音楽界展望・器楽（室内楽を含む）□ 器楽（室内楽を含む）
渡

辺和

日本政府や日銀の発表に拠れば「いざなぎ越えの好景気」が続いた2017年だが，器楽室内楽界を眺める限り，税金を運用した公共文化事業や，大企業の音楽文化支援が目立って増えた感はない。６月に「文化芸術振興基本法」が改定され「文化芸術基本法」となり，現政府の政策方針に沿って「芸術そのもの」より「芸術を用いた地域興しや経済発展」重視が鮮明となった。
その一方で，イベント型経済で消費を刺激する現政府の重要政策たる東京2020五輪関連文化事業が３年後と迫るも，未だ水面下の動きが伝わるばかりで音楽界としての総意や方向性が見える様子はなく，奇妙な沈滞感も漂っている。
「文化芸術振興基本法」成立を受けた最初の公立アーツセンターとして2008年に福島県に「いわきアリオス」が開館して以降，図書館，集会所，美術館に劇場やコンサートホール，練習室まで含み込む総合コミュニティ・センターとしての公共文化施設の設置が日本各地で相次いだ。2009年には岩手県「大船渡リアスホール」，2011年に秋田県「由利本荘市カダーレ」，2014
年に美術館を併設する長野県「上田セントミューゼ」など，ホール付きの総合文化施設が誕生。図書館を有しつつ，300席規模のホールながらファツィオリのピアノを導入し独自性をアピールした2015年オープンの東京江東区「豊洲シビックセンター」
や，2016年秋に開館し2017年には図書館の利用者数が日本一を記録した神奈川県の大小ホール併設複合文化センター「大和市文化創造拠点シリウス」など，集客や使用率でそれなりの結果を出した施設もある。
2017年４月，21世紀の潮流となりつつあるそんな複合文化施設に抗するように，自主制作機能を有する本格的音楽専用ホールとして千葉県「浦安音楽ホール」がオープンした。室内楽とリサイタルに特化した300席のホールと複数の音楽練習室を中心に，アートマネージメント教育を重視する昭和音大も加わる共同体が指定管理者として企画運営する都市近郊型公共施設である。アウトリーチ活動や地元アマチュア演奏家とのセッションをミッションとして位置付け，レジデントアーティストを置き，室内楽を核に文化発信を試みる。バブル以降今世紀０年代に主に民間の試行錯誤でノウハウが開拓され，「いわきアリオス」以降は公共が盛んに展開する「芸術を核とするコミュニティセンター」の室内楽専用ホール版の誕生は，アベノミクスや五輪バブル後を睨んだ自治体文化支援の注目事例である。
市民会館建替え時期とアベノミクスの建設業景気が重なった
公共ホールがそれなりに活発な動きを見せる一方で，80年代後半のバブル期に盛んに室内楽用ホールを誕生させた民間には，目立った動きがない年だった。だが，巨大アリーナとマイクロ・コンサートヴェニュへの分極化の流れは，公共より民間でより顕著である。２月から８月までのサントリーホールの改修のための休館は，器楽リサイタルの100席から200席の小規模会場への分散傾向をハッキリさせた。東京では両国門天ホール，名古屋の宗次ホール，京都のカフェ・モンタージュ，大阪のフェニックスホールなど，特徴のはっきりした小規模ホールやスペースが着実な活動を重ねる年となった。
ヴェニュから主催者に視点を転じれば，昨年も論じたクラシック音楽のイベント化の潮流に歯止めがかかることはなかった。浦安の例はあるものの，地方自治体が文化事業としてクラシック音楽に関わる際の「フェスティバル」志向は相変わらずで，リサイタルや室内楽が大規模音楽祭の一部に位置付けられ公演数を維持する現実に大きな変化はない。ただ，行政がメインスポンサーとなり大規模な地域興しとして展開する「フェスティバル」運営の在り方を巡っては，様々な軌道修正も見え始めている。
都心のレンタルスペース閑散期となるゴールデン・ウィークの施設活用イベントとして2005年に東京国際フォーラムが民間音楽事務所と始めた「ラ・フォル・ジュルネ・オ・ジャポン」は，結果として「期間限定クラシック音楽の移動テーマパーク」として大成功。2008年にはオーケストラ・アンサンブル金沢と音楽ホールを有するものの集客の決定打に欠けた石川県が参加したのを皮切りに，2010年にはスペースに余裕のある文化施設を持つ新潟市芸術文化振興財団と，日本有数のロケーションを誇る大津のびわ湖ホールが参加。未だ九州屈指の労音の拠点たる鳥栖市も2011年から実行委員会方式で加わる。2010年代前半には「最も成功したクラシック音楽のビジネスモデル」と各界から注目されるに至り，東京の大手音楽事務所にマネジメント業務からイベント業への軸足転換を即すこととなった。
だが，2014年に鳥栖が中止。2016年を最後に石川県も離脱，2017年の同時期には実行委員会主催に拠る同フォーマットの「いしかわ・金沢 風と緑の楽都音楽祭」が開催され，前年を上回る聴衆を集めた。大津も2017年をもって「ラ・フォル・ジュルネ」ブランドを離脱，2018年からはやはりゴールデンウィー
クにびわ湖ホールの沼尻竜典芸術監督プロデュース「近江の春びわ湖クラシック音楽祭」に移行する。有楽町のイベントも，2018年には池袋を第２会場とする新たな展開を発表，東京都歴史文化財団と豊島区が加わり2020年五輪関を睨んだ展開を見せている。
「ラ・フォル・ジュルネ」関連イベントの今後の展開やそこでの器楽室内楽の扱いがどうあれ，有楽町とほぼ同時期に開始された仙台の「せんくら」や，当時の大フィル音楽監督大植英次の個性を前面に押し立て始まった「御堂筋クラシック」など，多くの小規模ヴェニュで期間限定で集中的に演奏会を行うタイ
プの音楽祭は隆盛を極め，どれも器楽室内楽を市民に広める大事な啓蒙イベントとして定着している。そんな中，小澤征爾とヴィーン国立歌劇場総裁ホーレンダーがオペラ音楽祭として創設後，プロデューサー不在のままで運営されていた「東京・春・音楽祭」も，2017年には都響及びN響，メインスポンサー関連のベルリンフィル団員による室内楽を骨格とする姿が明快になった。音楽家の意欲に地域の商工会議所などが乗った都市型地域街興しフェスティバルとして始まったイベントとしては最大規模にまで拡大したこの総合音楽祭が，2020五輪に向けどう舵取りされるのか興味深い。
フェスティバル化は大規模イベントに止まらない。バブル期の公共による淘汰を生き残ったローカル主催者や，演奏家個人や演奏団体が，大都市近郊都市規模の地域社会と連携しつつ，器楽や室内楽をベースにジャズや現代音楽を巻き込んだ「街角コンサート」規模の音楽祭を起ち上げる例が目立ってきた。第三世界を含めた世界中で独自の活動を続ける作曲家野村誠がディレクターとなる東京都足立区「千住だじゃれ音楽祭」や大阪豊中の「世界のしょうない音楽祭」は，行政主導とは異なる地域興し音楽祭として注目すべきである。とりわけ豊中の例は，橋下知事時代に民営化された日本センチュリー交響楽団の，豊中音楽ホール指定管理獲得とも繋がる新展開として今後に注目すべきであろう。
４月には千葉県長柄町でクァルテット・エクセルシオと地元音楽教室が主催する「ながらの春 室内楽の和音楽祭」が始まった。小規模ながら，欧米では常識でも日本では過去になかった「常設室内楽団体が主催する音楽祭」の開幕は，運営をNPO化した同団の次なるステップへの展開として見守りたい。
2017年12月21日から１週間，那覇市沖映通り商店街振興組合が主催した「沖映クラシックス」も，地元演奏家総出の独奏や室内楽，吹奏楽を中心とする沖縄県発の大規模クラシック音楽イ
ベント。年末の南国風物詩として定着するか，次年度以降が期待される。
2017年初夏の関西では，共に国際音楽コンクール世界連盟に参加するのふたつの器楽室内楽の国際コンクールが開催された。５月13日から22日まで開催された「第９回大阪国際室内楽コンクール＆フェスタ」と，５月25日から６月４日に開催された「第９回神戸国際フルートコンクール」である。前者は創設期以来のスタッフがほぼ一新され，日程割や参加団体数などを見直し，結果，過去最大の聴衆動員数を記録した。会場となる
いずみホールが「ランチタイムコンサート」で平日昼間の聴衆を開拓していたことで，これまで問題視されていた平日昼間開催を逆手に獲る結果となったのは興味深い。後者はメイン主催者の神戸市が一度は中止を発表したものの，過去の優勝者や関係者の努力で開催に至った。コンクールは誰のものなのか，あらためて考えさせられた。
個々の演奏会について触れる余裕がないが，「大阪国際室内楽コンクール」の例で見るように，聴衆の高齢化と都市生活の中でのクラシック・コンサートの位置付けの変化はより明瞭化している。エベーヌQやモルゴーアQなど，演奏会や音楽の中身そのものを変化させることで新たな聴衆を開拓する努力と，そんな動きへの旧来の聴衆や主催者からの拒否反応は，今後の大きな問題となりそうだ。そんな中，10月にサントリーホールで公演を行った93歳のピアニスト，メナハム・プレスラーにほぼ満員の聴衆が集まったのは，良い意味で日本の聴衆の成熟を示したと言えよう。