシウムを多く含む食品
食品名

1 食あたりの重量（g）

カルシウム（mg）
1 食あたり100g あたり

干しエビ

8

568

7100

さばみそ煮（缶詰）

180

378

210

わかさぎ

75

338

450

ヨーグルトドリンクタイプ

240

264

110

普通牛乳

206

227

110

焼き豆腐

150

225

150

ししゃも

60

198

330

生揚げ

75

180

240

小松菜（ゆで）

80

136

150

かぶ葉（ゆで）

70

133

190

資料：文部科学省 日本食品標準成分表 2015 年版（七訂）追補 2018 年
小山裕子 他 サービングサイズ栄養素量 100-食品成分順位表- 第一出版（2011）

乳類の摂取量も学齢期の女性では、給食での牛乳の提供の恩恵により、摂取量が他の年代に比べて多いものの、15 歳以上では、7～14 歳の摂取量の半分以下となっている（図18）。また、とりわけ 20 歳代から 40 歳代女性において摂取量は著しく低い。乳製品の種類にも着目したカルシウムの積極的な摂取が望まれる（表４）。

16（g/日）
400
300
200

305.2

100

174.3

136.4

0
1-6歳

102.4

104.8

102.1

133.2

127.2

138.9

133.8

7-14歳 15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70-79歳 80歳以上

図 18 乳類摂取量（女性、年齢階級別）
資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

表４ 乳製品に含まれるカルシウム量
食品名

1 食あたりの重量（g）

カルシウム（mg）
1 食あたり100g あたり

低脂肪牛乳

208

270

130

濃厚牛乳

208

229

110

スキムミルク

20

220

1,100

プロセスチーズ

30

189

630

210

168

80

90

126

140

90

108

120

90

86

95

乳酸菌飲料

65

28

43

シャーベット90

20

22

コーヒー牛乳アイスクリーム
ヨーグルト

普通脂肪

全脂無糖

ラクトアイス

普通脂肪

資料：文部科学省 日本食品標準成分表 2015 年版（七訂）追補 2018 年
小山裕子 他 サービングサイズ栄養素量 100-食品成分順位表- 第一出版（2011）

鉄は酸素の運搬に必須のミネラルで、妊娠期には胎児の成長やさい帯・胎盤中への鉄貯
蔵、循環血液量の増加などに伴い、需要が増加するため、妊娠前よりさらに多くの鉄摂取が必要となる。鉄の摂取量は、ほとんどの年齢階級において、月経なしの場合には推奨量を上回っているものの、10 歳代と 30 歳代では推奨量を下回っていた（図 19）。さらに、月経ありの場合は、いずれの年齢階級においても、推定平均必要量を下回っていた。また、過多月経で経血量が 80ml/回以上の場合、推定平均必要量は 13 ㎎/日以上、推奨量は16 ㎎/日以上となる。鉄を多く含む食品の積極的な摂取が望まれる（表５）。しかし、女性の鉄摂取量の現状から、通常の食品でこのような鉄摂取は難しいと考えられるため、医師の診断の上で、鉄剤等の補給が必要となる。

17

（mg/日）
15
10
5
4.1

0

1-6歳
平均摂取量

6.5

6.7

6.4

7.3

6.8

6.4

8.2

8.5

7.3

7-14歳 15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70-79歳 80歳以上
月経なし推定平均必要量

月経なし推奨量

月経あり推定平均必要量

月経あり推奨量

図 19 鉄摂取量と鉄推奨量（女性、年齢階級別）
注釈：1-6 歳女性は、国民健康・栄養調査と「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の年齢区分が大きく異なっているため、食事摂取基準の値は示していない。また、7-14 歳と 15-19 歳の推定平均必要量と推奨量
として、それぞれ食事摂取基準の 10-14 歳と 15-17 歳の値を示した。
資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

表５ 鉄を多く含む植物性食品（左）、動物性食品（右）品名

1 食あたりの

鉄（mg）

重量（g）

1 食あたり100g あたり

小松菜（ゆで）

80

1.7

2.1

そば（ゆで）200

1.6

そらまめ（ゆで）70

あおのり（素干し）

食品名

1 食あたりの

鉄（mg）

重量（g）

1 食あたり100g あたり

あさり（缶詰、水煮）

40

11.9

29.7

0.8

鶏レバー

40

3.6

9.0

1.5

2.1

さばみそ煮（缶詰）

180

3.6

2.0

2

1.5

77.0

コンビーフ

100

3.5

3.5

カシューナッツ

30

1.4

4.8

牛サーロイン

赤肉

150

3.3

2.2

さつまいも（皮むき、蒸し）

200

1.2

0.6

牛肉（もも、赤肉）

80

2.2

2.8

だいこん葉（ゆで）

50

1.1

2.2

牛レバー

40

1.6

4.0

さらしあん

12

0.9

7.2

かつお（生）

80

1.5

1.9

ほうれん草（ゆで）

80

0.7

0.9

さんま（生）

100

1.3

1.3

チンゲンサイ（油いため）

80

0.7

0.9

干しエビ

8

1.2

15.1

資料：文部科学省 日本食品標準成分表 2015 年版（七訂）追補 2018 年
小山裕子 他 サービングサイズ栄養素量 100-食品成分順位表- 第一出版（2011）

次に、平成 27 年（2015 年）から平成 29 年（2017 年）の国民健康・栄養調査において妊婦の栄養素等摂取量の平均値は、ビタミン A、ビタミン D、ビタミン B1、ビタミン B2、ビタミン B6、葉酸、ビタミン C、カルシウム、マグネシウム、鉄、亜鉛など多くの栄養素で「日本人の食事摂取基準（2015 年）」の推奨量もしくは目安量を下回っていた。そのうち、半分以上の栄養素が、妊娠時の付加量を除く、平常時の推奨量もしくは目安量を下回っていた。
妊娠後、急激に食事を変えることは難しいため、妊娠前からの適切な栄養摂取が望まれることが示唆された（表６）。

18表６ 妊婦の栄養素摂取量（2015-2017 年）
1 日あたりの平均摂取量
栄養素

単位

2015

2016

2017

食事摂取基準（2015 年）
18-49 歳 女性

調査人数

人

23

83

31

エネルギー

kcal

1,713

1,704

1,653

たんぱく質

g

65.9

58.1

60.9

脂質

g

52.5

56.1

54.4

飽和脂肪酸

g

14.36

15.79

14.20

一価不飽和脂肪酸

g

18.14

19.54

18.73

n-6 系脂肪酸

g

9.51

9.09

10.32

n-3 系脂肪酸

g

1.93

1.72

2.11

炭水化物

g

239.8

235.8

224.4

食物繊維

g

14.2

14.0

13.3

ビタミンＡ

μｇＲＥ

521

506

445

ビタミンＤ

μｇ

6.3

4.0

5.6

ビタミンＥ

mg

6.7

6.4

6.2

ビタミンＫ

μｇ

205

233

297

ビタミンＢ1

mg

0.79

0.80

0.77

ビタミンＢ2

mg

0.99

1.01

1.03

ナイアシン

mgNE

12.2

11.1

11.4

11*1（18-29 歳）

ビタミンＢ6

mg

1.11

0.98

0.92

1.2*1（+0.2）

ビタミンＢ12

μｇ

3.9

3.9

4.1

葉酸

μｇ

265

232

253

パントテン酸

mg

5.19

5.07

4.92

ビタミンＣ

mg

95

67

63

ナトリウム

mg

3,723

3,479

3,392

食塩相当量

g

9.5

8.8

8.6

カリウム

mg

2,199

1,932

1,864

カルシウム

mg

502

466

436

マグネシウム

mg

218

214

202

270*1（18-29 歳）
（+40）

リン

mg

932

862

863

800*2

鉄

mg

6.5

6.6

6.8

50*1（中期+10、後期+25、*4）

9*2

1.8*2

700*1（後期+80）
7.0*2
6.5*2

150*2

1.1*1（+0.2）
1.2*1（+0.3）

12*1（30-49 歳）
2.4*1（+0.4）

240*1（+240）
5*2

100*1（+10）
7.0 未満*3
2000*2

650*1（付加量なし）

290*1（30-49 歳）（+40）
6.0*1（18-29 歳）（初期+2.5、中期・後期+15.0）
6.5*1（30-49 歳）（初期+2.5、中期・後期+15.0）
8*1（+2）

亜鉛

mg

7.2

7.3

7.4

銅

mg

0.98

1.03

1.03

0.8*1（+0.1）

脂肪エネルギー比率

％

26.8

29.5

29.5

20-30

炭水化物エネルギー比率

％

57.9

56.5

55.7

50-65

*1 推奨量、*2 目安量、*3 目標量、*4 付加量
資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

19３）栄養バランスに配慮した食生活の現状
主食・主菜・副菜の３つ揃った食事が１日に２回以上、ほぼ毎日ある人は、20 歳代女性で約３割、30 歳代及び 40 歳代女性では約５割であった（図 20）。これまでの研究を整理した系統的レビューによると、主食･主菜・副菜を組み合わせた食事の回数が多い人は、少ない人と比較して、バランスよく栄養素や食品をとれていることや、ビタミンなどの栄養素が不足している人が少ないことが報告されている(7)。主食・主菜・副菜の揃った食事を準備する個人の取り組みと、栄養バランスに配慮した食事が選択可能な外食、中食、給食等を通じた食環境整備の推進が望まれる(8)。

図 20 主食・主菜・副菜を３つそろえて食べることが１日に２回以上ある頻度（女性、年齢階級別）
資料：農林水産省

20

食育に関する意識調査報告書（平成 31 年 3 月）

参考文献
1.

厚生科学審議会地域保健健康増進栄養部会. 「健康日本２１（第二次）」中間評価報告書 2018. https://www.mhlw.go.jp/content/000378318.pdf.
2.

厚生労働省. 健康日本 21（第二次） 2013.

http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kenkounippon21.ht
ml.
3.

株式会社日本総合研究所. 平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業 妊娠・出産に当たっての適切な栄養・食生活に関する調査

報告書 東京: 株式会社日本総合研究所; 2019.
https://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/column/opinion/pdf/190331_ninsanpushoku.pdf.
4.

厚生労働省. 「日本人の食事摂取基準（2020 年版）」策定検討会報告書. 2020.

5.

INTERNATIONAL CLEARINGHOUSE FOR BIRTH DEFECTS SURVEILLANCE AND RESEARCH(ICBDSR). Annual Report 2014 Rome: Italy; 2014. http://www.icbdsr.org/wpcontent/annual_report/Report2014.pdf.
6.

Hacker AN, Fung EB, King JC. Role of calcium during pregnancy: maternal andfetal needs. Nutrition reviews. 2012;70(7):397-409.
7.

黒谷佳代, 中出麻紀子, 瀧本秀美. 主食・主菜・副菜を組み合わせた食事と健康・栄養状態ならびに食物・栄養素摂取状況との関連

─国内文献データベースに基づく系統的レビュー─. 栄養学雑誌. 2018;76(4):1-12.
8.

SmartMeal. スマートミール「健康な食事・食環境」認証制度 東京: SmartMeal;

2018. http://smartmeal.jp/index.html.

21

３．女性の身体活動をめぐる現状
１）歩数
平成 29 年（2017 年）国民健康・栄養調査の結果によると、歩数の平均値は女性で 5,867
歩であり、この 10 年間でみると、有意な増減はみられなかった（図 21、図 22）
。

図 23

図 22

図 21 歩数の平均値の年次推移（20 歳以上、女性）
図 22 年齢調整した歩数の平均値の年次推移（20 歳以上、女性）
資料：厚生労働省

平成 29 年国民健康・栄養調査「健康日本２１（第二次）」の目標として、日常生活における歩数の増加が掲げられており、目標値は 20～64 歳女性で 8,500 歩、65 歳以上女性で 6,000 歩である。しかし、いずれの年代においても平均値が目標値を上回っていない（図 23）。

図 23 歩数の平均値（20 歳以上、女性、年齢階級別）
資料：厚生労働省22

平成 29 年国民健康・栄養調査平成７年（1995 年）から平成 28 年（2016 年）までの国民健康・栄養調査のデータに基づき算出した、年齢階級別に１日の歩数が 5000 歩未満の人の割合の年次推移を図 24 に示す(1)。20 歳代から 50 歳代においては、平成７年（1995 年）に比べ、平成 28 年（2016 年）には１日の歩数が 5,000 歩未満の割合が増加していた。

図 24 １日の歩数 5000 歩未満の者の割合の年次推移（20 歳以上、女性、年齢階級別）
出典：Takamiya T and Inoue S. Medicine & Science in Sports & Exercise. 51(9):1852-1859, 2019.

２）運動習慣平成 29 年（2017 年）国民健康・栄養調査によると、１回 30 分以上の運動を週２回以上、１年以上継続している人（運動習慣有の人）は、女性全体で 28.6％であった。年齢階級別に運動習慣有の人の割合を算出したところ、20 歳代から 40 歳代の女性で２割を下回り、年齢が高くなるほど割合が高いことが分かった（図 25）
。
（％）
50

運動習慣有（％）

40
30
42.3

20
10

28.6
11.6

14.3

16.1

20-29歳

30-39歳40-49歳

23.9

29.6

0
総数

50-59歳

60-69歳

70歳以上

図 25 運動習慣有の者の割合（女性、年齢階級別）
資料：厚生労働省23

平成 29 年国民健康・栄養調査

３）妊娠中の身体活動・運動の実施状況
日本人妊婦の身体活動については報告が限られている。妊婦を対象に加速度計を用いて身体活動量を評価した研究（n=34）において、妊娠中期と妊娠後期の総身体活動量及び中強度の身体活動量について妊娠期で比較したところ、平均総身体活動量は中期 33.1 METs・時/日、後期 32.8 METs・時/日、平均中強度身体活動量は中期 3.0 METs・時/日、後期 2.7 METs・時/日で、妊娠期による身体活動量に違いはみられなかった(2)。なお、中強度の身体活動時
間は、平均 40 分/日程度であった。他の研究によると、就業している妊婦は中強度の身体活
動時間が 45.4-55.1 分/日であるのに対し、就業していない妊婦は 30.9-36.9 分/日であった(3)。
妊婦の運動実施に関しては、日本臨床スポーツ医学会より、「妊婦スポーツの安全管理基
準（以下「妊婦スポーツ基準」という）」(4)が公表されている。妊婦スポーツ基準においては、妊婦に適した運動の指標は有酸素運動を最大酸素摂取量 70％以下、心拍数 150bpm 以
下（連続運動の場合は自覚的運動強度「やや楽」以下）とされ、この運動を平坦な場所で、１回 60 分以内を週２～３回、子宮の日内変動を考慮し 10 時～14 時に実施することが望ましいとされている。
平成 21 年（2009 年）に日本人妊婦を対象として実施された調査によると、242 名中 133
名（55.0％）の人が妊娠中に運動を実施していた(5)。運動実施者の割合は、経産婦（44.2％）に比べて初産婦（65.6％）において高かった。実施頻度は、１回 30 分から１時間以内の運動を週３回する人が、運動実施者の 22.6％と最も多い割合であった。運動の種類はウォー
キングが最も多かった。運動実施前後に、体調管理のために何かしらのチェックをしている
人は 66.2％で、そのうちほとんどの人が子宮収縮を確認していた。一方、運動をしていることを医師や助産師に報告している人は、わずか 15.3％であった。しかし、この結果は少ないサンプルサイズの一部の妊婦を対象に実施された 10 年前の調査結果であるため、現状とは異なる可能性がある。今後、妊婦に対する身体活動や運動の現状に関する新たな大規模研究の実施が期待される。

24

参考文献
1.

Takamiya T, Inoue S. Trends in Step-determined Physical Activity among Japanese

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25

４.女性の喫煙・飲酒をめぐる現状
１）喫煙の状況
平成 29 年（2017 年）国民健康・栄養調査の結果によると、現在習慣的に喫煙している女
性の割合は 7.2％であり、この 10 年間で減少している（図 26、図 27）。年齢階級別にみると、30～50 歳代でその割合が高い（図 28）(1)。
(％)

12.0
10.0

8.0

14
12

11.0

10.9
9.1

6.0

(％)

8.4

9.7

10

9.0

8.2 8.5 7.9 8.2

8

7.2

11.6

10.2

11.7

6

4.0

9.2

10.5

9.6 9.2 9.6

8.3

9.0

7.7

4

2.0

2

0.0

0

図27

図 26

図 26 現在習慣的に喫煙している者の割合の年次推移（20 歳以上、女性）
図 27 年齢調整した、現在習慣的に喫煙している者の割合の年次推移（20 歳以上、女性）
資料：厚生労働省

平成 29 年国民健康・栄養調査

（％）
14
12
10
8
12.3

6
4

7.2

2

6.3

8.5

9.8

7.3
2.9

0
総数

20-29歳

30-39歳40-49歳50-59歳

60-69歳

70歳以上（3,477）

（235）

（363）

（586）

（523）

（699）

（1,071）

図 28 現在習慣的に喫煙している者の割合（20 歳以上、女性、年齢階級別）
資料：厚生労働省26

平成 29 年国民健康・栄養調査

女性による妊娠前の喫煙は生殖能力低下(2)や異所性妊娠リスクの増加(3)と関連が認められている。また、妊娠中の喫煙は、早産や前期破水(3, 4)、絨毛膜羊膜炎(4)、常位胎盤早期剝離(4)、前置胎盤(5)などの妊娠合併症のみならず、子の口唇裂および口蓋裂、先天性
心疾患、腹壁破裂増加(6)、低体重(7, 8)や発育不全(9, 10)、死産や流産(11, 12)、乳児死亡率(11)などの増加との関連も認められていることから、健やか親子２１（第２次）では、妊婦の喫煙を 0％とすることが目標値として設定されている。健やか親子２１（第２次）中間評価では、妊婦の喫煙率は減少傾向にあることが示されているが（図 29）(13)、依然として目標の 0％には達しておらず、近年報告された他の報告においても妊娠中の喫煙率は1.7～16.7％(12, 14-19)であり、地域差が認められていることから（図 30）(20)、特に喫煙率の高い地域における禁煙対策が課題である。
また、妊婦自身の能動的な喫煙同様、受動喫煙によっても、子の発育障害(7, 9, 21)や出生時体重の低下(3, 22)が懸念されているが、妊娠中の受動喫煙率は 46.2～66.4％と報告されており(16, 18, 23)、周囲の協力も含めた禁煙の推進が必要である。

12 (％)
10

10.0

8

7.8

6

5.0

4

3.8

3.4

平成25年

平成27年

2.9

2.7

2
0
平成12年

平成17年

平成21年

平成28年

平成29年

図 29 妊娠中の妊婦の喫煙率
資料：厚生労働省 「健やか親子２１」最終報告書
国立大学法人 山梨大学「「健やか親子２１（第２次）」中間評価を見据えた調査研究（平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業）」（2019）

27

図 30 地域別 妊娠中の妊婦の喫煙率（H28 年度調査結果）
資料：厚生労働省「健やか親子２１（第２次）指標データ集【別添資料１】普及啓発資材

２）飲酒の状況
平成 29 年（2017 年）国民健康・栄養調査の結果によると、飲酒習慣のある女性の割合は8.3％であり、この 10 年間で変化していない（図 31）。年齢階級別にみると、30～50 歳代でその割合が高い（図 32）(1)。
10

(％)

8
6
4
2

8.3

7.9
6.4

8.3

6.9
4.9

4.3

5.1 8.2
3.3

2.8

0

図 31 女性の飲酒習慣者割合の推移（20 歳以上、女性）
資料：厚生労働省28

平成 29 年国民健康・栄養調査

20 （％）
15
10
5

10.2

14.8

12.8

9.6

8.3

3.0

総数

20-29歳

30-39歳40-49歳50-59歳

60-69歳

70歳以上（3,477）

（235）

（363）

（586）

（523）

（699）

（1,071）0

2.1

図 32 女性の年代別飲酒習慣者割合（20 歳以上、女性、年齢階級別）
資料：厚生労働省

平成 29 年国民健康・栄養調査

女性の飲酒には、男性よりも早期に肝硬変やアルコール依存症になりやすいことや、乳がんなど女性特有の疾患リスクを増大させるなどのリスクがある(24)。また、妊娠中の飲酒は、早産(25)や妊娠高血圧症候群(26)、癒着胎盤(27)などのリスク増加に加え、子の発育不全や特異顔貌、多動学習障害を含む胎児性アルコール・スペクトラム障害を引き起こす可能性がある。近年、胎児性アルコール・スペクトラム障害はこれまで考えられていたよりも多くの症例が存在している可能性が指摘され(28)、飲酒量や妊娠中の飲酒時期、摂取する酒の種類による安全域はないと考えられている(29)。したがって、健やか親子２１（第２次）では、妊婦の飲酒を０％とすることが目標値として設定されている。健やか親子２１（第２次）中間評価では、妊婦の飲酒率は減少傾向にあることが示されているが（図 33）(13)、依然として目標の０％には達しておらず、近年報告された他の報告においても妊娠中の飲酒率は0.5～12.7％(12, 18, 21, 23)であり、依然としてなくなっていない。
20 (％)
18
16
14
12
10
8
6
4
2
0

18.1

平成12年

16.1

7.7

8.7
4.3

平成17年

平成21年

平成23年

平成25年

1.6

1.3

平成27年

平成28年

1.2
平成29年

図 33 妊娠中の飲酒率
資料：厚生労働省 「健やか親子２１」最終報告書
国立大学法人 山梨大学「「健やか親子２１（第２次）」中間評価を見据えた調査研究（平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業）」（2019）

喫煙・飲酒については、未成年時からの早目の対策が必要であるため、健やか親子２１（第２次）では、未成年の喫煙および飲酒率も妊婦と同様 0％とすることを目標に掲げているが、目標には達しておらず、中学生や高校生の女子による喫煙や飲酒が認められている(13)（図
34）
。

29

45.4

50 (％)
40

36.1

32.0

30

21.6

20
10

19.9

27.1
16.9

14.7

0
H8

H12

H16

9.7
H20

11.7
H22

中3女子

16.5

9.5
H24

10.7

5.1
H26

8.0
2.7
H29

高3女子

図 34 十代の飲酒率（中３・高３女子）
資料：「健やか親子２１（第２次）」の中間評価等に関する検討会「健やか親子２１（第２次）」の中間評価等に関する検討会報告書（2019）

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32

Spectrum

Disorders.

Pediatrics.

５.授乳をめぐる現状
１）授乳に関する基本的考え方
授乳とは、乳汁を子どもに与えることであり、母乳や育児用ミルクといった乳汁の種類にかかわらず、子どもに栄養素等を与えるとともに、母子または親子の絆を深め、子どもの心
身の健やかな成長および発達を促す上で極めて重要である。授乳の支援に当たっては、妊婦
やその家族に対して、具体的な授乳方法や母乳（育児）の利点等について正しい情報を提供し、その上で選択できるよう支援を行う(1)。
母乳育児の利点としては、乳児に負担なく最適な栄養を与えることができることに加え、消化管感染症罹患リスクや小児期の肥満およびのちの２型糖尿病リスクの低減効果などが知られている(1, 2) (3)。さらに、母体の体重減少や再妊娠遅延効果など、子のみならず母親の予後にもよい影響が認められ(3)、WHO では６か月間の母乳栄養を推奨している(4)。ただし、母乳栄養児と混合栄養児の肥満発症や神経発達、消化管機能に差があるとするエビデンスはない(5)。また、母乳栄養にアレルギー疾患発症予防効果はないことが報告されている(3)。
２）授乳期の栄養方法の状況
平成 27 年（2015 年）乳幼児栄養調査の結果によると、授乳期の栄養方法は、10 年前に比べ、母乳栄養の割合が増加し、生後１か月では 51.3％、生後３か月では 54.7％であった。
混合栄養も含めると、母乳を与えている割合は、生後１か月で 96.5％、生後３か月で 89.8％であった（図 35, 36）(6)。
※栄養方法「不詳」除く

昭和60年度

49.5

41.4

9.1

昭和60年度

39.6

32.0

28.5

平成7年度

46.2

45.9

7.9

平成7年度

38.1

34.8

27.1

平成17年度

42.4

52.5

5.1

平成17年度

38.0

41.0

21.0

平成27年度

51.3

54.2

3.6

平成27年度

0%

50%
母乳栄養

混合栄養

100%
人工栄養

54.7
0%

20%

母乳栄養

図 35

35.1
40%

60%

混合栄養

80%

人工栄養

図 36

図 35 授乳期（１か月）の栄養方法の推移
図 36 授乳期（３か月）の栄養方法の推移
資料：厚生労働省

平成 27 年乳幼児栄養調査

近年報告された他調査においても、母乳栄養の割合は生後１か月では 48.1～83.4％、生後３～４か月では 15.2～87.0％であった(7-12)。

33

10.2
100%

３）妊娠中の母乳育児に対する考え
妊娠中の母乳育児に対する考えは、「ぜひ母乳で育てたいと思った」43.0％、「母乳が出れば母乳で育てたいと思った」50.4％（図 37）(6)、「母乳で育てたいと思っていた」67％(7)、「ぜひ母乳で育てたいと思った」60.9％、「できれば母乳で育てたいと思った」
30.4％(13)と、いずれの調査においても多くの妊婦が母乳育児を希望していることが示されている。一方、母乳育児の継続が困難となった要因としては、母の妊娠前の肥満、出産
年齢が高い、初産である、血中ヘモグロビン濃度が低い、うつ傾向、帝王切開による出産、早期産、子の低出生体重などが挙げられており(10, 14-17)、平成 27 年（2015 年）乳幼児栄養調査の結果では、ぜひ母乳で育てたいと思った」人の 31.4％、「母乳が出れば母乳で育てたいと思った」人の 55.6％が生後１か月時点で混合栄養であった（表７）。母子
にとって母乳は基本であり、母乳で育てたいと思っている人が無理せず自然に母乳育児に取り組めるよう支援することは重要である。ただし、母子の状況に応じて育児用ミルクを使用する等、柔軟な対応も必要である(1)。

平成17年度

43.1

52.9

平成27年度

43.0

50.4

0%

20%

40%

60%

80%

100%

ぜひ母乳で育てたいと思った

母乳が出れば母乳で育てたいと思った

粉ミルクで育てたいと思った

特に考えなかった不詳

図 37 母乳育児に関する妊娠中の考え
資料：厚生労働省

平成 27 年乳幼児栄養調査

表７ 母乳育児に関する妊娠中の考え別授乳期の栄養方法（１か月）
母乳栄養

混合栄養

人工栄養

（％）

（％）

（％）

ぜひ母乳で育てたいと思った

67.6

31.4

1.0

母乳が出れば母乳で育てたいと思った

40.7

55.6

3.8

粉ミルクで育てたいと思った

6.3

43.8

50.0

特に考えなかった

33.3

55.0

11.7

※栄養方法「不詳」除く

資料：厚生労働省

平成 27 年乳幼児栄養調査

４）授乳婦の栄養摂取状況
授乳期の栄養状態は、母乳を通して子の発育に影響を与えるため、適切な食事摂取が必34

要であるが、授乳婦の栄養素摂取量は十分ではない可能性が指摘されている。平成 28 年度厚生労働科学研究費補助金「妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究（研究代表者 楠田聡）
」による報告では、「日本人の食事摂取基準」における授乳婦の推奨量もしくは目安量+付加量値との比較において、多くの授乳婦が摂取基準を逸脱しており、ビタミン A、B1、B2、B6、C、亜鉛、食物繊維では８割の授乳婦で摂取量が少なかった(18)。
平成 27 年（2015 年）～平成 29 年（2017 年）国民健康・栄養調査の結果においても授乳婦の栄養素等摂取量の平均値は、多くの栄養素で「日本人の食事摂取基準（2015 年
版）」の推奨量もしくは目安量を下回っており（表８）、授乳期の十分な栄養摂取が望まれる。
表８ 授乳婦の栄養素摂取量
国民健康・栄養調査（授乳婦）

食事摂取基準2017 年（2015 年版）

61

163

64

18-49 歳 女性

エネルギー【kcal】

1,919

1,878

1,829

2,300-2350

たんぱく質【g】

68.5

67.7

66.6

70

脂肪エネルギー比率【％】

28.4

29.1

29.5

20-30

炭水化物エネルギー比率【％】

57.1

56.4

55.9

50-65

ビタミンＡ_RE【μｇＲＥ】

489

486

450

1,100-1,150

ビタミンＤ【μｇ】

8.0

8.2

7.2

8

ビタミンＥ【mg】

6.9

6.6

5.9

7

ビタミンＫ【μｇ】

246

264

227

150

ビタミンＢ1【mg】

0.83

0.85

0.76

1.3

ビタミンＢ2【mg】

1.14

1.15

1.03

1.8

ナイアシン【mgNE】

13.9

13.2

12.9

14-15

ビタミンＢ6【mg】

1.07

1.06

0.99

1.5

ビタミンＢ12【μｇ】

5.7

4.8

5.0

3.2

葉酸【μｇ】

254

262

229

340

パントテン酸【mg】

5.46

5.5

5.12

5

ビタミンＣ【mg】

67

66

67

145

食塩相当量_g【g】

9.7

9.7

9.0

<7

カリウム【mg】

2,172

2,156

1,949

2,200

カルシウム【mg】

491

520

463

650

マグネシウム【mg】

228

241

215

270-290

リン【mg】

961

978

937

800

鉄【mg】

7.2

7.5

6.9

8.5-9.0

亜鉛【mg】

8.3

8.0

8.0

11

銅【mg】

1.12

1.16

1.07

1.3

2015 年
人数2016 年*1

推定必要エネルギー量 身体活動レベル II

*2

推奨量

*3

目安量

*4

目標量

*1
*2
*3
*3
*2
*3
*3
*3
*2
*2
*2
*2
*2
*2
*3
*2
*4
*3
*2
*2
*3
*2
*2
*2

資料：厚生労働省 平成 27～29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

35

参考文献
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楠田聡. 厚生労働科学研究費補助金

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成育疾患克服等次世代育成基盤研究 健やか

妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究

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楠田聡. 厚生労働科学研究費補助金

次世代育成総合研究事業

成育疾患克服等次世代育成基盤研究 健やか

妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究

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6.

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7.

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正しい授乳方法について記載した写真入りパンフレットを使用して. 母性衛生. 2018;59(2):527-35.
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Horie S, Nomura K, Takenoshita S, Nakagawa J, Kido M, Sugimoto M. A

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18.

楠田聡. 厚生労働科学研究費補助金

次世代育成総合研究事業

成育疾患克服等次世代育成基盤研究 健やか

妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究

年度 総括・分担研究報告書. 2018.

37

平成 29

Ⅳ. 妊産婦の食生活に関するエビデンス
平成 18 年（2006 年）に作成された「妊産婦のための食生活指針」について最新の科学的エビデンスに基づいて改定案を作成するため、７つのクリニカルクエッション（CQ）を設定
し 、 系 統 的 に 文 献 検 索 を 行 な っ た 。 CQ に 基 づ き 、 PICO/PECO （ Patient,Intervention/Exposure, Control, Outcome）を作成し、文献検索式を検討した。PRISMA 声明に基づき、２名以上の著者が採択基準に沿って論文のスクリーニングを行ない、最終的に採択された論文については、エビデンステーブルを作成した。なお、平成 28 年度厚生労働
科学研究費補助金「妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究（研究代表者楠田聡）」（以下「楠田班」という。
）において、母子の予後からみた妊娠中の推奨体重増加
量、新生児の予後からみた妊婦の体格別の妊娠中の推奨体重増加量については、当時の最新の文献を系統的にレビューされていたため、本事業の一部のテーマ（CQ１～CQ４）は、楠田
班の成果からのアップデートを行った。
７つの CQ は以下の通りである。
CQ１：母子及び新生児の予後からみた妊娠前の体格別の妊娠中の推奨体重増加量は？
CQ２：母子及び新生児の予後からみた多胎妊娠中の推奨体重増加量は？
CQ３：母子及び新生児の予後からみた妊娠期の母体の至適栄養は？
CQ４：新生児・乳児及び母親の予後からみた授乳期の母親の至適栄養は？
CQ５：妊娠期の母体の体重増加量からみた授乳状況は？
CQ６：妊娠期の母体の食事状況からみた授乳状況は？
CQ７：母子及び新生児の予後からみた妊娠中の推奨身体活動量は？
さらに、その他の項目として、喫煙及び飲酒等に関する既存のエビデンスについて、ナラ
ティブレビューを行った。

38

１.推奨体重増加量
分担研究者
瀧本 秀美 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
黒谷 佳代 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
佐藤 陽子 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
文献レビュー担当者
堀江 早喜 慶応義塾大学
樽井 依織 東京医科歯科大学 協力研究員
１）目的
平成 18 年に公表された「妊産婦のための食生活指針」(1)では、妊娠中の推奨体重増加量を明記しているものの、作成から 10 年以上改定が行われていなかったため、平成 28 年度
厚生労働科学研究費補助金「妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究」（研究代表者 楠田聡, 以下：楠田班）において、系統的レビューに基づき、改定が検討された。楠田班では「CQ1.1 母子の予後からみた妊娠中の推奨体重増加量は？ CQ1.2 新生児の予後からみた妊婦の体格別の妊娠中の推奨体重増加量は？」の２つの CQ を設定し、平成 27 年５月～９月に、PubMed、Cochrane、医学中央雑誌、CiNii を用いて５年以上遡り検索した。検索された論文から構造化抄録を作成し、その妥当性を検討した。一方、論文検索とは別にわが国で実施されたコホート研究４編(2-5)の結果を分析し、妊婦の推奨体重増加量を計算したところ、指針の推奨体重増加量については、新たに提唱できるだけの科学的根拠が揃わなかったと結論した。
本事業においては、楠田班及び「日本人の食事摂取基準 2020 年版（策定検討会報告書）」(6)における実績を踏まえ、あらたに平成 28 年度以降の最新の論文を系統的に収集し、妊娠前の体格別の妊娠中の推奨体重増加量を検討することとした。さらに、これまで多胎妊娠に関する検討はおこなわれていないため、別途検討することとした。「日本人の食事摂取基準
2020 年版（策定検討会報告書）」380 ページの記述は以下の通りである。

アメリカ医学研究所（IOM）では、妊娠前の肥満度別に適正体重増加量を与えており、妊娠前の BMI （kg/m2）が 18.5 未満、18.5～24.9、25.0～29.9、30.0 以上に対して、それぞれ 12.7～18.1kg、11.3～15.9 kg、6.8～11.3 kg、5.0～9.1 kg としている(7)。この範囲から逸脱していた妊婦は出産に関する母子双方への健康障害が多かったことが合計 131万人を対象とした 23 の研究をまとめたメタ・アナリシスで報告されている (8)。また、
97,157 人を対象とした我が国における後ろ向き前向き研究によって、この基準は日本人でも適用可能であると報告されている (9)。さらに、我が国で最近行われた後ろ向き前向き研
究（対象者 104,070 人）で観察された許容体重増加量は、妊娠前の BMI（kg/m2）が 17～39

18.4、18.5～19.9、20～22.9、23～24.9、25～27.4 に対して、それぞれ 10.8～13.6kg、9.5～12.4 kg、8.4～11.4 kg、5.8～9.6 kg、1.7～6.9 kg であった(5)。BMI（kg/m2）が 18.5未満の妊婦において我が国の既存の推奨値よりも許容体重増加量が多く、IOM が定めた推奨値に近かった。その一方で、他の体格区分の妊婦においては IOM が定めた推奨値よりも従来の我が国の各ガイドラインが定めた値を支持する結果であった。ただし、それぞれの基準の目的（どの健康障害を回避しようとしているか）は必ずしも同じでないことに留意すべきである。
どの BMI の群でも妊娠中の体重増加量が大きいほど在胎不当過小のリスクは少なく、逆に在胎不当過大のリスクは多い (10, 11)。そこで、在胎不当過小のリスクと在胎不当過大のリスクの和が最小になる妊娠中の体重増加量を適正体重増加量と考えると、デンマーク
における研究では妊娠前の BMI（kg/m2）が 18.5 以上 25.0 未満の群で 10～15 kg であった(11)。中国における研究でも妊娠前の BMI を調整した後の結果として 10～15 kg であった (12)。また、低出生体重児と高出生体重児の出生確率を最小にする体重増加量を調べたベトナムにおける研究では、低 BMI （18.5 kg/m2 未満）、正常 BMI（18.5～22.9 kg/m2）、
高 BMI（23.0 kg/m2 以上）の群でそれぞれ 18.8 kg、12.8kg、6.6kg であった(13)。在胎
不当過小のリスクを検討した我が国における研究では、妊娠中の体重増加量が９kg 以下の群で有意なリスクの上昇が観察されている (14)。我が国における別の研究は、BMI が 18.0
～23.9 kg/m2の群では 0.20～0.30 kg/週が最も適切な体重増加量であったと報告している (15)。さらに、過体重（BMI が 25.0～29.9 kg/m2）及び肥満（BMI が 30.0 kg/m2 以上）の妊婦 6,781 人を対象とした後ろ向き研究は、望ましい体重増加量は、過体重の妊婦で 0～11.5 kg、肥満の妊婦で０kg 又は減量であったと報告している (16)。

２）方法
本事業は，PRISMA 声明に則して実施し、データベース検索により論文検索をおこなった。
①クリニカルクエッション（CQ）の作成
指針の目的は母子・新生児の予後（胎児発育）からみた妊娠中の推奨体重増加量を設定することである。また、現在の推奨体重増加量および楠田班での検討において、妊娠前の体格別に推奨体重増加量が検討されていることから、以下の通り CQ を設定した。
CQ1：母子及び新生児の予後からみた妊娠前の体格別の妊娠中の推奨体重増加量は？
さらに、多胎妊娠中の推奨体重増加量については不明なため、以下の通り CQ を設定した。
CQ2：母子及び新生児の予後からみた多胎妊娠中の推奨体重増加量は？
②PICO/PECO の設定
CQ１については、以下の通り PICO/PECO を設定した。
CQ１
P

妊婦（妊娠前の体格：やせ・普通・肥満）

40

I/E

体格区分別妊娠中の体重増加量／体重増加率が推奨範囲内

C

体格区分別妊娠中の体重増加量／体重増加率が推奨範囲より多い，または少ない

O

早産・低出生体重・在胎不当過小（SGA）
・巨大児・在胎不当過大（LGA）

同様に、CQ２についても PICO/PECO を設定した。
CQ２
P

多胎妊娠妊婦I/E

妊娠中の体重増加量／体重増加率が推奨範囲内

C

妊娠中の体重増加量／体重増加率が推奨範囲より多い，または少ない

O

早産・低出生体重・在胎不当過小（SGA）
・巨大児・在胎不当過大（LGA）③文献データベースと検索式
CQ１及び CQ２で、MEDLINE の PubMed 及び医学中央雑誌（医中誌）を検索対象とした。日
本語論文は、補足的に NII 学術情報ナビゲータ（CiNii）を検索データベースとして用いた。
PubMed の検索式は以下の通りである。
・CQ１("gestational weight gain"[MeSH Terms] OR (("gestational"[ti] OR "pregnancy"[ti]OR "pregnant"[ti] OR "maternal"[ti] OR "postpartum"[ti] OR "prepregnancy"[ti] OR"primiparae"[ti] OR "primiparous"[ti] OR "trimester"[ti]) AND ("weight"[AllFields] OR "overweight"[All Fields] OR "obesity"[All Fields] OR "obese"[All Fields]
OR "thinness"[All Fields]))) AND (("body mass index"[MeSH Terms] OR ("body"[AllFields] AND "mass"[All Fields] AND "index"[All Fields]) OR "body mass index"[AllFields]) OR BMI[All Fields]) AND ("asian continental ancestry group"[MeSH Terms]
OR "japan"[All Fields] OR "japanese"[All Fields] OR "asia"[All Fields] OR"asian"[All Fields] OR "china"[All Fields] OR "chinese"[All Fields] OR "korea"[AllFields] OR "korean"[All Fields] OR "taiwan"[All Fields] OR "taiwanese"[All Fields])
AND (("2016/07/01"[PDAT] : "2019/06/30"[PDAT]) AND "humans"[MeSH Terms] AND(English[lang] OR Japanese[lang]))・CQ２("Pregnancy, Multiple"[Mesh] OR "Multiple Birth Offspring"[Mesh] OR "Twins"[Mesh])AND("gestational"pregnancy"[ti]weightgain"[MeSH

Terms]OR("gestational"[ti]OROR "pregnant"[ti] OR "maternal"[ti] OR "postpartum"[ti] OR"prepregnancy"[ti] OR "primiparae"[ti] OR "primiparous"[ti] OR "trimester"[ti])AND ("weight"[All Fields] OR "overweight"[All Fields] OR "obesity"[All Fields] OR"obese"[All Fields] OR "thinness"[All Fields])) AND (("body mass index"[MeSH Terms]
OR ("body"[All Fields] AND "mass"[All Fields] AND "index"[All Fields]) OR "bodymass index"[All Fields]) OR BMI[All Fields]) AND ("asian continental ancestry
group"[MeSH Terms] OR "japan"[All Fields] OR "japanese"[All Fields] OR "asia"[All41Fields] OR "asian"[All Fields] OR "china"[All Fields] OR "chinese"[All Fields] OR"korea"[AllFields]OR"taiwanese"[AllFields])Japanese[lang])

AND("0001/01/01"[PDAT]:"korean"[AllAND

Fields]"humans"[MeSH

OR
Terms]("0001/01/01"[PDAT]:"2019/06/30"[PDAT])AND"taiwan"[AllAND

Fields]OR(English[lang]OR"2019/06/30"[PDAT])("0001/01/01"[PDAT]

AND:"2019/06/30"[PDAT])
医学中央雑誌の検索式は以下の通りである。
・CQ１((妊娠/AL or 妊婦/AL or 産婦/AL or 褥婦/AL) and 体重/AL and 増加/AL) and(DT=2016:2019 (PT=症例報告・事例除く) AND (PT=会議録除く) CK=ヒト)
・CQ２((妊娠/AL or 妊婦/AL or 産婦/AL or 褥婦/AL) and (多胎/AL or 双胎/AL or (三胎/THor 三胎/AL)) and ((体重/AL and 増加/AL) or BMI/AL)) and ((PT=症例報告・事例除く)
and (PT=会議録除く) and CK=ヒト)④採択基準


東アジア人を対象とした研究



ヒトを対象とした研究

研究デザインが観察研究（前向き研究、後ろ向き研究、症例対照研究、横断研究），介入研究及び系統的レビュー



妊娠中の体重増加を評価した研究

対象集団の特徴について記載がある2016 年７月１日から 2019 年６月 30 日までに公表された論文
上記採択基準に基づき表題および抄録を精査し（一次スクリーニング）、その後、本文を精読した（二次スクリーニング）。論文スクリーニングは、博士の学位を有する管理栄養士
及び医師が独立しておこない、採択の有無並びに不採択の理由を突合し、一致しない場合には話し合いによる合意もしくは第三者の介入により解決した。採択した論文については、研究対象者、研究デザイン、調査方法、結果、交絡因子などについてエビデンステーブルに整理した。
⑤最終検索日2019 年 12 月３日
３）結果①CQ１について
論文採択の流れを図 38 に示した。データベース検索の結果、488 件（PubMed から 237 件、

42

医中誌から 247 件、重複 1 件）が得られ，一次スクリーニングの結果，上記の採択基準を明らかに満たさない論文 406 件を除外した。残りの論文 82 件について本文を精査した（二次
スクリーニング）結果，53 件の論文が除外され（解説・特集・総説のため 13 件、合併症・分娩方法・陣痛発来をアウトカムにしているため 12 件、妊娠中の体重増加量（GWG）の実態
調査研究のため 5 件、対象者がアジア人でない４件、医中誌と Pubmed 重複１件、CQ１との研究内容が不一致のため 18 件）、系統的レビューを加え、最終的に 33 件（英文論文 23 件，
和文論文 10 件）を採択した。
英文データベース237 件

和文データベース

247 件

PubMed

237 件

医中誌

247 件

系統レビュー（ 4

１次スクリーニング（表題及び抄録の精査）
除外
重複論文

203 件
0件

１次スクリーニング（表題・抄録・本文の精査）
除外
重複論文

英文論文
和文論文

採択論文

34 件
48 件

199 件
0件

除外
重複論文

82 件

採択論文

２次スクリーニング（本文の精査）除外

53 件

・解説・特集・総説のため13件・合併症・分娩方法・陣痛発来 をア
ウトカムにしているため 12件
・GWGの実態調査研究のため 5件・対象者がアジア人でない 4件
・医中誌とPubmed重複 1件
・CQ1との研究内容が不一致のため
18件

採択論文

件）

29 件

重複論文

採択論文

図 38 フローチャート（CQ１)
表９に、エビデンステーブルを示した。

43

33 件

0

件

4件

0件
件

表９ エビデンステーブル
CQ１：母子及び新生児の予後からみた妊娠前の体格別の妊娠中の推奨体重増加量は？
番
号

1

著者

（発行
年）

調査

国・地
域

Melby

日本，

al. 2016（佐久MK, et

長野県
市）

研究対象者
（年齢層・
調査対象
数）

383 組母子

調査方法

調査項目

結果

研究デ

非妊時 BMI

調査方法

調査項目

コホー

やせ

母子健康手帳，GWG

妊娠前 BMI, 体 SGA とふつう

告から最後に測定さザイン(平均年齢 = ト研究30.4± 4.0)

区分

<18.5

18.5-24.9

肥満は通常の体重自己申

アウトカム
指標

重増加量

GWG のリスク

れた体重より計算。

体重増加量

Outcome に対する結果

やせ 13％

総計の平均

妊娠前 BMI 高値と GWG は女児 性別、在胎週

肥満 6％

非 SGA 平た (OR 0.71, 95% CI 0.56, 0.90;

SGA 平均な GWG は適切な GWG と比較の状況

Xie YJ et 中華人
al, 2016

民共和
国，重
慶市

症例対

やせ

病院の医療記録：母児（> 4.0（病院

ふつう書から識別）、身長、kg）を出産）VS221
名 （正常

出生時体重

の乳児（2.5〜4.0 kg）
）

照研究
ベー
ス）

<18.5

18.5-23.9

過体重24.0<=

均 9.5 ㎏
8.3 ㎏

221 名

（HBW 乳の状況

ふつう 81％ 9.4 ㎏

25.0＜＝
2

共変量の調整非妊時 BMI

親の年齢（身分証明

妊娠前 BMI, 体 新生児過多
重増加量

出生体重

妊娠前体重、出産時

HBW

ふつう

19.9 ㎏

71.5%の体重および生殖特過体重性（妊娠回数、出産

16.3%

回数、出産方法、出

NBW

生前遺伝病、妊娠期

やせ間、出生前検査の頻17.6%

度、血圧および妊娠

ふつうの合併症）、および出67.4%

生時体重、身長、性

過体重

別、妊娠年齢などの14.9%

新生児の情報。対面式インタビュー：母
親と父親の教育レベ

やせ

平均

ふつう平均
20.1 ㎏

過体重平均
18.0 ㎏
NBW
やせ

平均

16.5 ㎏

ふつう平均
16.4 ㎏

過体重 平
均 15.8 ㎏

児の性別およなった（80.1％対 48.4％、p<0.001）。妊娠回数、妊娠年齢、新生児の性別および家族収入の調整後、GWG は HBW と正の関連があり。
（OR = 1.18、95％
CI 1.12 から 1.25、p <0.001）。

HBW 出産の調整 OR は、適切な GWG に対する過剰な GWGについて 5.39（95％CI 2.94〜

9.89; p <0.001）。この OR は、妊娠前の正常体重の女性の間で強3.20 から 32.95; p <0.001）。

親の年齢、身長、体重など、両親の人口
統計データやその他の情報。

44

physician role

性を示唆。

よりも多くの症例が過剰体重に

small forJapan,

妊娠回数、妊妊娠中に対照weight gain,

age , BMI,

全体として、調査結果は GWGと HBW の間の有意な正の関連

Gestational

gestational

して女児の SGA 高リスク。

化された（OR = 10.27、95％CI

ル、職業、月収、父数、初産

0.75, 95% CI 0.61, 0.92 )。不十分(OR 6.64, 95% CI 2.18, 20.22).

HBW

やせ 12.2%の SGA 低リスクと関連していキーワード

娠期間、新生
び家族の収入birth weight;
body massindex; case-control study;
gestational

weight gain;

macrosomia;
pregnancy

3

Gao X, et 中華人
al. 2017

民共和
国，長
沙市

919 組の母

子. (平均年

出生コ
ホート

齢 29.9 + 3.9 研究years)

やせ<18.5

ふつう 18.523.9

過体重 24.0－27.9

肥満 28.0＜＝

すべてのデータは、
自記式アンケート、
妊産婦健康マニュア

妊娠前 BMI，WC，と GWG

妊娠糖尿病

やせ 18.5％

やせ

一次帝王切

66.2％

ふつう平均

（GDM）、

ル、周産期医療情報開（P-システムから出産後CS）、在胎

不当過大児

15 日以内に収集され

ふつう
過体重
15.4％

（LGA）おた。

15.3kg14.8kg

平均

過体重平均
13.5g

母体の妊娠前過体重/肥満および 母親の年齢、内臓脂肪型肥満は、肥満に関連

母親の教育、因となる可能性があった LGA

は受動喫煙、する複数の有害な妊娠転帰の一[OR 95％CI = 1.93（1.07-3.50）

能動喫煙またアルコール消および 2.14（1.21-3.75）]および 費、家族収複合結果[OR 95％CI = 1.82

入、出産歴、帰（1 つま3.01）]]）妊娠前体重が正常

父親の教育、

妊娠不利な過剰な GWG は、LGA のリスク 幼児の性別および複合転（1.15-2.87）および 1.98（1.30-

たは複数ので、WC が正常な母親と比較。

転帰）を含増加と関連している[OR 95％CI

む肥満関連= 1.74（1.05-2.89）]。妊娠前のの妊娠不利

父親の年齢、
父親の BMI、よび妊娠期間

過体重および内臓脂肪型肥満のな転帰。

母親は、妊娠前の過体重または内臓脂肪が少ない母親と比較して、複合転帰のリスクが最も高かった[OR 95％CI = 3.96（2.40-

4Zhao R,中華人

1617 名(平

2018

国，安

25.1 (16.0–

et al.

民共和
徽省

均年齢 =

46.0) )

後方視
的研究

やせ

<18.5

ふつう 18.523.9

母親と幼児の特性に

妊娠前 BMI (やるための機密インタ満), 妊娠中の体 重、巨大関する情報を入手す

過体重 24.0- ビュー。母親の自己せ, 過体重/ 肥

出生体重、
低出生体

重増加 (IOM ガ 児、在胎不27.9

申告による妊娠前体

イドライン：以 当過小児、＝

BMI の計算に使用。

上)

肥満 28.0＜

重と身長は妊娠前

下、以内、以在胎不当過大児

6.54）]。

やせIOM 基準で 母体の過体重および肥満は、巨

ふつう

15.2％

16.3%
71.4%

過小が

大児および妊娠期間の大きいリ

適正が

GWG が不十分だった女性は、

過体重/肥満 32.7％
12.3%

過剰が
52.1％

スクの増加と関連していた。

IOM のガイドライン内の GWG

女性よりも出生時体重が低く、妊娠年齢が低い傾向があった。
さらに、GWG が過剰な女性では巨大児および LGA のリスクが増加した。また、妊娠前に体重が正常な女性の場合、過剰な
GWG は巨大児の割合が高く、妊娠期間が長いことと関連していた。

母親の年齢、教育、父親の教育、出産回数、妊娠回

数、妊娠前の
母親のアルコール消費、妊娠前の母親の喫煙、妊娠中の母親の喫煙、妊娠中の
母親の喫煙、妊娠中の母親のストレス、
不安特性、妊娠初期の出血45

Birth weight;
Gestational

weight gain

(GWG); LGA;
Pre-pregnancy
body massindex (BMI);
SGA

またはつわり、分娩形式
5

Broskey

中華人

16,218 組

横断的

やせ

2017

国，天

26.8~28.1)

ト研究NT, et al. 民共和
津市(平均年齢 = コホー<18.5

電子カルテより情報

妊娠中 BMI 、

児の出生時

やせ

やせ

23.9

妊娠の最初の 12 週間

加および早期

不当過少

ふつう

ふつう平均

27.9

前の最初の診察時に体重と 24～27

当過大児、

＝

（ベースライン体

ふつう 18.5-

収集。妊娠 BMI は、

過体重 24.0- 以内に発生した出生
肥満 28.0＜

記録された測定体重重）と身長を使用して計算した。

総妊娠中体重増 体重：在胎（＜12 週の測定 児、在胎不標準。低出週の差）・後期（24～27 週の測 生体重およ定体重と 32～36 び巨大児。

11.5%
64.4%

過体重
18.4%

肥満 5.6%週の差）の妊娠

13kg

平均

13kg

過体重 平
均 12kg
肥満

10kg

平均

妊娠初期および妊娠後期におけと児の性別。
母親の年齢、る過剰な GWG は、LGA 児のリ 身長、学歴、スクが増加した（オッズ比

喫煙状況、職

1.5-4.0、P << 0.001）。妊娠 BMI入、および妊[OR]：2.4; 95％信頼区間[CI]：業、家族の収に関係なく、妊娠初期（24 週間 娠年齢未満）の過剰な GWG は LGA
乳児のリスク増加と関連し（OR：2.5; 95％CI：2.1-3.1、P<0.001）、不適切な初期 GWG は

体重増加

SGA 児のリスクが高い（OR：1.4; 95％CI：1.2-1.7、P6

NomuraK, et al.
2017

日本，
東京

単一の産科

後ろ向

やせ

正期産児を

ート研

24.9 過体重

施設で単胎
分娩した

6887 名の
妊婦

きコホ
究

<18.5

ふつう 18.525.0-29.9 肥満

分娩時の記録から収集。妊娠前の体重は自己申告値。

妊娠前 BMI, 妊
娠前体重増加

SGA・LGA

やせ

やせ平均

（日本の現

う 72.6%過

つう平均

と GWG

行の基準と

30.0＜＝

IOM の基準）（2010-2013年）

22.6%ふつ体重 3.9%肥満 0.9%10.5 ㎏、ふ10.2 ㎏、過体重 7.4㎏、肥満
4.6 ㎏<0.001）。

日本の現行の基準でやせの過剰な GWG は、LGA 児のリスクが 喫煙・帝王切増加した（調整オッズ比[OR]： 開有無、LGA
2.23; 95％信頼区間[CI]：1.40-

3.56、P << 0.001）。やせの過少な GWG は、SGA 児のリスクが増加した（調整オッズ比[OR]：1.74; 95％信頼区間[CI]：1.23-

2.48、P << 0.001）。ふつうの過剰な GWG は、LGA 児のリスクが増加した（調整オッズ比[OR]：1.83; 95％信頼区間[CI]：1.51-2.22、P << 0.001）。ふつうの過少な GWG は、SGA 児のリスクが増加した（調整オッズ比[OR]：1.76; 95％信頼区間[CI]：1.35-2.30、P << 0.001）。

46

SGA は年齢・ Birthweight;

は年齢と帝王切開有無

Gestational

weight gain;

Maternal BMI;
Pregnancy
outcomes7

J Hu, etal., 2019

中華人

801 名の親

前向き

やせ

国，瀋

=30.32 ±

ホート

23.9

民共和
陽市

子(平均年齢 出生コ
3.88)

研究

<18.5

ふつう 18.5過体重24.0<=

面会によるアンケー
トと医療記録により、社会人口統計、

総 GWG, GWG

児の身体測

率

やせ

定:出生時， 14.1%

1，3 および ふつう

環境、行動、および6 か月に身52.7%

人体測定を実施し

測定

33.2%

臨床情報を収集し、

長と体重を

た。

過体重

初期~中期

総 GWG 率は生後 6 か月児の母親の身長、加量

and sex z-score＝β：1.34） スコ

BMI、父親の平均体重増
0.34kg/week
後期平均体
重増加量

BMIZ（body mass index-for-age

アと関連。性別での比較は標準
体重女性と男児間で顕著。

母親の妊娠前BMI、母親の年齢、教育、
人種、世帯収入、妊娠中お0.71kg/week

よび妊娠前のbody massindex;

gestationweight gain;
infancy;

trimesterspecific;

weight status

喫煙状況、経産および耐糖能。乳児の授乳モード、乳児の性的喫煙環境タバコ、
乳児のテレビ
視聴状況、

1、3、6 か月の 1 日の睡眠
8

甲斐村

美智子,

他 2017

日本，
熊本県

時間

2,939 名前向き

低体重 <18.5 Dr-T1 及び Dr-0m か

非妊娠時体格及 周産期予

低体重

低体重 平

早産および LBW のリスクは

歳）

ト研究

24.9

重増加量

標準

標準

った。早産 OR は BMI に関係な 療，喫煙（本（30.4±5.2

コホー標準 18.5-

ら非妊娠時情報，分

過体重 25.0

併症， M-T2 から生＜＝娩時情報，周産期合活習慣情報などを抽出した

び妊娠期間の体 後：在胎日数; 出生体非妊娠時情報重; 分娩時（身長，体間 (初産、重）， 分娩時情 経産）; 分

報（年齢，分娩 娩様式(帝王直前体重，分娩 切開、自歴，分娩様式， 然 、誘自然分娩の分娩 発・促進、時間，在胎週吸引・鉗

児の性別， 不期合併症無），周産期合

期産 、数，出生体重， 子）；周産(早産 、過妊治療の有併症（PIH・

PIH 、

47

13.8%
71.8%

過体重
14.4%

均 11.4kg

10.9kg平均

過体重 平
均 8.0kg

年齢，分娩回BMI に関係なく、過少群で高か 数，不妊治
く、過少群【低体重群：4.02,標人及びパート群））】

酒，ストレス

準群：3.18（ref=標準（適正LBW の OR も BMI に関係なく、過少群【低体重群：
4.04,標準群：2.27（ref=標準
（適正群）
）】

ナー）
，飲

Japan

Environment

and Children’s
Study（エコチル調査），

pregestational

maternal bodymass index（非妊娠時体格），maternal
weight gain
duringpregnancy（妊娠期間の体重増加量），
pregnancy

outcomes（周産期予後）GDM の有GDM 、無），生活習慣

LBW 、（喫煙（本人及 HBW）
びパートナー）・飲 酒状

況，ここ 1 年

間のストレスの
有無）
9

工藤 多

日本，

佳子, 他 岩手2017

2004 年 1 月 後方視

やせ

月に出生し

24.9

~2015 年 12

的研究

た、出生体

<18.5

ふつう 18.5過体重 25.0-

重および身

体重増加量が IOM 基
準を下回った場合を
体重増加不良とした

体重増加、妊娠 SGA
前 BMI

-

肥満 30.0＜

数の 10 パ

体重増加量不足の 291 例中やせ

重増加量不

あった。

た。

は 3.4kg 不足していた

56.1%が体
足であっ

29.9

長が在胎週

SGA 例のは 28.9%で残りはふつう体型でなし

やせでは平均 4，4kg、ふつうで

＝

ーセンタイ
ル未満の

SGA 児 51410

林 育代, 日本，
他 2017京都例2015 年 11

前方視月～2016 年 的研究
4 月までに出産予定の女性 304 名

のうち、単

やせ

<18.5

ふつう 18.524.9

肥満 25.0＜

妊娠前体重や身長、出産時の状況は診療録画から収集した

妊娠前体重、

体重増加量

BMI、

やせ

やせ

ふつう

ふつう

23.6%
68.2%

＝

肥満 8.2%

胎で調査内
容の欠損の

ない 148 名

48

12.3kg10.1kg肥満 3.7kg

やせは 2006 年体重増加チャートに比べ、過多が 48.6%

なし

11

Tanaka
K, 他

2018

日本，
東京

2011 年 4 月 後ろ向

非肥満 ＜

月までに単

25.0-29.9 肥満 娩時体重と妊娠前体～2016 年 3

き研究

胎正期産で

25.0 過体重30.0＜＝

分娩した正
常耐糖能女

妊娠前体重は自己申
告値体重増加率は分

出生体重胎盤重 出生体重パ
量

ーセンタイ
ル

重の差を週数で割っ

正常耐糖能

正常耐糖能

61.6%過体

0.24kg/W 過 63.7 肥満 75.6GDM 非肥満

非肥満

重 31.8%
肥満て求めた

6.6%GDM
非肥満性 380 名と42.3%過体GDM 女性重 36.2%

130 名

肥満

19.2%

12

Du MK,
2017

中華人
民共和
国，浙
江省

3,772 名後ろ向

やせ：<18.5、 臨床医療記録ート研

23.9 、きコホ
究

ふつう：18.5–

妊娠前 BMI と
GWG

過体重：24.0

NBW

やせ：

LGA，巨大

つう：

（SGA,
児）

〜27.9、肥満：28.018.3％、ふ

非肥満
体重0.28kg/W 肥

耐糖能非肥満 48.8 過体重なし

gestational
diabetes

mellitus,
insulin52.2 過体重 52.1 肥満 64.6

resistance,
obesity,満

placental

0.24kg/WGD

efficiency,

M 非肥満placental
weight0.19kg/W 過
体重0.22kg/W 肥
満

0.23kg/W

やせ：14.7

LGA 発症 OR：やせ：0.41

う：14.5（1.66-2.99）、肥満：3.99（2.41- 別ｇ、ふつ65.6％ 、過 ｇ 、過体
体重：重：12.6

満：3.0％

10.5ｇ

13.1％、肥出生体重パーセンタイルは正常ｇ、肥満：（0.27-0.63） 、過体重：2.23

6.60） Ref：ふつう

GWG 1.10（1.08-1.13）

総年齢、在胎週数、身長、性

Pre-pregnancy
body massindex;

Gestational

weight gain;

Neonatal birthweight;Appropriate
weight gain
pattern49

13

Murai U, 日本，
他 2017

東京

1,336 名後ろ向

やせ 18.5 未

性（平均年

ート研

18.5〜22.9

単胎妊娠女
齢、34.0

歳）

きコホ
究

満

ふつう

電子カルテ

妊娠前 BMI と
GWG

LBW

やせ：26%

1th lowest

74.0%(<8.4) 24.9％ 3.31）Ref＝ふつう

ふつう：quartile

LGA 発症に関する項目なし
LBW：OR

やせ 1.86（1.04-

2th lowest

quartile (8.5-

母体の年齢、
喫煙、飲酒、
出産歴、妊娠
週

gestational

weight gain,
Japan, lowbirth weight,

pre-pregnancy
body mass

10.4)

index,

23.2％

underweight

3th lowest
quartile(10.5-12.4)
24.2％

4th lowest
quartile(≧12.5)
27.7％
14

Morisaki 日本，

104,070 名

後ろ向１）17.0－

2017

人

ート研

18.5 － 19.9, 周産期データベース

N, 他（100,772（96.8％）の女性が日本人、438人（0.4％）が韓国人、
1417 人

（1.4％）が
中国人、

きコホ
究

18.4 , ２）

日本産婦人科学会（JSOG）が収集した

３）20－のデータを使用。自－ 24.9，

前体重から妊娠前22.9，４）23

妊娠前 BMI と
ＧＷＧ

LGA,

平均妊娠前

40 週平均LGA 発症率：１）６％，２）

母親の年齢、分娩合併

１）17.9 ,２）10.9，5）１５％の BMI、およ症

３）21.2，

SGA,早産， BMI症，子癇前

己申告の身長と妊娠

５）25－ 27.4 BMI を計算

２）9.3,

４）23.8，５）26.1

体重増加量が IOM 基
準を下回った場合を
体重増加不良とした

1443 人がそ

の他の国

籍），初産
婦

50

１）11.０， ８％，３）10％，４）１３％，
３）10.8，４）10.3，5）9.5

身長、妊娠前び妊娠中の喫煙状態

Gestational

weight gain
Body massindex

Japanese

Pregnancy

15

Retnakar 中華人

妊娠前の心

前向き

ふつう<25.0

6 か月以内に妊娠予定 妊娠前：

al. 2017

測定結果と

ト研究

29.9

し、妊娠前の心血管＝た。また、出産時の

an R, et

民共和
国湖南
省瀏陽
市

血管代謝系
出産時のデ
ータを有す
る単胎妊婦
1484 名(平均年齢 24.6±3.0 歳)コホー

出生体重

過体重 25.0- の女性をリクルート

１）体重・身肥満 30.0＜２）自動血圧計 SGA）

代謝系の測定を行っデータを収集した。

（LGA,長・腹囲（BMI) AGA,
による血圧測定
３）空腹時血糖、総コレステロール、HDL
コレステロー

平均 BMI
20.0 ±2.3

BMI25 未満
96.8%

過体重
3.0%

肥満 0.2%

平均17.3±6.2kg

LGA に対する妊娠前 BMI の影 妊娠前因子
響は(OR = 1.55per kg/m2, 1.182.04),（母体年齢、
母体教育年

数、BMI、腰囲、SBP、LDL、HDL、

トリグリセリド、血糖値）、および

ル、TG

分娩前因子

出産時：

在胎週数、総体
重増加量、妊娠
合併症の状況、児の性別、出生
体重

中国の在胎週数
別発育基準をあてはめ、90 パー
センタイル越えの場合をLGA、10 パー

センタイル未満を SGA と判定した

51

（妊娠期間、
妊娠中の体重増加、妊娠糖尿病、乳児の
性別）

Birthweight;

Cardiovascularrisk factors;
DOHaD;

Predictors

16

Wie JH,2017

韓国

7,843 名後ろ向

やせ 18.5 未

電子カルテ及び自己性ート研

18.5〜22.9

体重と身長

単胎妊娠女

きコホ
究

満

ふつう

過体重 23ー

報告された妊娠前の

GWG

SGA、

やせ：

やせ：不足

LGA 発症率

産、子癇前

つう：

正 49.9%，つう：8.7% ，過体重：

LGA、早

症、妊娠糖

24.9 肥満 25

尿病

以上（GDM）、難産による帝王切開

15.6%，ふ64.0%，過体重：11.7%，肥満：8.8%，

35.5%，適過 14.6％適正

GWG 不足群の BMI 別

足 22.8%，
46.5%，過30.8％，過HC, 2018

後ろ向ふつう 18.5- 台湾の大学病院で食性ート研プログラムを受けた

単胎妊娠女

きコホ
究

24.9

事と生活習慣の教育

GWG

GDM、子癇 平均：

21.08±3.06

分娩、分娩

1)：

11.5–16 kg

11.5–16 kg

47.43%，PIH、異常健康な母親が研究登録。妊娠前の体重と後出血、第BMI は医療提供者の4 度裂傷、

評価に基づく。

帝王切開、
巨大児（出
生時体重
4500g 以

上）、安心

できない胎
児状態、ア
プガースコ
ア＜7 1 分

で、胎便吸
引、早産、

および LBW52

1)：<11.5 kg (Gr. 19.27％，
22.02±4.08(Gr. 2)：20.83±2.92>16 kg (Gr.
3)：

20.82±2.71（0.39-0.75），過体重：0.37

GWG 過体重群の BMI 別や

2.10（1.70-2.61），過体重：1.56（1.05-2.55），肥満：2.27（1.31-

3.94）<11.5 kg (Gr. 早産：5.06%，LBW：2.53%

前症、(Gr. 2)：>16 kg (Gr.

3)：33.30%

癇前症、早産（0.11-1.27），肥満：0.31（0.07-

せ：1.23（0.22-1.54）
，ふつう：

70.5％

齢、多産、子0.48（0.24-0.94），ふつう：0.54

63.9％，肥21.4%，過

妊産婦の年

やせ：

1.41）

8.1%，適正1,147 名7.6％ ，過：15.4％

7.4%，適正

満：不足

台湾，肥満：19.1%

GWG 不足：3.9％ ，適正：28.7%，過

Horng

14.0%

，ふ

ふつう：不

体重：不足

17

妊娠前 BMI やせ：4.6%

maternal,
perinatal,

pregnancy,
weight18

Huang X, 中華人
他 2018

民共和
国，長
沙市

19

Li C, etal., 2019中国，
陝西省

16,780 名

後ろ向

IOM

性

ート研

を使用。

単胎妊娠女
（27.3±4.44
歳）

きコホ
究

やせ

齢 24.06 歳

作為化

24.9

± 4.09 ~25.46 ± 4.96)

二重盲
検試験

booklets）および母体

妊娠前 BMI と
GWG

<18.5

ふつう 18.5肥満 25.0＜
＝

早産，

平均妊娠前

平均

LGA 発症率：11.82%

ア

妊娠中の母親児，5kg / m 2

39kg

トによって決定された最適な歴、出産歴、LBW，巨大 BMI21.3±3.1 GWG14.4±5. ジアの BMI カットオフポインの産科分娩記録と新LGA,SGA，

生児病院記録クラス
ター無

中国版母子手帳アジアン BMI （antenatal care1073 の女性 (平均年

BMI とたりの屋外での過ご

妊婦の妊娠前の WLZ と習慣に関する情報をとの妊娠中の体 (LAZ length

し時間、および授乳収集するために、主介護者との面談。

GWG を持つ女性は LGA（OR = 喫煙状況

PIH,GDM

乳児の罹患率、1 日あ 妊娠前の体重、 WAZ, LAZ,
BMI および週ご MDI
重増加

for age Z

scores, MDI

0.86、95％CI：0.76、0.98）のリ

やせ

やせ

ふつう

17.7%
79.6%

肥満 2.7%平均

母体の BMI および体重増加

郡の変数、乳ふつう平均

WAZ および LAZ と明確かつ有性年齢、両親肥満

ごとの妊娠体重増加の影響は、

0.39kg /week は、さまざまな年齢の乳児の0.34kg /week 意に関連していた。ただし、週平均

0.27kg /week 初期（3 ヶ月、係数：11.15、95％CI：4.89–17.41）でのみ有

mental意でした。

index, WAZ

2018

県川崎

374） 肥満30.0＜＝

史, 他

神奈川
市

重群（n＝

群（n＝
130）

的研究

29.9 肥満は当院の診療録デー

タベー スより抽出体

重増加量は IOM 基準
で評価

過体重平均

LGA 発症率：過体重【不足群：

AGA,

肥満

平均 4.5kg

21.3％】

娩時出血量,
妊娠高血圧
症候群，

53

数、両親の職
業、出生時の妊娠週、母親Weeklygestational

weight gain

Developmentof infants

消費されたサ

過体重SGA），分ル、家計指BMI

素補給の種類

出生体重
（LGA,

の教育レベ

pregnancy

生前微量栄養scores)

GWG

児の性別、母

Maternal pre-娠前 BMI、出for length Z

過体重 25.0- 各症例の臨床データ

weight gain;

週、母体の妊WLZ weight

32 歳，過体 後方視Gestational

された妊娠

age Z scores,

日本，

women;の体重が測定weight for

春日義index; Chinese

Pregnancy

スクが低い

development

20

の年齢、学

Body mass

27.0kg/m2
33.6kg/m2

8.1kg 肥満

12.7％,適正群：12.6％,過剰群：
肥満【不足群：

13.6％,適正群：23.3％,過剰群：

47.6％】

プリメント

Overweight
Obese

Body

mass

index

weightgain

Gestational

21

Huang A, 中国

17475 名のMaternal やせ

al. 2016（平均年齢

NewborJi Z, et単胎妊婦

26.7 歳）

までフォロ
ーでき、妊
娠 43 週未満で出産した者

2013 年 9 月～2014 年

妊娠前の体重、 早産

やせ

中期~後期

体重増加率過剰者 57.9 % で過妊娠前 BMI、 Pregnancy

妊娠 13 週未満で妊婦

BMI および週ご 3.4%

ふつう

0.56kg/W

やせの者では体重増加率適正者

かどうか、母

andふつう 18.5-

n’s

過体重 25.0- 健診を受診した者。

で、妊娠 12 Health
週から出産

<18.5

24.9
29.9

妊娠前 BMI の推定に＝

重の測定値を用い

Monitori 肥満 30.0＜ng

System10 月までに出産し、は初診時の身長と体妊婦の妊娠前の 早産率はとの妊娠中の体
重増加

66.1%

の増加率

過体重
肥満 1.3%た。

過体重または肥満者では、過少地域、居住者
親の民族、教育歴、年齢、
出産回数児の性別

body massindices, Rate ofgestational

weight gain,

Preterm birth,
Trimester,
Chinesewomen*

者で OR 3.92, 95 % CI: 1.13–

での体重増加率は出13.67 であった。

産直前の体重から中

データに比べ過剰の早産に対するオッinterval (CI): 1.29- 2.88)であっ

妊娠中期から出産まS)登録

少者が 12.5 %.であった。

ズ比(OR 1.93, 95 % confidence

7.7%

た。

(MNHM

24.8％

期の最初の体重を引を用いき、その間の週数で

た後ろ

除した。

向き研

中期~後期の増加率は

究

同様に 2 時点の体重の差を週数の差で除

22

Hung
TH,

Hsieh

TT. 2016

台湾

Taipei Chang 後ろ向やせMemorial

24.9

Gung

きコホ

Hospital で究2009 年 1 月
1 日から2015 年 12月 31 日ま

ート研

<18.5

ふつう 18.5-

した

妊娠前 BMI の算出に

妊娠前の体重、 GDM , 妊娠 やせ 14%

Cohort2 体

やせの女性では IOM 基準過少

母体年齢、経よる妊娠前体重を用

BMI および妊娠 群, 前期破やせの aOR 2.37, 95% CI 1.47-3.82,

歴、早産歴、

は妊婦の自己申告に

過体重 25.0- いた
29.9

妊婦の妊娠前の 高血圧症候
中の体重増加ふつう
74.8 %

水,急性羊膜 過体重
絨毛膜炎,
前置胎盤,

肥満 30.0＜

胎盤早期剥＝離, 癒着胎盤, 産後出でに 24 週血以降で出産(>500 mL

した者

経腟分娩ま

(Cohort 1,n

たは>1000≂12,064) とmL 帝王切37 週以降の開),器械的

生産で妊娠

経腟分娩,

前糖尿病と

高血圧を除

会陰裂傷 354

9.0%

肥満 2.2%

重増加過少者では適正者に比べ低出生体重44.4%

SGA は aOR 2.17, 95%CI 1.56-

27.9%

2.58, 95% CI 1.38-4.81), 巨大児

ふつう
過体重また

3.02, 過剰者では LGA (aOR(aOR 5.69, 95% CI 1.46- 22.21)は肥満であった。ふつう体型女性ではCohort2 体

重の aOR 1.68, 95% CI 1.23-

13.8%

重増加過剰

やせ 9.6%
ふつう

過少者は適正者に比べ低出生体
2.29, SGA は aOR 1.55, 95% CI
1.27-1.89, 過剰者では LGA(aOR 1.80, 95% CI 1.51-2.15), 巨

25.7%

大児(aOR 2.16, 95% CI 1.53-

は肥満

満者では過剰者で巨大児(aOR

過体重また
51.8%

3.06)であった。過体重または肥2.51, 95% CI 1.14- 5.52)であっ

産回数、死産受胎方法、羊水穿刺の有無、妊娠中の喫煙、産道のB 群溶連菌の有無、児の性別

body massindex

gestational
diabetes
mellitus

preeclampsia
pregnancy
outcomes

weight gain

外した度以上, 初=10,973).

弱陣痛,回線(Cohort 2, n

た。

回帝切, 微異常 ,異常な胎児心拍パターン,児頭骨盤不均
衡 , 早産,低出生体重,

SGA , LGA ,巨大児(>4000 g), 1minute and5-minute

Apgar scores<7, NICU 入院, 胎児死亡 (>24weeks また

は新生児死

23

Choi SK, 韓国

2010~2011

2017

三次施設で

et al.

年に 3 つの

分娩した、
韓国国籍で
妊娠前体重
のデータが
ある 2702

後方視
的研究

やせ

<18.5

ふつう 18.522.9

分娩記録から妊娠前亡）

妊娠前 BMI、体 妊娠高血圧

BMI、妊娠転帰、体重 重増加量症候群、緊増加量の情報を収集

急帝王切

過体重 23.0- した

開、在胎週

24.9

数に比した

肥満 25.0＜

児の大きさ

＝

やせ

16.28%
ふつう

分娩例

55

予測されたリスクが５％以上増

母体年齢、身で 16.7 ～24.7 kg、ふつう体型

数、職業、教加しない体重増加範囲は、やせ

54.00%

で 11.5 ～21.5 kg、過体重で 8.0

14.47%

であった。

過体重
肥満

15.25%

正期産単胎-～17.7 kg、肥満で 7.5 ～21.9 kg

長、出産回
育歴、既往

歴、出産方法24

Shen J, et 中国，
al. 2018

上海

2015~2016

前向き

やせ

<18.5

体重増加量は出産前

に上海の一

ト研究

23.9 過体重診時の測定値との差

年 5 月まで

産科施設に

コホー

登録、分娩

ふつう 18.5-の最後の測定値と初妊娠前 BMI、体 LBW, 巨大
重増加量

児、帝王切
開

24.0-27.9 肥満 で求めた

28.0＜＝

した単胎妊

やせ

過少

妊娠前過体重／肥満者は、やせう 65.92%

43.3%過剰

加過剰が(OR 3.58; 95% CI, 2.82–

10.56%ふつ
過体重17.54%肥満

25.9%適正30.8%

な因子で調整gestational

weight gain,
pregnancy

4.55; P<.001)、巨大児が(ORoutcomes,

2.24; 95% CI, 1.55–3.23;P<.001),

prepregnany

帝王切開分娩が(OR 2.04; 95%CI,

5.98%

婦 2262 名／ふつう体型の者に比べ体重増

α=0.05 で有意 cohort study,

obesity

1.60–2.62; P<.001), 妊娠合併症

が (OR 1.53; 95% CI, 1.18–1.98;

P<.001)であった。体重増加過剰は巨大児のオッズ比(OR 1.49;

95% CI, 1.00–2.19; P=.04), 帝王

切開が (OR 1.28; 95% CI, 1.01–

25

羽原 俊
宏, 他
2017

日本，
岡山

2008 年 4 月 後方視~2015 年 3

月に単一胚

的研究

盤胞移植に

やせ

<18.5

ふつう 18.524.9 肥満
25.0＜＝

より正期産診療録から情報を収集

妊娠前 BMI

出生体重、
低出生体

喫煙者、GDM、一絨重、巨大児

毛性双胎は除外

やせ

16.2%

-

ふつう

LBW

やせ 5.0%なし

75.5%

分散分析; 後Macrosomia

向き研究; 妊

やせ 0%

娠糖尿病;

ふつう 1.5%

人

妊娠管理; *体高血圧症候群;肥満 3.0%た女性 1369

分娩後出血; *重増加; 妊娠

ふつう 4.3%

肥満 8.3%

児を出産し1.62; P=.04)であった。

BMI; 栄養指肥満 5.3%

導; 正期産;妊娠期栄養生理学的現象;

実態調査; ヒト; 妊娠; 成人(19～44);

26

角田 更
紗, 他
2016

日本

2013 年 12月~2014 年
2 月までに正期産・単胎で出産した女性 89
人

後方視
的研究

やせ

<18.5

診療録から情報を収24.9 肥満

非妊時体重・身長がふつう 18.525.0＜＝

集

妊娠前 BMI

出生体重、

やせ

対象者全員

間、分娩時

ふつう

量は 9.07 ㎏ 適正群 2895g

分娩所要時

不明なものは除外

出血量、2006 厚労基準 7~12 ㎏

GDM,PIH、で体重増加量を評価

帝王切開

56

18.0%
67.4%
肥満

14.6%

の平均増加

BW

過少群 2862ｇ
過剰群 3143g

なし

女; 看護

27

坂本 能
基,

2018

日本，
大阪

2014 年 4 月 後方視

やせ

月に受診し

24.9 肥満~2016 年 12

的研究

た 12 週以<18.5

ふつう 18.5-

診療録から情報を収集

25.0＜＝

降の妊婦

妊娠前 BMI、体 出生体重、

やせ

やせ

LFD

体重増加量は以 dates. Heavy

ふつう

ふつう

B 7.42%

重増加量Light for

下の基準で判定 for dates
A<4.1 ㎏

で、34 週以

B4.1-7.0

降の単胎分

71.5%
肥満

11.2%

C7.1-10.0

娩 1395 人

17.3%

10.3kg9.7kg
肥満6.76kg

D10.1-13.0

A 13.72%

なし

増加; 妊娠合

C 9.60%

併症; やせ;D 6.30%

ロジスティッE 5.50%クモデル; 低HFD

出生体重児;

巨大胎児; 後向き研究;

B 8.73%

BMI; ヒト;C 6.00%妊娠; 新生児D 7.74%
28

溝口 真

日本，

理子, 他 札幌
20182009 年 1 月 後方視

やせ

月の分娩の

24.9 肥満~2015 年 12

的研究

うち、子宮

<18.5

ふつう 18.5-

診療録から情報を収集

25.0＜＝

内胎児死

妊娠前 BMI

出生体重、2006 年厚労基準 Light forを用いて体重増 dates. Heavy
加量を区分

for dates

亡、双胎、

やせ

過少群

ふつう

達成群

18.7%
71.5%

肥満 9.8%

死産を除い

14.5%

48.7％

過剰群
36.8％

た 29 週か

池ノ上
学, 他
2018

日本，
東京

2006 年~2016 年正

期産単胎児
を出産した
女性 3837ッズ比は適正群と比較して 1.51

なし

的研究

やせ

加; *妊娠期;して 1.97 と有意

肥満; やせ;標準群での過剰群の HFD のオ

ロジスティッッズ比は適正群と比較して 1.58

クモデル; 低出生体重児;
後向き研究;
BMI; ヒト;
妊娠<18.5

診療録から情報を収

妊娠前 BMI

出生体重、やせ 22%

不良群

体重増加不良群では LFD が適

母体年齢、経24.9 肥満

DM、GDM、慢性高準を用いて体重 dates. Heavy

肥満 4%

適正群

く、特にやせ群では 2.78、標準

BMI,児の性別

ふつう 18.525.0＜＝

集

血圧、PIH は除外

2009 年 IOM 基

増加量を区分Light forfor dates人

ふつう 74% 66%

28％

過剰群
6％

57

正群と比べオッズ比 1.97 と高群では 1.79 であった

産回数; 出生

デル; 体重増

LFD のオッズ比は適正群と比較して 3.68 と有意後方視危険因子; 経体重; 線形モと有意、やせ群での過少群の

HFD のオッズ比は適正群と比較

分娩した
29

標準群での過少群の LFD のオと有意、やせ群での過剰群のら 41 週に4056 人E 16.97%

バコ喫煙; 出生体重; 体重A 2.94%E 13.1=<

危険因子; タ

産数、非妊時

出生体重; 体重増加; 妊娠

合併症; 肥満;
やせ; ロジス

ティックモデル; 後向き研
究; ヒト; 女30

Goto E,
2016

母体身長,

体重, BMI,

体重増加量

メタ解
析

2014 年 8 月に PubMed 母体の身長、体 SGA

母体 BMI は SGA に関して

ューから文献を抽出＝0.72 であり、予測には有用でを用いた系統的レビ

に関する研

重、BMI

AUC=0.56、感度＝0.37、特異度はなかった

究 (各々39,

39, 61, 99)
31

Liu, et al
2016

1,392,799

系統的やせした計 60

ー

24.9

名を対象と
の研究

レビュ

<18.5

ふつう 18.5過体重 25.0-

2015 年 8 月末までに発表された英語と中母体 BMINICU 入院、SGA、

国語の論文

低出生体

29.9

重、巨大児

＝
Goldstein

23 の研究

系統的

やせ

2017

名の女性）

ー&メ

24.9

RF, et al（1309136

レビュ
タ解析

<18.5

ふつう 18.5過体重 25.0-

1999 年 1 月から 2017年 2 月 7 日までに公Goldstein

23 の研究

系統的

2018

名の女性）

ー&メ

RF, et al（1309136

レビュ
タ解析

やせ

<18.5

ふつう 18.524.9

過体重 25.0-

生体重、SGA のオッズ比が有意に高かった。過体重は LGA,巨58.03%

大児、死産、NICU 入院のオッ

過体重ズ比が有意に高かった。肥満は22.08%

LGA,巨大児、低出生体重、死表された論文11.72%

意に高かった。

体重増加量

LGA,巨大ふつう

生体重、早産のリスクが有意に

開分娩、

過体重

児、帝王切
GDM

1999 年 1 月から 2017年 2 月 7 日までに公表された論文産、NICU 入院のオッズ比が有IOM 基準による SGA,早産、 やせ 7%

肥満 30.0＜
33

8.18%

肥満

29.9
＝

やせはふつうに比べ早産、低出

早産、LGA, ふつう

肥満 30.0＜

32

やせ

29.9
＝

た。

肥満 20%

ふつう

開分娩、

過体重

GDM

肥満 30.0＜

児、帝王切開のリスクが増加し

18%

LGA,巨大児、帝王切

増加し、過剰では LGA<巨大55%

IOM 基準による SGA,早産、 やせ 7%
体重増加量

体重増加量不足では SGA,低出

55%
18%

肥満 20%

アジアでは

アジアでは体重増加量不足ではり過少の割クが有意に増加し、過剰では

米国 21%、した。

18％より高IOM 基準を当てはめるのは適切

IOM 基準よ SGA,低出生体重、 早産のリス合が 31％と LGA、帝王切開のリスクが増加
ヨーロッパ
かった。

または中国や
韓国の体格基準

58

アジア人向けの BMI 基準にと考えられたBMI, obesity,perinatal

outcomes,

pregnancy

表 10 に、採択された論文で用いられた妊娠前 BMI による体格区分別の状況を示した。採
択論文における妊娠前 BMI による「やせ」のカットオフ値は同一であったが、標準体型以上の数値はさまざまであった。Morisaki ら(5)の報告のみ、１）17.0－18.4 kg/m2, ２）18.5－19.9 kg/m2,３）20－22.9 kg/m2，４）23－24.9 kg/m2， ５）25－27.4 kg/m2 の 5 区分が用いられていた。
）
表 10 妊娠前 BMI による体格区分（BMI（kg/m2）
やせ標準（ふつう）

過体重

肥満

該当論文

日本（厚労省）<18.5

18.5-24.9-

25.0 以上(17-20,22,23,25,26,45 )

WHO

<18.5

18.5-24.9

25.0-29.9

30.0 以上(6,8,9,12-18,21,
27-31,32,44)

WHO-Asia<18.5

18.5-23.9

24.0-27.9

28.0 以上(34-38)

その他１

<18.5

18.5-23.9-

24.0 以上(39, 40)

その他２

<18.5

18.5-22.9

23.0-24.9

25.0 以上(4, 41,42)

その他 3

<18.5

18.5-22.9

23.0-27.4

27.5 以上(13, 29)その他 4-

25.0 未満25.0-29.9

30.0 以上(43)

表 11 に、妊婦の体重増加の判定に用いられた推奨体重増加量を示した。2006 年の基準(1)を用いた研究は５報(17, 18, 22, 25, 31)あった。2009 年米国 IOM の基準(7)を用いた研究が最も多く 15 報あった(8, 20, 24, 27-36, 38, 40, 42)。
表 11 主な推奨体重増加量（kg）
妊娠前 BMI による体格区分

2006 年日本

2009 年米国（現行の基準）IOM (34)

やせ（18.5 kg/m2 未満）

9-12kg12.5–18 kg

15.5–22kg

標準（ふつう）

7-12kg11.5–16 kg

13–21kg

過体重（25.0-29.9 kg/m2）

個別対応

7–11.5 kg

10–18kg

5–9.0 kg

9.5–17kg (28.0 kg/m2 以上)（18.5-24.9 kg/m2）

肥満（30.0 kg/m2 以上）

中国(23)(18.5-23.9 kg/m2)(24.0-27.9 kg/m2)

表 12 に、妊娠前の体格別に見た体重増加量の過少・過剰とそれらによって生じる胎児発
育上のリスクについて示した。現行の「妊産婦の食生活指針」で示されている推奨体重増加量（現行の基準）を用いた研究は２報(25, 31)であった。妊娠前体格が「やせ」または「ふつう」の場合では、現行の基準より体重増加過少の場合、甲斐村ら（25）の報告では早産リスクの上昇が、Nomura らの報告（31）では SGA のリスクが上昇していた。体重増加過剰の場合では正期産単胎妊婦を対象とした Nomura らの報告（31)で LGA のリスクの上昇が見られた。しかし、甲斐村ら（25）の報告はエコチル調査熊本サブユニットセンターのみ、Nomura
らは東京の一施設の結果であり、いずれも地域が限定されていた。IOM の基準を用いた複数の研究では、妊娠前体格が「やせ」「ふつう」「過体重」「肥満」のいずれにおいても、早産

59

や SGA のリスクは体重増加過少で上昇し、巨大児や LGA のリスクは体重増加過剰で上昇していた。Goldstein ら（27）は、1999～2017 年に公表された 23 の研究（n = 1,309,136)）をまとめたメタ解析において、IOM の基準に対し過少または過剰の SGA・早産・LGA・巨大児へのリスクに関して報告している。アジアにおける研究から、すべての体格区分において、体重増加過少で適正に比べ SGA のリスクが上昇すると報告している。
「やせ」または「ふつう」の女性では、体重増加過剰で SGA のリスクが減少し、LGA と巨大児のリスクが上昇すると報告している。「過体重」の女性では、体重増加過少の場合に LGA のリスクが減少し、過剰の場合に巨大児のリスクが上昇していた。
「肥満」の女性では、体重増加過少の場合に LGAと巨大児のリスクが減少し、過剰の場合に LGA のリスクが上昇していた。また、妊娠前の体格に関わらず同様の傾向が報告されている論文を「全員」にあげた。
表 12 総体重増加量について過少で生じるリスク

過剰で生じるリスク

妊娠前体格

早産

SGA

巨大児

LGA

やせ

(18,25,51)(5,18,27,29,31,51(18,27,29)(18,27,29,31)

ふつう(25,29,51)(18,27,29,37)(18,27,29,31

過体重(29,51)(18,27)(18,27)(18,31,51)

肥満

(18)

(18,27)(18)(18,25*,27))(14,18,27,29,31,5
1)

37, 39, 51 )

過体重または肥満
全員（(29)(8,20,25,26,(8,18,20,22(女(8,18,20, 27,(18,27,29,30,3

30,51)児）, 27,30,37)(36),39)

4,35,37)*）内は文献番号、下線：2006 年健やか親子、□：中国(96)、その他：IOM、 6 ㎏以上と 6 ㎏未満の 2 群比較②CQ２について
論文採択の流れを図 39 に示した。データベース検索の結果、151 件（PubMed から 13 件、医中誌から 139 件、重複１件）が得られ，一次スクリーニングの結果，上記の採択基準を明らかに満たさない論文 121 件を除外した。残りの論文 30 件について本文を精査した（二次
スクリーニング）結果，15 件の論文が除外され（原著でない１件、体重増加量のデータがない６件、妊娠中の体重増加と胎児発育の関連を検討していない５件、多胎妊娠について検討していない２件、東アジア人を対象とした研究ではない１件），最終的に 15 件（英文論文７件，和文論文８件）を採択した。表 13 にエビデンステーブルを示す。

60

英文データベース

13 件

和文データベース

139 件

PubMed

13 件

医中誌

139 件

系統レビュー（ 0 件の引用文献計

１次スクリーニング（表題及び抄録の精査）
除外
重複論文

2件
0件

１次スクリーニング（表題・抄録・本文の精査）
除外
重複論文

英文論文
和文論文

採択論文

0 件）

11 件
19 件

119 件
1件

除外
重複論文

30 件

採択論文

0件
件

0件

２次スクリーニング（本文の精査）除外

15 件

・原著でない（n=1）
・体重増加量のデータがない（n=6）
・妊娠中の体重増加と胎児発育の関連を検討していない（n=5）
・多胎妊娠について検討していない（n=2）
・東アジア人を対象とした研究ではない（n=1）

採択論文

15 件

重複論文

採択論文

0

件

15 件

図 39 フローチャート（CQ２)採択された論文は後ろ向き研究が 12 件、症例対照研究が３件であった。牧野ら(46)の報
告では早産例を含んでいるため妊娠前の体格が「ふつう」の双胎例で平均体重増加量が 6.6㎏と低かったが、その他の日本人双胎例(47-57)では 10.6(52)～13.9 ㎏(57)であった。双胎
妊婦の体重増加量と胎児発育との関連を検討した報告(53)では、２児とも AFD 児を出産した母親では平均 13 ㎏の増加を示したのに対し、両児とも SFD 児では 10.5 ㎏であった。Indeら(47)の検討によれば、少なくとも１児が SGA の場合の体重増加量のカットオフ値は 14.0㎏であった。Suzuki ら（57）は母親の身長が 150₋164 ㎝で、在胎 22 週以上で出生した日本
人の双胎 704 例について、IOM の双胎妊婦の基準(7)である妊娠前の体格 WHO 基準で「ふつう」の女性が 17₋25 ㎏、過体重で 13₋23 ㎏、肥満で 11₋19 ㎏に比べ少なかったと報告している。中国の双胎分娩例 6925 例の検討(58)では、日本人よりも体重増加量が高く、やせで平均 22.82kg、ふつうで平均 20.44kg であった。

61

表 13 エビデンステーブル
CQ２：母子及び新生児の予後からみた多胎妊娠中の推奨体重増加量は？
番 著者

調査

研究対象者

年）

地域

調査対象

号 （発行

1

岸本 長

代, 西本
由美,

国・

日本，
岡山

1999

（年齢層・
数）

単胎初産婦
120 例、単
胎経産婦

調査方法

調査項目

結果

共変量の

キーワード

周産期医学;

研究デザ

非妊時 BMI

調査方法

調査項目

アウトカ

非妊時 BMI の

体重増加量の状況

Outcome に対する結果

調整

後ろ向き

―

分娩時の記

体重増加量

出生時体

なし

1)単胎における母

双胎の SFD 児割合は、35 週ではなし

12.5kg で出生時体週 34％、39 週 35.7％であった。体

イン

区分

研究

録から収集

ム指標

重，SFD

状況

120 例、双体重増加量は,平均
重は平均 3141g

胎初産婦

２）双胎における

85 例、双正期産での母体重

胎経産婦

増加量は平均45 例

9％、36 週 8.1％、37 週 27.4％、38双生児; 体重;
体重増加(調査・実態); 分

重増加量は 37 週以降の出産では週

娩; 妊産婦数による大きな差は見られなかった。

13.2kg で.15kg 以上
増加の妊婦は27.7％と、単胎の

2

3

牧野 恒

日本，

双胎妊娠

19991999

県」

照単胎妊娠

久, 他,

横山 美

江, 清水
忠彦,
1999

神奈川

日本，
全国

222 例と対

症例対照
研究

348 例

19－35 歳の双子の母
親 1436 人と三つ子の
母親 227 人

やせ<201986 年 1 月

妊娠前

23.9

3 月までに出

増加量

＝

及び単胎症

ふつう 20肥満 24.0＜

後ろ向き
研究

やせ

産した双胎

BMI, 体重双胎

やせ 15.3％

ふつう 71.8％

肥満 12.9％
単胎

例

<19.8

ふつう 19.826.0から 1998 年

早産

肥満 26.0＜

やせ 30.0％

ふつう 52.7％

大学研究室

妊娠前

連絡してき

増加量

に自主的に
た母親を対

BMI, 体重

出生体重

肥満 17.3％
双胎

やせ 40.1％

ふつう 55.5％

象とした

双胎

双胎妊娠時では,やせ群,標準群の早ふつう 6.6kgに比し,肥満群では,正期産迄の妊娠

やせ 8.3kg
肥満 4.6kg
単胎

肥満 6.3kg

なし

三胎; 双生児;継続率は約 90％であった.

双胎

双胎では 10kg 未満群で極小未熟児

ふつう 12.2kg高かった。品胎においても 10kg 未

やせ 13.1kg

やせ 42.7％

やせ 11.9kg

57.3％

ヒト; 妊娠; 女

ふつう 9.3kg

肥満 7.6kg

ふつう以上

産率は高く,50％以上に達する.これなし

やせ 8.8kg

肥満 4.3％品胎6212.5％より多い.

品胎

ふつう以上 11.7kgの割合が高く、胎児仮死の割合も満群で極小未熟児の割合が高かった。

体重増加; 多胎妊娠(調査・実態); 妊娠;
分娩

4

横山 美

江, 山城

日本

まり, 大

三つ子 371
組 1113 人

後ろ向き
研究

木 秀一

やせ

<19.8

ふつう 19.826

肥満 26.0＜

2003

1986 年以降

妊娠前

出生体

三つ子で、

増加量

身長

に出生した
大学の研究

BMI, 体重

重、出生

不明

不明

妊娠前の BMI が 26kg/m2 より大き

出産歴、子は,19.8kg/m2 未満の痩せ型妊婦の有無、い肥満型の妊婦から出生した三つから出生した三つ子よりも有意に室で把握し出生体重が重かった.分娩時母体体ているもの

重増加量は出生体重と有意な相関

不妊治療
性別、分
娩方法

三胎; 出生体重; 身長; 体重増加; 分娩; 分
娩法; BMI; 妊産婦が認められた.出生身長は,在胎週数の他,男が女より,異性の組み合わせが同性より有意に大きかった.妊娠

前肥満型妊婦の三つ子は,痩せ型妊婦の三つ子よりも有意に大きく,分娩時母体体重増加量が大きい妊婦,
不妊治療を受けた妊婦の三つ子も
5

正本 仁,
他

2006

日本，
沖縄

妊娠 36 週

以降で分娩
となった双
胎例で、胎
児期系、妊
娠高血圧症

後ろ向き
研究

やせ

<18

1998 年 1 月

妊娠前

出生体

やせ 10.4％

体重増加率

肥満 24＜11 月までの増加量

生体重

肥満 16.3％

週

ふつう 18-24

から 2004 年

診療録から

BMI, 体重

重、低出

情報を収集

ふつう 73.3％

やせ

18 未満群(U 群)で高く,BMI 24<群

(O 群)で低い傾向があり,児出生体

重は O 群で最も重かった.BMI 正常

肥満率と大児および小児の出生体重週

TTTS、臍

BMI 群別の母体体重増加率は BMI

ふつう 0.43kg／
週候群、

0.46kg／

大きかった。

0.36kg／群(N 群)では妊娠全期の体重増加に,O 群では第 2 三半期および妊娠
全期の体重増加率と小児の出生体重に有意な相関を認めた.低出生体

帯付着異常

重児予防のための母体体重増加率を除外したを N 群および O 群で試算したとこ

135 例

ろ,N 群では妊娠全期で最低 0.65kg/
週,O 群では第 2 三半期で最低0.35kg/週,妊娠全期で 0.27kg/週であった.双胎妊娠においても単胎妊娠と同様に,肥満婦人では妊娠中の体重増加が少なくても低出生体重児の割合が低下すると考えられた

63

出生体重; 双生児; 体重増加; 妊娠; BMI

6

鈴木 俊

治, 大内
望, 松橋

日本，
東京

原著論文/
比較研究

症例対照
研究

智彦

BMI18.5ー2003 年 1 月

う体型

10 月の出産

24.9 のふつ2007

から 2006 年

体重増加量

出生体重

ー

症例から、

単胎妊婦が 8.2kg

両児とも AFD 児を出産した双胎妊

では 13.0kg であっ対し、両児とも SFD 児では 10.5kg

に対し、双胎妊婦
た。

ふつう体型

婦では平均 13kg 増加であったのになし

一絨毛膜性双胎; 一絨毛膜

一羊膜性双胎;二絨毛膜二羊

であった。

膜性双胎

で妊娠高血
圧症候群の
合併のない

双胎 73 例と
7

Lee KJ,
Hur J,Yoo J.
2007

韓国，
ソウル

2002 年 2月から2004 年 4

月までに単
一の産科施
設で分娩

し、先天異
常や糖尿病

症例対照
研究

―

単胎 200 例

分娩記録か

妊娠 18 週双胎児間GroupA：平均GroupA：平均GroupA の体重増加は妊娠中一定の齢、身長、週から 2825％以上

GroupB:平均GroupB:平均 13.0kg

激しかった。

ら母親の年
妊娠前体

重、BMI、

既往歴等を
収集

まで、18

週、28 週

以降の体重

の体重差
かどうか

21.40
21.24

17.52 ㎏増加を示したが、GroupB は変動がなし

Adult, Analysis
of Variance,

Birth Weight,
Body Mass
Index,

Body Weight

増加量

FemaleFetal Weight,

Gestational Age
Humansを合併してInfant, Newborn

いない双胎

Male

分娩 147 例

Pregnancy

Pregnancy,

双胎児間のMultiple/physiol

体重差が

ogy*

25％未満

Twins*

Ultrasonography（GroupA,, Prenatal

n=109）とWeight Gain*

そうでないGroupB(n=
38)

64

8

須藤 紀

子, 松田

智大, 加

日本，
東京

0~3 歳の双胎児 27 組

後ろ向き
研究

藤 則子

やせ

<18.5

ふつう 18.524.9

肥満 25.0＜

2008

＝

保健センタ

妊娠前

意の得られ

増加量

ーなどで同
た母親への

BMI,体重

出生時体
重、身長

やせ 15.4％

やせ 13.3kg

妊娠前 BMI と体重増加量の間には

肥満 3.8％肥満 -15.0kg(n=1)

めたが、BMI や体重増加量と出生

ふつう 80.8％

ふつう 11.3kg

質問紙調査

有意な負の相関（r＝－0.444）を認なし

質問紙法; *育児; 飲酒; タバ
コ喫煙; *双生児; 体格; 胎盤

体重の相関はみられなかった。

疾患; *妊娠期;
母; 身体計測;
社会的支援; *妊娠前管理;

9

Suzuki S,
Inde Y,

Miyake

日本，
東京

H.

0

Inde

Yusuke,et al.

年までに単
一の史跡で

後ろ向き
研究

肥満 30.0<=

東京

2011

月から

2008 年 7

32 週未

満の早産

早産群（N=24)の肥満 17％

1

武井 教

後ろ向き
研究

やせ

＜18.0

ふつう 18.023.9

肥満 24.0<=

絨毛膜性双使, 2013静岡県

母親 780 名

及びその児
809 名（双
胎児 24
名）

不明

BMI; *授乳
Dichorionic

twin pregnancy,maternal

obesity, very

preterm delivery

既往歴等を

月までの二

日本，

ッズ比 5.1

正期産群の肥

収集

分娩時の記

妊娠前

タを収集

増加量，体

録からデー

BMI,体重SGA

やせ 8.8％2 児とも AGA で体少なくとも 1 児が SGA の出産の母体高年

肥満 15.0％㎏、1 児 SGA は加量のカットオフ値は 14.0 ㎏、体産、喫ふつう 76.2％

重増加率

重増加量は 12.6

10.9 ㎏、2 児 SGA
は 10.4 ㎏であっ

胎 340 例1

妊娠前肥満群による早産の調整オ

満 2.9％重、BMI、

胎 417 組
2003 年 8

ら母親の年

妊娠前肥満

妊娠前体

絨毛膜性双

日本，

分娩記録か
齢、身長、

分娩した 22010

1

2000~2008

―

た。

発達検査

―

浜松母と子
のコホート
にエントリ

妊娠中の体
重増加

LBW

-

平均 10.6kg

ROC 曲線を求めたところ、体重増
重増加率のカットオフ値は 1.41 ㎏／月であった。

について分

煙、不妊
治療、妊
娠高血

圧、妊娠
胎児数で調整後も体重増加 8－11.9kg と比べ 8kg 未満の LBW 調
整オッズ比は 4.0 倍

ーした母児

齢、初

前体重

性別、在
胎週数、
母親の身
長、胎児
数、ステ

娩記録等か

ロイドの

ら収集した

服用

危険因子; *子
宮内発育遅延児; *双生児; *妊娠後期; ロジスティック
モデル; ROC

曲線; 後向き研究; BMI

Steroids; 危険
因子; コホート研究; 在胎

月齢; *出生体
重; 多変量解析; 予後; ロジ
スティックモデル; *低出生
体重児; 生存分析; 胎児発
育

65

1
2

Morikawa
M, et al.
2014

日本，
全国

2007₋09 年

に日本産科
婦人科学会

後ろ向き
研究

周産期 DB

やせ<18.5

ふつう 18.524.9

過体重25.0-29.9に登録され

肥満 30.0<=

た在胎 22

週以上の分

150₋164 ㎝の母親から
在胎 22 週

以上で出生
した二絨毛
膜性双胎児
例 704 例

体重増加

SGA

双胎 18.6％

双胎 10.9kg

った。SGA 児の割合は、胎数に関

長、妊娠前
体重から

BMI を計前 BMI,

率，BMI

数 ，

単胎 18.4％
品胎 17.4％

増加率

・ふつう

単胎 70.7％

算。

双胎 72.2％
品胎 75.8％
・過体重研究

ふつう 18.5-

を収集

増加量

種（IOM

過体重

25.0- 29.9

肥満 30<=
WHO-Asia 基
準

やせ

twin

意に高かった。

双胎 0.33kg/W
品胎 0.35kg/W

双胎 2.3％
妊娠前体24.9(GWG), triplet,

係なくやせでふつう体型に比べ有単胎 3.1％

妊娠前

からデータ

単胎 0.26kg/W

weight gain

・肥満

分娩時記録

<18.5

体重増加率

Gestational

品胎 5.3％

IOM 基準やせ品胎 10.9kg

体型に比べ有意に在胎週数が短かBMI,

双胎 6.9％数-２）
後ろ向き

単胎 9.6kg-

単胎 7.8％量÷（在胎週娠 132 例

東京

た母親の身

に登録され

＝体重増加

例、品胎妊

2018

単体と双胎ではやせ妊婦でふつう

体重増加率

娠 5573

3

体重増加量

重。

例、双胎妊

身長

・やせ

重-妊娠前体128,328

日本，

在胎週

は分娩時体

単胎妊娠

Suzuki S.

胎数，妊娠

体重増加量

娩例

1

周産期 DB

BMI, 体重

格基準 2と WHOAsia）と

体重増加
量との関
連を検討

品胎 1.5％・IOM・IOM

IOM の双胎向け基準である、ふつ

ふつう 54.6％

ふつう 13.9kg

過体重 13-23kg

やせ 24.0％

過体重 18.0％
肥満 3.4％・WHO-Asia

やせ 24.0％

ふつう 48.4％
過体重 20.2％
肥満 7.4％<18.5

ふつう 18.522.9

過体重23.0-26.9

肥満 27.0<=66

やせ 16.0kg

過体重 10.2kg
肥満 7.9kg

・WHO-Asia

やせ 16.0kg

ふつう 13.8kg
過体重 12.5kg
肥満 8.4kgう

17-25kg

肥満 11-19 ㎏に比べ少ない体重増
加量であった。

なし

Gestational

weight gain,

twin pregnancy,
Japanese
women,

favorable
perinatal

outcomes

1
4

Chen Y,et al.

2018

中国，
武漢

先天異常の
ない双胎児
分娩 6925

後ろ向き
研究

やせ

<18.5

2011 年 1 月

母親の妊娠

23.9

8 月までの双重増加量24.0-27.9を DB からふつう 18.5過体重例

肥満 28.0<=から 2017 年

胎児出産例

前体格、体

出生体

重、SGA

やせ 12.33％

やせ 22.82kg

IOM 基準に比べ体重増加量不足は母親の年75.45％

過体重 16.58kg

22.35％であった。IOM 基準で不足

レベル、

ふつう
過体重

10.32％

抽出ふつう 20.44kg
肥満 14.79kg

肥満 1.89％

32.94％、適性が 44.70％、過剰がの場合、両児とも SGA の調整オッ

ズ比は 2.53 倍であった。

齢、教育
出産回

数、妊娠

Pregnancy

Complications •Pregnancy,

Twin • Weight
Gain

回数、妊
娠前

BMI、児

の性別、
1
5

Wang L,et al.

2018

中国，
重慶

2015 年 1
月から2016 年 11

月までに双

後ろ向き
研究

ふつう 18.524.9

分娩時の記
録からデー
タを収集

体重増加量

―

早産，
SGA

IOM 基準に比べ過選択的早産例を除外しても、3 群

41.4％、適正はかった。SGA 割合も有意差は見ら少であった割合は48.6％、過剰が胎児を分娩10％であった。

したふつう

間での早産率に有意差は見られなれなかった。

在胎週数なし

Birth Weight
Body Mass
Index

China

Cohort Studies

Gestational Age
Gestational

体型の女性

Weight Gain

350 例

Pregnancy

Complications
Twin

Retrospective
Studies

Weight Gain

67

４）考察
CQ１における東アジア人単胎妊婦(4, 5,17-45)の検討や、
IOM の基準を用いた研究(8, 20,
24, 27-36, 38, 40, 42)からも体重増加過少の場合には早産や SGA のリスクが、過剰の場
合には巨大児や LGA のリスクが上昇することが示された。我が国の現行の基準を用いた研究（25,31）では、妊娠前の体格が「やせ」の女性で体重増加過少の場合、早産や SGA のリ
スクが上昇し、過剰の場合には LGA のリスクが上昇すると報告されていた。
「ふつう」体型の女性では体重増加過少の場合には早産や SGA のリスクが、過剰の場合には LGA のリスクが上昇すると報告されていた。これらの２つの研究はいずれも特定の地域に限定されているため、我が国に適応させるにあたっては全国的な大規模調査が必要であると考えられた。
一方、IOM の基準を用いた研究(8, 20, 24, 27-36, 38, 40, 42)からは、「やせ」の女性で体重増加過少の場合、早産や SGA のリスクが上昇し、過剰の場合には巨大児や LGA のリス
クが上昇すると報告されていた。
「ふつう」体型の女性でも、体重増加過少の場合に早産やSGA のリスクが、過剰の場合には巨大児や LGA のリスクが上昇すると報告されていた。過体
重や肥満においても、「やせ」や「ふつう」の女性同様、体重増加過少の場合、早産や SGAのリスクが上昇し、過剰の場合には巨大児や LGA のリスクが上昇すると報告されていた。
「やせ」の女性に対する我が国の現行の基準は 9₋12 ㎏であり、IOM の基準では 11.5₋16 ㎏である。Nomura ら（31）の報告においても IOM の基準より過少の場合に SGA のリスクが上昇することが報告されていることから、「やせ」の女性における適切な児の発育を目指すた
めには、現在の我が国の推奨体重増加量の上限値である 12 ㎏を上回ることも、許容されると考えられた。また、Nomura ら（31）の報告においても妊娠前の BMI が 25-29.9kg/㎡の女性でも IOM の基準である 7₋11.5 ㎏より過少の場合に SGA のリスクが上昇していたことから、肥満女性でも体重増加過少は好ましくないと考えられた。
CQ２の結果からは、多胎妊婦は単胎よりも平均体重増加量が多かった。一方、早産（46,49, 56）や１児 SGA の割合が高い（47, 48, 50, 53）ことが明らかとなった。今回のレビュ
ーからは具体的な推奨体重増加量を設定するに至るエビデンスは得られなかった。しかし、単胎妊婦より多く増加するのは生理的であると考えられた。
５）結論「やせ」の妊婦における適切な児の発育を目指すためには、現在の我が国の推奨体重増加
量の上限値である 12 ㎏を上回ることも、許容される可能性が考えられた。
「過体重」や「肥満」においても、体重増加過少は望ましくないと考えられた。また、多胎妊婦の推奨体重増加量を算出するためのさらなるエビデンスの蓄積が必要である。
母体の至適体重増加は周産期予後の改善に資することが不可欠であり、妊娠高血圧症候群の発症及び重症化予防や、緊急帝王切開の有無などの他のアウトカムとの関連も考慮す
ることが必要である。今回は系統的レビューによって、至適体重増加量を模索したが、どのアウトカムが重視されているかは、論文によってまちまちである。上記にあげた周産期予後68

改善を含めた検討をする場合には、それぞれのアウトカムを重みづけするべきである。現在
日本産科婦人科学会が、周産期予後も含めた推奨体重増加量の見直しを行っているとのことである。学会の結論が公表され次第、再度の検討が必要であろう。
妊娠前の体格は、女性の健康状態の一つの指標に過ぎない。個々の妊婦の健康状態に応じた推奨体重増加量を求めるためには、さらなる研究の蓄積が必要であると考えられた。

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73

２.至適栄養（ⅰ）妊娠期
分担研究者
黒谷 佳代 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
瀧本 秀美 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
佐藤 陽子 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
文献レビュー担当者
今井 千裕 東京医科歯科大学
不殿 絢子 東京医科歯科大学
１）目的
平成 18 年（2006 年）に公表された「妊産婦のための食生活指針」の作成から 10 年以上が経過し、平成 28 年度厚生労働科学研究費補助金「妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究」（研究代表者 楠田聡、以下：楠田班）において、系統的レビューに基づき、母体の至適栄養についての検討がおこなわれた(1)。
楠田班における検討は以下の方法に基づき実施された。クリニカルクエッションを「CQ1.3 母体の至適栄養は？」と設定した。2016 年７月 10 日に、MEDLINE の PubMed デー
タベースにおいて、「pregnancy」「nutrition」「breast feeding」「breast milk」をキーワードとして、過去５年間に発表された文献を検索すると 205 件抽出され、そのうちエイズや感染症、疾患を持ちながら妊娠・授乳している女性、貧困地帯で低栄養の女性を対象とした175 件の研究を除外し、さらに楠田班の研究目的と不一致な論文や研究方法に問題のある論文を除外した５件の論文を採択した。また、同様に医学中央雑誌と CiNii を用いて「妊婦」「褥婦」「栄養」「母乳成分」「食事」で原著論文に限定して年代を限定せず検索した結果、728 件がヒットし、そのうち楠田班の研究目的と不一致な論文を除外し、６件の論文を採択した。採択された 11 件の論文(2-12)の概要は以下の通りである。妊産婦を対象としたプロ
バイオティクス投与による児のアレルギー疾患への効果を検討した無作為化対照試験の系
統的レビューが１件(2)、妊産婦へのビタミン B12 の投与による母乳成分への影響を検討したインドと米国の研究が 2 件(3, 4)、授乳婦へのカルシウム投与による骨密度への影響を検討した中国の研究が１件(5)、妊婦へのビタミン D 投与による母乳成分への影響を検討したニュージーランドの研究が１件(6)、初乳中のビタミン K 含量と胎児発育及び妊娠期の食事摂取状況との関連を検討した日本の研究が１件(9)、褥婦の食事摂取状況と母乳成分との関連を検討した日本の研究が３件(7, 8, 10)、妊産婦貧血と母乳成分との関連を検討した
日本の研究が１件(11)、母親の食事摂取状況と母乳成分との関連を検討した日本の研究が１件(12)であった。
上述の楠田班では、妊産褥婦の栄養摂取のあり方については、介入研究を実施することに74

壁があり、科学的根拠の高い研究論文は少数であることを課題として挙げ、現状に見合った
妊産褥婦の至適栄養を設定する必要があると結論付けた。しかし、楠田班では「食事の質」
や「栄養バランス」という観点での検討はおこなわれていなかった。妊娠期のエネルギー及び栄養素の望ましい摂取量については、日本人の食事摂取基準に示され、５年に１回、系統
的レビューを用いて最新の論文によって科学的根拠が更新され、値が見直されている。
「日
本人の食事摂取基準 2020 年版（策定検討会報告書）」では、推定エネルギー必要量は、妊娠期に適切な栄養状態を維持し正常な分娩をするために、妊娠前と比べて余分に摂取すべきと考えられるエネルギー量を、妊娠期別に付加量として示されている(13)。推定平均必要量
及び推奨量の設定が可能な栄養素については、非妊娠時の年齢階級別における食事摂取基準を踏まえた上で、妊娠期特有の変化、つまり胎児発育に伴う蓄積量と妊婦の体蓄積量を考慮し、付加量が設定されている。このように、妊娠期のエネルギー及び栄養素の摂取基準については、食事摂取基準において検討されているため、本事業においては、「妊産婦のための食生活指針」の作成以降の食事の質に関連した論文を系統的に収集し、整理することで、妊娠期の至適栄養を検討することとした。
２）方法
本事業は，PRISMA 声明に則して実施し、データベース検索により論文検索をおこなった。
①クリニカルクエッション（CQ）の作成
指針の目的は母子の予後からみた妊娠中の至適栄養を設定することである。以下の通り
CQ を設定した。
CQ３：母子及び新生児の予後からみた妊娠期の母体の至適栄養は？
②PICO/PECO の設定
CQ３については、以下の通り PICO/PECO を設定した。
CQ３
P

妊婦

I/E

適切な食事パターン、質の高い食事

C

不適切な食事パターン、質の高い食事O

早産・低出生体重・在胎不当過小（SGA）
・巨大児・在胎不当過大（LGA）③文献データベースと検索式
MEDLINE の PubMed 及び医学中央雑誌（医中誌）を検索対象とした。日本語論文は、補足的に NII 学術情報ナビゲータ（CiNii）を検索データベースとして用いた。PubMed の検索式
は以下の通りである。
("dietary patterns"[tiab] OR "dietary pattern"[tiab] OR "food patterns"[tiab] OR"food pattern"[tiab] OR "food intake patterns"[tiab] OR "food intake pattern"[tiab]
OR "eating patterns"[tiab] OR "eating pattern"[tiab] OR "dietary habits"[tiab] OR75

"dietary habit"[tiab] OR "diet habits"[tiab] OR "diet habit"[tiab] OR "foodhabits"[tiab]

OR

"food

habit"[tiab]

OR"eating

habits"[tiab]

OR"eating

habit"[tiab] OR "dietary behaviour"[tiab] OR "food behaviour"[tiab] OR "eating
behaviour"[tiab] OR "feeding behaviour"[tiab] OR "meal patterns"[tiab] OR "mealpattern"[tiab] OR "feeding patterns"[tiab] OR "feeding pattern"[tiab] OR "dietquality"[tiab]OR"dietary

quality"[tiab]

OR"qualityofdiet"[tiab]OR(("diet"[tiab] OR "dietary"[tiab]) AND ("quality"[tiab] OR "qualities"[tiab])) OR(("cluster analysis"[MH] OR "principal component analysis"[MH]) AND "diet"[MH]) OR"diet score"[All Fields] OR "healthy eating index"[All Fields] OR "HEI"[All Fields]
OR "alternative healthy eating index "[All Fields] OR "AHEI"[All Fields] OR"mediterranean diet"[All Fields] OR "MMD"[All Fields] OR "dietary diversity
score"[All Fields] OR "DDS"[All Fields] OR "DASH"[All Fields] OR "Japanese Food
Guide Spinning Top"[tiab]) AND("pregnancy"[MeSH Terms]

OR"pregnancy"[AllFields]) AND ("japan"[All Fields] OR "japanese"[All Fields] OR "china"[All Fields]
OR "chinese"[All Fields] OR "korea"[All Fields] OR "korean"[All Fields] OR"taiwan"[All Fields] OR "taiwanese"[All Fields]) AND ("humans"[MeSH Terms] OR"humans"[All Fields] OR "human"[All Fields]) AND ("Observational"[All Fields] OR"prospective"[All Fields] OR "case control"[All Fields] OR "cross sectional"[AllFields] OR "intervention"[All Fields] OR "controlled"[All Fields] OR "systematic
review"[AllFields])AND("2009/01/01"[PDAT]:"2019/06/30"[PDAT])AND(English[lang] OR Japanese[lang])
医中誌の検索式は以下の通りである。
((妊娠/AL or 妊婦/AL) and 食事/AL and (臨床研究・疫学研究/TH or 観察/AL or
observational/AL or 前向き/AL or prospective/AL or 対照/AL or control/AL or 横断/AL or cross/AL or intervention/AL or 介入/AL or 系統的/AL or 系統的/AL orsystematic/AL) and DT=2009:2019 and (CK=ヒト)) and ((PT=症例報告・事例除く) AND(PT=原著論文))

76

④ 採択基準

東アジア人を対象とした研究



ヒトを対象とした研究

研究デザインが観察研究（前向き研究、後ろ向き研究、症例対照研究、横断研究），介入研究及び系統的レビュー



妊娠中の食事パターン及び食事の質に加え、各種栄養素摂取量を評価した研究

早産、出生体重、small for gestational age (SGA)、large for gestational age (LGA)
をアウトカムとした研究



研究対象集団の特徴について記載がある

2009 年１月１日から 2019 年６月 30 日までに公表された論文採択基準に基づき表題および抄録を精査し（一次スクリーニング）、その後、本文を精読した（二次スクリーニング）。論文スクリーニングは、博士の学位を有する管理栄養士と医師が独立しておこない、採択の有無並びに不採択の理由を突合し、一致しない場合には話し合いによる合意もしくは第三者の介入により解決した。採択した論文については、研究対象
者、研究デザイン、調査方法、結果、交絡因子などについてエビデンステーブルに整理した。
⑤最終検索日2019 年８月 27 日
３）結果
①論文の採択論文採択の流れを図 40 に示した。データベース検索の結果、167 件（PubMed から 53 件、医中誌から 114 件）が得られ、一次スクリーニングの結果、上記の採択基準を明らかに満たさない論文 128 件（PubMed から 30 件、医中誌から 98 件）を除外した。なお、データベー
ス検索において、14 件のレビュー論文が検索結果に出現したが、一次スクリーニングの結果、すべて除外となった。残りの論文 39 件について本文を精査した（二次スクリーニング）
結果、33 件の論文が除外され（アウトカムが早産、出生体重、SGA、LGA でないため 22 件、曝露要因が妊娠期の食事パターンでないため３件、対象者が妊娠糖尿病に限られるため３
件、食事調査が不明確なため３件、重複論文であるため２件）、最終的に６件（英文論文４
件、和文論文２件）を採択した。

77

図 40 論文採択の流れ（CQ３）②採択論文の概要
採択された論文の概要を表 14 に示す。採択された６件(5, 14-18)の論文の研究デザイン
は、前向き研究５件(14-18)、症例対照研究１件(5)であった。調査国は、日本が３件(14, 15,18)、残りの３件は中国(5, 16, 17)であった。サンプルサイズは、中国の Born in Guangzhou
Cohort Study (BIGCS)による２件の研究(16, 17)が約 7000 名と大規模であったが、それ以外の研究は 135 名～803 名であった。食事調査を実施した時期は、中期が３件(16-18)、後期が３件(5, 14, 18)（うち１件(18)は中期と後期の期間に３回実施）、5-39 週の期間に調査を実施した研究が１件(15)あった。曝露要因として、栄養素等摂取量を検討した研究が３件(5, 14, 18)、クラスター分析により抽出された食事パターンを検討した研究が３件(15-7817)であった。アウトカムは、出生体重４件(14, 15, 17, 18)（うち２件(15, 16)は SGA についても検討）、早産２件(5, 16)であった。
③結果のまとめクラスター分析により抽出された食事パターンについて検討した３研究のうち、Okubo らは、妊娠中にパン、菓子パン、清涼飲料水の摂取が多く、魚や野菜の摂取が少ない「小麦製品」パターンの人は、米、いも類、種実類、豆類、果物、野菜類、きのこ類、海藻類、日本
茶・中国茶、魚介類、みそ汁の摂取が多い人に比べて、児の出生体重及び頭囲が小さく、SGAのリスクが高いことを報告した(15)。Lu らは、中国の前向きコホート研究（BIGCS）において、妊娠中期の食事パターンと早産との関連を検討した結果、「野菜」パターンの人に比べ、「牛乳」パターンの人は全体の早産リスク及び自然早産、後期早産のリスクが高く、「穀物・卵・広東風スープ」パターンと「果物・ナッツ・広東風デザート」パターンも後期早産のリスクが高いことを報告した(16)。なお、「野菜」パターンは葉物野菜とアブラナ科野菜の摂取が多く、「牛乳」パターンは乳製品の摂取多く、野菜摂取が少ないパターンである。Lu らは、同じコホート研究において、胎児発育との関連についても検討しており、「穀物・卵・広東風スープ」パターンの人と比べ、「果物・ナッツ・広東風のデザート」パターンと「多種多様」パターンの人は児の出生体重が大きいことを報告した(17)。さらに、「多種多様」
パターンの人は、交絡因子調整後の SGA 児の出生率が統計学的有意ではないものの低いことを報告した。
各種栄養素摂取量について検討したすべての研究(5, 14, 18)において、食事摂取基準に比べて総エネルギー摂取量及び栄養素摂取量が少ないことが報告された。Kubota らの研究において、妊娠期や体格に関わらず、対象者の総エネルギー摂取量の平均値は 1600kcal 程度で、その他の栄養素摂取量の平均値も妊娠期及び母体の体格による違いはみられなかった(18)。また、妊娠期間中の母体の総エネルギー摂取量及び主要栄養素摂取量と胎児の推定
体重及び出生体重との相関はみられなかった(18)。谷内らの報告では、総エネルギー摂取量
は、やせ及びふつう体型の妊婦において平均 1,770kcal 程度であったが、「日本人の食事摂取基準（2010 年版）」における妊娠末期の推定エネルギー必要量（450kcal 分）と比較した
結果、ほとんどの人が摂取できていない状況であった(14)。また、妊娠期に重要とされる葉酸や鉄の摂取量も推奨量の７割程度しか摂取ができていない状況であった。なお、妊娠末期の栄養素摂取量と児の出生体重との関連を検討した結果、統計学的有意な関連はみられなかった。Zhang らの報告においても、中国の食事摂取基準に比べ、ビタミン A、カルシウム、鉄の摂取量が少ないことが報告され、早産のリスクと脂肪及びビタミン E の低摂取が関連していることが示唆された(5)。

79表 14 エビデンステーブル
番

第一著者

調査国・

研究対象

研究

号

（発行年）

地域

者

デザイン

食事調査方法

曝露要因

アウトカ

結果

結論

共変量の調整

ム

（年齢
層・
調査対象
数）
1

Okubo H (2012)

日本, 大阪

対象人数

前向きコホ

妊娠 5-39 週に自クラスター分析に

出生時身「小麦製品」パターンでは、交絡因子を調整

妊娠中のパン、菓子類、

母親の年齢、803 名（単ート研究

記式食事歴法質問

より抽出した 3 つ

体測定値

後において、児の出生体重と頭囲が「米・清涼飲料水が多く、魚や出産経歴、母児・正期

票（DHQ）を実の食事パターン（身長・魚・野菜」パターンよりも低かった。 さら

野菜が少ない食事は、児親の身長、妊産）

施（「肉・卵」「小体重・頭に、「米・魚・野菜」パターンと比べて「小の出生体重が小さく、

娠前 BMI、妊麦製品」「米・

囲）、麦製品」パターンでは、SGA のリスクが高

SGA 児の出産のリスクが娠体重増加、

魚・野菜」）SGAかった。

高くなる可能性がある。

喫煙、過去 1か月の食事の変化

2

Kubota K (2013)

日本, 浜松

対象人数

前向き研究

妊娠 14-16、25-

妊娠期間中の総エ

超音波検

妊娠 14-16、25-27、32-34 週における総エネ

妊娠期の食事摂取量が期

135 名、平27、32-34 週におネルギー及び主要

査によるルギー及び栄養素摂取量の平均値に差はみら間を通して推奨される基均年齢ける、それぞれ連

栄養素摂取量胎児の推れなかった。また、母体の体格による違いも準よりも低かったことか

30.7±5.3

続 3 日間の食事内

定体重、見られなかった。 総エネルギー摂取量の平ら、日本人の妊娠可能年

歳、妊娠

容をデジタル写真

児の出生

均値は 1600kcal で、「日本人の食事摂取基齢の女性の食事を改善す

前の BMIとして撮影し、食体重準 2010 年版」に比べ低い摂取量であった。

る緊急の必要性がある。

平均値

事摂取量・栄養素

さらに、妊娠期間中の母体の食事摂取量と胎20.7±

摂取量を算出

児発育との相関はみられなかった。

3.1kg/m2

80

3

谷内 洋子

日本, 東京(2013)

対象人数

前向き研究

妊娠 28-32 週にお母体の妊娠末期に児の出生

総エネルギー摂取量は、やせ及びふつう体型

近年の妊婦は妊娠前体型

199 名（やける平日 2 日間おおける栄養素摂取

体重の妊婦において平均 1770kcal 程度で、そのがやせ傾向な上に妊娠中

せ妊婦 60

よび休祝日 1 日間

量

うち約 9 割の妊婦が、「日本人の食事摂取基の摂取エネルギーの不足

名、ふつの計 3 日間の食事

準 2010 年版」における妊娠末期の推定エネがあり、栄養不良傾向にう体型妊内容を秤量記録法

ルギー必要量を下回っていた。 また、妊娠ある。 妊娠前からの適正

婦 139によって記録期に重要とされる葉酸や鉄の摂取量も推奨量

な BMI 維持が低出生体重名）、年の 7 割程度であった。 妊娠末期の栄養素摂児の出産リスクを低減す

齢 24-43

取量と児の出生体重との統計学的有意な関連る上で重要な因子である

歳、早産はみられなかった。

と考えられる。 妊娠前・の者は除妊娠中を通じて継続的な

外

健康栄養教育の促進が急務と考えられる。

4

Lu MS (2016)

中国

対象人数

前向きコホ

妊娠 24-27 週に自クラスター分析に児の出生「果物、ナッツ、広東風のデザート」「多種伝統的な広東料理はタン

母親の年齢、6954 名ート研究

己記入式食事摂取より抽出した 6 つ

体重、多様」のグループでは、「穀物、卵、広東風

パク質の低摂取、炭水化

教育歴、収（Born in

頻度調査票の食事パターン

SGA、スープ」と比較して、児の出生体重が大きか物の高摂取といった栄養

入、出産歴、

Guangzhou（FFQ）を実施（「牛乳」「穀LGAった。 また、「穀物、卵、広東風スープ」の不十分性がある。 一方

妊娠中の喫Cohort

物、卵、広東風スのグループと比較して、「多種多様」のグルで「多種多様」な食事

煙、妊娠中のStudyープ」「肉」「果ープでは、交絡因子調整後の SGA 児の出生は、よりバランスのとれ

飲酒、葉酸サ(BIGCS)）

物、ナッツ、広東率が統計学的有意ではないものの低かった。

た高栄養のパターンを表

プリメント摂風のデザート」

一方、LGA についてはすべての食事パター

す。 また「果物、ナッ

取、妊娠前の「野菜」「多種多ンとの関連がみられなかった。

ツ、広東風のデザート」

体格、妊娠糖に含まれるビタミンやミ

尿病

様」）

ネラルは胎児成長に重要なことから、バランスのとれた、多様な食品を含
む食事を妊娠中の女性に
推奨する。

81

5

Zhang Y (2017)

中国

早産(37 週症例対照研

食事摂取頻度調査

母体の妊娠中の栄未満)妊婦

究票（FFQ)による

養素摂取量

早産

早産グループでは、脂質の摂取量が正期産グ早産グループでは、脂質ループよりも低かった。 中国の食事摂取基とビタミン E 摂取が、正130 名、お出産前 1 ヶ月間の準（DRI)と比較すると、ビタミン A、カル期産よりも低いことが示

よび正期

食物摂取状況を調

シウム、鉄の摂取量が少なかった。 また、された。 妊婦、特に妊娠産（37-42

査し、栄養素およ

妊娠前 BMI によって 3 群に分類し栄養摂取

前体格がやせおよび過体週）妊婦

びエネルギー摂取量と早産の関係を調べたところ、早産グルー

重の人々の食事の質の改

381 名、年量を算出

プのやせの妊婦（18。5 kg/m2< BMI）ではビ

善や健康教育が講じられ

タミン E の摂取量が低く、過体重（24 kg/m2

るべきである。

齢 21-46 歳≥ BMI）の妊婦では、炭水化物摂取量が多かった。
6

Lu MS (2018)

中国

対象人数

前向きコホ

妊娠 24-27 週に自クラスター分析に7352 名、ート研究

己記入式食事摂取平均年齢（Born in29.1±3.3 歳

Guangzhou

早産

研究集団内の早産は 351 例（4.8％）であっ

妊娠中に野菜の摂取が少より抽出した 6 つ

た。

ない場合、早産のリスク

頻度調査票の食事パターン

牛乳パターンの女性は、野菜パターンの女性増加と関連している。妊（FFQ）を実施（「牛乳」「穀と比較して、早産のリスクが 1.6 倍上昇し娠中の野菜の摂取が推奨

Cohort

物、卵、広東風ス

た。特に、事前早産と後期早産のリスクが高

される。

Study

ープ」「肉」「果かった。ただし、牛乳パターンの女性は、摂(BIGCS)）

物、ナッツ、広東

取量は不明だが、1 週間あたり平均 95 回牛風のデザート」

乳・乳製品を摂取していた。さらに穀物、「野菜」「多種多卵、広東風スープパターンと果物、ナッツ、様」）

広東風デザートパターンでは、後期早産のリ
スクがそれぞれ 1.5 倍、1.6 倍高かった。

82

４）考察
本事業は早産、出生体重、SGA、LGA をアウトカムとして、妊娠期の至適栄養に関するエビデンスを整理した。本事業から、多様な食品を組み合わせ、バランスの良い食事をしっか
りとることで胎児発育や妊娠転帰に良好な影響があることが示唆された。一方で、妊娠中の栄養素摂取量は食事摂取基準に比べて少なく、妊娠期間中を通じて、食事摂取量は変化していないことが示唆された(5,14,18)。平成 27 年（2015 年）から平成 29 年（2017 年）の国民
健康・栄養調査においても、妊婦の栄養素等摂取量の平均値は、ビタミン A、ビタミン D、ビタミン B1、ビタミン B2、ビタミン B6、葉酸、ビタミン C、カルシウム、マグネシウム、鉄、亜鉛など多くの栄養素で、当時の食事摂取基準（「日本人の食事摂取基準（2015 年）」(19)）の推奨量もしくは目安量を下回り、半分以上の栄養素が、非妊娠時の推奨量もしくは目安量
を下回っていた(20)。また、日本人女性を対象とした研究において、妊娠中の低いエネルギ
ー摂取量および不十分な体重増加と児の後年の肥満発症との関連が示唆されている(21)。
さらに、胎児発育の向上のため、いくつか介入試験が試みられている。Ota らが実施した系
統的レビューにおいて、妊婦への栄養アドバイスの提供、又はバランスのとれたエネルギー及びたんぱく質補助食品の提供は有益であるものの、妊婦への高たんぱく質の補充や等量カロリーたんぱく質の補充は無効又は有害である可能性が示唆された(22)。本事業と同様に、この系統的レビューにおいても、東アジア人の妊婦は、総エネルギー摂取量及び栄養素
摂取量が食事摂取基準に比べて少なく、必要な栄養素が充足していない可能性が示唆された。この傾向は妊娠前からみられた。妊娠は食を見直す絶好の機会と言われるが、実際には妊娠を機に妊婦の食行動は大きく変化するものではなく、非妊娠時の食行動が継続されている可能性が示唆された。
近年、妊娠前からの女性の健康管理（プレコンセプションケア）が妊娠結果を改善させる
エビデンスが集積し、米国疾病管理予防センター（Centers for Disease Control andPrevention：CDC）(23)や世界保健機関（World Health Organization, WHO）(24)などがPreconception Care を提唱している。日本においても、プレコンセプションケアの定義が議論され始めたところである。このように、妊娠前からの食育やライフスタイル改善への取り組みを通じて、管理栄養士・栄養士や医師、看護師、保健師などからの適切なアドバイスの提供が必要であると考えられる。
第３次食育推進基本計画においては、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を１日２回以
上ほぼ毎日食べている国民の割合を増やすことを栄養バランスに配慮した食生活の具体的目標としている(25)。ママパパ学級に初参加した初産婦を対象とした研究において、主食・主菜・副菜がそろった食事の摂取頻度と食事摂取状況との関連を検討した結果、主食・主菜・副菜がそろった食事の摂取頻度が“１日２回以上”群と“１日２回未満”群を比較すると、
総エネルギー、たんぱく質エネルギー比、ビタミン B1、葉酸、カルシウム、鉄、カリウム、
総食物繊維および米類、豆類、野菜類、魚介類の摂取量が“１日２回以上”群で有意に多かったものの、「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の推定平均必要量もしくは目標量を下83

“１日２回以上”群においても、ビタミン B1、食物繊回っている者の割合を算出した結果、維、脂質および食塩の不適切な摂取の者が過半数以上あった(26)。主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を１日２回以上摂取するという目標だけでは、適切な摂取ができない栄養素の存在が示唆された。
妊産婦のための食事バランスガイドは、何をどれだけ食べたらよいかの目安量が料理ベースで示されたツールである。林らは、健康な妊婦を対象に妊産婦のための食事バランスガ
イドを用いた栄養教育の食物摂取状況等に与える影響を検討した(27)。その結果、栄養素ベースの指導と比較し、妊産婦のための食事バランスガイドを用いて指導をおこなった群において、副菜の摂取量に有意な増加が示された。さらに、妊産婦のための食事バランスガイドを用いた指導により、変容ステージやセルフエフィカシーに有意な変化がみられ、健康な妊婦における望ましい食行動の確立に有効であることが示唆された。このように、個人の努力による栄養バランスのよい食事の実践も重要であるが、同様に、バランスのとれた食事を選択できる外食・中食・給食の食環境整備も必要であろう。
上述のさまざまなツールやリソースを有効活用するために、地域における課題を明確にすることが重要である。特に、地域住民集団を対象に詳細な食事調査を実施するのは、莫大なコストや時間が必要になるため、容易ではない。その際、Minimum Dietary Diversity for
Women (MDD-W)を用いると、10 項目の食品群の摂取の有無を尋ねるだけで、簡便に食事のアセスメントを行ない、地域の食生活の課題を抽出することが可能となる(28)。10 項目の食品群は、穀類、豆類、種実類、乳製品、肉類・魚介類、卵、緑の葉野菜、その他のビタミンA が豊富な果物・野菜、その他の野菜、その他の果物である。各食品群を摂取すると、１点が付与され、５点以上と５点未満で栄養素摂取量に差がみられる。MDD-W の得点を用いて、簡便に地域間の食事の質の比較を行うことも可能である。
５）結論
母子及び新生児の予後からみた妊娠期の母体の至適栄養を系統的レビューに基づき検討した。多様な食品を組み合わせて、バランスの良い食事をしっかりとることで胎児発育や妊娠転帰に良好な影響があることが示唆された。しかし、妊娠中の栄養素摂取量は食事摂取基準に比べて少なく、妊娠前から栄養素摂取量が十分ではないことが示唆された。妊娠前からのバランスの良い食事の実践につながる食育などの積極的な取り組みが必要である。

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86

（ⅱ）授乳期
分担研究者
佐藤 陽子 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
瀧本 秀美 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
黒谷 佳代 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
文献レビュー担当者
遠藤 香

共立女子大学金高 有里 十文字学園女子大学
１）目的
平成 18 年（2006）に公表された「妊産婦のための食生活指針」では、授乳期の栄養について「母乳育児も、バランスのよい食生活のなかで」と提言され、授乳中のエネルギーおよび各栄養素摂取量の考え方と食事バランスガイドに配慮した食生活の推奨がなされている。
しかし、作成から 10 年以上改定が行われていなかったため、平成 28 年度厚生労働科学研
究費補助金「妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究」（研究代表者 楠田聡，以下：楠田班）において、系統的レビューに基づき、改訂が検討された。楠田班ではクリニカルクエッションを「CQ1.3 母体の至適栄養は？」と設定し検討を行った結果、妊産褥婦の栄養摂取のあり方については、介入研究を実施することに壁があり、科学的根拠の高い研究論文は少数であることを課題として挙げ、「妊産婦のための食生活指針」における上記項目については変更なしと提言した。しかし、楠田班では「食事の質」という観点での検討は行われておらず、また、授乳期の栄養摂取に特化した検索は実施されておらず、妊娠中と合わせた形で系統的レビューが実施された(1)。
インターネット上などでは、授乳期に摂取すべき食品や禁止すべき食品、守るべき食事パターンなど、様々な情報が溢れており、多くの妊婦がこうした情報を参考にしていることから(2)、授乳期の母親に対し、食事の質や具体的に摂取する食品について、エビデンスに基づいた情報提供が求められている。そこで、本事業においては、「妊産婦のための食生活指針」の作成以降の食事の質に関連した論文を系統的に収集し、整理することで、授乳期の至適栄養を検討することとした。
２）方法
本事業は、PRISMA 声明に則して実施し、データベース検索により論文検索を行った。
①クリニカルクエッション（CQ）の作成
指針の目的は母子の予後からみた授乳中の至適栄養を設定することである。個々の栄養
素摂取量については、「日本人の食事摂取基準（2020 年版）」策定検討会で検討がなされていることから、本事業では、母子の予後の改善に有効な食品および食事パターンについて検87

討することとし、以下の通り CQ を設定した。
CQ４：新生児・乳児及び母親の予後からみた授乳期の母親の至適栄養は？
②PICO/PECO の設定
CQ４について、以下の通り PICO/PECO を設定した。
CQ４
P

授乳婦

I/E

適切な食事パターン、質の高い食事

C

不適切な食事パターン、質の高い食事

O

新生児 OR 乳児の発育/新生児 OR 乳児の感染症/母親の健康状態（産後の体の回復や妊娠による体重増加からの体重減少など）③文献データベースと検索式
CQ４で、MEDLINE の PubMed 及び医学中央雑誌（医中誌）を検索対象とした。日本語論文
は、補足的に NII 学術情報ナビゲータ（CiNii）を検索データベースとして用いた。PubMedの検索式は以下の通りである。
("dietary patterns"[tiab] OR "dietary pattern"[tiab] OR "food patterns"[tiab] OR"food pattern"[tiab] OR "food intake patterns"[tiab] OR "food intake
pattern"[tiab] OR "eating patterns"[tiab] OR "eating pattern"[tiab] OR "dietary
habits"[tiab] OR "dietary habit"[tiab] OR "diet habits"[tiab] OR "diethabit"[tiab] OR "food habits"[tiab] OR "food habit"[tiab] OR "eating
habits"[tiab] OR "eating habit"[tiab] OR "dietary behaviour"[tiab] OR "foodbehaviour"[tiab] OR "eating behaviour"[tiab] OR "feeding behaviour"[tiab] OR"meal patterns"[tiab] OR "meal pattern"[tiab] OR "feeding patterns"[tiab] OR"feeding pattern"[tiab] OR "diet quality"[tiab] OR "dietary quality"[tiab] OR"quality of diet"[tiab] OR (("diet"[tiab] OR "dietary"[tiab]) AND("quality"[tiab] OR "qualities"[tiab])) OR (("cluster analysis"[MH] OR"principal component analysis"[MH]) AND "diet"[MH]) OR "diet score"[All Fields]
OR "healthy eating index"[All Fields] OR "HEI"[All Fields] OR "alternative
healthy eating index "[All Fields] OR "AHEI"[All Fields] OR "mediterranean
diet"[All Fields] OR "MMD"[All Fields] OR "dietary diversity score"[All Fields]
OR "DDS"[All Fields] OR "DASH"[All Fields] OR "Japanese Food Guide Spinning
Top"[tiab]) AND ("lactation"[All Fields] OR "breast feeding"[All Fields] OR"breast milk"[All Fields] OR "postpartum period"[MeSH Terms] OR "postpartum"[AllFields] OR "mothers"[MeSH Terms] OR "mothers"[All Fields]) AND ("japan"[AllFields] OR "japanese"[All Fields] OR "china"[All Fields] OR "chinese"[AllFields] OR "korea"[All Fields] OR "korean"[All Fields] OR "taiwan"[All Fields]

88

OR "taiwanese"[All Fields]) AND ("humans"[MeSH Terms] OR "humans"[All Fields] OR"human"[All Fields]) AND ("Observational"[All Fields] OR "prospective"[AllFields] OR "case control"[All Fields] OR "cross sectional"[All Fields] OR"intervention"[All Fields] OR "controlled"[All Fields] OR "systematic
review"[All Fields]) AND ("2009/01/01"[PDAT] : "2019/06/30"[PDAT]) AND(English[lang] OR Japanese[lang])
医学中央雑誌の検索式は以下の通りである。
(授乳/AL or (乳児/AL and (母親/AL or 母/AL)) or 母乳/AL or 産婦/AL or 産褥/AL or
褥婦/AL) and (食事/AL or (栄養/AL and (摂取/AL or 摂食/AL))) and (臨床研究・疫学
研究/TH or 観察/AL or observational/AL or 前向き/AL or prospective/AL or 対照/ALor control/AL or 横断/AL or cross/AL or intervention/AL or 介入/AL or 系統的/ALor 系統的/AL or systematic/AL) and DT=2009:2019 and (PT=症例報告・事例除く) and(PT=原著論文) and (CK=ヒト④採択基準


東アジア人を対象とした研究



ヒトを対象とした研究

研究デザインが観察研究（前向き研究、後ろ向き研究、症例対照研究、横断研究）、介入研究及び系統的レビュー



授乳中の食事パターン及び食事の質、食品の摂取（ただし、サプリメントや特定の健康製品を除く）を評価した研究

対象集団の特徴について記載がある

2009 年１月１日から 2019 年６月 30 日までに公表された論文
上記採択基準に基づき表題および抄録を精査し（一次スクリーニング）、その後、本文を精読した（二次スクリーニング）。論文スクリーニングは、博士の学位を有する管理栄養士
及び医師が独立しておこない、採択の有無並びに不採択の理由を突合し、一致しない場合には話し合いによる合意もしくは第三者の介入により解決した。採択した論文については、研究対象者、研究デザイン、調査方法、結果、交絡因子などについてエビデンステーブルに整理した。
⑤最終検索日2019 年８月 29 日
３）結果
①論文の採択論文採択の流れを図 41 に示した。データベース検索の結果、193 件（PubMed から 58 件、89

医中誌から 135 件、重複４件）が得られ、一次スクリーニングの結果、上記の採択基準を明らかに満たさない論文 117 件を除外した。残りの論文 76 件について本文を精査した（二次
スクリーニング）結果、69 件の論文が除外され（授乳期ではない 46 件、東アジアではない
１件、CQ に対応していない 20 件、引用が明確な系統的レビューではない２件）、最終的に
７（英文論文３件，和文論文４件）を採択した。また、系統的レビュー１件より引用文献 12件についても同様の手順にてスクリーニングを実施したが、採択基準を満たす論文はなかった。
英文データベース

58 件

和文データベース

135 件

PubMed

58 件

医中誌

135 件

系統レビュー（ 1 件の引用文献計

１次スクリーニング（表題及び抄録の精査）
除外
重複論文

32 件
0件

１次スクリーニング（表題・抄録・本文の精査）
除外
重複論文

英文論文
和文論文

採択論文

12 件）

26 件
50 件

81 件
4件

除外
重複論文

76 件

採択論文

12 件
0件

0件

２次スクリーニング（本文の精査）除外

69 件

・授乳期ではないため 46件
・東アジアではないため 1件
・CQに対応していないため 20件
・引用が不明、系統的ではないレ
ビューのため 2件

採択論文

7件

重複論文

採択論文

0

件

7件

図 41 論文採択の流れ（CQ４）②採択論文の概要
採択された論文７件(3-9)の概要を表 15 に示した。採択された論文は全て観察研究であり、症例対照研究１件(8)、コホート研究１件(9)、横断研究５件(3-7)であった。調査国は
中国２件(6, 8)、日本５件(3-5, 7, 9)であり、対象者数は 24～1,220 人で地域ベースの研究は０件であった。母の予後をアウトカムとした報告は５件であり、食事の多様性または規則性とうつの関連が２件(6, 7)、食事の規則性と体重やボディイメージとの関連が２件(4,5)、食品摂取と骨量の関連が１件(3)、報告されていた。また、子の予後をアウトカムとし90

た報告は２件(8, 9)であり、それぞれ、授乳期の母親の食事パターンと子の ADHD 発症率の関連、母親の鶏卵摂取と子の感作頻度との関連が検討されていた。
③結果のまとめ
授乳期の食品摂取が母の予後に与える影響として、Hoshino らは、牛乳の摂取頻度が高いと骨量が高値であること、また、朝食における緑黄色野菜の摂取頻度が高いと骨量が高値であることを報告した(3)。松本ら(4)および横山ら(5)は、規則正しい食事と体格との関連を検討し、松本らは、現在と理想のボディイメージに乖離がある群は欠食が多く、ビタミンやミネラルの摂取量が少ないことを報告したが(4)、横山らの報告では、欠食の有無や規則正しい食生活と、至適体重との適否や BMI との関連は認められなかった(5)。授乳期の食事とうつ傾向との関連について検討した Jiang ら(6)および Yamamoto ら(7)の報告では、野菜摂取が多い(6)、食事が規則的(7)な母親ではうつスコアが低いことが示された。
授乳期の食事と子の予後との関連を検討した２件(8, 9)では、母親の食事パターンと子の ADHD 発症率(8)、母親の鶏卵摂取と子の感作頻度増加(9)のいずれも、統計学的有意な関連は認められなかった。

91

表 15 エビデンステーブル
番
号

第一著者

（発行年）

Hoshino A(2017)

調査国・
地域

日本

研究対象者
（年齢層・
調査対象
数）

3～4 か月健
診を受けた
母親

1

研究

食事調査方法

曝露要因

アウトカム

結果

結論

共変量の調整横断観察研

自記式アンケー

食習慣

骨量(Stiffness score)

牛乳の摂取頻度が高い

授乳期の牛乳摂取頻度が高いと単変量解析で食における緑黄色野菜の摂授乳期の朝食における緑黄色野

関連が認められデザイン

究

平均 33 歳ト（食習慣）

食事調査；FFQ

食物摂取頻度

取頻度が高い（OR 0.096、
p<0.01）群は、骨量が有意1220 人松本 弘子(2018)

日本, 東

京、千葉

1 か月検診を
受診した母
親

横断観察研
究

質問紙法（食行

食行動（主食を含む食

ボディイメージの食事調査：に摂取しているか否のボディイイメー

動）

BDHQ

平均 33.7±5.2
歳2（OR 0.077、p<0.01）、朝

326 人

事回数、間食を日常的か）

栄養素摂取量乖離（現在と理想
ジの差）に高値を示した。

骨量の増加と関連する。

菜の摂取頻度が高いと骨量の増加と関連する。

(2016)
3日本, 長野

4 か月健診を受診した母

授乳期の 1 日の食事回数が 2 回

年齢、出産歴、が 1 日 2 回以下が日常的ののボディイメージの差がある人

娠時 BMI、妊娠

群は、主食を含む食事回数人が多かった。

ボディイメージの乖離あり

以下が日常的だと、現在と理想が多い。

群は、食物繊維、鉄、銅、
βカロテン、ビタミン B6、

親

横断研究

質問紙法

欠食、規則正しい食生活

指摘体重との適否、BMI平均 31.9±4.6た。

欠食の有無または規則正し
い食生活と、至適体重との適否、BMI との関連は認められなかった。

歳

388 人

92

たすべての項目

ボディイメージの乖離あり

葉酸の摂取量が少なかっ横山 芳子

Stiffness score と規則正しい食生活は指摘体重、BMI に影響しない。

最終学歴、非妊中の体重増加量Jiang W(2018)

中国

産婦人科に
通院した妊
婦

縦断・横断
観察研究

食事調査：過去
7 日間思い出し法によるアンケ

DDS（食事多様性スコ
ア）ートから食事多18～45 歳SDS、SAS スコア

授乳期において食事多様性

授乳期の多様性の高い食事

身長、体重、妊態）

うつ状態が少なかったない。

煙、飲酒頻度、（うつ・不安状様性スコア

授乳期 924（OR 0.58（0.34-0.99））

が、不安状態とは関連が認(DDS)を算出

人

スコア（DDS）の高い群はめられなかった（OR 0.76

（DDS）はうつスコアに影響し授乳期の野菜摂取が多いとうつスコア低下と関連する。

（0.37-1.57））。

4

娠、BMI、喫運動、睡眠の質、家族の介護状況、医学的問
題、母親の年齢

授乳期では、野菜の摂取と（年）、学歴、

うつスコア（SDS）の間に婚姻歴、収入、職業

負の相関があった。シリア
ル、大豆製品、肉、卵、乳製品、魚介類、油脂、果物の摂取とは関連が認められ

Yamamoto
N (2014)

日本

4 か月健診を
受診した母

横断研究

親

5

GHQ-12 を含む
自記式質問法平均 31.4±5.1

規則正しく食事をとっているか、食欲の有無。

GHQ-12 スコア（抑うつ指標）(2018)

中国

584 人

症例群：

自閉症、ア
スペルガー

障害、PDDNOS の子ど
もとその母
親
6

子ども：3～

6 歳（平均

症例対照研
究

質問紙法+インタビュー

食事が不規則の母親は抑う
つスコアが高かった（OR
3.0（1.4-6.5））。

母親の食事パターン

子どもの ASD（自授乳中の母親の食事パター

肉と野菜をバランスよ障害）の有無に有意な関連は認められな（肉が主・野菜が主・く）

授乳期の食事が不規則だと、う

詳細不明

授乳中の食事パターンは子ども

子どもの年齢とつスコア上昇と関連する。

※スコアが高い方が不良

歳

Li YM

なかった。

閉症スペクトラム

ンと子どもの ASD 発症率

かった（OR 肉と野菜をバ
ランスよく 1

母親の授乳期のサプリ（Reference）、肉が主

メント（葉酸、カルシ

1.283（0.561-2.933）、野ウム、腸内細菌調節因菜が主 1.399（0.521-

子）摂取状況

3.753）)。

4.5±1.0 歳）

授乳中の葉酸サプリメント

母親：平均

摂取と子どもの ASD 発症

35.4±4.5 歳率に有意な関連は認められ374 人なかった（OR 0.679（0.241-1.915）)。

・授乳中のカルシウムサプ
リメント摂取と子どもの
93の ASD 発症率に影響しない。

性別、母親の年
齢、妊娠前のBMI、早産ASD 発症率に有意な関連は認められなかった（OR1.605（0.707-3.644）)。

授乳中の腸内細菌調節因子
サプリメント摂取と子どもの ASD 発症率に有意な関連は認められなかった（OR 1.806（0.529-

渋谷 紀子(2015)

日本, 東
京

妊婦

131 人

コホート研
究

自記式食物摂取頻度調査票

アンケート調査

母親の鶏卵摂取量

生後 6 か月時の児の感作頻度

6.172）)。

生後 1 か月時の母親の鶏卵摂取量が週 4～5 個群は、毎日摂取群と比較して、生
後 6 か月時の児の感作頻度7が高かった。

生後 6 か月時の母親の鶏卵

摂取量と生後 6 か月時の児の感作頻度に関連は認められなかった。

94

授乳期の鶏卵摂取は子の感作増加に影響しない。

性別、家族歴、
分娩様式、出生
順位、家庭内喫煙、ペット飼育、生後 3 ヵ月までの母乳栄養、湿疹

４）考察
授乳期の母親の食品摂取または食事パターンが母子の予後に与える影響について、系統的レビューを実施しエビデンスを整理したが、採択できた論文は少なく、授乳期にどのような食事を摂取すべきかについては、東アジア人において、十分な研究が実施されていない現状が明らかとなった。
本レビューにおいて授乳期の母親の食事と母子の予後について統計学的有意な関連が認められたものとしては、牛乳・野菜の摂取が多いと母の骨量が多いという報告(1)、野菜の摂取が多い(2)または規則正しい(3)食事をしていると母のうつリスクが低下するという報告があったが、いずれも１件ずつであり、エビデンスとしては不十分である。一方で、授乳期の栄養摂取状況については楠田班による報告および国民健康・栄養調査結果より、多くの栄養素において摂取不足が懸念されている(4)。以上より、現段階では授乳期に特別に摂取すべき食品、または尊守すべき食事パターン等は不明であり、これまで通りバランスの良い
食事を心がけ、食事摂取基準に則った食事の遂行が奨励されると考えられる。
５）結論
授乳期の特定の食品摂取または食事パターンが児の予後に良い影響または悪い影響を与えるという報告は見当たらず、母の予後に与える影響についても報告は非常に限られていた。したがって、今後、当該分野における研究の充実が必要であり、過去の提言を変更する
状況ではないと考える。

95

参考文献
1.

楠田聡. 厚生労働科学研究費補助金

次世代育成総合研究事業
年度
2.

成育疾患克服等次世代育成基盤研究 健やか

妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究

総括・分担研究報告書

平成 29

2018.

日本総合研究所 株. 妊産婦等への食育推進に関する調査報告書. 平成 29 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業. 2018.
3.

Hoshino A, Yamada A, Tanabe R, Noda S, Nakaoka K, Oku Y, et al. Relationships

between bone mass and dietary/lifestyle habits in Japanese women at 3-4 months
postpartum. Public health. 2017;152:129-35.
4.

松本弘子, 松崎政代, 白石三恵, 春名めぐみ. 産後 1 ヵ月の女性におけるボディイメ

ージと栄養素摂取量の関連. 母性衛生. 2018;59(2):406-15.
5.

横山芳子, 杉浦惠子. 妊娠中の食事指導による食生活の変化と出産後の食生活. 松本

短期大学研究紀要. 2016(25):79-86.
6.

Jiang W, Mo M, Li M, Wang S, Muyiduli X, Shao B, et al. The relationship of

dietary diversity score with depression and anxiety among prenatal and post-partum
women. The journal of obstetrics and gynaecology research. 2018;44(10):1929-36.
7.

Yamamoto N, Abe Y, Arima K, Nishimura T, Akahoshi E, Oishi K, et al. Mental

health problems and influencing factors in Japanese women 4 months after delivery.
Journal of Physiological Anthropology. 2014;33(October):1-6.
8.

Li YM, Shen YD, Li YJ, Xun GL, Liu H, Wu RR, et al. Maternal dietary patterns,

supplements intake and autism spectrum disorders: A preliminary case-control study.
Medicine. 2018;97(52):e13902.
9.

渋谷紀子, 斉藤恵美子. 妊娠中/授乳中の母親の鶏卵摂取が乳児期の感作へ与える影

響についての検討. 日本小児アレルギー学会誌. 2015;29(5):701-8.

96

３.母乳育児分担研究者
佐藤 陽子 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
瀧本 秀美 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
黒谷 佳代 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
文献レビュー担当者
遠藤 香

共立女子大学金高 有里 十文字学園女子大学
１）目的
平成 18 年（2006 年）に公表された「妊産婦のための食生活指針」では、母乳育児の意義を明記しているものの、母乳育児確立に関するエビデンスについては触れられていない。その後、平成 28 年度厚生労働科学研究費補助金「妊産婦及び乳幼児の栄養管理の支援のあり方に関する研究」（研究代表者 楠田聡）において、系統的レビューに基づき、妊娠前 BMI
および妊娠期間中体重増加量と母乳育児確立の関係についてまとめられた(1)。楠田班においては、MEDLINE を用い、「Breast feeding」「Body Mass Index」「Prepregnancy」に関連した用語を用いて、1946 年以降 2015 年 3 月 31 日までに出版された文献を検索した結果、183件抽出され、そのうち非妊娠時母体体重と母乳栄養との関連を検討した 40 件の論文を採択した。採択された 40 件の論文では、妊娠前の BMI 区分において肥満の群の設定が可能だった研究が、35 件と相当数認められ、開始あるいは継続のどちらかにて非妊娠前体重区分において過体重あるいは肥満と母乳栄養確立の間に有意に負の関連を認めた。一方、妊娠前
BMI 低値のやせの効果を検討したものは 12 件で、そのうち３件がやせでも肥満と同様母乳
栄養確立の有意なリスクファクターになると報告していた。楠田班では、以上の 40 文献の検討の結果、妊娠前の肥満と、妊娠期間中の過剰な体重増加は、母乳による育児の確立に望ましくない影響を与え、妊娠前のやせと、過少な体重増加については、いずれの論文でも十分に検討されていなかったことから、今後、若年女性のやせの割合が高い日本において、妊娠前の母体 BMI と妊娠期間中の体重増加が、母乳による育児に及ぼす影響について疫学研究が必要であると結論付けた。
また、同様に、2015 年 11 月までを対象に実施された系統的レビューの先行研究において、妊娠前 BMI および食事と母乳育児確立の関係についてまとめられ(2)、81 件の論文をまとめた結果、妊娠前の肥満は母乳開始失敗、泌乳の遅れ、母乳育児停止のリスク増加と関連が認められたが、妊娠前のやせや母親の食事は、これらのリスクに関連しなかった。
そこで、上記研究結果を踏まえ、その後の新たなエビデンスを追加するため、2015 年 12月以降の最新の論文を系統的に収集し、母乳育児の実施および継続につなげるための妊娠期の適切な体重増加および食事について検討することとした。

97

２）方法
本事業は、PRISMA 声明に則して実施し、データベース検索により論文検索をおこなった。
①クリニカルクエッション（CQ）の作成
指針の目的は母乳育児のために適切な妊娠中の体重増加量および食事を検討することである。そこで、以下の通り CQ を設定した。
CQ５：妊娠期の母体の体重増加量からみた授乳状況は？
CQ６：妊娠期の母体の食事状況からみた授乳状況は？
②PICO/PECO の設定
CQ５については、以下の通り PICO/PECO を設定した。
CQ５
P

妊婦（妊娠前の体格：やせ・普通・肥満）

I/E

体格区分別妊娠中の体重増加量が推奨範囲内

C

体格区分別妊娠中の体重増加量が推奨範囲より多い，または少ない

O

母乳育児率/母乳育児期間

同様に、CQ６についても PICO/PECO を設定した。
CQ６
P

妊婦

I/E

適切な食事パターン、質の高い食事

C

不適切な食事パターン、質の高い食事

O

母乳育児率、母乳育児期間③文献データベースと検索式
CQ５で、MEDLINE の PubMed 及び医学中央雑誌（医中誌）を検索対象とした。日本語論文
は、補足的に NII 学術情報ナビゲータ（CiNii）を検索データベースとして用いた。PubMedの検索式は以下の通りである。
("Body Mass Index"[MAJR] AND "Breast Feeding"[MAJR]) AND "weight gain"[MAJR] AND("2015/12/01"[PDAT] : "2019/06/30"[PDAT]) AND (English[lang] OR Japanese[lang])
医学中央雑誌の検索式は以下の通りである。
(((妊娠/AL or 妊婦/AL) and 体重/AL and 増加/AL) and (授乳/AL or 母乳/AL)) and(DT=2016:2019 and (PT=症例報告・事例除く) and (PT=原著論文) and CK=ヒト)
CQ６で、MEDLINE の PubMed 及び医学中央雑誌（医中誌）を検索対象とした。日本語論文
は、補足的に NII 学術情報ナビゲータ（CiNii）を検索データベースとして用いた。PubMedの検索式は以下の通りである。
("breast feed*"[ti] OR breastfeed*[ti] OR "breast fed*"[ti] OR breastfed*[ti] OR98lactat*[ti] OR "mother* milk"[ti] OR "maternal milk"[ti] OR "human milk"[ti] OR"breast milk"[ti] OR breastmilk[ti]) AND ("maternal diet*"[tiab] OR "maternal
food*"[tiab] OR "mother* food*"[tiab] OR "mother* diet*"[tiab]) AND ("humans"[MeSH
Terms] OR "humans"[All Fields] OR "human"[All Fields]) AND ("2015/12/01"[PDAT] :"2019/06/30"[PDAT]) AND (English[lang] OR Japanese[lang]) AND ("Observational"[AllFields] OR "prospective"[All Fields] OR "case control"[All Fields] OR "crosssectional"[All Fields] OR "intervention"[All Fields] OR "controlled"[All Fields]
OR "systematic review"[All Fields])
医学中央雑誌の検索式は以下の通りである。
(((妊娠/AL or 妊婦/AL) and 食事/AL) and (授乳/AL or 母乳/AL)) and (DT=2016:2019
and (PT=症例報告・事例除く) and (PT=原著論文) and CK=ヒト)④採択基準
CQ５の採択基準は以下の通り。


ヒトを対象とした研究

研究デザインが観察研究（前向き研究、後ろ向き研究、症例対照研究、横断研究）、介入研究及び系統的レビュー



妊娠中の BMI、体重増加と母乳育児率、母乳量を評価した研究

対象集団の特徴について記載がある2015 年 12 月１日から 2019 年６月 30 日までに公表された論文
CQ６の採択基準は以下の通り。



ヒトを対象とした研究

研究デザインが観察研究（前向き研究、後ろ向き研究、症例対照研究、横断研究）、介入研究及び系統的レビュー



妊娠中の食事パターン、食事の質、食品の摂取と母乳育児率、母乳量を評価した研究

対象集団の特徴について記載がある2015 年 12 月１日から 2019 年６月 30 日までに公表された論文
上記採択基準に基づき表題および抄録を精査し（一次スクリーニング）、その後、本文を精読した（二次スクリーニング）。論文スクリーニングは、博士の学位を有する管理栄養士
及び医師が独立しておこない、採択の有無並びに不採択の理由を突合し、一致しない場合には話し合いによる合意もしくは第三者の介入により解決した。採択した論文については、研究対象者、研究デザイン、調査方法、結果、交絡因子などについてエビデンステーブルに整理した。
⑤最終検索日992019 年 11 月６日
３）結果①CQ５について
論文採択の流れを図 42 に示した。データベース検索の結果、13 件（PubMed から４件、医中誌から９件）が得られ、一次スクリーニングの結果、上記の採択基準を明らかに満たさない論文４件を除外した。残りの論文９件について本文を精査した（二次スクリーニング）結果、５件の論文が除外され（妊娠・授乳期の情報不足５件）、二次スクリーニングの対象になった文献の引用文献から１件採用し、最終的に５件（英文論文４件，和文論文１件）を採択した。また、系統的レビューの文献は無かった。
英文データベース

4件

和文データベース

9件

PubMed

4件

医中誌

9件

系統レビュー（
0 件の引用文献計

１次スクリーニング（表題及び抄録の精査）
除外
重複論文

0件
0件

１次スクリーニング（表題・抄録・本文の精査）
除外
重複論文

英文論文
和文論文

採択論文

0 件）

4件
5件

4件
0件

除外
重複論文

9件

採択論文

0件
0件

0件

２次スクリーニング（本文の精査）除外5件

・妊娠・授乳期の情報不足 5件

追加

5件

・2次スクリーニングでの本文の精
査より追加

採択論文

5件

重複論文

採択論文

0

件

5件

図 42 論文採択の流れ（CQ５）採択された論文の概要を表 16 に示した。採択された論文は全て縦断研究であり、調査国
はイタリア(3)、中国(4)、ブラジル(5)、日本(6)および米国(7)で、各１件だった。対象者

100

数は 119～3,196 人だった。採択された全ての報告で母乳栄養または母乳育児率をアウトカ
ムとしており、そのうちの２件では、母乳育児期間もアウトカムとしていた(4, 5)。米国で実施された研究は、妊娠前に過体重もしくは肥満だった者を対象としていたが(7)、その他の研究ではこのような対象者の限定は見当たらなかった。

101

表 16 エビデンステーブル
番
号

第一著者

（発行年）

調査

研究対

研究

非妊娠

地域

（年齢

イン

区分

国・

象者
層・

デザ

時 BMI

調査方法

曝露要
因

アウトカ
ム

非妊娠時

BMI 分布

体重増加の状況

妊娠時

アウトカムに対する結果

結論

共変量の調

普通

妊娠前 BMI、妊娠中 BMI、妊娠

妊娠前 BMI、

母親の年

過体重

栄養率(退院時、生後 1 および 3

妊娠中の体重

産、母親の

BMI 分
布

整

調査対
Zanardo V(2017)

イタ
リア

象数）
年齢中

央値 33
歳(IQR

縦断
研究

30-37)

やせ<

妊娠前の体重妊娠前

母乳栄養

やせ 12.8％

普通妊娠および入妊娠中時、生後 1

過体重

妊娠中

か月)

18.5

18.5-

658 人

24.9

過体重

1

(2017)

中国

3196 人平均年

齢 26.4±
3.6 歳

縦断
研究

分娩時の記録

退院後 1、3 か月後の授乳方>=30

受けた者が電法は、訓練を

BMI、
BMI、

の体重

率(退院

および 3

普通 67.5％（10-15）14.3％

肥満 5.5％

肥満

増加量

増加量、いずれも 3 か月までの母乳栄養率に影響しな

話で聞き取り推奨範囲より23.9

出産時の最後増加量

1、3 およ過体重 9.4％

23.6％、の体重の記録
妊娠初期に社会経済状態と出産経験に関する情報を自

学歴、就業
状態、喫

煙・飲酒習
慣、妊娠期
間、分娩方
法、子の退
重、子の性

やせ 18.9％

は自己申告

齢、未経

院時の体

母乳栄養

27.9

か月)には有意な関連がない。

妊娠中 BMI、

い。

妊娠中

24.0-

中の体重増加量、いずれも母乳

19.2％

妊娠前の体重18.5-

35.01％
45.7％< 18.5>=28
2

院時の体重は25-29.9
肥満

Tao XYは自己申告

中央値 12

の体重
妊娠前

の BMI

率(生後

び 6 か月)
妊娠中の普通 69.1％
肥満 2.6％

体重増加

少ない：

16％、9.3％、の体重増加

生後 1 および 3 か月)には有意な育児の早期終了リスクが高い。

51.2％

多い：

22.6％、
25.7％、

39％、32.9％102

び 3 か月の母乳栄養率(退院時、53.7％、
51.7％、

より収集

妊娠前の重増加量、退院時、生後 1 およ

関連がない。

58.3％、

記式質問票に妊娠前の BMI および妊娠中の体

15.9％

適正：

量

-

妊娠前の BMI が肥満だと、母乳

BMI、妊娠中
量、いずれも3 か月までの母乳栄養率に影響しないが、妊娠前の
肥満は母乳育児期間短縮と
関連する。

別

母親の年

齢、妊娠期
間、出生体
重、分娩様
式、子の性
別、妊娠中
の体重増

加、民族、
学歴、収

入、経産回
数、喫煙・
飲酒習慣、
妊娠高血

圧、妊娠糖
尿病

Castillo H(2017)

ブラジル

4017 人平均年

齢 26.1±

縦断
研究

6.8

< 18.5

妊娠前の体重妊娠中

母乳栄養

やせ 4.8％

推奨範囲より24.9

記録(自己申告)

増加量

および 12

過体重

30.4％

BMI

母乳育児

18.5-

25-29.9>=30は、出産前の妊娠中の最後の体重は、入院時に出産前の体重
妊娠前の記録から抽3率(生後 3か月)
期間

普通 60.9％
23.3％

肥満 10.9％

少ない：

適正：36.4％
多い：33.2％
歳妊娠前のBMI24.2±4.67

妊娠中の体重出。

増加 12.4±

生後 3 および

6.1kg

12 カ月の母乳

栄養は、母親への個人面接-生後 3 カ月の母乳栄養率は、妊

妊娠前の

なし。

の体重増加

娠中の体重増加量と有意な関連

妊娠前 BMI と母乳栄養または母
乳育児期間に関連なし。

母乳栄養期間は、妊娠中の体重増加量と有意な関連なし。

母乳育児期間は、妊娠期間中の体重増加量と有意な関連なし。

妊娠前 BMI が過体重、肥満だと早期離乳リスクが高い。

高井裕子(2016)

日本

1 か月健
診を受
けた母

縦断
研究

-

4

Martinez JL(2016)

米国

過体重
もしく
は肥満
のラテ
ン系米

5

国人

480 人、
平均年

齢 25.6±5.5 歳

研究

20.8±2.7

16.0％

プで 47％、適正だったグループ

月の母乳栄養59％だった。グループ間に有意

い。

は自己申告

I30.034.9
肥満II35.039.9

肥満Ⅳ
>=40

する。

の母乳あ

29.9

満

早期離乳リス

増加量

カルテ情報

肥

娠前の肥満は

数、分娩週

過体重
25.0-

しないが、妊生後 1 か月の母乳栄養率は、妊

の体重
栄養方
法に影
響を及
ぼすと
考えら

月時点で
るいは混
合・人口
栄養の者

母乳栄養群：
その他群：
21.8±3.1

少ない：

適正：55.5％
多い：28.6％の割合

妊娠前の体重妊娠中の最後の体重計測

は、クリニッ項目

娠中の体重増加が少ないグルー
で 61％、多かったグループで差なし。

妊娠中の体重増加量は 1 か率に影響しな

母乳栄養群の方が妊娠前 BMI が
低い。

れる 37

縦断

児期間に影響推奨範囲より調査

歳

期間、母乳育

平均 BMI

自記式質問紙

30.5±4.0

母乳栄養継続生後 1 かなど)

均年齢

母乳栄養率、

妊娠中

数、出生体重人、平3 か月までのカルテ情報(年
齢、分娩回

親 119

量、いずれもク増加と関連により情報を入手

BMI、妊娠中

妊娠中

電子カル

過体重

推奨範囲より退院時に母乳栄養だったのは、

妊娠中の体重増加

院時の母

肥満 I27.5％

14.0％

範囲内だったグループで時の母乳栄養

の体重

テより退
乳栄養を
評価

49.6％

肥満 II13.3％
肥満Ⅳ9.6％

クの最終受診少ない：

適正：23.3％
多い：62.7％

体重増加が多かった群で 22.3％,
24.1％、少ないグループで16.4％だった。有意差なし。

・退院時に母乳栄養でないリス
クを、妊娠中の体重増加が適正時のものを採だったものを対照とすると、少用(出産の 14ない群では 1.31 (95％CI 069-

日以内)2.51)、多い群では 1.29(95％ci
0.51-3.24)だった。

・退院時に母乳栄養でないリス
103

増加量は退院率に影響しないが、妊娠前の肥満 II は退院時の母乳栄養率の低下と関連する。

妊娠前のBMI、授乳方法の予定、母
親の年齢、民族、婚姻状

態、学歴、就
業状態、出産経験、出産方法、妊娠糖尿病、妊娠高血圧、過去 1 年間の喫煙、クリニック初診クを妊娠前 BMI が過体重を対照とすると、肥満 II 群では 2.86
（95％CI1.10-7.39）だった。

104

時の妊娠期
間、子の性

別、出生時の子の大きさ

表 17 に、採択された論文で用いられた妊娠前 BMI による体格区分別の状況を示した。WHO
による区分を用いた研究が３件(1-3)、WHO-Asia による区分を用いた研究が１件(4)、BMI 区分の記載のない研究が１件(5)であった。
表 17 妊娠前 BMI による体格区分（BMI(kg/m2)）WHO

やせ

標準（ふつう）

過体重

肥満

該当論文

<18.5

18.5-24.9

25.0-29.9

30.0 以上(1, 2)（肥満Ⅰ：30.0-34.9(3)

肥満Ⅱ：35.0-39.9
肥満Ⅲ：40.0 以上）
WHO-Asia<18.5

18.5-23.9

24.0-27.9

28.0 以上(4)

表 18 に、妊婦の体重増加の判定に用いられた推奨体重増加量を示した。2009 年米国 IOMの基準(6)を用いた研究が３件(1-3)、WHO-Asia による区分を用いた研究が１件(4)、BMI 区分の記載のない研究が１件(5)であった。
表 18 主な推奨体重増加量
妊娠前 BMI による体格区分
2

やせ（18.5 kg/m 未満）

2009 年米国 IOM(6)中国(4)12.5–18 kg

15.5–22kg

標準（ふつう）

11.5–16 kg（18.5-24.9 kg/m2）

過体重7–11.5 kg（25.0-29.9 kg/m2）

肥満2

5–9.0 kg（30.0 kg/m 以上）

13–21kg (18.5-23.9 kg/m2)
10–18kg (24.0-27.9 kg/m2)
9.5–17kg (28.0 kg/m2 以上)

妊娠中の体重増加量と母乳栄養率の関連については、退院時、生後１か月、生後３か月時
点での母乳栄養率について検討されていたが、いずれの報告でも統計学的に有意な関係は認められなかった。Zanardo らは妊娠中 BMI についても検討を行い、退院時、生後１か月、生後３か月時点のいずれでも、母乳栄養率に統計学的に有意な影響は認められないことを報告している(1)。妊娠前 BMI と母乳栄養率の関係については、報告により評価が異なり、Martinez らは、妊娠前に肥満Ⅱに分類される群では退院時の母乳栄養率低下がみられることを、高井らは、生後１か月時点で母乳栄養の群は妊娠前 BMI が低いことを報告している一方、Zanardo ら、Tao ら、Castillo らは妊娠前 BMI と生後３か月時点での母乳栄養率には統計学的に有意な影響は認められないと報告している(1, 2, 4)。
母乳期間について検討した２件ではそれぞれ評価が異なり、Tao らは妊娠前の肥満は母乳
育児の早期終了リスクと関連すると報告している(4)一方、Castillo らは妊娠前 BMI や妊娠中の体重増加量と母乳栄養期間および母乳育児期間に計学的に有意な関連は認められないと報告している(2)。
②CQ６について105論文採択の流れを図 43 に示した。データベース検索の結果、32 件（PubMed から 23 件、医中誌から９件）が得られ、一次スクリーニングの結果、上記の採択基準を明らかに満たさない論文 15 件（英文８件,和文７件）を除外した。残りの論文 17 件（英文 15 件,和文２件）
について本文を精査した（二次スクリーニング）結果、14 件の論文が除外され（妊娠・授乳期の情報不足 12 件、引用が不明・系統的ではないレビューのため２件）、最終的に３件（英文論文３件）を採択した。
また、系統的レビュー１件より引用文献 12 件についても同様の手順にてスクリーニングを実施したが、採択基準を満たす論文はなかった。

英文データベース23 件

和文データベース

9件

PubMed

23 件

医中誌

9件

系統レビュー（
1 件の引用文献計

１次スクリーニング（表題及び抄録の精査）
除外
重複論文

8件
0件

１次スクリーニング（表題・抄録・本文の精査）
除外
重複論文

英文論文
和文論文

採択論文

12 件）

15 件
2件

7件
0件

除外
重複論文

17 件

採択論文

12 件
0件

0件

２次スクリーニング（本文の精査）除外

14 件

・妊娠・授乳期の情報不足 12件
・引用が不明、系統的ではないレ
ビューのため 2件

採択論文

3件

重複論文

採択論文

0

件

3件

図 43 論文採択のながれ（CQ６）
採択された論文の概要を表 19 に示した。採択された論文は全て観察研究であり、コホート研究３件であった。調査国は米国２件(7, 8)、ドイツ１件(9)であり、対象者数は 161～
1,808 人で地域ベースの研究は０件であった。採択された論文では、いずれも、妊娠期の母
親の食事の内容と母乳栄養率との関連が検討されていた。食事の内容の評価については、いずれも FFQ を用いており、そのうち１件は、
DHQⅡおよび HEI-2015 スコアを用いていた(7)。

106表 19 エビデンステーブル
番
号

第一著者

調査国・

Tahir MJ

米国

（発行年）

(2019)

地域

研究対象者
（年齢層・

調査対象数）

21-45 歳（30.9±
4.1 の妊婦 354

研究

食事調査方法

曝露要因

アウトカム

結果

結論

共変量の調整コホート

食事調査：妊娠第妊娠中のエネルギー摂取

母乳育児期間（1、3、6

HEI-2015 スコアの三分位値にお妊娠中および授乳モデル 1：調１、3 か月に DHQ

イドライン以下～範囲内

乳児の成長（～生後 6 かT1：1 か月 7％、3 か月 22％、6（HEI-2015 スコ

齢、人種、教デザイン

名。

正常分娩、単

3 期および産後
II と FFQ

胎児、出生体食事の質の評価：

重 2500～4500g

HEI–2015（アメリ量と体重増加量（IOM ガ
または超えているかで判定）

カ食事摂取基準を身長体重：生後か月 71％（身長の Z スコア）

か月 74％ア） WLZ （身長・体重か月 79％か月）

事の質は乳児の WLZ や脂肪過多

乳児の成長指標：LAZの Z スコア）（～生後 6

1.3.6 か月に測定
体組成（6 か月

幼児の体組成：BF％齢）DEXA 法によ（体脂肪率）、FM（脂肪

る測定

ける母乳栄養率月）

WAZ （年齢別 Z スコ

順守）

1

か月）

T2：1 か月 10％、3 か月 16％、6T3：1 か月 2％、3 か月 19％、6中の食事の質ア）は 6 か月までの母乳栄養率に影響しない。

査地、母体年
育、家計収入、総エネル
ギー摂取量

モデル２：妊娠前 BMI、妊

妊娠中および授乳中の母親の食娠重量増加、
人種、分娩様の体組成と逆相関していた。

式、排他的な
母乳育児期間量）、FFM（除脂肪量）（1、3、6 か（6 か月齢）月）、乳児の妊質）

幼児の性HEI–2015 スコア(食事の娠期間（週）
、
別

・線形回

帰モデル

（PROCGLM）では出生児・6 か月齢

Sen S(2016)

2

米国

1808 人, 平均
年齢 32.2±5.0
歳

コホート

妊娠時食事調グルコース指標：グルコ

母乳育児期間母の BMI の高値 I（r = 0.13）

妊娠中の炎症誘発初期：9.9 週、中経口耐糖能試験ーカー：CRP と白血球数低い食事と関連した。

か月以上の母乳育

コア (28 栄養素）

維、マグネシウムの摂取量が DII

する。

重）

し、トランス脂肪酸、SFA、

査 ：FFQs(妊娠期：27.10 週）

身長と非妊娠時体
重は自己申告血液サンプルから、血漿 CRP とース負荷試験（GCT）と（OGTT）の結果 子癇前症：血圧

妊娠期間（～37 週を早
産）

胎児の成長

体重増加量

107

妊娠初期・中期の炎症マ

妊娠初期・中期の DII ス

非妊娠時 BMI（身長・体は、炎症性の高く DⅡスコアのビタミン A、b-カロチン、繊

スコアと最も強い負の関連を示
MUFA、およびカフェインは、性の高い食事は 1

児率の低下と関連の WLZ を追加
母親の年齢、
学歴、世帯収入、人種/民族、出産歴、
喫煙状況

白血球数測定（22分娩方法

DII スコアと最も強い正の関連がグルコース負荷試

世帯収入等

果物、野菜、全粒穀物、魚、全～31 週）

験（GCT）と経口

喫煙習慣、母親の学歴、あった。

卵は、四分位の 01 から 04 にな

耐糖能試験

るにつれて著しく減少し、砂糖（OGTT）

入りのソーダは増加した。

炎症誘発性の高い食事は、1 か月以上の母乳育児の可能性の低下と関連した。BMI サブグルー

プで分析すると、この効果は過体重ではなく、やせ～普通の女
Dritsakou K(2016)

ドイツ

妊娠 4-8 週で母
乳育児クラス
に参加し、母
乳育児を希望し、出生直後NICU に 1 日以上入院した 161
人の妊婦

3

コホート
研究

年齢、国籍、教育

母体の身体測定（体重、法、病歴は病院の妊娠前 6 か月間の食事、レベル、受胎方データベース

妊娠前 6 か月間の

食事、栄養、サプ

身長、BMI）

栄養、サプリメント、喫煙習慣

母乳育児における授乳方

母乳育児期間の中央値は 6 か月

妊娠中の推奨量の

母親の年齢、

授乳パターンは WHO の退院時母乳栄養率は 81％（3.5SV/1 日以

数、BMI、分FFQ による母親の果物、した女性（3.5SV/1 日以上）は、法の種類と期間（乳児の定義に従い分類）。

野菜、乳製品、穀物、リメント、喫煙習

肉、卵、魚、マメ科植慣は栄養士による物、食物脂肪、アルコー

聴き取り調査

ルの摂取量と、頻度、産後 6 か月は FFQ

NDG の値との比較。（①による食事調査

妊娠 4-8 週、②出産直

母乳育児意思と授後、③産後 40 週間目）

乳パターンは母親性で観察された。
（範囲 13 か月）

NDG が推奨する果物の量を摂取
6 か月間母乳育児を続ける確率が 2.35 倍（オッズ比 2.15）高かった。

野菜と果物と野菜を組み合わせた食事の効果は有意ではなかった。

交絡因子（年齢、BMI、教育、分娩方法、喫煙）を調整後も、1日あたり 3.5SV 以上の果物の摂の申告

取量は、6 か月間の母乳育児と身長・体重は栄養有意に関連した。

士による計測新生児の出生時体重、病歴、妊娠週
数および分娩様式
は分娩直後に記録

108

果物摂取

上）は 6 ヶ月間の母乳育児率増加と関連する。

喫煙、妊娠週娩方法Tahir らは、HEI-2015 スコアによる妊娠中や授乳中の食事の質と生後６か月までの母乳栄養率には統計学的に有意な関連は認められないことを報告している。一方、Sen らは、妊娠中の食事炎症性指数（DII）が高い食事は母乳育児を１か月以上継続する可能性の低下と関連し、この効果は BMI の区分としては過体重ではなく、やせ～普通の女性で観察されると報告している。また、Dritsaku らは 3.5 サービング/日以上の果物の量を摂取した母親は、
6 か月以上母乳育児を続ける確率が 2.35 倍（オッズ比 2.15）高かったと報告している。
４）考察
平成 18 年に公表された「妊産婦のための食生活指針」では、授乳期の栄養について「母
乳育児も、バランスのよい食生活のなかで」と提言され、母乳育児の意義が明記されている
ものの、母乳育児確立に関するエビデンスについては触れられていない。その後の、楠田班による報告において、妊娠前 BMI および妊娠期間中体重増加量と母乳育児確立の関係について系統的レビューが実施され、2015 年３月までに出版された疫学研究についてまとめられた結果、妊娠前の肥満が母乳育児の確立に望ましくない影響を与えること、一方、妊娠前のやせや過小な体重増加については十分な検討がなされていないことが示された。また、同様に、2015 年 11 月までを対象に実施された系統的レビューにおいても、妊娠前の肥満または過体重は母乳育児期間の短縮と関連が認められることが報告されている(1)。そこで、本事業においては、その後の新たなエビデンスを追加するため、2015 年 12 月以降の最新の論文を系統的に収集した。
妊娠期の体重増加量が母乳栄養率および母乳育児期間に与える影響および妊娠期の食事
が母乳栄養率および母乳育児期間に与える影響について 2015 年 12 月以降に出版された論文の系統的レビューを実施したが、採択論文数は少なく、新たな研究は十分に実施されていないことが明らかとなった。
本レビューにおいては採択された論文の全てで、妊娠期の体重増加量と母乳栄養率や母乳栄養期間に関連は認められなかった。一方、妊娠前の BMI については肥満または BMI の高値が母乳育児確立に悪影響を与える可能性を指摘した報告と関連がないとする報告があった。楠田班および先行研究の結果と合わせると、妊娠前の肥満または過体重は母乳育児の確立に望ましくない影響を与えるという報告が多く、妊娠前からの適正体重維持の重要性が示されたと考えられる。妊娠中の体重増加量については、推奨範囲よりも少ないことは、胎児が低出生体重児となるリスクが高くなり、妊娠期の体重増加が推奨範囲よりも多い場
合には、妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群、巨大児や帝王切開などのリスクが高くなる。このようなリスクを避けるため、現段階では、妊娠期の体重増加は、体格区分別の推奨範囲内とすることが奨励されると考えられる。
また、妊娠期の食事が母乳栄養率および母乳育児期間に与える影響については、先行研究
において、魚摂取量が 350g/日以上の群では全く食べない群と比較して母乳育児期間が長いとする研究が１報あるが、妊娠期の食事と母乳育児確立との関連については研究が非常に109

少なく限定的であることが報告されていた(1)。本レビューにて、その後のエビデンス収集を行ったが、採択論文数は３件に絞られ、2015 年以降においても研究が実施されていない
現状が明らかとなった。本レビューにおいて妊娠期の食事と母乳育児確立について統計学的有意な関連が認められたものとしては、妊娠中の食事炎症性の高い食事は母乳育児率低下と関連するという報告、妊娠中の果物摂取量が適量だと母乳育児率が高いという報告があったが、いずれも１件ずつであり、エビデンスとしては不十分である。したがって、現段
階では新たな提言を行う程のエビデンスはなく、これまで通りバランスの良い食事を心がけ、食事摂取基準に則った食事の遂行が奨励されると考えられる。
５）結論
妊娠前の肥満は母乳育児確立に悪影響を及ぼす可能性がある。一方、妊娠期の体重増加量
が、母乳育児確立に影響を与えるという報告は見当たらなかった。さらに、妊娠期の食事内
容が母乳育児確立に与える影響については、報告があるものの、検討数が不足していた。したがって、今後、当該分野における研究の充実が必要であり、過去の提言の変更もしくは新
たな提言をする状況ではないと考える。

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111

４.至適身体活動量
分担研究者
黒谷 佳代 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
瀧本 秀美 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
佐藤 陽子 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
文献レビュー担当者
松下 宗洋 東海大学
川上 諒子 早稲田大学
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
１）目的
妊婦を対象とした生活習慣指導として、厚生労働省は平成 18 年（2006 年）「妊産婦のための食生活指針」(1)を作成した。この指針では、妊娠期の女性に望まれる喫煙（禁煙）、飲酒（禁酒）及び食生活に関する情報提供がなされているが、同じく健康に関わる生活習慣である身体活動についての記述はない。
世界における、妊婦の身体活動に関するガイドラインでは、米国や英国の身体活動ガイド
ライン（2,3）があり、このガイドラインには妊婦の身体活動を奨励する上での注意点と、推奨される身体活動量（至適量）の記述がある。一方、日本の妊婦の身体活動に関するガイ
ドラインとして、日本臨床スポーツ医学会による妊婦スポーツの安全管理基準や、日本産科婦人科学会等による産婦人科診療ガイドラインがある（4,5）。しかし、これらのガイドライ
ンでは、妊婦が身体活動を行う上での注意事項や、妊娠中の適度な運動は健康維持・増進す
る可能性への言及にとどまり、身体活動量の至適量の記述がない。また健康づくりのための
身体活動基準 2013 では、一般成人や高齢者に対する身体活動の至適量は示されているものの、妊婦を対象とした身体活動基準値がない状況である（6）。
このように世界的には、妊婦の望ましい身体活動量についてのガイドラインが作成されているものの、日本及び東アジアでは検討がされていない状況である。そこで、本事業においては、日本及び東アジア人における論文を系統的に収集し、妊娠期の身体活動の至適量を検討することとした。
２）方法
本事業は、PRISMA 声明に則して実施し、データベース検索により論文検索をおこなった。
①クリニカルクエッション（CQ）の作成
本指針の目的は母子の予後からみた妊娠期の推奨身体活動量を設定することである。以下の通り CQ を設定した。

112

CQ７：母子及び新生児の予後からみた妊娠期の推奨身体活動量は？
②PICO/PECO の設定
CQ７については、以下の通り PICO/PECO を設定した。
CQ７
P

妊婦

I/E

妊娠期の身体活動量が推奨範囲内

C

妊娠期の身体活動量が推奨範囲より多い、または少ない

O

早産・出生時体重③文献データベースと検索式
MEDLINE の PubMed 及び医学中央雑誌（医中誌）を検索対象とした。日本語論文は、補足的に NII 学術情報ナビゲータ（CiNii）を検索データベースとして用いた。
PubMed の検索式は以下の通りである。
("gestational"[ti] OR "pregnancy"[ti] OR "pregnant"[ti] OR "maternal"[ti] OR"postpartum"[ti] OR "prepregnancy"[ti] OR "primiparae"[ti] OR "primiparous"[ti] OR"trimester"[ti]) AND "exercise"[MeSH Terms] AND ("asian continental ancestry
group"[MeSH Terms] OR "japan"[All Fields] OR "japanese"[All Fields] OR "asia"[AllFields] OR "asian"[All Fields] OR "china"[All Fields] OR "chinese"[All Fields] OR"korea"[AllFields]OR"taiwanese"[All Fields])"korean"[AllFields]OR"taiwan"[AllFields]OR

AND (("0001/01/01"[PDAT] : "2019/06/30"[PDAT]) AND"humans"[MeSH Terms])
医学中央雑誌の検索式は以下の通りである。
(妊娠/AL or 妊婦/AL or 産婦/AL or 産褥/AL or 褥婦/AL) and (運動活性/TH or 身体運動/TH or 運動量/AL or 身体活動/AL) and (DT=1900:2019 PT=原著論文 CK=ヒト)
④採択基準
包含基準


東アジア人を対象とした研究：日本、中国、台湾、韓国



対象集団の特徴について記載がある研究

ヒト（妊産婦）を対象とした研究

研究デザインが観察研究（コホート研究、症例対照研究、横断研究）、介入研究および
系統的レビュー



妊娠期の身体活動を評価した研究

身体活動の単独の影響を検討した研究



日本語または英語で書かれた論文

2019 年６月 30 日までに公表された論文

113

除外基準


重篤な疾患を有した者を対象とした研究（軽度の疾患は含める）



運動中の応答や即時効果を検討した研究

対象者数が 10 人未満の研究

対照（比較）群の設定がない単群の介入研究
上記の採択基準に基づき表題および抄録を精査し（一次スクリーニング）、その後、本文を精読した（二次スクリーニング）。論文スクリーニングは、博士の学位を有する研究者２人が独立しておこない、採択の有無並びに不採択の理由を突合し、一致しない場合には話し合いによる合意もしくは第三者の介入により解決した。採択した論文については、研究対象
者、研究デザイン、調査方法、結果、交絡因子などについてエビデンステーブルに整理した。
⑤最終検索日2019 年８月 19 日
３）結果
論文採択の流れを図 44 に示した。データベースによる論文検索の結果、452 件（PubMed
から 100 件、医中誌から 357 件、重複５件）が得られ、一次スクリーニングの結果、上記の採択基準を明らかに満たさない論文 300 件を除外した。残りの論文 152 件について本文を精査した（二次スクリーニング）結果、90 件の論文を除外した。残りの論文 62 件についてアウトカムが早産と出生児体重を検討した論文だけを抽出し、最終的に 17 件（英文論文７
件，和文論文 10 件）を採択した。エビデンステーブルを表 20 に示した。

114

英文データベース

100 件

和文データベース

357 件

PubMed

100 件

医中誌

357 件

１次スクリーニング（表題及び抄録の精査）
除外
重複論文

55 件
3件

除外
重複論文

245 件
2件

PubMed42 件（レビュー9本含む） 152 件
医中誌
110 件

採択論文

２次スクリーニング（本文の精査）除外

90 件

PubMed22 件（レビュー1本含む）
医中誌
40 件

採択論文

62 件

3次スクリーニング（アウトカムの抽出）
除外

45 件

・アウトカムが早産・出生児体重でないため 45件

採択論文

PubMed6件（レビュー1本含む）
医中誌
11 件（英語論文1本含む）

図 44 論文採択の流れ（CQ７）

115

17 件

表 20 エビデンステーブル
番
号
1

2

第一著者

（発行年）
松田 孝之
（1989）

吉田 靖子（1990）

調査国・
地域
日本

研究対象者
（年齢層・

研究

78 人

非ランダム化

調査対象数）（平均 26 歳（2133 歳）、18-32

日本

週）

204 人

(平均 27 歳）

デザイン
比較試験

非ランダム化
比較試験

調査方法

身体活動調査方法/介入

曝露要因

妊娠水泳

妊娠水泳

内容

調査項目

池田 浩子
（1993）

日本

54 人（25 歳以上）

非ランダム化
比較試験

出生児体重

5

6

石原 幸子
（1994）

田島 朝信（1996）

服部 律子（1996）

日本

日本、
熊本

日本、
京都

120 人

（平均 26 歳）

247 人（平均 30 歳）

180 人（水泳参加者の平均年齢 29 歳）

非ランダム化
比較試験

非ランダム化
比較試験

非ランダム化
比較試験

妊娠水泳群、対照群で出生

妊娠水泳は出生児―

妊娠期のマタニティビクス

妊娠期のマタニテ―差がなかった（1-4 回：間で出生児体重に

児体重に差がなかった（水泳群：3145g、対照群：

マタニティビクスの 10

か月間の参加回数で 3 群に分類（1-4 回、5-14

マタニティ
ビクス介入

出生児体重

3077g）

参加頻度間で出生児体重に3113g、5-14 回：3080g、15

マタニティビクスの参加

回数で 2 群に分類（少数群 1-9 回、多数群 10 回

マタニティ
ビクス

出生児体重

マタニティビクス（1 時間）（実施群は 5 回以上参加した人）
妊娠水泳回以上：3164g）

マタニティビクスの参加頻度間および対照群との比較
で出生児体重に差がなかっ

以上）
4

結論

アウトカム指標回、15 回以上）
3

結果

た（少数群 3351g、多数群
マタニティ
ビクス

妊娠水泳

出生児体重

出生児体重

3024g、対照群 3001g）

加、平均開始週：22
週）

妊娠水泳

出生児体重

た

マタニティビクス

妊娠水泳群、対照群で出生
児体重に差がなかった（水3140g）

妊娠水泳群、対照群で出生
児体重に差がなかった（水3004g、対照群：男児
3264g、女児 3180g）―

は出生児体重に影
響しない

響しない

泳群：男児 3079g、女児

116

明確な差はなかっなかった（実施群：3070g、泳群：3181g、対照群：
妊娠水泳（平均 32 回参ィビクス参加頻度

マタニティビクス

対照群：3046g）

調整

体重に影響しない

マタニティビクス実施群、対照群で出生児体重に差が

共変量の

―

は出生児体重に影

妊娠水泳は出生児―

妊娠水泳は出生児―

体重に影響しない

体重に影響しない

7

8

9

10

11

藤田 仁子
（1997）

星本 和倫（2000）

Cavalli AS（2000）

松枝 睦美（2000）

Cavalli AS（2001）

日本、
岐阜

日本

日本、
愛知

日本、
岡山

日本、
愛知

432 人

（平均 28 歳）

92 人（平均 26 歳）

1714 人43 人（平均 29 歳）

1714 人

非ランダム化
比較試験

非ランダム化
比較試験

横断研究

前向き研究

マタニティビクス（1 時
間、心拍数 120-140 拍/分）

妊娠水泳（週 2 回、20-

36 週目、2 時間、水中歩

ビクス

妊娠水泳

出生児体重

出生児体重

行、クロール、キックな
ど）

妊娠前およ

体活動の有無）余暇身体活

び妊娠期における余暇身歩数計（YAMASA, EM-220）を用いて、12-36 週

マタニティビクス実施群、

マタニティビクス

なかった（実施群：3104g、響しない対照群で出生児体重に差が対照群：3090g）

び妊娠期の
動

妊娠期の歩
数

低出生体重児

出生児体重ける、仕事、家事、余暇の身体活動の有無）

妊娠期の各
種身体活動

妊娠前および妊娠期の余暇

妊娠前および妊娠

有に明確な関連なしと低出生体重の間

児体重に差がなかった（水3112g）

身体活動と低出生体重の間

妊娠期の平均歩数が 5000 歩以上と 5000 歩未満の人で出生時体重に明確な差がなか

早産（37 週未満の出産）

小学校、中学校、中学後5000 歩未満：3175g）（2014）

日本、
愛知

295 人（平均 29歳）

非ランダム化

関連なし

比較試験

分、キック、クロールなど）参加回数で 2 群に分類（少数群 11 回以下、
多数群 12 回以上）

117

妊娠水泳

出生児体重

妊娠期の歩数と出妊娠水泳の参加頻度間で出生児体重に差がなかった（少数群 3061g、多数群
3049g）―

生児体重との間に明確な関連なし

は、早産の頻度が小学校、中学校、中学後の妊娠水泳（週 1 回、90に明確な関連なし

比が高い

なし
中垣 明美

期の余暇身体活動

妊娠期の仕事の身多い群では、早産のオッズ

余暇身体活動と早産は関連

12

体重に影響しない

妊娠期の仕事の身体活動が妊娠期の余暇身体活動とはの余暇身体活動の有無

は出生児体重に影―った（5000 歩以上：3098g、

質問紙調査（妊娠期にお―妊娠水泳は出生児

妊娠水泳群、対照群で出生
泳群：3065g、対照群：

質問紙調査（妊娠前およに縦続的に計測

横断研究

マタニティ

体活動が多い人

有多い

妊娠前および妊娠期の余暇身体活動と早産との間には明確な関連がなかった

妊娠水泳は出生児
体重に影響しない―

13

Liu YQ（2017）

中国、
武漢

101 人

（平均 27 歳（2035 歳）、平均 23

ランダム化比較試験週（20 週以上））運動および食事改善による体重管理のための行動
変容の介入（産後 42 週

行動変容介
入

出生児体重

目まで）

介入群の出生児体重は対照

体重管理のための群：平均 3339kg、対照群：

胎児の体重を適正群より有意に少ない（介入平均 3536kg）>4000g の出生児の頻度は群―

行動変容介入は、化する間で差がなかった（介入群：4 人（8.8％）、対照
14

Xu T

（2017）

中国―

レビュー・メ

―

運動介入

タ解析

（13 件）（妊娠糖尿病の予防コント①出生児体重（巨大児）②早産

ロールのため群：7 人（15.5％））

運動介入と巨大児との間に運動介入は早産の運動介入群は早産のオッズ

る

関連なし
比が低い

の健康介入研15

Huang L(2018)

中国、
広東省

1970 人（平均 28 歳、37-

究）

症例対照研究42 週で出産）

インタビュー調査

妊娠期の運動（頻度：回/週、時間：分/回）

妊娠期の運（2018）

日本、全国各地

運動介入と巨大児との間には明確な動

症例：低出生体

運動頻度が多い群、また妊娠期の運動（頻母性年（2500g 未満）

は、低出生体重児出産のオ

低出生体重児出産

前 BMI、

重児

対照：標準出生は、運動時間が長い群でッズ比が低い（2500g 以上）
Takami M

低い頻度と関連す

関連なし

体重児

16

度および時間）はの低い頻度と関連する

92796 人コホート研究質問紙調査 IPAQ（妊娠妊娠前およ

早産（22-37 週ま

妊娠期の身体活動量が少な

妊娠期の身体活動

均 31 歳）査）

妊娠 2 期～3 期）

総身体活動

出産）

高い

の頻度が多い

（出産時の年齢平（エコチル調―前：思い出し、妊娠中：

び妊娠期の
量

たは 32 週以前のい群では早産のオッズ比が妊娠前の身体活動量は関連なし

が少ない人は早産
妊娠前の身体活動においては関連な
し

齢、妊娠
新生児性
別、妊娠
年齢

母年齢、婚姻
状況、教育、世帯収入、妊娠
2 期 3 期の飲酒、妊娠 2 期
3 期の喫煙、

妊娠 2 期 3 期の受動喫煙、
切迫流産、切迫早産、妊娠
糖尿病、妊娠
高血圧、子宮内感染、高血圧、糖尿病、子118

宮筋腫、子宮頸がん、早産歴、帝王切開歴、妊娠前BMI、妊娠中

体重増加、
SF8 、 妊 娠 中エネルギー摂取、妊娠中葉

17

Huang L（2019）

中国、広東省

2155 人（平均 28 歳、3742 週で出産）

症例対照研究

インタビュー調査

妊娠期の運動（頻度：回/週、時間：分/回）

妊娠期の運
動

症例：早産（37

週未満の出産）運動頻度が多い群、また妊娠期の運動（頻は、早産のオッズ比が低い

早産の低い頻度とは、運動時間が長い群で度および時間）は
関連する

酸摂取

母性年
齢、人
種、教

育、妊娠

前 BMI、
出産歴、
新生児性
別

119

採択された論文を研究デザイン別にみると、観察研究６件（コホート研究１件、症例対照研究２件、前向き研究１件、横断研究２件）、介入研究 10 件（ランダム化比較試験１件、非ランダム化比較試験９件）、メタ解析 1 件であった。観察研究に用いられた身体活動量評価の方法は、インタビュー調査（２件：運動）、質問紙調査（３件：余暇１件、各種身体活動
１件、総身体活動１件）、歩数計（１件）であった。また介入研究における介入内容は、マタニティビクス４件、妊娠水泳５件、行動変容１件であった。メタ解析では、妊娠糖尿病予
防プログラムの介入効果を検証するものであった。
アウトカム別にみると早産をアウトカムとする論文は４件（うち１件がメタ解析）であり、早産に対して予防的な関連が認められた論文は３件、身体活動がリスクとなった文献が１件であった。また低出生体重児をアウトカムとする論文は 14 件（うち１件がメタ解析）であり、低出生体重に対して予防的な関連が認められた文献が１件、身体活動介入群において出生時体重が低値であるものの適正範囲内である文献が１件、影響なしとする文献が 12 件
であった。
４）考察
本事業は日本人および日本人と人種の特徴が近い東アジア人（中国、韓国、台湾）を対象に、妊娠期の身体活動・運動と早産及び出生時体重（児）との関連を検討した研究の系統的レビューを行った。その結果、計 16 編の文献が採択された。
今回収集された文献の結果を、米国身体活動ガイドライン第２版（2）における産前・産後女性を対象とする身体活動・運動のガイドラインと比較する。米国身体活動第２版は、その前版（2008 年）の改訂版であり、2008 年以降の身体活動・運動分野における疫学研究の系統的レビュー及びメタ解析を中心とする文献を基に改定された。妊娠期においては、米国
身体活動ガイドライン初版を踏襲しながら、妊婦の過度な体重増加、妊娠糖尿病、子癇前症、
メンタルヘルス（うつ等）などの健康アウトカムに関する文献が中心に収集されている。その結果、妊娠期の女性への身体活動・運動のガイドラインとして、①中程度強度の有酸素性活動を少なくとも週 150 分行う（1 週間にわたって偏りなく行う方が望ましい）、②妊娠前から高強度の有酸素性活動を実施していた女性は、妊娠期においても継続することができる、③妊娠中の女性は妊娠の経過を観察できる医療提供者の管理下にあるべきであり、妊婦はその医療提供者に妊娠中の身体活動の調整について相談することができる、としている。
米国身体活動ガイドライン第 2 版の改定の根拠となる Scientific Report（7）には、低出生体重および早産についてのエビデンスも論文数が多くはないものの、整理されている。
この Scientific Report では、早産において身体活動はリスクではないと報告している。
一方、本事業で収集された東アジア人を対象とした文献においても、身体活動が早産リスクであると報告した文献は１件（４件中）のみであった。したがって、早産については東アジ
ア人においても身体活動がリスクとならない可能性が考えられる。また低出生体重（児）においては、同 Scientific Report では、身体活動による出生時体重の差は最小限であると報120

告している。本事業で収集された東アジア人を対象とした文献においても、身体活動が低出
生体重（児）のリスクとする文献は１件（14 件中）のみであり、この１件についても適正体重範囲内であった。したがって、東アジア人においても身体活動が低出生体重（児）のリス
クとならない可能性がある。
本事業の限界として、本事業で収集された文献の質の限界があげられる。一般成人を対象とした「健康づくりのための身体活動基準 2013」（6）の作成のために行われた系統的レビューの採用基準には、以下の 4 条件が設定されている；①縦断的研究によりアウトカムの発症率を検証していること、②身体活動単独の効果を、それ以外の要因で統計的に補正していること、③対象者数が 500 名以上であること、④研究デザインがコホート研究もしくはラン
ダム化比較試であることを満たす論文であること。本事業において収集された文献のうち、この４つの条件すべてを満たす文献は１件のみであった。特に対象者数 500 名以上の十分なサンプルサイズが得られている研究は、５件（17 件中）と少なく、サンプルサイズ不足
によって統計学的な差が検出されなかった可能性がある。
これらの研究の限界を踏まえると、本事業で収集された研究成果を基に、日本の妊婦に推奨できる身体活動・運動の至適量を提案することは極めて困難である。しかしながら、東ア
ジア人において身体活動・運動が出生時体重や早産のリスクを高める報告が少ないこと、国外の身体活動・運動ガイドラインでは妊娠期においても奨励がされていること、さらに現行の産婦人科診療ガイドライン産科編（5）では「妊娠中の適度な運動は健康維持・増進に寄与する可能性がある」とされていることを考慮すれば、日本の妊婦においても身体活動・運動実施が安全に行えることが確認されれば身体活動・運動を推奨することは可能であると考えられる。その安全の基準については、妊婦スポーツの安全管理基準（4）によって、①母児の条件、②環境、③種目、④メディカルチェック、⑤運動強度、⑥実施時間、⑦その他（妊娠中の合併症予防の運動療法について）について基準が示されているため、これらの基準を満たす範囲で身体活動・運動に従事するように指導することが重要であると考えられる。
５）結論
東アジア人を対象に行われた妊娠期の身体活動についての研究論文を系統的にレビューした結果、本事業で収集された研究には多くの限界があり、妊娠期における身体活動・運動の至適量を提案するのに十分なエビデンスはなかった。今後の日本人妊婦を対象とした質の高い研究デザインによる成果の蓄積が望まれる。

121

参考文献
1.

厚

生

労

働

省

．

妊

産

婦

の

た

め

の

食

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4.

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7.
Activity

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Guidelines

Advisory

Committee

https://health.gov/paguidelines/secondedition/report/pdf/PAG_Advisory_Committee_Report.pdf.

122

Scientific

Report.

５.その他
分担研究者
大田 えりか 聖路加国際大学大学院 看護学研究科 国際看護学教授
１）目的
現在、わが国では、妊産婦の食生活今後に関する指針として、平成 18 年に公表された「妊産婦のための食生活指針」が利用されている。しかし、指針の発刊から 10 年以上が経過し、妊産婦の食生活、食生活を改善するための介入に関する新たな研究結果が示されている。そこで、本事業は、妊産婦の食生活の改善に関係する知見を有する、医師・助産師・管理栄養士・マーケティングの専門家等で構成される検討会を設置し、これらの有識者の意見を踏まえて、最新の知見に基づくエビデンスの整理、改定案の作成を行うことを目的としている。
事業の中の本事業の目的は、妊産婦の飲酒、喫煙、カフェインに関する文献レビューを実施し、健康への影響、効果的な介入方法を明らかにすることである。
２）方法
本事業の対象文献の検索は、本項以降にて述べる飲酒、喫煙、カフェインについてまとめて実施した。検索には、飲酒（Drinking）、喫煙（Smoking）、カフェイン（Caffeine）、妊婦（Pregnant woman）、産婦（Postpartum women）をキーワードとして用いた。データベース
は、医学中央雑誌（医中誌）、PubMed を用いた。また、ガイドラインの検索、文献レビューの参考文献リストからハンドサーチを行なった。検索された論文の中から、key 論文を選出
し、飲酒、喫煙、カフェインに関する包含研究、またはガイドラインの結果をナラティブに
統合した。
３）結果
医中誌から 509 件、PubMed から 7936 件の論文が検索された。また、世界保健機関のウェ
ブサイトからテーマに該当するガイドラインをハンドサーチした。その中から、39 件の key
論文・ガイドラインを抽出し、結果を統合した。以下に妊産婦の飲酒、喫煙、カフェインの影響と改善のための介入について示す。
（ⅰ）飲酒①妊娠期の飲酒の影響
妊娠期にアルコールを常用すると、知能障害や奇形、発育障害を伴う胎児性アルコール症
候群（FAS：Fetal Alcohol Syndrome）の子どもが生まれる可能性が高まる。更に現在では、
アルコールによる広範囲な脳損傷に伴う発達障害や先天異常の発生頻度が高くなる事も明らかになっており、これらを総称して胎児性アルコール・スペクトラム障害（FASD: Fetal
Alcohol Spectrum Disorders）と呼んでいる(1)。

1231990 年代の我が国の研究では、胎児性アルコール症候群は１～２万人の出生に１人と推定されているが(2-4)、それ以降の発生頻度に関する具体的な数値は得られていない。飲酒による異常のうち、特異顔貌や奇形、脳容積欠損による神経認知機能障害は妊娠初期の飲酒に(5)、発達遅延や中枢神経系の機能不全は妊娠末期の飲酒と関連がある。脳の形成異常に対してはアルコールにたばこが加わると増強されることが、動物実験で確認されている(3)。
胎児性アルコール症候群に治療法はなく、飲酒量に関わらず生じる可能性があるため、妊娠中の禁酒が唯一の対処法である(1)。2000 年の全国調査では、妊娠中に飲酒したことがある
母親の割合は 18.1％であり、2009 年は 8.7％と報告されている（図 48）(6)。妊娠中の飲酒は減少傾向にあるものの未だに存在しており、厚生労働省が掲げている健康日本 21 では
2022 年までに妊娠中の飲酒をゼロにする目標が設定されている。
月に１～２回2%

週に1～２回1%

妊娠中に１０回未満

週に３回以上
1%

5%

なし
91%

図 48 妊娠中の飲酒の状況
資料：厚生労働省 平成 22 年度乳幼児身体発育調査

医療提供者による妊婦健診時の飲酒に関するスクリーニングと短い介入（5−30 分）により、飲酒を行う妊婦に産後 28 日以内の総飲酒回数低下（1 研究 235 名：Assumed risk：7.3
回低い、12.61-1.99 回低い, low certainty of evidence）が認められた。そのため、世界保健機関（WHO）は飲酒している全ての妊婦に対し、医療提供者によるスクリーニングと個別性に応じた飲酒量低下のアドバイスを実施するよう強く推奨している(7)。また、毎回の妊婦健診毎に、過去と現在の飲酒状況を確認するように推奨している。
②授乳期の飲酒の影響
アルコールは摂取後 30～60 分後に血液中の濃度は最大になるといわれ、母体血中濃度の90～95％が母乳に検出され、飲酒量の平均 2.0±0.2％が乳児に移行する(8)。幼児の脳はアルコールに非常に敏感であるため、少量であったとしても子どもの運動発達(9)や睡眠覚醒サイクルに悪影響を及ぼす(10)ことが、WHO のガイドラインの中で指摘されている(7)。
長期にわたる飲酒や飲酒量が多い場合には、喫煙後と同様に乳児の吸てつ刺激によるプ
ロラクチンの分泌量の低下による母乳分泌量の減少が観察され、その結果として乳児の成長が抑制されたという報告もある(11)。アルコールが乳腺の構造を変えることで、授乳初期

124

に乳腺機能の障害を引き起こすことも動物実験から明らかになっている(12)。研究結果をナラティブに統合した結果、WHO のガイドラインでは、アルコールを断続的に使用する場合、１杯（10g の純粋なアルコール）のアルコールを摂取した後 2 時間、および一度に一杯より多くアルコールを摂取した後４～８時間は母乳育児をやめるよう推奨している。更に、アルコール依存症などで毎日大量のアルコール摂取をしている女性は乳児へのリスクが高いため、安全な母乳の代替品がある場合は、母乳育児をしない方が好ましいと提言している。母
乳育児のタイミングや安全な代替品の使用によって乳児へのアルコール曝露のリスクを減らすことができるが、これらの推奨は女性の価値観に左右されることや、十分な証拠に欠けることから条件付きの推奨となっている(7)。
（ⅱ）喫煙①妊娠期の喫煙の影響
たばこの煙の中には有害物質が数多く含まれている。主な有害物質として知られているものには、ニコチン、一酸化炭素がある。ニコチンは血管を収縮させて、子宮胎盤循環血液量を減少させる。また、一酸化炭素は血液の酸素運搬能を低下させ、組織中への酸素の放出を阻害するために、胎児は低酸素状態となる。これらの影響で、胎児は体重増加が妨げられる。一般に喫煙者の妊婦は非喫煙者の妊婦に比べ、低出生体重児を産む確率が 22％増える(13)。平成 22 年の乳幼児身体発育調査結果において、母親の喫煙本数が多くなるほど、子どもの出生時の体重は減少傾向にあった（図 45）(14)。さらに、環境省の出生コホート調
査においても、妊娠中の喫煙によって、男女どちらの児においても有意に出生体重を減少させること（男児：3096.2g [非喫煙者] 、2959.8g [喫煙者] p < 0.001、女児：3018.2g [非喫煙者] 、2893.7g [喫煙者] p < 0.001）が報告されている(15）。
3.2(kg)
3.0
2.8
2.6
０本/日

１～２本/日３～５本/日男子

６～１０本/日

１１～２０本/日

２１本/日以上

女子

図 45 妊娠中の喫煙本数と子の平均出生時体重
資料：厚生労働省 平成 22 年度乳幼児身体発育調査

近年、胎児期および出生後早期の環境、特に栄養状態がその後の健康状態や疾病に影響するという DOHaD 説（Developmental Origins of Health and Disease）が唱えられており、
低出生体重や早産などの状態は、成人期に慢性疾患を発症するリスクが高まるなど、生涯に125

わたる悪影響をもたらす可能性がある(16,17)。
また、妊娠中の喫煙は、分娩前の死産（OR:1.38、95％CI:1.25-1.53）および分娩中の死
産（OR：1.52、95％CI:1.18-1.96）のリスクを増加させる(18)。その他にも、子宮外妊娠、子宮膜の早期破裂、胎盤早期破裂、前置胎盤、在胎不当過小児（SGA）、口唇裂などの先天性異常のリスクの増加に関連が認められている(14)。
②授乳期の喫煙の影響
Andersen et al, (1982)らの研究によると、非喫煙者に比べると、喫煙者の喫煙後のプロラクチン分泌の遅延、哺乳量の減少を認め、授乳期間は短期であった(19)。これは、ニコチンによるプロラクチン分泌抑制の影響であると考えられている(20)。さらに、１日に４本以上の喫煙をしている母親は、非喫煙の母親に比べ、母乳分泌量は 10-20％低下し、その低下
は喫煙量が多いほど著しいことが明らかにされている(21)。
乳児に対するニコチンの直接の影響としては、動物実験から、たばこの煙に曝露した母乳に含まれる成分の変化により、母乳を介して、子どもに代謝障害を促進する可能性が示されている(22)。また、乳児死亡剖検の結果から、成人喫煙者と同程度、もしくはそれ以上の高いニコチン値、コチニン値を記録したという報告がある。これは、母乳中のニコチン濃度は血中のニコチン濃度の約３倍の高値であることから、乳児の受動喫煙に加えて、経母乳でニ
コチン・コチニンに曝露したためと考えられている(23)。さらに、母親の喫煙によって、乳児の覚醒反応を遅延させるため、乳児突然死症候群（sudden infant death syndrome : SIDS）の発症頻度は、非喫煙者の母親と比較して、約５倍である(24）。
③母親・乳幼児への受動喫煙(Second-hand Smoke: SHS)の影響
母親が妊娠中、授乳中に喫煙するだけでなく、父親など生活を共にする家族など周囲の喫煙による暴露である受動喫煙も、母親の血液中のニコチン濃度の上昇、胎児および子どもへのリスクがあるため、周囲の配慮も重要である（図 46）(25)。乳幼児身体発育調査結果において、父親および同居者の同室での受動喫煙がある母親は、喫煙をしてなかったとしても出生児の体重が減少する結果が得られた(14)。非喫煙者の妊婦の SHS の暴露は、喫煙者の妊婦のリスクよりは低いが、出生体重を少なくし、低出生体重児や早産出生のリスクを増加させ,子どもが２歳になった時の精神運動発達に悪い影響が出ているという報告もある(26,27)。
また、非喫煙者の両親に比べ、両親が喫煙する家庭の出産前および出生後の親の喫煙が、SIDS や（図 47）(28)、子どもの呼吸器疾患の発生頻度を増加させることが確認された(29)。

126

20.0

(倍)

15.0
15.1

10.0
5.0
-

10.3
1.0

2.0

2.4

3.2

非喫煙者の家庭 ドアを閉めて外で ベランダで喫煙 換気扇の下で喫煙 別の部屋で喫煙

同じ部屋で喫煙喫煙図 46 両親の喫煙による子の受動喫煙暴露スコア（尿中ニコチン量）
資料：Johansson et.al., Pediatrics (2004) 113(4):e291-295

8.0 (倍)
6.0
5.8

4.0
2.0
-

1.0

2.5

両親とも吸わない

親の一人が吸う

両親が吸う

図 47 両親の喫煙と乳幼児突然死症候群のリスク
資料：Germaine Liebrechts-Akkerman et.al., Eur J Pediatr (2011) 170:1281–1291.

④新型たばこ(加熱式たばこ)の有害性
近年、市場に流通しているたばこの新しい製品（加熱式たばこ）の有害性については、厚生労働省は、長期的な作用については、今後の研究が望まれるとしつつも、従来のたばこ製品の有害性と同程度の評価をしている(30)。加熱式たばこから排出されるエアロゾル（期待中に分散して浮遊する液体および個体の微粒子)に含まれるタールやニコチンレベルは、標
準的な紙巻きタバコと差がなく、その上フレーバーやシアンヒドリンなど、紙巻たばこに見られない有害作用への懸念がされている(31）。WHO ガイドラインにおいても、妊娠中に新型たばこを使用している女性から生まれた乳児は、死産、早産、低出生体重などのリスクが高いことが示されている(13)。
⑤たばこの三次曝露（Third-hand Smoke: THS)
喫煙後に、室内構造物や衣服にたばこ臭を感じる本態は、ニコチンなどの有害物質であり、それらに曝露することを受動喫煙と区別して、三次曝露という(32)。乳幼児は、室内で過ごす時間が長く、ニコチンが蓄積した衣類やカーペットの近距離で過ごしたり触れたりする

127

機会も多いため、三次曝露の影響が特に大きい。三次曝露を予防する手段は家族の完全禁煙のみである。
⑥禁煙対策
WHO は、既存の研究やガイドラインをナラティブに統合した結果から、以下のように推奨している。
(1)妊娠中の喫煙と受動喫煙曝露の評価
米国（US Department of Health and Human Services)(33）と英国（NICE)(34）のガイド
ラインの結果を統合し、医療提供者はすべての妊娠中の女性に、タバコの使用（過去と現在）
および受動喫煙への曝露のスクリーニングについて、妊娠中および出産前ケア訪問のできるだけ早い時期に行うよう、強い推奨をしている。
(2)妊娠中の禁煙に対する心理社会的介入
Chamberlain et al, (2012)による系統レビューにおいて、妊娠中の禁煙に対する心理社
会的介入の有効性が評価された(35)。その結果を受け、WHO は、医療提供者は、すべての妊娠中の喫煙女性に、禁煙に対するアドバイスと心理社会的介入を定期的に提供することに対して強い推奨をしている。
(3)妊娠中の禁煙のための薬物療法の使用
WHO は、妊娠中のタバコ使用の中止を支援するためのニコチン代替療法（NRT）の使用に関して、Coleman et al,(2012)の研究より、NRT の効果は、禁煙（RR:1.3、95％CI:0.93–
1.91）、帝王切開による死産、流産および出生率、早産、新生児集中治療入院および新生児死亡に明らかな有意確率の差は認められず、使用または非使用について勧告していない(36)。また、妊娠中の禁煙を支援するためのブプロピオンまたはバレニクリンの使用については、研究が十分でないことや、多くの国で使用を推奨していないことから推奨していない(33,34) 。
(4)妊娠中の受動喫煙からの保護(公共の場所の禁煙)
たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約（WHO FCTC）の第８条は、すべての屋内の職場、公共交通機関、屋内の公共の場所での喫煙を禁止している(37)。すべての医療施設は、すべてのスタッフ、患者、妊婦を含む訪問者の健康を保護するために禁煙するよう強い推奨をしている。そして、妊娠中の女性を含むすべての人を保護するために、すべての職場と公共の場所の禁煙とするよう強い推奨をしている。
(5)妊娠中の受動喫煙からの保護（屋内の禁煙）
屋内を禁煙にするために、Hemsing et al,(2012)は、妊娠中のパートナーに対するカウン
セリングとその他の介入（書面による資料の提供や電話サポートなど）に効果がある事が、報告されている(38)。医療提供者は、妊娠中の女性、そのパートナー、その他の世帯員に、受動喫煙（SHS）曝露のリスクに関するアドバイスと情報、および家庭内の SHS を削減する戦略を提供する必要がある。また、医療提供者は、可能な限り、パートナーや他の家族と直128

接対話し、妊婦への SHS 曝露のリスクを通知し、曝露の減少を促進し、禁煙支援を提供する
よう強い推奨をしている。
（ⅲ）その他
WHO は、カフェインを減らすように条件付き推奨を出している。妊娠女性が毎日 300mg 以
上のカフェインを摂取している場合は、流産や低出生体重児を予防するために、カフェイン
摂取を少なくすることを推奨する。この推奨は、大規模な RCT では有意な結果はでなかったが、ランダム化していない観察研究の系統的レビューで低出生体重（12 研究：OR1.38,
95%CI: 1.10-1.73）(39)、流産や死産（17 研究：OR:1.60, 1.46-1.76,high caffeine intake）
で有意な差があり(40)、条件付きの推奨となった(41)。
また、その他、ハーブ製品などの過剰な摂取による胎児動脈管早期収縮の症例が報告されており(42-45)、海外では妊娠中のハーブ製品の利用について注意喚起が出されている(46,47）。ハーブ製品中のポリフェノールの過剰摂取が原因ではないかと考えられているが、現時点では未だ詳細は不明である。特定の食品を偏って摂取することなく、バランスの良い
食事を心がけることが重要といえる。
４）考察
喫煙、飲酒、カフェイン等に関する文献レビューの結果、妊産婦の禁煙、喫煙は、妊産、子どもの健康に影響を与えることが明らかにされており、妊娠早期から授乳中に至るまで、
飲酒、喫煙の有無を把握し、禁酒、禁煙できるよう支援する必要がある。また、同様に妊娠中の 300mg 以上のカフェイン摂取も、低出生体重児、流産、死産が増加する可能性があることが明らかにされている。
５）結論
妊娠期、授乳期の飲酒、喫煙、カフェインの過剰摂取は、子どもの健康に有害な影響を与える。医療従事者による情報提供やスクリーニングにより、妊娠早期から授乳中に至るまで、
飲酒、喫煙の有無を把握し、禁酒、禁煙できるよう支援する必要がある。また、カフェイン
は摂りすぎに注意する必要がある。

129

参考文献

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133

Ⅴ. 妊産婦のための食生活指針の改定案
妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針～妊娠前から、健康なからだづくりを～

妊娠前から、バランスのよい食事をしっかりとりましょう

「主食」を中心に、エネルギーをしっかりと

不足しがちなビタミン・ミネラルを、「副菜」でたっぷりと「主菜」を組み合わせてたんぱく質を十分に

乳製品、緑黄色野菜、豆類、小魚などでカルシウムを十分に

妊娠中の体重増加量は、お母さんと赤ちゃんにとって望ましい量に

母乳育児も、バランスのよい食生活のなかで

無理なくからだを動かしましょう

たばことお酒の害から赤ちゃんを守りましょう

お母さんと赤ちゃんのからだと心のゆとりは、周囲のあたたかいサポートから

134Ⅵ. まとめ「妊産婦のための食生活指針」（平成 18 年２月 15 日付雇児発第 0215005 号）及び「妊娠期の至適体重増加チャート」の公表から約 12 年が経過した。妊娠可能年齢女性の健康課題
を含む社会的な課題は変化しており、妊産婦の現状を把握し、新たな課題についても現状を踏まえ、適切な指針を示すことが必要であることから、妊産婦の食生活に関するエビデンスを整理するために以下の CQ を設定し、系統的レビューを行った。
CQ１：母子及び新生児の予後からみた妊娠前の体格別の妊娠中の推奨体重増加量は？
CQ２：母子及び新生児の予後からみた多胎妊娠中の推奨体重増加量は？
CQ３：母子及び新生児の予後からみた妊娠期の母体の至適栄養は？
CQ４：新生児・乳児及び母親の予後からみた授乳期の母親の至適栄養は？
CQ５：妊娠期の母体の体重増加量からみた授乳状況は？
CQ６：妊娠期の母体の食事状況からみた授乳状況は？
CQ７：母子及び新生児の予後からみた妊娠期の推奨身体活動量は？
CQ１における東アジア人単胎妊婦の検討や、IOM の基準を用いた研究からも体重増加過少の場合には早産や SGA のリスクが、過剰の場合には巨大児や LGA のリスクが上昇することが示された。我が国の現行の基準を用いた研究では、妊娠前の体格が「やせ」の女性で体重増加過少の場合、早産や SGA のリスクが上昇し、過剰の場合には LGA のリスクが上昇すると報告されていた。
「ふつう」体型の女性では体重増加過少の場合には早産や SGA のリスク
が、過剰の場合には LGA のリスクが上昇すると報告されていた。
「やせ」の女性で体重増加過少の場合、早産や SGA のリスクが上昇し、過剰の場合には巨大児や LGA のリスクが上昇すると報告されていた。
「ふつう」体型の女性でも、体重増加過少の場合に早産や SGA のリ
スクが、過剰の場合には巨大児や LGA のリスクが上昇すると報告されていた。過体重や肥満においても、「やせ」や「ふつう」の女性同様、体重増加過少の場合、早産や SGA のリスクが上昇し、過剰の場合には巨大児や LGA のリスクが上昇すると報告されていた。
「やせ」の女性に対する我が国の基準は 9₋12 ㎏であり、IOM の基準では 11.5₋16 ㎏であること、また。
我が国においても「やせ」の女性で IOM の基準より過少の場合に SGA のリスクが上昇する
ことが報告されていることから、「やせ」の女性における適切な児の発育を目指すためには、
現在の我が国の推奨体重増加量の上限値である 12 ㎏を上回ることも許容される可能性があると考えられた。また、我が国の報告においても妊娠前の BMI が 25-29.9kg/㎡の女性で IOMの基準である 7₋11.5 ㎏より過少の場合に SGA のリスクが上昇していたことから、肥満女性
でも体重増加過少は好ましくないと考えられた。
CQ２の結果からは、多胎妊婦は単胎よりも平均体重増加量が多いが、早産や 1 児 SGA の割合が高いことが明らかとなった。今回のレビューからは具体的な推奨体重増加量を設定するに至るエビデンスは得られなかったが、単胎妊婦より多く増加するのは生理的である

135

と考えられた。
CQ３の結果からは、多様な食品を組み合わせて、バランスの良い食事をしっかりとること
で胎児発育や妊娠転帰に良好な影響があることが示唆された。しかし、妊娠中の栄養素摂取
量は食事摂取基準に比べて少なく、妊娠前から栄養素摂取量が十分ではないことが示唆された。
CQ４の結果からは、授乳期の特定の食品摂取または食事パターンが児の予後に良い影響
または悪い影響を与えるという報告は見当たらず、母の予後に与える影響についても報告は非常に限られていた。したがって、今後、当該分野における研究の充実が必要であり、過去の提言を変更する状況ではないと考えられた。
CQ５の結果からは、妊娠前の肥満は母乳育児確立に悪影響を及ぼす可能性があると考えられた。一方、妊娠期の体重増加量が、母乳育児確立に影響を与えるという報告は見当たらなかった。さらに、CQ６の結果からは妊娠期の食事内容が母乳育児確立に与える影響については、報告があるものの、検討数が不足していることが明らかとなった。したがって、今後、当該分野における研究の充実が必要であと考えられた。
CQ７で東アジア人を対象に行われた妊娠期の身体活動についての研究論文を系統的にレビューした結果、本事業で収集された研究には多くの限界があり、妊娠期における身体活
動・運動の至適量を提案するのに十分なエビデンスはなかった。今後の日本人妊婦を対象とした質の高い研究デザインによる成果の蓄積が望まれる。
これらの検討結果に加え、妊娠期・授乳期の喫煙ならびに受動喫煙、そして飲酒の児への影響についてレビューを行った。妊娠期、授乳期の喫煙は、児の健康に有害な影響を与えるため、医療従事者による情報提供やスクリーニングにより、妊娠早期から授乳中に至るまで、喫煙の有無を把握し、禁煙できるよう支援する必要があると考えられた。同様に
妊娠期、授乳期の飲酒は、児の健康に有害な影響を与えるため、医療従事者による情報提供やスクリーニングにより、妊娠早期から授乳中に至るまで、飲酒の有無を把握し、禁酒できるよう支援する必要があると考えられた。
これらの検討結果を踏まえ、推奨体重増加量に関しては従来の妊娠前体格区分や推奨値を継承することとした。妊娠を希望するすべての女性が妊娠前からの食生活改善を意識できるように、あらたに「妊娠前から、バランスのよい食事をしっかりとりましょう」という文言を提案した。また、適切な身体活動を促すために、「無理なくからだを動かしましょう」という文言を追加した。さらには、女性たちだけが取り組むのではなく、周囲の温かいサポートが望ましいというメッセージをこめて、「お母さんと赤ちゃんのからだと心のゆとりは、周囲のあたたかいサポートから」という文言を提案した。

136

Ⅶ. 参考資料
１.ホームページ（案）URL: https://www.nibiohn.go.jp/eiken/ninsanpu/

137２.リーフレット（案）

138

139

３.解説要領（案）

妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針～妊娠前から、健康なからだづくりを～
解説要領
（案）

令和２年 3 月

国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
国立健康・栄養研究所

140

目次
１．「妊産婦のための食生活指針」改定の趣旨 ...............................................142
２.日本人妊産婦をめぐる現状と課題 ..............................................................143（１）体格をめぐる現状と課題 ......................................................................................143（２）女性の食をめぐる現状と課題 ...................................................................................2（３）女性の身体活動をめぐる現状と課題 ........................................................................3（４）たばこや女性の飲酒をめぐる現状と課題 .................................................................4（５）授乳をめぐる現状 .....................................................................................................5

３．指針の構成と各項目の解説 ......................................................................... 6（１）妊娠前からはじめる妊産婦の食生活指針の構成 ......................................................6（２）指針の各項目について ..............................................................................................7
妊娠前から、バランスのよい食事をしっかりとりましょう ................................................. 7「主食」を中心に、エネルギーをしっかりと....................................................................... 8不足しがちなビタミン・ミネラルを、「副菜」でたっぷりと ............................................... 9「主菜」を組み合わせてたんぱく質を十分に..................................................................... 11
乳製品、緑黄色野菜、豆類、小魚などでカルシウムを十分に ........................................... 12
妊娠中の体重増加量は、お母さんと赤ちゃんにとって望ましい量に ................................ 13
母乳育児も、バランスのよい食生活のなかで..................................................................... 14
無理なくからだを動かしましょう ....................................................................................... 15
たばことお酒の害から赤ちゃんを守りましょう ................................................................. 16
お母さんと赤ちゃんのからだと心のゆとりは、周囲のあたたかいサポートから .............. 17４.参考情報 ...................................................................................................... 18（１）妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針英訳 ............................................18（２）妊婦の食事摂取基準（日本人の食事摂取基準 2020 年版） ...................................19（３）授乳婦の食事摂取基準（日本人の食事摂取基準 2020 年版） ...............................20141１．「妊産婦のための食生活指針」改定の趣旨
若年女性のやせは、早産や低出生体重などのリスクを高めることが報告されています。
我が国の若い女性では朝食の欠食割合が高く、エネルギー摂取量も少なく、低体重（やせ）の割合が高いという現状があります。また、受胎前後に重要な葉酸の主な供給源である野菜の摂取量も、20 歳代で最も少なく、野菜を１日に 350g 以上摂っている人の割合は20％を下回っています。こうした妊娠前～妊娠期におけるエネルギーおよび栄養素摂取量の不足が、胎児の発育に与える影響が危惧されます。我が国の低出生体重児割合はOrganisation for Economic Co-operation and Development（OECD）諸国の平均値 6.5％よりも高い 9.5％であり、昭和 63 年（1988 年）から平成２年（1990 年）、平成 26 年（2014 年）から 29 年（2017 年）にかけて 1.5 倍に増加しています。
胎児期の発育が十分でなかった場合に、成人後に肥満・循環器疾患・2 型糖尿病などの
生活習慣病の発症リスクが高まる可能性があることが、多くの先行研究で報告されています。近年はこうした疾患の発症リスクに加え、胎児期の成育環境が神経学的な発達にも影響するという知見が広まり、児の将来の健康や特定の疾患のかかりやすさは胎児期や出生早期の環境が影響するという Developmental Origins of Health and Disease（以下、DOHaD という）の概念が注目されるようになりました。現在、United Nations Children'sFund（UNICEF）や World Health Organization（WHO）では人生の最初の 1,000 日（受胎から満２歳の誕生日まで）の適切な栄養が将来の健康維持に重要であると、提言しています。
我が国では平成 17 年（2005 年）２月に、「健やか親子２１」推進検討会において、「食を通じた妊産婦の健康支援方策研究会」が設置され、平成 18 年（2006 年）２月に「妊産婦のための食生活指針」が策定されました。この指針では妊産婦の方々にとってわかりや
すく具体的な内容を示すとともに、保健医療従事者が活用する際の参考となるよう、「日
本人の食事摂取基準（2005 年版）」および「食事バランスガイド」を基本として、望ましい食生活についての指針を示しました。また、妊娠前の体格と妊娠中の体重増加量と出生体重に関する研究結果から、「妊娠期の至適体重増加チャート」を示しました。
「妊産婦のための食生活指針」策定から 13 年が経過し、この間、平成 17 年（2005 年）に食育基本法が制定され、平成 25 年（2013 年）度からは 10 年計画の国民健康づくり運動「健康日本２１（第二次）」が、平成 27 年（2015 年）度からは「健やか親子２１（第２次）」が開始され、令和元年（2019 年）８月には「健やか親子２１（第２次）」の中間評価等に関する検討会報告書が公表されました。また、令和２年（2020 年）４月からは「日本人の食事摂取基準（2020 年版）」が適用されます。こうした国内の動きや国際的な動向を踏まえ、今般、「妊産婦のための食生活指針」の改定を行うこととしました。

142

２.日本人妊産婦をめぐる現状と課題（１）体格をめぐる現状と課題a) 女性の体格の現状と課題
平成 29 年国民健康・栄養調査（厚生労働省）の結果によると、15～39 歳の女性の体格指数（Body Mass Index：BMI）の平均値は、昭和 48 年（1973 年）以降、平成 10 年（1998 年）
代初頭まで減少傾向を示しました（図１）。同じ時期に、低体重（やせ）（BMI<18.5kg/m2）の者の割合は増加傾向を示し、昭和 48 年（1973 年）には 20～29 歳で 15.1％、30～39 歳で7.2％であったのが、平成 29 年（2017 年）にはそれぞれ 21.7％、13.4％でした（図２）。
少し古い情報ですが、平成 14 年国民栄養調査（厚生労働省）の結果によると、「現在、体重を減らそうとしている」者の割合は 20～29 歳で 54.4％、30～39 歳で 52.5％と半数以上を占めていました。
平成 25 年度から開始した「健康日本２１（第二次）」では 20 歳代女性のやせの割合を、策定時の 29.0％（平成 22 年（2010 年））から平成 34 年（令和４年（2022 年））までに 20.0％に減少させることを目標としています。平成 30 年（2018 年）９月の「健康日本２１（第二次）」中間報告書では減少傾向にあるとしているものの、「ベースラインの平成 22 年（2010年）が特に高かったため、２点ではなく経年変化を見る必要がある」と評価しています。
WHO の平成 28 年（2016 年）Global Health Observatory data repository によると、日本が所属している西太平洋地域で 18 歳以上の女性の低体重（やせ）の者の割合が最も高かったのが 18.2％のベトナムで、日本は 9.8％と 27 か国中５番目の高さでした。低体重（やせ）や体重減少による若年女性における健康障害の代表的なものに、排卵障害（月経不順）があります（２）。排卵障害は不妊の原因となります。また、低体重（やせ）の女性ほど閉経年齢が低く（３）、将来の骨粗鬆症のリスクが心配されます。
平均 BMI の推移（昭和 48～平成 29 年）

図２(kg/m2)

やせの割合（％）の推移（昭和 48～平成 29 年）（％）
35.0
40.0（％）
30.0

22.5
22.0

30.0 25.0

21.5

20.0 20.0

2016

2016
2013

2010

2013

2010

30～39

2007

2007

2004

2001

2004

2001

1998

20～29 歳

資料：厚生労働省
20～29平成30～39 歳歳 29 年国民健康・栄養調査

1998

1995

1995

1992

1992

1989

20～29

1989

1973

1986

0.0

2016

2013

2010

2007

2004

2001

1998

1995

1992

1989

1986

1983

1980

1977

1973

19.0

1986

5.0

1973

19.5

10.0

1983

0.0

1983

20.0

15.0

1980

10.0

1980

20.5

1977

21.0

1977

図１

30～39 歳

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

143b）新生児の体格の現状と課題
人口動態統計調査（厚生労働省）によると、我が国で生まれる新生児の数は減少傾向にあり、昭和 26 年（1951 年）には約 210 万人であったのが平成 30 年（2018 年）には約 91 万人となっています。また、出生体重が 2,500g 未満の低出生体重児割合は、最も少なかった昭和 50 年（1975 年）の 5.1％から増加し、平成 16 年（2004 年）以降は 9.5％前後です（図３）。平均出生体重は、昭和 50 年（1975 年）をピークに平成 17 年（2005 年）ごろまで減少傾向を示し、以後はほぼ一定です（図４）。
「健やか親子２１（第２次）」では、「基盤課題Ａ 切れ目ない妊産婦・乳幼児への保健対策」の健康指標として、全出生数中の低出生体重児の割合の減少があげられています。令和元年（2019 年）８月の「健やか親子２１（第２次）」の中間評価等に関する検討会報告書によると、平成 24 年（2012 年）のベースライン値 9.6％から、平成 29 年（2017 年）の値は9.4％と減少していました。しかし、OECD に加盟する 35 か国では低出生体重児割合は平均、コロンビア（9.5％）に次いで３位と高6.5％であり（４）、日本はインドネシア（11.1％）
い値でした。

図３

出生数と低出生体重児割合の推移（平成 12 年～平成 30 年）

8.6

1,006

15

10

9.5

500

5

0

3.10
平均出生体重 (kg)

総出生数（千人）

1,000

1,191

低出生体重児割合（％）

1,500

図４

平均出生体重の推移（平成 12 年～平成 30 年）
3.07
3.04

3.05
3.00
2.95

2.99
2.96

0

2.90

総出生数
総数 (低出生体重児割合)

男児
女児

男児 (低出生体重児割合)
女児 (低出生体重児割合)

資料：厚生労働省 人口動態統計

資料：厚生労働省 人口動態統計

文献
１．Frisch RE. The right weight: body fat, menarche and ovulation. Baillieres Clin Obstet Gynaecol.
1990;4(3):419-39.
２．Szegda KL, Whitcomb BW, Purdue-Smithe AC, Boutot ME, Manson JE, Hankinson SE, et al. Adult
adiposity and risk of early menopause. Hum Reprod. 2017;32(12):2522-31.
３．Organisation for Economic Co-operation and Development. Health at a Glance 2017: OECD indicators

144

（２）女性の食をめぐる現状と課題「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の推定エネルギー必要量と平成 29 年国民・健康栄養調査（厚生労働省）に基づく摂取量を比較したところ、特に若年女性において、十分にエネルギーを摂取できていない状況が明らかになる等、日本人の若年女性はエネルギー・栄
養素等の摂取が十分ではないというデータが示されています。また、エネルギー産生栄養素
バランスは、15 歳から 29 歳までの女性では脂質エネルギー比率が 30％を超え、「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の目標量を上回っています（図５）。妊娠を希望する女性は、胎児の神経管閉鎖障害発症リスク低減のために十分な葉酸摂取量（400μg/日）が必要となります。しかし、非妊娠時の 30 歳未満の女性の葉酸摂取量は 300μg/日にも達しておらず、葉酸の摂取源の一つである緑黄色野菜の摂取量も十分ではありません（図６）。そのため、妊娠を希望する女性は、妊娠前からの葉酸サプリメントの活用も必要です。また、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度も、若年女性ほど少ないことが示されています（図７）。
食事摂取基準では、妊婦は妊娠中の母子の適切な栄養状態を維持し、正常な分娩をするた
め、妊娠前と比べて余分に摂取すべきと考えられるエネルギーおよび栄養素摂取量が妊娠期別に付加量として設定されています。また、授乳婦も同様に付加量が示されています。妊婦における、「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」の推奨量・目安量と現在の摂取量を比較すると、ビタミンＡ、ビタミンＤ、ビタミンＢ１、ビタミンＢ２、ビタミンＢ６、葉酸、ビ
タミンＣ、カルシウム、マグネシウム、鉄、亜鉛など多くの栄養素の摂取量が少ない状況にあります。妊娠後、急激に食事を変えることは難しいため、妊娠前からの適切な栄養摂取が望まれます。
図６
図５

葉酸摂取量と推奨量（女性、年齢階級別）

500（μg/日）

エネルギー産生栄養素バランスの摂取量（女性、年齢階級別）

400
300
200

1-6歳

13.7

27.5

58.8

7-14歳

14.3

29.6

56.1

15-19歳

14.5

31.2

54.3

20-29歳

14.8

30.5

54.7

30-39歳

14.3

29.2

56.5

40-49歳

14.5

29.6

55.9

50-59歳

15.3

29.7

55.0

60-69歳

15.6

28.7

55.7

70-79歳

15.7

26.3

58.0

80歳以上

15.3

24.8

59.9

0%
20%
40%
たんぱく質エネルギー比率60%80%
脂質エネルギー比率

100

235

227

250

226

322

281

345

300

0

平均摂取量
推定平均必要量
推奨量

注釈：妊娠を計画している女性、または、妊娠の可能性がある女性は、神経管閉鎖障害のリスク低減のために、付加的に葉酸を摂取することが望まれます。

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

図７

主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度（女性、年齢階級別）
総数

100%

炭水化物エネルギー比率
注釈：炭水化物エネルギー比率＝100－たんぱく質エネルギー比率－脂質エネル
ギー比率

226

149

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

8.5

52.7

17.9

20.9

20-29歳

12.1

27.3

30-39歳

12.6

24.1

40-49歳

10.9

22

50-59歳

9.7

20.7

38.4

22.2

42.8

20.6

45.4

21.6

51.8

17.8

60-69歳

5.8

18

17.6

58.6

70歳以上

5.6

19.3

13.4

61.7

0%

20%

ほとんどない40%
週に2-3日60%
週に4-5日80%

100%

ほとんど毎日資料：厚生労働省 平成 27 年国民健康・栄養調査145

（３）女性の身体活動をめぐる現状と課題
平成 29 年国民健康・栄養調査（厚生労働省）によると、女性の歩数の平均値はで 5,867
歩であり、この 10 年間でみると、大きな増減はみられませんでした。また、「健康日本２１（第二次）」の目標値として、20～64 歳女性で 8,500 歩、65 歳以上女性で 6,000 歩が掲げられているものの、いずれの年代においても目標値に達していません（図８）。さらに、１回
30 分以上の運動を週２回以上、１年以上継続している人（運動習慣有の人）は、女性全体
で 28.6％であったものの、20 歳代から 40 歳代の女性では、２割を下回っていました（図９）。特に、若年女性は定期的な運動を実施できていない現状にあります。
日本人妊婦の身体活動および運動の実施状況についての大規模な調査は行われていませ
んが、限られた対象者における調査において、妊娠期中期と後期では、身体活動量に違いがないことが報告されています（１）。妊娠前に運動をしていなかった人が、妊娠後に運動を始めたり、身体活動量を増やすため、生活習慣を大きく変えることは難しいため、妊娠前からの積極的な身体活動量の増加が望まれます。

図８

図９

歩数の平均値（20 歳以上、女性、
年齢階級別）

（歩）

（％）

8000

45

7000

40

6000

35

5000

30
25

4000
3000

運動習慣有の者の割合（20 歳以上、女性、
年齢階級別）

5867

6711

6543

6856

6857

5841

2000

42.3

20
15

4368

10

1000

28.6
11.6

5

0
総数
(2,877)

(300)

(487)

(458)

(602)

16.1

23.9

0

20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70歳以上
(180)

14.3

29.6

総数

(850)

(7,831)20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70歳以上
(364)

(807)

(1,098) (1,157) (1,997) (2,408)

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

文献
１. Kawajiri M et al. Longitudinal study of physical activity using an accelerometer in Japanese pregnant
women. Jpn J Nurs Sci. 2019:e12294.

146

（４）たばこや女性の飲酒をめぐる現状と課題
喫煙は、がんや脳卒中、２型糖尿病の発症リスクを高めるだけでなく、女性では生殖能力の低下や閉経後の骨密度低下などとの関連も示唆されています。平成 29 年国民健康・栄養調査（厚生労働省）の結果によると、現在習慣的に喫煙している女性の割合は 7.2％であり、
年齢階級別にみると 30～50 歳代で、その割合が高いことが示されています（図 10）。妊娠中の喫煙率も減少傾向にありますが、まだ、目標である０％には達していません（図 11）。
また、受動喫煙により、小児の呼吸器疾患や中耳炎、乳幼児突然死症候群を引き起こすことも指摘されており、育児中や周囲の人々の禁煙も重要です。加熱式たばこや電子たばこなどの新しい製品についてもニコチンの含有や発がん性物質の発生が報告されており、健康に悪影響を及ぼす可能性があります。喫煙率には地域差がありますので、喫煙率の高い地域では、より積極的な禁煙対策が必要です。
女性の飲酒には、男性よりも早期に肝硬変やアルコール依存症になりやすいことや、乳がんなど女性特有の疾患リスクを増大させるなどのリスクがあります。平成 29 年国民健康・栄養調査（厚生労働省）の結果によると、飲酒習慣のある女性の割合は 8.3％であり、年齢
階級別にみると、30～50 歳代でその割合が高いことが報告されています（図 12）。妊娠中の飲酒率は減少していますが、まだ、目標である０％には達していません（図 13）。妊娠前からの節度を持った飲酒行動が求められます。
喫煙・飲酒ともに習慣化してから変えることは難しいため、未成年時からの早目の対策が必要です。健康日本２１（第二次）では、未成年の喫煙および飲酒率も妊婦と同様０％とすることを目標に掲げていますが、目標には達しておらず、中学生や高校生の女子による喫煙や飲酒が認められています。

（％）

15

図 11 妊娠中の妊婦の喫煙率

図 10 女性の年代別喫煙者割合

12
10

(％)

10.0

8

10
5

7.2

6.3

8.5

12.3

7.8

6
9.8

5.0

3.8

4

7.3

3.4

2.7

2.9

2

2.9

0

0
総数

20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70歳以上

平成12年 平成17年 平成21年 平成25年 平成27年 平成28年 平成29年（3,477） （235） （363） （586） （523） （699） （1,071）

資料：厚生労働省 「健やか親子２１」最終報告書
国立大学法人 山梨大学「「健やか親子２１（第２次）」中間評価を見据えた調査研究（平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業）」（2019）

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査20（％）

図 12 女性の年代別飲酒習慣者割合

15

16

10
5

8.3

3.0

10.2

14.8

12
12.8

9.6

8
2.1

4

0
総数

図 13 妊娠中の妊婦の飲酒率

(％)
20

18.1

16.1
7.7

8.7

4.3

1.6

1.3

1.2

0

20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70歳以上

平成12年 平成17年 平成21年 平成22年 平成25年 平成27年 平成28年 平成29年（3,477）（235） （363） （586） （523） （699）（1,071）

資料：厚生労働省 「健やか親子２１」最終報告書
国立大学法人 山梨大学「「健やか親子２１（第２次）」中間評価を見据えた調査研究（平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業）」（2019）

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

147

（５）授乳をめぐる現状
授乳は子どもに栄養素等を与えるとともに、親子の絆を深め、子どもの心身の健やかな成長や発達を促す上でとても重要です。母乳には、乳児の代謝負担が少ない、感染症の発症や重症度の低下、産後の母体の回復の促進、母子関係の良好な形成などの利点があります。
平成 27 年乳幼児栄養調査（厚生労働省）の結果によると、授乳の方法は、10 年前に比べ母乳栄養の割合が増加しています（図 14、15）。混合栄養も含めると、母乳を与えている割合は、生後１か月で 96.5％、生後３か月で 89.8％と、多くの母親が母乳育児を行っていることが報告されています。また、妊娠中の母乳育児に対する考えについては、「ぜひ母乳で育てたいと思った」43.0％、「母乳が出れば母乳で育てたいと思った」50.4％であり、両者を合わせると９割以上の妊婦が母乳育児を希望していることが示され（図 16）、実際に、「ぜ
ひ母乳で育てたいと思った」または「母乳が出れば母乳で育てたいと思った」人の多くが母
乳育児を行っていました（表１）。
母子にとって母乳は基本であり、母乳で育てたいと思っている人が無理せず自然に母乳育児に取り組めるよう支援することは重要です。ただし、必要に応じて育児用ミルクを使用する等、柔軟に対応し、母乳や育児用ミルクといった乳汁の種類にかかわらず、母親の選択を尊重し、心の状態等に十分に配慮した支援が必要です。
子どもの湿疹や食物アレルギー、ぜんそく等のアレルギー疾患の予防のために、妊娠及び授乳中の母親が特定の食品やサプリメントを過剰に摂取したり、避けたりすることに関する効果は示されていません。授乳中に食べるべき食品または避けるべき食品として様々な情報が溢れています。自治体などの公的機関や医療機関においても、妊婦やその周囲の人に対し、授乳に関する正しい情報を提供する必要があります。
図 15 授乳期（３か月）の栄養方法の推移

図 14 授乳期（１か月）の栄養方法の推移
昭和60年度

49.5

平成7年度

41.4

46.2

平成17年度

45.9

42.4

平成27年度

昭和60年度

39.6

32.0

28.5

7.9

平成7年度

38.1

34.8

27.1

5.1

平成17年度

38.0

52.5

51.3
0%

9.1

54.2

20%

40%

母乳栄養

混合栄養

60%

80%

平成27年度

3.6

0%

100%

人工栄養

21.0

41.0
35.1

54.7
20%

40%

60%

母乳栄養

混合栄養

80%

※栄養方法「不詳」除く

資料：厚生労働省 平成 27 年乳幼児栄養調査

資料：厚生労働省 平成 27 年乳幼児栄養調査

表１

平成17年度

43.1

平成27年度
0%20%

母乳育児に関する妊娠中の考え別
授乳期の栄養方法（１か月）
母乳栄養

混合栄養

人工栄養

（％）

（％）

（％）

ぜひ母乳で育てたいと思った

67.6

31.4

1.0

母乳が出れば母乳で育てたいと思った

40.7

55.6

3.8

粉ミルクで育てたいと思った

6.3

43.8

50.0

特に考えなかった

33.3

55.0

11.7

52.9

43.0

50.4
40%

60%

80%

100%

ぜひ母乳で育てたいと思った
母乳が出れば母乳で育てたいと思った
粉ミルクで育てたいと思った
特に考えなかった

100%

人工栄養

※栄養方法「不詳」除く

図 16 母乳育児に関する妊娠中の考え

10.2※栄養方法「不詳」除く

資料：厚生労働省 平成 27 年乳幼児栄養調査

資料：厚生労働省 平成 27 年乳幼児栄養調査

148

３．指針の構成と各項目の解説（１）妊娠前からはじめる妊産婦の食生活指針の構成「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」は、平成 18 年（2006 年）２月に策定された「妊産婦のための食生活指針」を基に、新たなエビデンスを検証し、見直しを行ったものです。
今回の改訂では、妊娠前からの食生活の重要性を明確にするために、妊娠前から適切な食習慣を形成することを目指して、「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」として名称を変更しました。本解説要領は、保健指導従事者等の専門家が活用することを狙いとして、項目ごとに解説しています。なお、国民の健康の保持・増進を図る上で摂取することが望ましいエネルギーおよび栄養素の摂取基準を定めた「日本人の食事摂取基準（2020年版）」およびバランスのとれた食生活の実現を目指して策定された「妊産婦のための食事バランス
ガイド」とあわせて、活用することが望まれます。

妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針～妊娠前から、健康なからだづくりを～ 妊娠前から、バランスのよい食事をしっかりとりましょう 「主食」を中心に、エネルギーをしっかりと 不足しがちなビタミン・ミネラルを、「副菜」でたっぷりと 「主菜」を組み合わせてたんぱく質を十分に 乳製品、緑黄色野菜、豆類、小魚などでカルシウムを十分に 妊娠中の体重増加は、お母さんと赤ちゃんにとって望ましい量に 母乳育児も、バランスのよい食生活のなかで 無理なくからだを動かしましょう たばことお酒の害から赤ちゃんを守りましょう お母さんと赤ちゃんのからだと心のゆとりは、周囲のあたたかいサ
ポートから

149

（２）指針の各項目について

妊娠前から、バランスのよい食事をしっかりとりましょう
１食分のバランスの良い食事の目安として、主食、主菜、副菜の揃った食事をとることがあります。１日に主食、主菜、副菜の揃った食事が２食以上の場合、それ未満と比べて、栄養素摂取量が適正となることが報告されています。また、１日に、何を、どれだけ食べたらよいのかの目安が示された「食事バランスガイド」および「妊産婦のための食事バランスガイド」に沿った食事をすることで、主食、副菜、主菜、牛乳・乳製品、果物を適切に組み合
わせて摂取することができ、必要な栄養素をバランスよくとることができます（図 17）。
現在、１日に２回以上主食・主菜・副菜の３つをそろえて食べることがほぼ毎日である女
性の割合は、20 代では 32.1％、30 代では 47.4％であり、若い世代を中心にバランスのとれた食事がとりにくくなっている状況がみられます（図 18）。妊娠は食事を見直す絶好の機会と言われますが、実際には妊娠を機に妊婦の食行動は大きく変化するものではなく、妊娠前の食行動が継続されている可能性があります。そのため、妊娠前から栄養のバランスに配慮した食生活を意識し、実践することが望まれます。
また、近年、外食や中食でも、栄養バランスに配慮した食事を選択できるよう、特定非営
利活動法人 日本栄養改善学会等による「健康な食事・食環境」認証制度などの食環境整備が進んでいます。
図 17 食事バランスガイド

主食・主菜・副菜とは＜主食＞
主に炭水化物の供給源となるごはん、パン、麺、パスタなどの穀類＜主菜＞
主にたんぱく質の供給源である肉、魚、卵、大豆・大豆製品などを主材料とする料理＜副菜＞
主にビタミン、ミネラル、食物繊維の供給源となる野菜などの料理

資料：厚生労働省、農林水産省

図 18 主食・主菜・副菜の揃った食事が１日に２回以上ある頻度（女性、年齢階級別）
20-29歳32.1

30-39歳

19.6
47.4

40-49歳

19.3

51.8

50-59歳

22.8
23.6

59.6
71.7

70歳以上

72.7
10%
ほぼ毎日

20%

10.5
17.3

18.0

60-69歳

0%

14.3

33.9

30%

週に4-5日7.3

17.4

10.0 1.4

16.4
10.5

40%

50%

週に2-3日60%

70%

ほとんどない

80%

5.1

12.4

4.1

90%

100%

分からない

資料：農林水産省 食育に関する意識調査報告書（平成 31 年 3 月）

参考：
「健康な食事・食環境」認証制度（http://smartmeal.jp/）

150

「主食」を中心に、エネルギーをしっかりと
主食は、ごはん、パン、麺など、炭水化物を多く含み、エネルギーのもととなる料理のことを言います。健康寿命の延伸につながる健康の保持・増進、生活習慣病の予防のために参照すべきエネルギーおよび栄養素の摂取量の基準が日本人の食事摂取基準に示されています。
「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」と現状の摂取量を比較したところ、十分にエネ
ルギーを摂取できていない状況にあることが分かりました（図 19）。
現在、妊婦の平均的なエネルギー摂取量は 1,700kcal 前後です。妊娠中には、適切な栄養状態を維持して、正常な分娩をするために、妊娠前に比べて必要なエネルギー摂取量が増加します。妊娠初期（〜13 週６日）は+50kcal、妊娠中期（14 週０日〜27 週６日）は+250kcal、
妊娠末期（28 週０日〜）は+450kcal、妊娠前に比べて余分にエネルギーを摂る必要があります。また、授乳婦も妊娠前に比べて+350kcal 余分にエネルギーを摂る必要があります。
エネルギーをしっかりと摂取するためには、炭水化物を中心に食事を摂取することが必要です。しかし、炭水化物の主要な摂取源である穀類の摂取量は、20 歳から 49 歳の女性において減少しています（図 20）。妊娠前からの意識的な主食の摂取が望まれます。
一度に十分な量の主食を摂取することが難しかったり、３回の食事で十分に主食を摂取できない場合は、間食におにぎりを摂取するなど、主食からのエネルギーをしっかり摂取できるよう心がけましょう。

図 19 エネルギー摂取量と推定エネルギー必要量（女性、年齢階級別）（kcal/日）

図 20 穀類摂取量の平均値の年次推移（女性、年齢階級別、平成 13～29 年）
(g)
420

3000

410

2500

400

2000

390

1500

380

1000
500

1903
1198

2184

1912 1911 1915 1924 1996 1909 1736

370
360
350
340

0

330

平均摂取量
推定エネルギー必要量（身体活動レベルⅠ）
推定エネルギー必要量（身体活動レベルⅡ）
推定エネルギー必要量（身体活動レベルⅢ）

20-29歳1-14 歳女性は、国民健康・栄養調査と日本人の食事摂取基準（2015 年
版）の年齢区分が大きく異なっているため、推定エネルギー必要量は示していない。また、15-19 歳の推定エネルギー必要量として、食事摂取基準の 15-17 歳の推定エネルギー必要量を示した。

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

151

30-39歳40-49歳穀類には、米・加工品、小麦・加工品、その他穀類・加工品を含む。

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

不足しがちなビタミン・ミネラルを、「副菜」でたっぷりと妊娠中や授乳中では特に、多くのビタミン・ミネラルについて、摂取量が十分ではないことが報告されています。野菜は葉酸や鉄を含めビタミン・ミネラルのよい供給源ですが、若年女性では野菜摂取量も健康日本２１（第二次）の目標値である１日 350g に達していません（図 21）。食生活はすぐに変えられるものではありません。妊娠前から、野菜をたっぷり使った副菜でビタミン・ミネラルを摂る習慣を身につけることが大切です。
日本人女性で摂取量が不足しがちなビタミン・ミネラルには葉酸と鉄が挙げられます。葉酸は胎児の先天異常である神経管閉鎖障害の予防のため、妊娠前から充分に摂取していることが大切です（詳細は、P.12 参照）。鉄は酸素の運搬に必須のミネラルで、妊娠期には胎児の成長やさい帯・胎盤中への鉄貯蔵、循環血液量の増加などに伴い、需要が増加するため、妊娠前よりさらに多くの鉄摂取が必要ですが、妊娠前においても鉄の摂取量は推奨量に達していません（図 22）。鉄や葉酸を多く含む食品を組み合わせて摂取に努める必要があります（表２、３）。

図 22 女性の鉄摂取量と推奨量

図 21 女性の野菜摂取量と摂取目標量（mg/日）

（g/日）

15

400
300

10

200
100

145.8

233.5 226.4 218.4 232.3 246.3

279.8

321.7 320.2

278.8

5
6.5

4.1

6.7

6.4

6.4

6.8

7.3

8.2

8.5

7.3

0

0

平均摂取量

健康日本21（第二次）の目標値

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 健康日本 21（第二次）

表２

平均摂取量

月経なし推定平均必要量

月経なし推奨量

月経あり推定平均必要量

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

鉄を多く含む植物性食品

食品名

1 食あたりの表３

葉酸を多く含む植物性食品

食品名

鉄（mg）

1 食あたりの葉酸（μg）

重量（g）

1 食あたり100g あたり

玉露（浸出液）

150

225

150

0.8

なばな（洋種、茎葉、ゆで）

80

192

240

1.5

2.1

グリーンアスパラガス（ゆで）

100

180

180

2

1.5

77.0

からしな

50

155

310

カシューナッツ

30

1.4

4.8

さつまいも（皮むき、蒸し）

200

100

50

さつまいも（皮むき、蒸し）

200

1.2

0.6

ほうれん草（ゆで）

80

88

110

だいこん葉（ゆで）

50

1.1

2.2

えだまめ（ゆで）

30

78

260

さらしあん

12

0.9

7.2

いちご

80

72

90

ほうれん草（ゆで）

80

0.7

0.9

はくさい

100

61

61

チンゲンサイ（油いため）

80

0.7

0.9

しゅんぎく（ゆで）

60

60

100

重量（g）

1 食あたり100g あたり

小松菜（ゆで）

80

1.7

2.1

そば（ゆで）200

1.6

そらまめ（ゆで）70

あおのり（素干し）

資料：文部科学省 日本食品標準成分表 2015 年版（七訂）追補 2018 年
小山裕子 他 サービングサイズ栄養素量 100-食品成分順位表- 第一出版（2011）152

【葉酸と神経管閉鎖障害発症の予防】
神経管閉鎖障害とは、胎児の神経管ができる時（受胎後およそ 28 日）に上手くつながらない先天性異常で、無脳症・二分脊椎・髄膜瘤などがあります。多くの場合、妊娠を知るのは神経管ができる時
期よりも遅いため、妊娠に気づく前の段階から葉酸を十分に摂取していることが大切です。この時期に葉酸サプリメントを摂取することにより、神経管閉鎖障害のリスクが低減することが数多くの研究で明らかになっています。神経管閉鎖障害を予防するためには、通常の食事に加えて、サプリメントや食品中に強化される葉酸として 400μg/日摂取することが推奨されています（表 4）。
サプリメントや食品中に強化される葉酸は、化学名をプテロイルモノグルタミン酸といい、グルタ
ミン酸が一つ結合した構造を持ちます（狭義の葉酸）。一方、通常の食品中に存在する葉酸は、複数のグルタミン酸が結合したポリグルタミン酸型として存在します（食事性葉酸）。食事性葉酸の生体利用率は狭義の葉酸に比べ低いため、生体利用率の高い狭義の葉酸として摂取するように推奨されています（１）。
妊娠経験のない女性における神経管閉鎖障害予防のための葉酸摂取推奨の認知度は、15～19 歳
22.3％、20～24 歳 24.8％、25～29 歳 32.0％、30～34 歳 34.8％、35～39 歳 35.8％と十分に広まっていない現状が報告されています（2）。また、日本国内における神経管閉鎖障害の発症率は 1 万出生（死産を含む）当たり 6 程度で推移しており、減少傾向は認められていません（2）。したがって、意
識的にサプリメントや強化された食品として摂取することが大切です。ただし、たくさん摂れば摂るだけ良いというものではありません。過剰摂取により、健康障害を引き起こす可能性がありますので、サプリメントや強化食品から 30～64 歳は 1,000μg/日、その他の年齢区分では 900μg/日を超える
葉酸を摂取すべきではありません。また、神経管閉鎖障害は葉酸不足だけが原因で起こるものではありません。葉酸のサプリメントを摂取しただけで、必ず予防できるというわけではありません。さらに、サプリメントを摂取したからといって、野菜などの食事性葉酸を含む食品を摂取しなくてもよいということではありません。

表４
12 歳以上女性の葉酸摂取推奨量
妊娠計画中、妊娠

妊娠初期の可能性あり

妊娠中期・

授乳期

後期

食事性葉酸（μg/日）

240

240

240

480

340

狭義の葉酸（μg/日）

-

400

400

-

-

資料：厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2020 年版）

文献
１. 厚生労働省.日本人の食事摂取基準（2020 年版）.
２. 株式会社日本総合研究所.妊娠・出産に当たっての適切な栄養・食生活に関する調査報告書（平成 30 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業）.2019

153

「主菜」を組み合わせてたんぱく質を十分にたんぱく質は、からだを構成する必要不可欠な栄養素です。主菜は、魚や肉、卵、大豆製品などを使った、食事の中心となるおかずの料理で、たんぱく質や脂質を多く含みます。主菜は主材料の種類によって、含まれる栄養素が異なります。例えば、魚の中でも特に青魚は、
ドコサヘキサエン酸（DHA）やエイコサペンタエン酸（EPA）などの多価不飽和脂肪酸が豊富に含まれ、牛肉や豚肉などの畜肉には鉄が多く含まれています（表５）。さらに、大豆製品には、食物繊維も豊富に含まれています。
魚介類や肉類は、全体のたんぱく質摂取量のうち、それぞれ２割程度がそれらの食品群由来のたんぱく質摂取量となります（図 23）。同様に、穀類由来のたんぱく質摂取量も全体の2 割を占めるため、主菜と同様に穀類もしっかり摂る必要があります。特定の食材に偏らず、多様な主菜を組み合わせて、たんぱく質を十分に摂取するよう心がけましょう。
図 23 たんぱく質摂取源（20 歳以上）
嗜好飲料類
2%

表５

調味料・ その他
香辛料類

鉄を多く含む動物性食品

5%

菓子類

1 食あたり100g あたり

穀類

あさり（缶詰、水煮）

40

11.9

29.7

22%

鶏レバー

40

3.6

9.0

さばみそ煮（缶詰）

180

3.6

2.0

コンビーフ

100

3.5

3.5

赤肉

150

3.3

2.2

豆類

牛肉（もも、赤肉）

80

2.2

2.8

8%

牛レバー

40

1.6

4.0

乳類
6%

牛サーロイン

卵類
7%
肉類
魚介類

鉄（mg）

重量（g）

2%

22%

1 食あたりの

食品名

3%

かつお（生）

80

1.5

1.9

野菜類

さんま（生）

100

1.3

1.3

4%

干しエビ

8

1.2

15.1

19%

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

資料：文部科学省 日本食品標準成分表 2015 年版（七訂）追補 2018 年
小山裕子 他 サービングサイズ栄養素量 100-食品成分順位表- 第一出版（2011）【妊娠中に気をつけたい食品】
たんぱく質の豊富な食品の中には、注意の必要な食品もあります。レバーなどには、ビタミン A が多く含まれていますが、過剰摂取により先天奇形が増加することが報告されているため、妊娠を計画する人や妊娠 3 か月以内の人は、大量摂取を避けましょう。また、大きな魚には小さい魚に比べて水銀が多く含まれているため、おなかの赤ちゃんに影響を与える可能性が指摘されています。食べる魚の種類と量に注意が必要です（１）。さらに、肉・魚のパテ、生ハム、スモークサーモンやナチュラルチーズ（乳製品）は、リステリア菌という食中毒が増殖している可能性があり、妊娠中は感染しやすくなっているため、お母さんと赤ちゃんの健康のために、食中毒予防も注意が必要です（２）。
文献
１．厚生労働省．お魚について知っておいてほしいこと.
２．厚生労働省．食べ物について知っておいてほしいこと.

154

乳製品、緑黄色野菜、豆類、小魚などでカルシウムを十分に妊娠中は胎児のからだをつくったり、授乳したりすることで、母体からカルシウムが失われます。
妊娠・出産・育児に適したからだをつくるために、妊娠前からの積極的なカルシウム摂取を心がけることが大切です。なお、日本人女性のカルシウム摂取量は平均的に少なく、十分に摂取できていない状況が長年続いています（図 24）。
乳製品はカルシウムのよい供給源となり（表６）、同時にたんぱく質やエネルギー補給にも役立ちますが、学校給食のなくなる 15 歳以降、その摂取量は急激に減ってしまいます。緑黄色野菜、豆類、小魚などからもカルシウムを摂取することができますので（図 25）、カルシウムを多く含む食品を組み合わせ（表７）、カルシウムの摂取量を増やすよう努めることが大切です。

図 24 女性のカルシウム摂取量と推奨量

表６（mg/日）

1 食あたりの

食品名

800
600
400
200

乳製品に含まれるカルシウム量

646
369

462

420

421

552

511

445

582

518

1 食あたり100g あたり

低脂肪牛乳

208

270

130

濃厚牛乳

208

229

110

スキムミルク

20

220

1,100

プロセスチーズ

30

189

630

コーヒー牛乳

210

168

80

90

126

140

90

108

120

90

86

95

乳酸菌飲料

65

28

43

シャーベット90

20

22

アイスクリーム0

ヨーグルト

推定平均必要量

推奨量

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

表７

カルシウムを多く含む食品

食品名

その他
16%

100g あたり

干しエビ

8

568

7100

さばみそ煮（缶詰）

180

378

210

わかさぎ

75

338

450

ヨーグルトドリンクタイプ

240

264

110

普通牛乳

206

227

110

緑黄色野菜

焼き豆腐

150

225

150

7%

ししゃも

60

198

330

生揚げ

75

180

240

小松菜（ゆで）

80

136

150

かぶ葉（ゆで）

70

133

190

調味料・香辛料類
5%
魚介類

穀類
豆類
14%

カルシウム（mg）
1 食あたり29%

8%

1 食あたりの
重量（g）

乳製品

4%

9%

普通脂肪

資料：文部科学省 日本食品標準成分表 2015 年版（七訂）追補 2018 年
小山裕子 他 サービングサイズ栄養素量 100-食品成分順位表- 第一出版（2011）

図 25 カルシウムの供給源（20 歳以上）

卵類

普通脂肪

全脂無糖

ラクトアイス
平均摂取量

カルシウム（mg）

重量（g）

その他の野菜9%

資料：厚生労働省 平成 29 年国民健康・栄養調査

155

資料：文部科学省 日本食品標準成分表 2015 年版（七訂）追補 2018 年
小山裕子 他 サービングサイズ栄養素量 100-食品成分順位表- 第一出版（2011）妊娠中の体重増加量は、お母さんと赤ちゃんにとって望ましい量に妊娠中の体重増加は正常な妊娠経過でみられる現象です。適正な妊娠中の体重増加は、お母さんと赤ちゃんの長期的な健康の維持・増進につながります。妊娠中の体重増加が不足す
ると、早産や赤ちゃんが在胎週数に比べて小さい在胎不当過小児のリスクが高まります。逆に、妊娠中の体重増加が過剰だと赤ちゃんが巨大児（出生体重が 4,000g を超える場合）や
在胎週数に比べて大きい在胎不当過大児のリスクが高まります。また、妊娠中の体重増加が胎児発育に与える影響は妊娠前の体格によって異なり、やせの場合により強いことがわかっています。早産や在胎不当過小児は乳児死亡の危険因子であるだけでなく、成人後の循環器疾患や糖尿病発症の危険因子であることが報告されています。また、巨大児や在胎不当過大児も成人後の肥満や糖尿病発症の危険因子です。
つまり、妊娠中の望ましい体重増加量は、お母さんの妊娠前の体格指数 BMI によって異なると考えられます。BMI の値は妊娠前の体重（㎏）を身長（m）の２乗で割って計算します。
日本人や東アジア人を対象とした多くの研究を総合的に検討した結果、表８,９におなかの赤ちゃんが一人の場合の、妊娠前体格区分別の推奨体重増加量を示しました。おなかの赤ちゃんが二人以上いる場合（多胎）は、それぞれの体格区分の推奨体重増加量よりも多く増加することがみられます。妊娠前の体格がふつう体型に区分される方でも、BMI が低体重に近い場合は、推奨体重増加量の上限値を目安にします。
表８

体格区分別

妊娠全期間を通しての推奨体重増加量

体格区分

推奨体重増加量低体重（やせ）：BMI18.5 未満

9～12kg#1

ふつう：BMI 18.5 以上 25.0 未満

7～12kg

肥満：BMI25.0 以上

個別対応#2

・体格区分は妊娠前の体格による。
#1

上限値を若干超えても、大幅なリスクの増加にはつながらない。

#2

妊娠前より分娩時の体重が減少しているのは望ましくない。増加量は他のリスク等を考慮しながら、個別に対応していく。

表９

体格区分別

妊娠中期から後期における 1 週間あたりの推奨体重増加量

体格区分

1 週間あたりの推奨体重増加量

低体重（やせ）：BMI18.5 未満

0.3～0.5kg／週

ふつう：BMI 18.5 以上 25.0 未満

0.3～0.5kg／週

肥満：BMI25.0 以上

個別対応

・体格区分は妊娠前の体格による。

156

母乳育児も、バランスのよい食生活のなかで授乳婦の栄養素等の平均摂取量は、エネルギーやたんぱく質をはじめ、多くのビタミンやミネラ
ルでも少ない状況にあります（表 10）。授乳中には、エネルギーおよびたんぱく質、ビタミンＡ、ビタ
ミンＢ１、ビタミンＢ２、ナイアシン、ビタミンＢ６、ビタミンＢ12、葉酸、ビタミンＣ、鉄、亜鉛、銅、ヨウ素、セレン、モリブデンで妊娠前よりも多く摂取することが推奨されています。付加量を十分に摂取できる
ように、バランスよく、しっかり食事をとることが大切です。また、十分な水分摂取も母乳分泌には大切です。
一般的に母乳は子どもにとっても母体にとっても負担の少ない授乳方法です。また、母乳栄養
は妊娠中に増加した母体の体重や蓄積した脂肪の減少にもつながります。そこで、WHO では生
後６か月までの完全母乳育児を推奨しています。ただし、様々な要因で母乳栄養の実施が困難な場合もありますので、状況に応じて柔軟に対応する必要があります。
子どものアレルギー疾患予防のために、母親の食事は特定の食品を極端に避けたり、過剰に摂取する必要はありません。バランスのよい食事が重要です。
表 10 授乳婦のエネルギーおよび栄養素摂取量と食事摂取基準
H29 年国民健食事摂取基準康・栄養調査（2015 年）（授乳婦）

授乳婦（18-49 歳）

人数【摂りすぎに注意したい栄養素】
日本人は海藻を食べるため、他国の642,300-2350

*1

66.6

70

*2

450

1,100-1,150

*2

7.2

8

*3

エネルギー【kcal】

1,829

たんぱく質【g】
ビタミンＡ_RE【μｇRE】
ビタミンＤ【μｇ】
ビタミンＥ【mg】

5.9

7

*3

ビタミンＫ【μｇ】

227

150

*3

ビタミンＢ1【mg】

0.76

1.3

*2

ビタミンＢ2【mg】

1.03

1.8

*2

ナイアシン【mgNE】

12.9

14-15

*2

ビタミンＢ6【mg】

0.99

1.5

*2

ビタミンＢ12【μｇ】

5.0

3.2

*2

葉酸【μｇ】

229

340

*2

パントテン酸【mg】

5.12

5

*3

人々よりもたくさんのヨウ素を摂取しています（1）。ヨウ素は母乳中に移行するた
め、その分、授乳中は妊娠前よりも多くのヨウ素摂取が必要になりますが、過剰に摂りすぎると、母乳中のヨウ素濃度が極端に高くなり、乳児の甲状腺機能に影響を与える可能性がありますので、摂りすぎには注意することが大切です。一方で、海藻の摂取を意図的に避け続けると、ヨウ素不足につながります（1）。からだによいからと言って特定の食品ばかりを食べ

ビタミンＣ【mg】

67

145

*2

食塩相当量_g【g】

9.0

<7

*4

カリウム【mg】

1,949

2,200

*3

カルシウム【mg】

463

650

*2

て避け続けたりすると、必要な栄養素をマグネシウム【mg】

215

270-290*2

適切に摂取することが難しくなります。
多様な食品を組み合わせて、バランスよ

鉄【mg】

6.9

8.5-9.0*2

亜鉛【mg】

8.0

11

*2

銅【mg】

1.07

1.3

*2

*1 推定必要エネルギー量 身体活動レベル II

続けたり、逆に、からだに悪いからといっ

く食べることが大切です。
文献
１．厚生労働省.日本人の食事摂取基準（2020 年版）.

*2 推奨量、*3 目安量、*4 目標量
食事摂取基準は当該年齢の基準に授乳婦の付加量を加えたもの。

資料：厚生労働省 平成 27～29 年国民健康・栄養調査
厚生労働省 日本人の食事摂取基準（2015 年版）

157

無理なくからだを動かしましょう
身体活動・運動が多くの生活習慣病を予防・改善し、健康の維持等に効果があることは、よく知られています。さらに、座り続けることで健康障害が引き起こされることも分かってきています。妊娠中の身体活動・運動については、妊娠期における身体活動は早産および低出生体重児のリスクを増加させない可能性が明らかになってきました。しかし、「どのような運動をどれだけ行ったら良いのか？」については、日本では、未だ明確な根拠はありません。
現在、日本人女性の 1 日の歩数が 5,000 歩未満の人の割合は増加しており、特に 20 歳代
から 50 歳代においてその傾向が顕著です（図 26）。また、運動習慣者の割合は減少しています（図 27）。
妊娠前の女性においては、「健康づくりのための身体活動基準 2013」や「アクティブガイ
ド ―健康づくりのための身体活動指針―」に望ましい身体活動量が示されており、それらを参考にして、健康づくりの取り組みを行うことができます。
近年、マタニティビクスやヨガなど、妊娠中の運動プログラムがありますが、それぞれのプログラムの効果については、よく分かっていません。しかし、極端に運動不足であったり、運動をやりすぎることは、妊娠や出産に悪影響を及ぼす可能性があります。妊娠中に運動を始める場合は、医師や医療機関に相談の上、自身の体調に合わせて、無理なく実践することが大切です。

図 27 運動習慣者の割合の年次推移（20 歳～64 歳、女性）

図 26 1 日の歩数 5000 歩未満の者の割合の年次推移（20 歳以上、女性、年齢階級別）
30
25
20

(%)
22.9

24.8
21.5

19.4

17.5

19.8

19.0

15
10
5
0
平成22年 平成23年 平成24年 平成25年 平成26年 平成27年 平成28年

出典：Takamiya T and Inoue S. Medicine & Science inSports & Exercise. 51(9):1852-1859, 2019.

資料：厚生労働省. 健康日本 21（第二次）分析評価事業．現状値
の年次推移

158

たばことお酒の害から赤ちゃんを守りましょう
喫煙や飲酒が胎児へ与える悪影響は大きいため、妊娠中は禁煙・禁酒が原則です。妊娠中の喫煙率や飲酒率は減少傾向にありますが、まだ０％には達していません（図 28）。身近な人に喫煙や飲酒の習慣があると、妊婦や授乳婦自身の喫煙や飲酒行動も多くなります。妊婦・授乳婦だけでなく、周囲の人も自覚を持って禁煙・禁酒に協力することが大切です。禁
酒や禁煙がうまく行かないときは、専門の医療機関を受診してみましょう。
妊娠中の喫煙は、早産や前期破水、絨毛膜羊膜炎、常位胎盤早期剝離、前置胎盤などの妊娠合併症や、子の口唇裂や口蓋裂、先天性心疾患、腹壁破裂増加、低体重（図 29）や発育不全、死産や流産、乳児死亡率などの増加との関連が報告されています。また、妊婦自身の能
動的な喫煙だけでなく妊婦や子の受動喫煙も、子の発育障害や出生時体重の低下、乳幼児突然死症候群リスクの増加との関連が懸念されています（図 30）。子どもと別の部屋での喫煙でも、子どもに受動喫煙の悪影響が出ますので（図 31）、育児中も継続した禁煙が重要です。
妊娠中の飲酒は、早産や妊娠高血圧症候群、癒着胎盤などのリスク増加に加え、子の発育不全や特異顔貌、多動学習障害を含む胎児性アルコール・スペクトラム障害を引き起こす可能性があります。胎児性アルコール・スペクトラム障害は、飲酒量や飲酒時期、摂取する酒の種類による安全域はないと考えられています。また、アルコールは母乳にも移行し、乳児の発達に影響を与えます。
図 29 妊娠中の喫煙本数と子の平均出生時体重

図 28 妊娠中の飲酒の状況
月に１～２回2%

3.2 (kg)

週に1～２回
1%

週に３回以上

3.1

1%

3.0
2.9

妊娠中に１０回未満

2.8

5%

2.7
2.6

なし
91%

資料：厚生労働省

男子

資料：厚生労働省 平成 22 年度乳幼児身体発育調査

平成 22 年度乳幼児身体発育調査

図 30 両親の喫煙と乳幼児突然死症候群のリスク

図 31 両親の喫煙による子の受動喫煙暴露スコア（尿中ニコチン量）

8.0 (倍)20.0 (倍)

6.0

15.0
5.8

4.0
2.0

女子

1.0

15.1

10.0
5.0

2.5

10.3
1.0

2.0

2.4

3.2

-

-

資料：Germaine Liebrechts-Akkerman et.al.,
Eur J Pediatr (2011) 170:1281–1291.

資料：Johansson et.al., Pediatrics (2004)
113(4):e291-295.
159

お母さんと赤ちゃんのからだと心のゆとりは、周囲のあたたかいサポートからお母さんと赤ちゃんのからだと心のゆとりは、家族や地域の方など周りの人々の助けや支えから生まれます。周囲の人は、お母さんの不安をやわらげ、母子ともに健やかな生活を送ることができるよう、協力することが大切です。
妊娠期・授乳期は、妊娠・出産・育児の開始と、からだの急激な変化に加え、毎日の生活のリズム等も短期間で劇的に変化します。そのため、身体的にも精神的にも不安定になりがちです。全国 16 市 1,900 人を対象とした３～４か月児健康診査でのアンケート調査結果でも、多くの人が不安や負担を感じ、その内容は妊娠中から出産後までの各時期により大きく変化していることがわかります（図 32）。周囲の人は、お母さんの気持ちをくみ取り、その時々に見合ったあたたかいサポートを心がける必要があります。また、妊産婦さんには、日々の食事の準備や授乳・育児に負担や不安を感じたら、家族や周囲の人々に頼ったり相談したりすることを勧めましょう。地域の母子センターやサークル、食事の準備に便利なミールキットや宅配サービスなどの活用も提案してみましょう。
疑問や不安を解消するために、インターネットや SNS などを利用して情報を収集することが多いですが、中には不安を煽るだけのものや根拠のない偏った情報もたくさんあります。そのような情報に振り回されないように、公的機関から発信された情報や出典のしっかりした情報を収集することが大切です。
【出産や育児に不安や戸惑いを感じ

図 32 妊娠・出産・産後期間に感じた不安や負担るときは、一人で悩まず、保健師や助特になし

産師などの専門職に相談してみまし

自分の体のトラブル

ょう。
】

育児方法に自信が持てない

近年、少子化や時代的な家族関係の変化

上の子の世話などにより、妊産婦にメンタルヘルスの問

妊娠・出産・育児による体の疲れ

題が生じやすい環境が存在しています。多十分な睡眠がとれない

くの妊産婦が子どもを産み育てることに自分の時間がない

困難を感じており、妊娠中は約 10％、産家事が思うようにできない

後は 10～15％にうつ病がみられます（１）。
医療機関と地方自治体の連携により、妊娠

生活リズムの作り方がわからないから産後まで切れ目のない支援の取り組

孤独だと感じるみが開始されていますので（１）、出産や育経済的な不安がある

児に不安や負担を感じたときには、ひとり

職場・仕事関係で悩まずに、保健師や助産師などの専門職0

妊娠中

産後2週未満20
産後2週～8週40
生後3～4ヶ月健診時60に相談することが大切です。

（％）

文献

資料：三菱東京 UFJ リサーチ＆コンサルティング「妊産婦に対するメ
ンタルヘルスケアのための保健・医療の連携体制に関する調査研究（平成 29 年度子ども・子育て支援推進調査研究事業）」（2018）160

１．公益社団法人日本産婦人科学会. 妊産婦メンタルヘ
ルスケアマニュアル.産前・産後の支援のあり方に関する調査研究（平成 28 年度子ども・子育て支援推進調査研
究事業）.2017

４.参考情報（１）妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針の仮英訳
Dietary Guidelines for Pre-pregnant, Pregnant and Lactating Women in Japan, 2020
～Get health conscious before your pregnancy～

Enjoy a well-balanced diet before you get pregnant.
Achieve your adequate energy intakes through staple foods.
Side dishes help you take enough amounts of vitamins and minerals.
Arrange main dishes so that you can take enough protein.
Dairy products, colored vegetables, beans, small fish are all good sources of calcium.
Adequate weight gain in pregnancy is ideal for you and your baby.
A well-balanced diet help you breast feed.
Be physically active and avoid excess.
Keep away from smoking and drinking.
Support from your family and friends helps you enjoy a healthy daily life with your baby.

161「日本人の食事摂取基準 2020 年版」）
（２）妊婦の食事摂取基準（162「日本人の食事摂取基準 2020 年版」）（３）授乳婦の食事摂取基準（163

４. 妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針の仮英訳

Dietary Guidelines for Pre-pregnant, Pregnant and Lactating Women in Japan, 2020
～Get health conscious before your pregnancy～
Enjoy a well-balanced diet before you get pregnant.
Achieve your adequate energy intakes through staple foods.
Side dishes help you take enough amounts of vitamins and minerals.
Arrange main dishes so that you can take enough protein.
Dairy products, colored vegetables, beans, small fish are all good sources of calcium.
Adequate weight gain in pregnancy is ideal for you and your baby.
A well-balanced diet help you breast feed.
Be physically active and avoid excess.
Keep away from smoking and drinking.
Support from your family and friends helps you enjoy a healthy daily life with your baby.

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令和元年度 子ども・子育て支援推進調査研究事業

妊産婦のための食生活指針の改定案作成および啓発に関する調査研究報告書
発 行

日 令和２年（2020 年） ３月

編集・発行 国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所〒162-8636 新宿区戸山 1-23-1
国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 栄養疫学・食育研究部
TEL:03-3203-5721（代表）