（R S – 9 9 8）
禁 複 製

「石油化学」から「天然資源化学」へ（2016 年版）
シェール革命、現代的石炭化学、石油価格下落のインパクト
シェール革命、現代的石炭化学、バイオマス化学の発展により、世界は石油を原料とする「石油化学」
から、石油、天然ガス、石炭、バイオマスなどの幅広い天然資源を統合的に利用する「天然資源化学」の時代になった。また、最近の石油価格下落がこれにどんな影響を与えるかを考察した。

2 0 1 6年 1月

シニアリサーチャー

府川伊三郎

東 京 都 千 代 田 区 神 田 神 保 町 1-105 神 保 町 三 井 ビ ル デ ィ ン グ
電話 (03)3296-3095 ㈹まとめ◆2005 年の世界のエチレン生産能力は、米国がトップで、日本が第 2 位であった。しかし、2014 年には米国、中国、サウジアラビア、韓国に次いで日本は第 5 位と順位を下げた。2005 年から 14 年にかけて、実に中国は約 1,300 万トン、サウジアラビアは 900
万トンの増能力を達成している。2019 年までに米国がシェールガス革命による積極的な投資で約 1,000 万トンの増能力を行い、中国は MTO/MTP 法などによる 1,100 万トンの増能力を行なうものと予想されている。上記増能力がなされると、世界で米国、中国の 2 ヵ国が抜きんでて大きな生産能力を有することになる。

（p.3-5）◆日本はもっぱらナフサ・クラッキングの石油化学であるが、世界は石油、天然ガス、
石炭、バイオマスなどの天然資源を統合的に利用する「天然資源化学」の時代になった。有機化学工業の出発原料のエチレン、プロピレン（以下、軽質オレフィン）をい
ずれの資源からも工業的につくれるようになった。その主要な 6 つの製法は、ナフサ・
クラッキング、エタン・クラッキング、プロパン脱水素法（PDH）、現代的石炭化学のMTO（Methanol to Olefins）と MTP（Methanol to Propylene）、バイオエタノール脱水法である。各製法の技術内容、強みと弱み、課題についてまとめた。
（p.6-22、58-65）◆米国ではトウモロコシを、ブラジルではサトウキビを原料とする発酵法バイオエタノールの生産が急拡大した。米国ではガソリンの10％に相当する量になっている。課題であった非食料のセルロース系原料からの バイオエタノールの工業生産が2013-15年に開始された。

（p.17-22）◆合成ガスやメタノールを原料とする新しい化学が発展している。中国は安価な石炭を原料にして、合成ガス、メタノールを経て軽質オレフィンをつくる新しいプロセスを大規模に工業化し、これを全国に拡大している。その技術の詳細と工業化の実績をまとめた。半面、中国は旧来のアセチレン法で有毒な塩化水銀触媒を使用して塩化ビニル モ ノ マ ー を つ く っ て い る 。 こ れ を 金 の ナ ノ 粒 子 触 媒 に 代 替 す る 開 発 を Johnson
Matthey が進めている。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月（p.23-37）

◆米国はシェール革命により 2013 年に天然ガス、原油ともに世界第一の産出国になったと発表した。2016 年から LNG 輸出が本格化し、2017 年には天然ガスの輸入国から輸出国に転換する。原油価格の下落により天然ガス・原油のリグ総数（採掘装置数）は半減したが、天然ガス・原油の生産量は維持された。このことは原油が 50 ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙ
でも、コスト競争力をもった生産が可能なことを示している。
安価なシェールガスを原料とするエタン・クラッカーを6社が建設中である。2018年末までにすべてが完成の予定で、エチレンの総生産能力は1000万トンである。また
新たに2015年4月、信越化学の子会社シンテックがルイジアナ州でエタン・クラッカー(エチレン生産能力 50万トン)を建設することを決定した。

（p.38-57）◆軽質オレフィン（エチレンとプロピレン)を製造する6つのプロセスについて技術評価を行い、またコストの大部分を占める原料費を見積もった。2013年の原油価格が100ﾄﾞ
ﾙ／ﾊﾞﾚﾙのときと、2015年の50ﾄﾞﾙ／ﾊﾞﾚﾙのときの二つのケースについて行った。結果を下図に示す。原油価格下落によりナフサ・クラッキングのコスト競争力回復が顕著であるが、米国エタン・クラッキング優位は変わらない。

図（p.58-65）

軽質オレフィンのケース別、製法別原料費

注：ケース１はナフサ 970 ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタン 220 ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約 4.3 ﾄﾞﾙ/百万 Btu）、プロパン 500 ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約10.5 ﾄﾞﾙ/百万 Btu）、メタノール 400 ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタノール 700 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝとした。
ケース 2 はナフサ 500 ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタン 160 ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約 3.2 ﾄﾞﾙ/百万 Btu）、プロパン 300 ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約6.3 ﾄﾞﾙ/百万 Btu）、メタノールは 300 ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタノール 450 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝとした。
出典：旭リサーチセンター作成

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

◆石油の高価格と将来の枯渇問題から、できるだけ石油を使用しない “脱石油”の取組が各方面でなされきた。合成ガソリン（合成燃料）の製造、再生可能エネルギーの利用、石油化学から「天然資源化学」への転換、電力用燃料に石油を極力使用しないこと、自動車の燃費節減などである。

（p.66-71）◆化学工業の主要な製品であるエチレン誘導品、プロピレン誘導品、芳香族化合物の世界の生産能力、生産、需要をまとめ、各国・各地域の特徴を明らかにした。中国は化学品とポリマーの大生産国、大需要国でありかつ大輸入国であるが、自給体制を強めている。サウジアラビアをはじめとする中東は生産品の多くを輸出するので、中東の増能力は欧州やアジアの市場にとっては影響が大きい。
米国の安価なシェールガスを原料にするエタン・クラッキングからはコスト競争力のあるエチレンが得られる。安価なエチレンを使用するポリエチレンは競争力があり、
その他ポリビニルアルコール、EVA、ポリ塩化ビニルなども競争力が高まる。同じくシェールガス由来のメタノールとその誘導品（化学品やポリマー）も競争力を増すであろう。主要な化学品・ポリマーのエチレン(またはメタノール)の原単位から米国誘導品の競争力を評価し、その影響を推定した。

（p.72-78）◆日本の石油化学は厳しい状況にあり、不採算輸出をカットして生産能力を縮小し、収益を改善する方向に向かっている。すでに三つのエチレンプラントの停止計画が決定し、実施されている。幸い原油価格の下落があり、ナフサ・クラッキングの競争力が改善された。それにしても、独自の高付加価値品を中心とした強い事業内容への再構
築や海外展開が求められる。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月（p.79-82）

目次【注意書きと略語・用語集】 .................................................. 1
はじめに .................................................................... 2
1

大きく変わる世界の化学工業 ............................................... 3
1.1 主要国のエチレン生産能力推移――拡大する米国と中国 .................... 3
1.2 地域別エチレン生産能力推移と予測 ...................................... 3

2

発展する「天然資源化学」 ................................................. 6
2.1 天然資源化学とは ...................................................... 6
2.2 石油化学と石油精製の基本 .............................................. 8
2.3 天然ガス化学 .......................................................... 9
2.4 合成ガス・メタノール化学と現代的石炭化学 ............................. 12
2.5 世界各地域のエチレン、プロピレン、ブタジエン、芳香族化合物の製法 .... 15
2.6 バイオマス化学 ....................................................... 173

詳論：合成ガス・メタノール化学と MTO＆MTP ............................... 23
3.1 合成ガス・メタノール化学 ............................................. 23
3.2 MTO と MTP ............................................................ 30
3.3 アセチレン法塩化ビニル（VCM）とポリ塩化ビニル（PVC） ................. 37

4

米国シェール革命と原油価格下落の影響 .................................... 38
4.1 拡大する米国シェールガス・オイルの生産 ............................... 38
4.2 復活する米国化学工業 ................................................. 43
4.3 米国天然ガス価格の特殊性 ............................................. 45
4.4 原油価格下落とシェールガス・オイル生産への影響 ....................... 47
4.5 原油価格と天然ガス価格の予測 ......................................... 56

5

軽質オレフィンの製法・コストの比較(原油価格下落の影響) .................. 58
5.1 軽質オレフィン（エチレンとプロピレン）の各種製法比較 ................. 58
5.2 各種製法の原料費試算のための前提 ..................................... 59

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

5.3 各種製法の原料費の試算結果 ........................................... 60
5.4 CTO と GTO のコスト比較 ............................................... 64
5.5 エチレンコストの試算――日本経済新聞と IHS ........................... 646

脱石油の取り組み ........................................................ 66
6.1 合成ガソリンの大規模工業化 ........................................... 66
6.2 バイオマス利用技術の進歩 ............................................. 68
6.3 化学品の原料転換 ..................................................... 68
6.4 燃料の転換―発電の電源別比率の例 ..................................... 68
6.5 自動車燃料の節減 ..................................................... 69

7

代表的化学品（誘導品）とコスト .......................................... 72
7.1 基礎化学品（エチレン、プロピレン、芳香族化合物）からの誘導品と需要 .. 72
7.2 米国エチレン系誘導品のコスト競争力 ................................... 75
7.3 メタノール・アンモニア系誘導品のコスト競争力 ......................... 76
7.4 ポリマー種類別のコストダウンの大きさ ................................. 77

8シェール革命、中国石炭化学、中東石化が日本の石油化学に与える影響 ........ 79
8.1 日本の石油化学の厳しい状況 ........................................... 79
8.2 厳しい状況に対する方策 ............................................... 80
8.3 日本の競争力ある製品、高付加価値品は? ................................ 81
8.4 海外展開 ............................................................. 82
8.5 原油価格の下落の影響 ................................................. 82

おわりに ................................................................... 83
参考・引用文献 ............................................................. 84

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

【注意書きと略語・用語集】(1) 本リポートで使用する生産能力や需要はすべて年間ベースである。単位の記述は“万トン／年”を“万トン”と略した。為替レートは、特に記載がない場合は、前リポート 2）に合
わせて１US$＝100 円、1 ユーロ＝138 円とした。
(2)本リポートでは次の用語と略号を使用した。
エタン・クラッキング：エタン（主）、プロパン、ブタンを原料にした水蒸気分解。
軽質オレフィン：本リポートでは、エチレンとプロピレンを軽質オレフィンとよぶ。
合成ガス：一酸化炭素（CO）と水素（H２）との混合ガス。
接触改質（リフォーミング）：石油精製でナフサから芳香族化合物を製造する方法。
接触分解（FCC）：石油精製でガスオイルからガソリン成分を製造する方法。
シェールガス：頁岩から採取される天然ガス。組成は、従来の天然ガスと変わらない。
ナフサ・クラッキング：ナフサ（またはガスオイル）を原料とする水蒸気分解。
リグ(rig)：原油や天然ガスを掘削する装置。シェールには水平堀りのリグを使用する。
CTO：Coal to Olefin、石炭を原料にエチレン、プロピレンを製造する一貫製法。
CTL：Coal to Liquid、石炭から合成液体燃料（ガソリンなど）を製造する方法。
DMTO：中国科学院大連化学物理研究所（DICP）が開発した Dalian MTO 法。
EG、MEG：EG はエチレングリコール、MEG は単量体エチレングリコール。
FCC：Fluid Catalytic Cracking（流動接触分解）、本リポートでは、接触分解と同義語とした。
GTO：Gas to Olefin、メタンを原料とするエチレン、プロピレンの一貫製法。
GTL：Gas to Liquid、天然ガス(メタン)から合成液体燃料(ガソリンなど)を製造する方法。
MTO：Methanol to Olefins、メタノールからエチレン、プロピレンを製造する方法。
MTP：Methanol to Propylene、メタノールからプロピレンを製造する方法。
PDH：Propane Dehydrogenation Process、プロパン脱水素によるプロピレン製造法。
SMTO：Sinopec（中国石化）が開発した Sinopec MTO 法。
SNG：Synthetic Natural Gas。合成ガスから製造した天然ガス（メタン）。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－1－

はじめに
本リポートは、2014年3月に発行したARCリポート「“石油化学”から“天然資源化学”へ」2）の2016年版である。過去約2年間のトッピクスと最新データを追加し、全体を改訂した。この間の最大の出来事は、2014年年央からの原油価格の下落である。
従来の「石油化学」から、世界は石油、天然ガス、石炭、バイオマスなどの天然資源を幅広く利用する「天然資源化学」に拡大している。その代表は、米国のシェールガス革命による天然ガス化学の復興であり、中国の現代的石炭化学の台頭である。本リポートでは、シェール革命と現代的石炭化学ついて詳細にまとめた。
「天然資源化学」の言葉をあえて使用したのは、日本はすべて石油原料とするナフサ・ク
ラッキングの一本足打法であるが、世界を見れば天然ガス、石炭、バイオマスを原料とする
エチレン、プロピレンの製造が発展しているからである。
エチレン、プロピレンをつくる6つの製法をリストアップして、その特徴を比較するとともにコストを試算した。2013年の原油高のケースと、2015年の原油価格が下落後のケースの二つを計算して、原油価格など原料単価がコスト競争力にどう影響するかを評価した。
安価なシェールガスを原料にするエタン・クラッキングからはコスト競争力のあるエチレンが得られる。安価なエチレンを使用するポリエチレンは競争力があり、その他ポリビニル
アルコール、EVA、ポリ塩化ビニルなども競争力が高まる。同じくシェールガス由来のメタノールとその誘導品（化学品やポリマー）も競争力を増すであろう。主要な化学品・ポリマーのエチレン(またはメタノール)の原単位から誘導品の競争力を評価し、その影響を推定した。
本リポートでは、関連する合成ガス・メタノール化学とバイオマス化学の発展やエネルギ
ー・資源の動向についても触れた。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－2－

1

大きく変わる世界の化学工業

1.1 主要国のエチレン生産能力推移――拡大する米国と中国
表1に示すように、2005年の世界のエチレン生産能力（年産）は、米国（2,830万トン）がトップで、日本（740万トン）が第2位であった。しかし、2014年には米国（2,810万トン）、
中国（1,940万トン）、サウジアラビア（1,520万トン）、韓国（827万トン）に次いで日本（720
万トン）は第5位と順位を下げた。2005年から14年にかけて実に中国は約1,300万トン、サウ
ジアラビアは900万トンの増能力を達成している。
2019年には、米国がシェールガス革命による積極的な投資で約1,000万トンの増能力を行って3,770万トンに、中国はMTO/MTP法やナフサ・クラッキング法による1,100万トンの増能力に
より3,040万トンになると予測されている。世界で、米国と中国が抜きんでた大きな生産能力をもち、ついでサウジアラビアが大きな生産能力をもつ(図1)。
一方、日本は生産能力削減の方向であり、地位低下が顕著である。

1.2 地域別エチレン生産能力推移と予測
表2に示すように、北中南米地域は2013年の3,950万トンが2019年には5,080万トンになる予想で、この間の増能力は1,130万トンである。そのうち、北米の増能力が1,000万トンなのでほとんどを占める。
アジアは2013年の5,460万トンが2019年には7,070万トンになる予想で、この間の増能力は1,610万トンである。中国の増能力が1,100万トンで、その他アセアンなどの増能力が510万トンある。
中東は2013年の2，830万トンが2019年には3,440万トンになる予想で、この間の増能力は610万トンである。サウジアラビアの増能力は180万トンで、それ以外の中東諸国の増能力が430万トンと多い。中東は輸出主体なので、増能力は欧州とアジアの市場にとって影響が大きい。
欧州は2013年の2,560万トンが2019年には2,490万トンに減少の予定である。日本と事業環境は類似しているが、設備の減少幅は日本より小さい。
表1 世界のエチレン生産能力推移と予測（単位 万トン）

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－3－

国名

2005年
2012年
2014年
エチレン 順位 エチレン 順位 エチレン
生産能力
生産能力
生産能力
11,50015,036
15,796
1
2,832
1
2,670
1
2,812
4
623
2
1,551
2
1,940
3
670
3
1,520
3
1,520
5
576
4
783
4
827
2
741
5
761
5
721
6
552
6
574
7
576
7
528
7
560
8
560
26
72
8
532
6
632
17
198
9
444
9
444
12
285
10
405
10
405
11
293
11
403
12
403
8
392
12
397
13
397
14
264
13
370
11
404
9
367
14
349
15
349
10
337
15
337
16
337
13
284
16
286
17
286
18
190
17
280
14
380
22
103
18
252
18
252
15
218
19
246
19
246
16
217
20
217
20
217
12,935
13,708

順位
世界合計
米国
中国
サウジアラビア
韓国
日本
ドイツ
カナダ
イラン
タイ
台湾
ブラジル
オランダ
インド
ロシア
フランス
英国
シンガポール
カタール
ベルギー
イタリア
1－20の合計

2019年予測エチレン
生産能力19,180
3,770
3,040
1,700
860
650
520
460
440
400
930

400

出典：2005-14年のデータは武田 眞 世界化学工業白書6)、2019年データは経済産業省資料(2015)5)に基づき旭リサーチセンター作成。

図1 主要国のエチレン生産能力推移と予測

出典：表1に基づき旭リサーチセンター作成。

表2 地域別エチレン生産能力の推移と予測 (単位 万トン）

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－4－2013年
北中南米［内 米国］
アジア[内 中国)
中東
欧州
CISその他
世界合計

2019年予測

3,950［2,760］5,460[1,940]
2,830
2,560
620
15,4202019-2013
増減量
5,080
1,130
［3,770］[1,000]7,070
1,610[3,040][1,100]
3,440
610
2,490
▲70
1,100
480
19,1803,760

出典：経済産業省資料(2015) ５）の2013年と2019年（予測）のデータに基づき旭リサーチセンター作成。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－5－

2

発展する「天然資源化学」

2.1 天然資源化学とは石油を原料とする「石油化学」から、世界は石油、天然ガス、石炭、バイオマスなどの幅広い天然資源を統合的、融合的に利用する「天然資源化学」の時代になった 2) 。資源枯渇の順を考えれば、石油化学→天然ガス化学→石炭化学→バイオマス化学の順に重点をシフトする必要がある。各国は、その時々にその国に最適な天然資源ミックスを考えて、競争力のある化学工業を構築することに迫られている。
（1） 石油化学
石油化学は石油成分のナフサを水蒸気分解（以下、ナフサ・クラッキング）して、エ
チレン、プロピレン、C4留分（ブタジエンなど）、分解ガソリンを製造する。日本、アジア、西ヨーロッパはナフサ・クラッキングが中心である。
（2） 天然ガス化学
米国は安価なシェールガス由来 1のエタンなどを水蒸気分解（以下、エタン・クラッキング）してエチレンを製造する比率が増加している。既存クラッカー（分解炉）をナフ
サ原料よりエタン原料にシフトしてきたためである。さらに、6つの新プラントを全くの更地から建設している。計画中のものを含めると、合計の生産能力は1,000万トンに上る。
中東は、以前より非常に安価な石油随伴の天然ガスを利用したエタン・クラッキングの比率が高い。なお、エタン・クラッキングではプロピレンが不足するため、天然ガスの一成分のプロパンを脱水素してプロピレンを製造するPDHプラントが建設されている。
（3） 石炭化学 ３）
中国は安価な石炭由来のメタノールを原料にエチレンとプロピレンを合成するMTO法（methanol to olefin）とメタノールからプロピレンを 合成する MTP法（methanol topropylene）の大規模工業化を進めている。また、石炭原料から軽質オレフィンを製造する一貫プロセスは、CTO法（coal to olefin）とよばれる。

1

シェールガスは非在来型天然ガスであるが、組 成的に在来型天然ガスと異なるものではない。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－6－（4） バイオマス化学 ４）バイオマス由来のエタノール（以下、バイオエタノール）を脱水してエチレンをつく
り、これを重合してポリエチレンを製造することができる。ブラジルの化学会社である
Braskemがこのプロセスを最初に事業化した。

以上のように、有機工業化学の出発原料であるエチレンとプロピレンを石油、天然ガ
ス、石炭、バイオマスのいずれの原料からも工業的につくることができる時代になった（図2）。

図2 石油化学、天然ガス化学、石炭化学、バイオマス化学による
エチレン、プロピレンの製造ルート
石油

天然ガス（シェールガス）（石油随伴ガス）

石炭

バイオマス

ナフサ

ナフサ・クラッキング

エチレン、
プロピレン、他

エタン

エタン・クラッキング

エチレン

プロパン

プロパン脱水素法（PDH)

プロピレン

合成ガス
（CO＋H2)糖(ｸﾞﾙｺｰｽ）

メタノール

発酵 エタノール

脱水

MTO

エチレンと
プロピレン

MTP

プロピレン

エチレン
プロピレン

注：天然ガス―合成ガス―メタノール―MTO/MTPのルート（GTO）は複雑になるのでこの図では省略した。
出典：旭リサーチセンター作成。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－7－（5） エネルギー産業と化学工業
図3に示すように、石油化学工業、天然ガス化学工業、石炭化学工業、バイオマス化学
工業には、それぞれの関連した巨大なエネルギー産業が存在している。そして、たとえば石油化学工業は、石油（精製）産業と深く関係している。また、各エネルギー産業と各化学工業はお互いに深く関係している。
石油（精製）産業の原油使用量は石油化学工業の原油油使用量の10倍以上で規模が大きい。他の産業も同様である。エネルギー産業の動向は化学業界にとって影響が大きい。
図3 エネルギー産業と化学工業

出典：旭リサーチセンター作成。

2.2 石油化学と石油精製の基本
日本の石油化学は、ナフサの水蒸気分解のいわゆるナフサ・クラッキングがほとんどである。韓国、台湾、アセアン、西ヨーロッパもナフサ・クラッキングが主流である。
これによりエチレンを主製品として、プロピレン、C 4 留分（ブタジエン、ブテン類）、C 5
留分、分解ガソリン（ベンゼン、トルエンなどの芳香族化合物）が副生品として得られる。エチレンの生産量を100としたときの副生品の生産量は表3に示す通りである。副生品の需要量が生産量より多い場合は、他の製造ルートで生産して補うことが必要となる。
通常、不足するプロピレンは石油精製（リファイナリー）の接触分解（ FCC）から、また不足する芳香族化合物（特にキシレン）は同じ石油精製の接触改質（リフォーミン

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－8－グ）で生産される。日本、韓国、台湾、アセアン、西ヨーロッパはいずれもこの形である（本リポート2章5節参照）。
なお、接触分解はプロピレン供給源としてみると、プロピレン収率が5％あるいはそれ以下と低いのが欠点である。プロピレン収率を6-11％に高めたプロセス（Enhanced FCCとよばれる）が開発されている。
表3

ナフサ・クラッキングとエタン・クラッキングの生産品比率と需要比率

製法と生産量比率 エチレン プロピレン ブタジエン その他
芳香族化合物
(重量比）
(C2)
(C3)
(C4)
C4留分
ナフサ・クラッキング
100
50－60
15
25 75 （分解ガソリン）
エタン・クラッキング
100
9.1
3.5
2.6 5.6 (分解ガソリン）
世界の需要(2011年）
100
70
8.4
n.a. 93 (ﾍﾞﾝｾﾞﾝ、ﾄﾙｴﾝ、ｷｼﾚﾝ）
出典：各種資料より、旭リサーチセンター作成。

2.3 天然ガス化学（1） エタン・クラッキング
天然ガス原料 2 ［エタン（主成分）、プロパン、ブタン］の水蒸気分解であるエタン・
クラッキングによってエチレンが製造される。米国ではシェールガスが安価になったことから、ナフサ・クラッキングからエタン・クラッキングへのシフトが進み エタン・ク
ラッキングの比重が急激に高まっている（2章5節参照）。そして、米国のエチレンは高いコスト競争力をもつに至り、アジアと西ヨーロッパのナフサ・クラッカーは大きな脅威に感じている。2014年年央からの原油価格下落後（100ﾄﾞﾙ／ﾊﾞﾚﾙから40－60ﾄﾞﾙ／ﾊﾞﾚﾙに低下）も米国のシェールガス原料のエチレンのコスト優位は変わらない（5章参照）。
半面、 表3に示すようにエタン・クラッキングは、エチレン以外のプロピレン、ブタジ
エン、芳香族化合物などの副生品がナフサ・クラッキングに比べはるかに少なく、需要を満たすことができない。このため歴史的に、前記の接触分解（FCC）や接触改質（リフォーミング）からの供給に大きく依存してきた（2章5節参照）。

2

シェールガスの組成：バーネット[テキサス州)の例（容量％）]
メタン 80.3-93.7％、エタン 2.6-11.8％、プロパン 0-5.2％、CO 2 0.3-2.7％、N 2 1.0-7.9％

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－9－図4 石油化学＆石油精製、天然ガス化学のフロー

石油

天然ガス
（含シェールガス）

エチレン
プロピレン
C4留分
分解ガソリン（芳香族系）

ナフサ①ﾅﾌｻ・ｸﾗｯｷﾝｸﾞ（水蒸気分解）ナフサ②接触改質（ﾘﾌｫｰﾐﾝｸﾞ）

BTX;（ベンゼン・トルエン
キシレン）

常圧、減圧
ガスオイル

③接触分解(FCC)

プロピレン（ガソリン製造）エタン（プロパン・ブタン）④エタン・クラッキング（水蒸気分解）エチレン（主成分）
プロピレン（含石油随伴ガス）

出典：旭リサーチセンター作成。

表4 石油化学＆石油精製、天然ガス化学の反応条件と生成物
番号 名称

生成物

反応

反応温度

反応圧力

触媒

①

ﾅﾌｻ・ｸﾗｯｷﾝｸﾞ ナフサ

原料

C2～C4、BTX

水蒸気分解

800℃

低圧

無触媒

②

接触改質

ナフサ

ＢＴＸ

接触改質

400－500℃ 25－35気圧

③

接触分解

常圧、減圧
ガスオイル

プロピレン

接触分解（FCC)

500℃

常圧～少し加圧 Y型ゼオライト④

ｴﾀﾝ・ｸﾗｯｷﾝｸﾞ

エタン、プロパン、
C2主体
ブタン

水蒸気分解

900℃

低圧

Pｔ（Re)-アルミナ

無触媒

エタン・クラッキングの原料はエタン76％、プロパン19％、ブタン5％と仮定した。

番号

名称

生成物

①

ﾅﾌｻ・ｸﾗｯｷﾝｸﾞ

エチレン100、プロピレン50-60、ブタジエン15、他C 4 25、分解ガソリン75（ベンゼン15、トルエン15）

②

接触改質

C5+改質油 83％(内訳 ベンゼン9、トルエン21、キシレン24、C 9芳香族17： 芳香族計71（％））

③

接触分解

プロピレン3.2、ブテン類5.8、イソブタン3.3、ガソリン（C 5+分岐）36.5、ガスオイル15、
残渣・炭素29（％）④

ｴﾀﾝ・ｸﾗｯｷﾝｸﾞ

エチレン100、プロピレン9.1、ブタジエン3.5、他C 4 2.6、分解ガソリン5.6

１．接触分解には、プロピレン収率を20－25％に上げたプロセス（Enhanced FCC)もある。

注：エタンク・クラッキングの原料はエタン76％、プロパン19％、ブタン5％と仮定した。
出典：工業有機化学（東京化学同人、2015） １ ） を基に旭リサーチセンター作成。

２．Industrial Organic Chemicals, Wiley, 2013などをもとにARC作成

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－10－（2） プロパン脱水素法（PDH）
副生品のプロピレンが少ないエタン・クラッキングが増加したことから、バランス上
プロピレンが不足する。その対策として、天然ガスの一成分であるプロパンを脱水素してプロピレンをつくるプロパン脱水素法（PDH）のプラントが世界で大規模に建設されている。
複数のエンジニアリングメーカーがPDH技術をライセンスしている。実績が多いのは
UOPのOleflex法 13）、、LummusのCatofin法 14）、UhdeのSTAR(Steam Active Reforming)法 15）である。
Oleflex法は触媒にPt-Sn／Al 2 O3 を使用した移動床断熱反応器を使用し、水素ガスで希釈して、580－650℃で反応する。触媒は連続的に再生する。プロパンの脱水素反応は吸熱反応なので原料を予備過熱して熱供給をする。プロパンのワンパス転化率は30－35％、
プロピレン収率86－90％である。
Catofin法は触媒にCr2 O 3 ／Al 2O 3 を使用した固定床断熱反応器を使用し、570－650℃で反応する。触媒は定期的に再生する。吸熱反応なので原料を予備過熱して熱供給をする。
プロパンのワンパス転化率は48－65％、プロピレン収率86％以上である。
Oleflex法とCatofin法のいずれも、反応圧力を2気圧以下に下げ、平衡反応が生成系に進むようにしている。
CH 3CH2 CH 3→

CH 2 =CHCH3＋

H2

STAR法は、Oleflex法やCatofin法と異なり、酸化的脱水素法によりプロピレンを製造する。プロパン脱水素反応で発生した水素を酸素で酸化して水にすることにより、上記の脱水素反応の平衡を右にずらすことにより反応圧力を5気圧まで上げることができる。
これによりワンパスの転化率を脱水素法より約10%高くすることができる。水蒸気をプロ
パンの4.2倍加えて反応する水蒸気改質方式である。触媒は水蒸気にも酸素にも強い亜鉛・カルシウム/アルミナ担体である。反応系はスチーム改質反応器(反応温度510-580℃)とそれと直結する酸化反応器(580℃)からなる連続式である。酸化反応器に酸素が供給される。両反応器はいずれも管型で、そこに同じ触媒を充填する。スチーム改質反応器に

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－11－供給する原料は予備加熱され、反応器は外部加熱される。酸化反応器は断熱反応器である。7時間運転後、1時間酸素による触媒再生を行なう。
PDHの欠点はワンパス転化率が低く、未反応原料をリサイクルする必要があることである。
DOWが米国に大規模プラントを完成し、Formosa Plastics(台湾)は米国湾岸にPDHプラントを建設する予定で、UhdeのSTAR法の採用を決定した。中国、中東、アセアンにも大型PDHプラントが建設された。PDHプラントが中国で完成し、Ineosのプロパン専用船が米国より中国に到着し、プロパンをフィードして工場の運転を開始した。
（3）プロパン法アクリロニトリル（AN)通常、アクリロニトリル（AN）はプロピレンのアンモ酸化反応で製造される。新たに天然ガスの一成分のプロパンを原料に一段でANを製造する技術が開発された。反応は同じアンモ酸化で、触媒はMo-V系の複合酸化物が研究された。2013年に旭化成ケミカルズとPTTとの合弁会社であるPTT Asahi Chemicals Company Ltdは、タイに生産能力20万トンの新プラントを稼働した。天然ガス成分の飽和炭化水素(プロパン)より化学品（AN）
を直接製造する技術で、天然ガス化学の新展開である。
プロピレンのアンモ酸化CH2 =CH-CH 3 ＋NH3 +3/2O2→

CH 2=CHCN＋3H 2O

プロパンのアンモ酸化

CH3 CH 2CH 3 ＋NH3 +2O 2→

CH 2=CHCN＋4H 2 O

2.4 合成ガス・メタノール化学と現代的石炭化学（1） 合成ガス→メタノールの基幹ルート
新たな動きとして、合成ガス→メタノールを基幹ルートとする化学が発展している。
合成ガスは石炭、天然ガス、あるいはバイオマス（表6参照）からつくられる。中国は主として石炭から、中東や米国などでは天然ガスからつくっている。そのため、合成ガス→メタノール基幹ルートは石炭化学と天然ガス化学の共通の基幹ルートになる。
合成ガスとは一酸化炭素（CO）と水素（H 2 ）の混合ガスで、用途に応じてその組成を調製する。メタノール合成には、モル比がCO：H 2 =1：2のものが用いられる。
(2)

メタノールの合成と用途

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－12－合成ガス（CO：H 2=1：2）を触媒存在下、200℃で反応させるとメタノールができる。
近年、大型のメタノール製造設備（メガメタノールプラント、生産能力が百万トン以上）が建設されている。メタノールの2013年の世界需要は6,700万トンで、主用途は化学品原
料53％（ホルマリン30％、酢酸9％、MTO/MTP軽質オレフィンの12％、メタクリル酸メチル（MMA）2％）、燃料31％[ガソリンブレンド用・燃料・DME（ジメチルエーテル）が22％、MTBE（メチル t-ブチルエーテル）が9％]、その他16％である（出典：世界化学工業白書
2015 6））。
（3） MTO・MTPとCTO・GTO
最近の動きとして特に注目すべきは、メタノールから軽質オレフィン（エチレン、プ
ロピレン）をつくるMTO（Methanol to Olefin）法とメタノールからもっぱらプロピレンをつくるMTP（Methanol to Propylene）法である。
MTOはモレキュラーシーブの一種であるSAPO-34（アルミノホスフェート）触媒を使用し、エチレンとプロピレンを約1：1でつくる方法である。米国のUOPがSAPO-34を最初に発見
し、MTOプロセスを開発した 16）。UOPはセミコマーシャルプラントで実証した後、中国に技術をライセンスした。一方、中国科学院大連化学物理研究所（DICP)も古くから独自技術を開発し工業化している 17）。DICPと洛陽石化工程公司が開発した方法はDMTO（Dalian
MTO）法とよばれ、Sinopec（中国石化）が開発した方法はSMTO（Sinopec MTO）法とよばれる 18）。
一方、MTP法は、ゼオライト系のHZSM-5を触媒に使用し、もっぱらプロピレンを生成する。Lurgiが開発した技術 19） で、中国に技術ライセンスされている。
中国では、2015年末にはMTO／MTPプラントが18か所程度稼働し、軽質オレフィン総生
産能力は約1,000万トンになる。それ以外に多数のMTO/MTPプラントが全国的に計画され、建設中である。中国では、原料には石炭を使う場合が多く、石炭からメタノールを経由して軽質オレフィンをつくる一貫プロセスをCTO（Coal to Olefin）とよんでいる。
一方、天然ガスのメタンを原料にメタノールを経由して軽質オレフィンをつくるプロ
セスはGTO（Gas to Olefin）とよばれる。中国には購入（輸入）メタノールを使用する
MTOプラントもある。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－13－以上のように、工業的に石炭やメタンから軽質オレフィンが製造される新時代になった。

図5 合成ガス・メタノール化学と石炭化学のフロー
天然ガス（含ｼｪｰﾙｶﾞｽ）（石油随伴ｶﾞｽ）

メタン⑤ 合成ガス（CO＋H2)

⑦

メタノール
⑧
⑨

石炭

⑥ 合成ガス（CO＋H2)⑦⑩ ｶﾙｼｳﾑｶｰﾊﾞ
ｲﾄﾞ（CaC2)

水と反応
副生成物：Ｃａ（ＯＨ） ２⑧ MTO(ﾒﾀﾉｰﾙ to ｵﾚﾌｨﾝ)⑨ MTP（ﾒﾀﾉｰﾙto ﾌﾟﾛﾋﾟﾚﾝ）

ホルマリン
酢酸
酢酸ビニル

メタノール

アセチレン

塩化水銀
（触媒）

塩化ビニル
（中国ルート）

出典：旭リサーチセンター作成。

表5 合成ガス・メタノール化学と石炭化学の反応条件と生成物
番号

名称

原料

生成物

反応

反応温度

反応圧力

触媒

⑤

メタン→合成ガス

メタン：水蒸気＝合成ガス（COとH2の混合ガス）

水蒸気改質

800℃

３５気圧

ニッケルｰアルミナ

1：2.5～1：3.5（助触媒アルカリ）⑥

石炭→合成ガス

石炭、水蒸気合成ガス（COとH2の混合ガス）

水蒸気改質

1000℃

常圧～加圧

⑦

メタノール合成

合成ガス

メタノール

平衡反応

２４０-２６０℃

５０-１００気圧（CO:H2=1:2）

銅・亜鉛触媒
アルミナ担体⑧

ＭＴＯ（ＵＯＰ）

メタノール：水＝１：0.4

エチレン：プロピレン＝1:1

脱水反応

４３５℃

０．３気圧

ＳＡＰＯ-３４⑨

ＭＴＰ（Ｌｕｒｇｉ）

メタノール

プロピレン

脱水反応

425℃

1.5気圧

Ｚｅｏｒｉｔｅ⑩

カーバイド合成

石炭、石灰石カルシウムカーバイドと(電気炉加熱）２０００℃（Ｈ－ＺＳＭ５）
無触媒

一酸化炭素

出典：工業有機化学（東京化学同人、2015）

１）を基に旭リサーチセンター作成。

一方、中国は旧来の石炭化学を用いてアセチレン経由で塩化ビニルをつくり、ポリ塩
化ビニルを大規模に生産している（図5と表5）。この方法は水酸化カルシウム（Ca(OH)2）の副生が多く、触媒に有毒な塩化水銀を使用することから環境に望ましくない方法である。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－14－

2.5 世界各地域のエチレン、プロピレン、ブタジエン、芳香族化合物の製法（1） エチレン
日本、アジア（中国を除く）、欧州ではナフサ・クラッキング（原料は主にナフサで、それよりも高沸点のガスオイルも使用される）によるエチレン生産が主流である。ナフサ・ガスオイルの比率が日本は 97％、他の地域は約 80％である。
米国はシェールガス革命でナフサ・クラッキングからエタン・クラッキングに大きくシフトした。2008 年はナフサ 33％、ガスオイル 9％で、 エタン 34％、プロパン・ブタ
ン 24％であったものが、2011 年にはナフサ 11％、ガスオイル 4％で、 エタン 65％、プ
ロパン・ブタン 20％と軽質原料に大きくシフトした。また、エタン・クラッキング原料の中で、エタンの比率が増えていることが注目される。エタンがプロパンやブタンに比べクラッキングのエチレン収率や全体収率が高いためか、エタンのパイプラインが整備されているためであろう（5 章 1 節参照）。
中東は安価な石油随伴ガス（天然ガス）を原料にするエタン・クラッキングが主体であるが、ナフサ・クラッキングもある。2008 年は、ナフサ・ガスオイル 18％で、エタン･プロパン・ブタン 82％であった。
中国はナフサ・クラッキングが主体であったが、MTO/MTP プラントが増えている。
（2） プロピレン
日本、アジア（中国を除く）、欧州ではナフサ・クラッキングによるプロピレン生産が主流で、不足分は接触分解（FCC）から供給される（2008年のデータではクラッキング70％、接触分解30％の比率であった）。
一方、米国は歴史的にエタン・クラッキングの比率が高いのと、ガソリン製造用の巨
大な接触分解設備があるため接触分解からの供給が多い。(2008年はナフサとエタンのク
ラッキングから35％、接触分解から60％が供給された）。シェールガス革命によるエタ
ン・クラッキングへのシフトや大規模な新設計画（エチレン年産1,000万トンが2018年末の完成予定）により、プロピレン不足が予想されている。このため天然ガス成分の安価なプロパンを利用した脱水素法（PDH）プラントの新設で対応しようとしている。PDHは中東、中国でも採用されている。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－15－また、中東ではエチレンとブテンを原料とするメタセシス法、中国ではMTPが採用されている。いずれもプロピレンのオン・パーパス生産（目的生産） 法である。また、MTO
からもプロピレンがエチレンとともに生産される。
今後、中国ではナフサ・クラッキングの副生品に加えて、PDHやMTP/MTOからのプロピレンが増加する。
（3） ブタジエン
世界的に、ブタジエンの主要供給源はナフサ・クラッキングの副生品である。プロパ
ン、ブタンを含む原料のエタン・クラッキングからも副生品として得られるが、ナフサ・
クラッキングに比べ生成量は少ない(表 3)。
水蒸気分解原料の軽質化（ナフサからエタンへのシフト）により、副生品であるブタ
ジエンの不足が予想される。この対応として、ブタジエン目的生産プラントの新設が考えられている。目的生産技術としては、日本の三菱化学や旭化成ケミカルズが開発中のブテンの酸化的脱水素法によるブタジエン製造が有望である。立地としては、ブタジエンが不足する米国かブタジエンの大消費地であるアジアに建設されると見られている。
ただし、現在はプラント建設の具体的計画がない。天然ゴム価格が下落して、ブタジエンの市況が悪いためである。
ブタジエンはアジアの需要が大きく、アジアではブタジエンの60％が合成ゴム（SBR、BR）に、20％弱がABSに使用されている。
（4） 芳香族化合物（BTX）
エタン・クラッカーの比率が増えると芳香族化合物も相対的に不足するので、不足分は石油精製の接触改質（リフォーミング）からの供給が増えるとみられる。2009年は米
国では、ナフサ・クラッキングからの供給が47％で、接触改質からの供給が53％であった。同時期に、欧州はナフサ・クラッキングからが75％で、接触改質からが25％であった。なお、キシレン類はナフサ・クラッキングの分解ガソリンからは分離しにくく、主に接触改質でつくられる。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－16－

2.6 バイオマス化学
再生可能資源を最大限活用すべく、発酵技術はもとより従来の有機合成技術が動員され、それらを統合したバイオマス化学が構築されつつある。
（1） バイオエタノールとバイオディーゼル油 4）
バイオマスを原料としてバイオエタノールやバイオディーゼル油が大量につくられ、
バイオ燃料として使用されている。バイオエタノールはトウモロコシやサトウキビを原料にして発酵でつくられる。バイオディーゼル油は菜種油などの天然脂肪酸グリセリド
をメタノールとエステル交換反応させ、脂肪酸メチルにしたものである。副生物としてグリセリンが大量に発生するため、その用途開発が進められている。
バイオマス化学で、量的に一番多いのは、このバイオエタノールとバイオディーゼル油である。米国はすでにガソリンの10％に近い容量のバイオエタノールを生産している。
米国ではバイオエタノールはガソリンブレンド用以外(例、化学用途)の使用は禁止されている。バイオエタノールは含酸素のオクタン価向上剤の一種で、環境問題から使用が禁止されたMTBE(メチル t-ブチルエーテル)の代替物である。
米国と同様に、ブラジルではサトウキビ由来のバイエタノールがガソリンにブレンドして使用されている。
バイオエタノールとバイオディーゼル油の生産量推移をそれぞれ図６、7に示す。いずれも2003年頃より急激に増加しているのがわかる。バイオエタノールは2003年の46.5万ﾊﾞﾚﾙ/日（71億ガロン/年）から2011年には149.3万ﾊﾞﾚﾙ／日（228億ガロン/年）と8年間で約3.2倍に増加した。2012年の生産量は147.0万ﾊﾞﾚﾙ／日（224億ガロン/年）で、地域別内訳をみると、米国が90.9万ﾊﾞﾚﾙ／日（62％）3でブラジルが39.2万ﾊﾞﾚﾙ（27％）である。両国で世界の生産量の89％を占めている。米国は2007年に定めた再生可能燃料基準（RFS）に基づきほぼ計画通りにトウモロコシ原料のバイオエタノールの生産を拡大してきた。ただし、食料を原料とするバイオエタノールの生産については根強い批判があり、

3

米国の 2012 年のバイオエタノール生産量は 90.9 万ﾊﾞﾚﾙ／日(約 4,150 万トン/年)であり、仮にこれを脱水すると、約 2,500 万トンのエチレンができる。これは 2012 年の米国のエチレン生産量 2,670 万トンに匹敵するものである。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－17－米国政府は非食料のセルロース原料のバイオエタノールの開発に力を入れているが、工業技術の確立が難しく生産量はRFS計画の0.6％にもならない。
日本のバイオエタノール導入目標量は2012年が21万kl、2017年が50万klとなっているが、米国の2011年の90.9万ﾊﾞﾚﾙ／日（5,200万kl）に比べると1％程度できわめて少ない。
日本では、バイオエタノールをETBE（エチル t-ブチルエーテル）に化学変換して使用している。ETBEはバイオエタノールよりも腐食性が少ないためである。
図 6 バイオエタノールの世界、国・地域別生産量推移（単位 千ﾊﾞﾚﾙ／日）

出典：EIA 資料 7)を基に旭リサーチセンター作成。

バイオディーゼル油の生産量は、図7に示すように2003年の3.4万ﾊﾞﾚﾙ／日（5.2億ガロン/年）から2011年には42.5万ﾊﾞﾚﾙ／日（65億ガロン/年）へと12.5倍に増加した。2012
年は43.1万ﾊﾞﾚﾙ/日で、地域別生産量をみると、ヨーロッパの比率が40％と一番高い。ヨーロッパはディーゼル車が主流になっているため、バイオディーゼル油の増産に力を入れている。その他、アジア・オセアニアが20％、米国16％、ブラジル11％である。
EUは輸送部門の再生可能エネルギー比率を2020年までに10％にすることを目標にしており、現時点の再生可能エネルギー比率は5％である。食料由来のバイオ燃料には批判が多いことから、2014年にEUは食料由来の再生可能エネルギー比率を上限7％にすることに同意した。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－18－図 7 バイオディーゼル油の世界、国・地域別生産量推移（単位 千ﾊﾞﾚﾙ／日）

出典：EIA 資料 7)を基に旭リサーチセンター作成(2)

非食料のセルロース系原料からのバイオエタノールの製造① 始まった工業化
表6にセルロース系バイオエタノールの工業化例をまとめた。セルロースを糖化した後
発 酵 し て エ タ ノ ー ル を つ く る 製 法 が 主 流 で あ る 。 こ の 方 法 で 、 イ タ リ ア の Beta
Renewablesが世界で初めて2013年に工業化に成功した。それを追って、米国ではPoet-DSM
が2014年9月に、Abengoa Bioenergyが2014年10月に、DuPontが2015年10月に相次いでプラントを稼働した。これらの会社のプロセスは類似している。
例外はIneos Bio（米）が2013年に工業化した方法で、いったんバイオマスを熱分解して合成ガス（一酸化炭素と水素の混合ガス）をつくり、これを発酵してエタノールをつくるというものである。合成ガスはバイオマスの分解からも得られることは、注記すべきである。
2013-14年は、セルロース系バイオマスからバイオエタノールを工業的に製造することが始まった記念すべき年になるであろう。
なお、各社は政府からの手厚い資金援助や債務保証をもとに開発と工場建設を行い、できた製品のバイオエタノールには政府の補助金が付く。したがって、 現状では工業化といっても採算が合っているとは限らない。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－19－日本では独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）や地球環境産業
技術研究機構（RITE）が開発を進めているが、事業化にはまだ時間がかかりそうである。
② Beta Renewablesの技術
Beta Renewablesは1.4億ユーロ（約200億円）を投じて固有技術のProesa法を開発した。
そして、世界最初の本格的商業プラントをイタリアのCrescentinoに建設した。エタノール生産能力は4万トン/年で、副生リグニンを燃料とする発電所（発電能力13MW）を併設する。年間20万トンのリグノセルロース系原料[麦やコメの茎やarundo donex（暖竹：
背の高い草）]が投入される。工場の水は100％リサイクルされるので、水の補給はいらない。
Beta RenewablesはProesa法をライセンスすることをビジネスモデルにしている。最初のライセンス先は、ブラジルのGraalBioである。米国にもすでにライセンスしており、アジアにはライセンスのチャンスがあるとして、シンガポールに駐在 員を置いている。
Proesa法は、a.バイオマス原料をスチーム処理により、主要三成分であるセルロース、
ヘミセルロース、リグニンに分ける “Smart cooking” 工程、b.ヘミセルロースよりC5糖を、またセルロースよりC6糖を得るための、酵素による粘度低下と加水分解工程（糖化工程）、c.エタノールを得るための微生物・酵素（Cellic Ctec3 酵素）による発酵工
程、d.エタノールとリグニンの分離工程、エタノールと水の分離工程から成り、全体が連続生産プロセスとなっている。
固体を含む物質の連続的処理技術、独自の酵素・微生物 4などが特徴で、またプロセスに化学物質を使わないことなどからコストが安いといっている（キャッシュ コスト 0.4
ドル/l）。このバイオエタノールを、ガソリン燃料の代わりに使用すると温室効果ガス発
生量が80-90％削減される。

4

ライセンス先には、Novozymes が酵素・微生物を供給する 。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－20－

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－21－

立地

生産能力(年） プラントの原料
百万ｶﾞﾛﾝ 生産開始
年間投入量
（親会社）
[千Ｋｌ]
[千トン]
（設備投資） （発電量）
Abengoa Bioenergy
米カンサス州24 2014年１Q(Abengoaはスペイン
Hugoton[90]
350千ﾄﾝ
のエネルギー会社)[72]（21MW）
DuPont米アイオワ州30 2014年後半
ﾄｳﾓﾛｺｼ茎葉ネバダ[114]
375千トン[90](＞200億円）
Ineos Bio
米フロリダ州8 2013年３Q
野菜・木の
ベロビーチ
[30]
（約130億円 廃棄物(親会社 Ineos）[24]
ﾌﾟﾗﾝﾄ外含む） (6MW)
Poet-DSM
米アイオワ州25 2014年前半
農業残渣（Poet 米・ｱﾙｺｰﾙ生産） Emmetsburg[95]（ﾘｸﾞﾉｾﾙﾛｰｽ）（DSM ｵﾗﾝﾀﾞ）[75](250億円）285千ﾄﾝ
Beta Renewables
イタリア
13 2013年10月
麦や米の茎(BiochemtexとＴＰＧ
Crescentino [50]（100200千ﾄﾝ(米投資会社）の合弁[40]
150億円） (13MW）
GraalBioブラジル
21 2014年２Q
energy cane
Alagos[81][着工は(ｻﾄｷﾋﾞの茎）[65]
2013年2月]
350千ﾄﾝ
注１：生産能力は下線の数字が公表値。 注2 1ドル＝100円で換算。
出典：旭リサーチセンター作成。

会社

ﾊﾞｲｵﾏｽをいったん分解して合成ガスを作り、これを発酵してエタノールを作る
C5、C6の糖を同時に発酵できる技術をDSMが開発

２G Hugoton project
Abengoaは世界でｱﾙｺｰﾙを728百万ｶﾞﾛﾝ生産

備考

Proesa法
酵素の供給はNovozymes（開発費200億円を投じる）
Proesa法
酵素の供給はNovozymes
技術採用

自社

自社

自社
（開発10年）

(開発期間
開発費用）
自社
（開発10年）

技術

表6 非食料のセルロース原料からのバイオアルコールの工業生産

(3) バイオ化学品
バイオ技術により、グルコースなどの糖質原料からエタノール、ブタノール、エチレ
ングリコール、乳酸（ポリ乳酸）、コハク酸、ブタンジオールなどが つくられる。
発酵法によるコハク酸の工業的生産が、米国、カナダ、イタリア、スペインの4ヵ国でほぼ同時期に始まった。また、米国ベンチャーが開発した独自の微生物を利用した1,4ブタンジオールの発酵生産が近々開始される。その他、バイオリファイナリーの構築をめざして、各種バイオ化学品の開発が盛んに行われている。ARCリポート 4） では、炭素数2から10（C2－C10）のバイオ化学品24種について、その開発と工業化の状況を紹介しているので参照されたい。
(4）バイオプラスチック 4）
バイオプラスチックは、生分解性（Biodegradable）を特徴とする第一世代のPHA、ポ
リ乳酸、ポリブチレンサクシネートに加え、公知のプラスチックであるが再生可能資源からつくられていることを特徴とする第二世代のバイオポリエチレンやバイオ PETが登場した。バイオポリエチレンはバイオエタノールを脱水してつくったバイオエチレンを重合して製造される。またバイオエチレンからつくられたバイオエチレングリコールを使用したポリエステルはバイオPET30とよばれる。現在、100％バイオベースのバイオ
PET100を目指して、バイオ由来のテレフタル酸の開発が精力的に進められている。
また、第一世代の生分解性を必要とする用途は限られることから、需要の多い第二世代が今後主流になるものと予想される。Coca-Colaなど多くの消費者ブランド企業が、バイオPET製のボトルや容器を積極的に採用している。
バイオ固有のビルディングブロック（骨格）を含む新規ポリマーとして、ポリエ チレ
ンフラノエート（PEF）が注目される。これは100％バイオベースで、ガスバリア性、強度がPETよりも優れている。またイソソルバイド骨格を導入したポリカーボネートが三菱
化学によって工業化された。これは従来の芳香族ポリカーボネートよりも表面硬度が高いことが特徴である。

非食料のセルロース系バイオマス原料から、バイオエタノールや化学品を安価に製造できるかどうかが、バイオマス化学が成功するかどうかの鍵である。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－22－

3

詳論：合成ガス・メタノール化学と MTO＆MTP

3.1 合成ガス・メタノール化学（1） 合成ガスの製造① ガス化炉
合成ガスは石炭、天然ガス（メタン）、バイオマスからつくられる。中国では、石炭から合成ガスをつくり、次いで合成ガスよりメタノールが製造されてきた 。したがって、
石炭から合成ガスをつくるプロセスには多くの

図8 石炭のガス化炉

工業的実績がある。ただし、固体の石炭を高温で扱うこと、石炭が不純物を多く含むためスラッグが大量に生成すること、またガスの精製が必要なことから、ガス化炉を中心とするガス化工程の設備費は非常に高い。
ガス化炉には噴流層方式、流動床方式、固定床方式などがあり、欧米のエンニアリングメー
カーが技術をライセンスしている。中国も独自のガス化炉を開発している。
図8に代表的なGE法（旧Texaco法）の噴流層ガス化炉を示す。石炭は水スラリーの形で、酸素と一緒に炉の上部より、石炭の燃焼とガス化が起こ

出典：GE 20）っている高温部（約1000℃）に供給される。炉の中部より冷却用の水が供給され、熱交換器で合成ガスを冷却し、水は高圧スチームに変わる。冷却された合成ガスは下部より連続的に取り出される。石炭の燃えカス（スラグ）は固体状態で最下部より取り出される。
② 合成ガスの組成と調製
合成ガスは一酸化炭素（CO）と水素（H2 ）の混合ガスである。
合成ガス製造の基本反応（化学量論式）は、天然ガス（CH4 ）では、CH 4 ＋H 2 O→CO＋3H 2 、

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－23－石炭（組成はCH～C）では組成によるが、CH＋H 2O→CO＋3/2H2 からC＋H 2 O→CO＋H2、 の範囲になる。メタノール合成にはCO＋2H 2 のガスが必要なので、天然ガス原料の合成ガスはH2過剰であり、石炭原料の合成ガスはH 2 不足である。
反応後に別の反応器でシフト反応：CO＋H 2 O→CO 2 ＋H 2 （または、逆反応：CO 2 ＋H 2 →CO＋H 2 O）を起こすことができる。平衡反応であるシフト反応をうまく利用すると、COとH 2の比率を必要な組成に調製できる。
図9と図10に石炭とメタンをそれぞれ原料とする合成ガスを製造するフローを示す。

図9 石炭から合成ガスを製造するフロー

図10 メタンから合成ガスを製造するフロー

図9と図10の出典：Orbichem資料

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

21)を基に旭リサーチセンター作成。

－24－

石炭（C）の場合は1モルの合成ガス（CO＋2H 2 ）を製造するのに2モルのCO 2(二酸化炭素)が発生する。一方、メタン原料では、1モルの合成ガス（CO＋2H 2 ）を製造するのにCO 2の発生はなく、逆にシフト反応で１/4モルのCO2 を消費する。石炭は天然ガスに比べ燃焼時のCO2 の発生が多いのと同様に、メタノール合成時もCO2 の発生が多い。
(2)

メタノールの合成

合成ガスからメタノールをつくる方法は、ICIが開発した低圧法技術が代表的である。
表5に示すようにアルミナ担持の銅・亜鉛触媒を用い、240-260℃、50-100気圧の条件で反応させる。平衡反応であり、新規触媒の開発により反応温度を下げることができれば 、
圧力を下げ、平衡を有利な方向に導くことができる。
(3)

合成ガスとメタノールの用途① 中国の合成ガスの用途（図11）（燃料用途）
合成ガスの20.9％はSNG（代替天然ガス）合成用に、15.4％は合成ガソリン合成用に、0.8％はIGCC（石炭ガス化複合発電）などの燃料用途に使用される。これらは合成ガスの直接的燃料用途である。
SNGは合成ガスをニッケル触媒の存在下高温で反応させる方法（メタン化反応：メタネーション）で製造される。この方法で石炭から天然ガスをつくることができる。
また、合成ガスをフィッシャー・トロプシュ反応（FT反応）にかけると、分子量分布の広い炭化水素（合成ガソリン）が得られる（製造条件と生成物は表17）。
IGCCは、石炭から合成ガスをつくり、これを燃焼してガスタービンで発電する方式である。従来の石炭火力より二酸化炭素の発生が25％減少し、しかも発電効率が高いため、将来の石炭火力発電方式と期待されている。日本のいわき市に国産IGCC技術の常磐共同火力（株）勿来発電所がある。2013年に実証運転を終了し、商業運転に入っている 22）。
石炭使用量は1,700ﾄﾝ/日で、発電単出力は250MWである。すぐれた環境技術なので技術輸出も視野に入れている。IGCCのガス化工程は合成ガスの製造工程と基本的に同じであり、発電所から合成ガスや水素の供給を受けることができる。日本でも石炭化学をすることができる。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－25－

（化学用途）合 成 ガ ス の 47.8％ は メ タ ノ ー ル 合 成 に 使 わ れ る 。 そ の う ち 、 3分 の 1弱 の 18.1％ はMTO/MTPの原料に使用される。メタノールからは、そのほかにホルムアルデヒドや酢酸な
どの化学品がつくられる。そして、メタノールからはDME（ジメチルエーテル）、MTBEな
どの燃料ブレンド用化合物がつくられ、MTG(methanol to gasoline)法により合成ガソリンがつくられる（MTGの製造条件は表17参照）。メタノールそのものをガソリンにブレンドすることもある。合成ガスの19.4％はアンモニアに使用される。アンモニア合成用にはCOを含まない純水素(H2 )が使用される。

図11 中国における合成ガスを原料とする化学品と合成燃料の製造フロー(2014)
98.5kｔ/ｄ（20.9％）

SNG(代替天然ガス）25.6kｔ/ｄ（5.4％）

ＣＴＬ（ＦＴ反応）

合成ガソリン(液体燃料）

MTG
石炭

合成ガス
（CO+H2)225kｔ/ｄ（47.8％）（内、85.4kｔ/ｄ（18.1％）はMTO/MTP

メタノール

MTO/MTP

エチレン
プロピレン
ホルムアルデヒド
酢酸
DME,
MTBE
その他燃料
ブレンド用途

その他
26.4kｔ/ｄ（5.6％）EG（ｴﾁﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙ）
その他用途

91.2kｔ/ｄ（19.4％）

アンモニア

3.6kｔ/ｄ（0.8％）

IGCC発電（石炭ｶﾞｽ化発電）
石炭直接液化

合成ガソリン(液体燃料）

注：黄色地は素原料、青字は化学品、緑字は燃料（エネルギー）関係である。
出典：数字は石油和化学工業規劃院報告書、2012，2014（林石英、原田道昭、化学経済、2014年12月号、44頁 23)）。図は旭リサーチセンター作成。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－26－

②メタノールの用途別需要表7から、中国が世界のメタノール需要の50％弱を占めることと、中国のMTO/MTP用途が急成長することがわかる。
表7 世界および中国におけるメタノールの用途別需要

メタノールの用途別需要

ホルムアルデヒド
酢酸
MTBE (メチルt-ブチルエーテル）
DME （ジメチルエーテル）
燃料ブレンド用
バイオディーゼル
MTO/MTP
その他

世界
中国
2013年
2013年
2020年
5,800-6,000
2,600-2,800＞7,000
万トン
万トン
万トン
30%
27%
12%
11%
6%
3%
11%
5%
2%
7%
18%
7%
12%
11%
4%
4%
4%
19%
64%
21%
14%
8%

出典：Orbichem, APIC 2014 21)（4） 合成ガス→メタノールルートを利用した新プロセスの開発
各社より合成ガス→メタノールルートを利用した新プロセスが発表されている。
① モノエチレングリコール（MEG）(宇部興産)
宇部興産は石炭と化学の両事業を有し、また合成ガス化学の技術蓄積のある日本では数少ない会社である。そして、独自のナイトライト法を使った合成ガスからモノエチレ
ングリコール（MEG）を製造するプロセスを開発した。反応式は下記のとおりである。ナイトライは循環し、全体の反応式には出てこない。シュウ酸ジメチルの還元によりMEGが得られる。

2CH 3 OH＋2NO＋1/2O 2 → 2CH 3 ONO＋H 2 O
2CO＋2CH 3 ONO→（CH 3 OCO) 2 ＋2NO
(CH 3 OCO) 2 ＋4H 2→ HOCH 2 CH 2 OH＋2CH 3 OH
2CO+4H 2 ＋1/2O 2→HOCH 2 CH 2 OH＋H 2 O

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－27－(無触媒、25℃）（Pd/A l2 O 3 触媒、120℃）（Cu/SiO 2 触媒、200℃）

宇部興産と関係会社のハイケム株式会社(日中ビジネスの化学商社であり、上記触媒の製造会社)は、積極的に中国の複数の会社にライセンスしている 24) 。新疆天業集団有限公司の5万トンのプラントが2012年12月に最初に稼働した。2015年6月にハイケムは、石炭などに由来する合成ガスからMEGを製造するCTEG（Coal to EG）プロセスの技術を、天盈
石油化工股份有限公司（中国新疆ウィグル自治区の「天盈社（てんえいしゃ）」）にラ
イセンスした。これにより、ハイケムによる中国でのCTEG技術ライセンスの実績は9件になる。
（EastmanとJohnson・Matthey）
EastmanとJohnson・Mattheyも合成ガスからMEGをつくる新合成法を発表し、ライセンスの意向である 25) 。宇部興産が使っているシュウ酸ジメチル（CH3OCO）2 は使用していな
いといっている。技術の詳細は発表されていない。
（参考）モノエチレングリコール（MEG）製造法の課題
現行のMEGの製法はエチレン酸化法であるが、エネルギー多消費型のプロセスである。
まず、エチレンを酸化してエチレンオキシド（EO）をつくる時にエチレンの20％は燃えてCO 2になってしまう。次にEOを加水分解するときに、目的物の単量体（モノエチレング
リコール：MEG）のほかに副生成物として二量体、三量体が副生しやすいことから、反応溶液に20倍の水を溶媒に使用する（それでも副生物はできる）。このため反応後に反応液からまずこの20倍の水を蒸留で分離する必要があり、ここで多量のエネルギーを消費する。水除去後に、蒸留でMEGを二量体、三量体から分離する。
これまで、宇部興産のナイトライト法、Shellや三菱化学が開発した方法（エチレン→
エチレンオキサイド→エチレンカーボネート→MEGを経る方法）、Eastman法などが提案されてきた。
さらにすぐれた省エネルギープロセス開発の可能性があるのではないかと考える。
② BPは合成ガスから酢酸を直接製造する新製法（Saabre法）を発表した 26) 。実際は、三つの反応から成る。メタノールの購入が必要ないこと、またCOの精製が不要なことを特徴にしている。BPは、中東・オーマンのDuqmで10億ドル（1,000億円）を投資するDuqn

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－28－

Acetic Acid Projectを計画している。Saabre法による酢酸の合成である。2019年に稼働の予定である。原料は天然ガスを使用し、従来法のメタノールのカルボニル化反応工程を必要としない。
なお、BPはオーマンで現地資本と合弁で天然ガス採掘を行い、成功した。これにより、
オーマンは天然ガスの一大生産地となった。
③ Celaneseは、石炭あるいは天然ガス由来の合成ガスからつくった酢酸を水素還元してエタノールを合成するTCX法を開発し、中国で事業化した 27) 。
同社は2010年11月にTCX法を発表、2012年に米国・テキサス州・クリア レイクに技術
開発用プラントをスタートした。次いで2013年6月に中国・南京に生産能力27.5万トンのTCX法エタノールプラントを建設し、稼働を開始した。同工場は別に酢酸120万トン、酢酸ビニル30万トン、無水酢酸10万トンの生産能力をもっている。
また、同社は2013年1月にインドネシアのPertaminaとTCX法のライセンス契約を締結した。同年8月には中国のPetroChinaともライセンス契約を締結した。
同社は酢酸合成と酢酸の水素還元の両方にすぐれた技術をもっているので、バイオエ
タノールよりも安いコストでエタノールを製造できるといっている。
なお、酢酸の水素還元工程では白金―スズ触媒を使用している。エタノールは燃料用途を考えている。
（参考）

反応に必要な合成ガスの組成① メタノール合成、合成ガソリン用にはCO＋2H2 のガスが必要である。
② 酢酸はメタノールのカルボニル化（CO化）でつくられるので、全体としてはCO＋H2のガスが必要である。オキソ法もCO＋H 2のガスが必要である。
③ 宇部興産のモノエチレングリコール合成にはCO＋2H2 のガスが必要である。
④ Celanese・TCX法は酢酸の水素還元なので、トータルでCO+3H 2のガスが必要である。
⑤ アンモニア合成には、純粋の水素(H 2)が必要である。シフト反応でCOをすべてH 2に変換する。アンモニア合成にはN 2 ＋3H2 組成の混合ガスが必要で、この混合ガスも合成ガスとよばれる。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－29－

3.2 MTO と MTP（1） 開発経緯
MTO の技術の源は、Mobil によって事業化された ZSM-5 触媒を使用する MTG 法(表 17)に遡る。ZSM-5 触媒では MTO はうまくいかなかったが、UOP が 1980 年代に SAPO-34 を発見して、ブレイクスルーした。1990 年代初期に、UOP と Norsk Hydro(現、Ineos)は共同でプロセスを開発した。さらに、UOP と Total は 2009 年にセミコマーシャル プラント
をベルギーの Feluy に建設し、技術の実証を行った。実証に成功したのち、UOP 法の技術ライセンス活動に入り、中国の数社にライセンスした 16) 。
一方、中国科学院大連化学物理研究所（DICP）は1970年代の石油不足に鑑み、1982年
よりDMTO法の研究を開始した。当初はゼオライト触媒を使用していたが、後に SAPO-34
を触媒とする研究にシフトした 17) 。SAPO-34触媒の発明はUOPによるものだが、開発期間が長かったため特許は失効しており問題にならない。
2010年8月に最初のDMTO法プラントが内モンゴルで稼働した。DMTO法は、UOP法やSMTO
法 よ り も 工 業 的 実 績 が 多 く 、 DICP は そ の 功 績 か ら 2015 年 1 月 に Chinese National
Technological Invention Awardsを授与された 17）。
(2)

MTO/MTPプロセスの特徴

ナフサ分解やエタン分解は約 800－900℃と反応温度が高い。一方、MTO や MTP は石油の接触分解（FCC）や接触改質（リフォーミング）と同じ温度領域の約 450℃と低く、エネルギー的に有利である。ナフサ分解やエタン分解は無触媒の水蒸気分解である が、MTOと MTP は触媒を使う。MTO は触媒に SAPO-34 を、MTP はゼオライト触媒（HZSM-5）を使用している。ここが、技術のポイントである。
SAPO-34 の 8 員環の内部空孔（ポア）は 3.8 オングストロームで、ZSM-5（10 員環）の 5.5 オングストロームより小さい。また、ゼオライトより酸性度が低い。触媒の空孔内に多アルキル置換ベンゼンができ、これが“有機反応センター”となり、供給される
メタノール分解物と反応してエチレンとプロピレンを生成するという反応機構が提案され、反響をよんだ。反応終了後に空孔内に多アルキル置換ベンゼンが検出されるのが一つの根拠である。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－30－

一方、MTP が使用する HZSM-5 触媒は修飾した酸型の ZSM-5 である。
MTO、MTP は軽質オレフィン生成時に大量の水が副生することが欠点である（化学量論式2CH 3OH→CH2 ＝CH 2 ＋2H 2O）。MTO ではフィードのメタノール 3 重量部に対し、1.7 重量部もの水が生成する。その分反応器を大きくする必要があり不利であるが、水蒸気はコーキングを防ぎ反応の希釈剤として働く。
MTO、MTP を含めた各種軽質オレフィン製造技術の総合比較表を表 15 に示す。
(3)

MTO

ナフサ分解とエタン分解は管式反応器を用い、外部より加熱する。UOP 法 MTO16) は、石油精製の接触分解（FCC）と類似の流動床を使用している。MTO は触媒のコーキング(炭素析出・付着)が起こるため、触媒の再生が必要である。MTO は接触分解に類似した再生装置を反応器に連結し、触媒の一部を反応器より連続的に取り出し、再生装置で空気を使って酸化して再生したのち、連続的に反応器に戻している。
MTO の反応生成物組成は、典型的にはエチレン 100、プロピレン 100、C4 以上が 30 である。C 4 以上はゼオライト触媒で分解してプロピレンに転換することが可能で、Totalの OCP(オレフィン分解法)法などの技術がある。UOP と Total は共同で MTO に OCP を付け加えた統合プロセスを開発し、ライセンスしている。統合プロセスの最終生成物はエチ
レン 100 に対してプロピレンを 120-180 の範囲に変化できるといわれ、プロピレン収率が高くなっている 16）。MTO／OCP 統合プロセスを図 12 に示す。また、原料と生成物のプ
ロダクトバランスを表 15 に示す。
ポリプロピレン（PP）の成長によりプロピレンの需要が増え、ナフサ分解やエタン分
解では、バランス的にプロピレン供給量が不足する。プロピレン生成量の 多い MTO は、
現在の需要ニーズにマッチしたプロセスといえる。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－31－図 12 UOP/Total の MTO・OCP 統合法のプロセスフロー

出典：UOP 資料

(4)

16）

MTP

Lurgi 法 MTP 19) は予備反応器でメタノールを脱水して DME とし、ついで固定床反応器で断熱的に反応を行う。また、MTP は触媒のコーキング(炭素析出・付着)が起こるため、触媒の再生が必要である。MTP は定期的にバッチ再生を行っている。3 系列の反応器をもち、2 系列を反応用に１系列を再生用にしている。図 13 に Lurgi 法 MTP のプロセスフロ
ーを示す。原料と生成物のプロダクトバランスが示されている（表 15 も参照）。
図 13 Lurgi 法 MTP のプロセスフロー

出典：Lurgi 資料 19）

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－32－

MTP はプロピレンのみを生成する目的生産プロセスである。副生品は LPG とガソリンである。LPG やガソリンの販売チャンネルをもたない化学メーカーには、副生品の扱いは面倒である。MTP は軽質オレフィン（エチレン＋プロピレン）の収率が MTO より低い。
同じ目的生産のプロパンの脱水素法（PDH）やメタセシス法（エチレンと２-ブテンの反応）が直接の競合技術である。
（5） DMTO と SMTO
DMTO と SMTO の技術の詳細は不明であるが、SAPO-34 触媒、連続触媒再生、流動床反
応装置を使用しているものと推定される。DICP は DMTO の反応温度は 400―550℃であると発表している。
（6） 中国での工業化実績
前リポート 2) 発行の時点では、工業化実績が少なく多くの計画が発表されていたが、どの程度実現するかが不明であった。それから 2 年経ち、2015 年末には MTO/MTP の 18プラントが稼働し、その軽質オレフィン総生産能力は合計約 1,000 万トンになることが確実になった。今回は、信用できる技術ライセンサー（UOP、DICP、Sinopec、Lurgi）の発表データを中心に集約した（表 8-11）。これらの表では、企業名と工場所在地を英語と漢字の両方で記述した。これまでの資料は英語名か漢字名のどちらかで記載されていて、対応がわかりにくかったためである。
なお、内蒙古、寧夏回族自治区、陝西省などの石炭産地のプラントは CTO であり、沿岸部の浙江省、江蘇省、河南省、山東省のものは MTO が多いのであろう。
現在、中国で許可される MTO/MTP 工場は軽質オレフィン生産能力 50 万トン以上の規模で、かつメタノール原単位 3.6 以下で水原単位 10.0 以下のものである。
① UOP の MTO
UOP によれば、中国の 8 か所にライセンス済みで、既にそのうちの 4 か所が稼働している。最初の稼働は南京の Wilson Clean Energy Company のプラントである。4 か所の総生産能力は 202 万トンである。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－33－

表 8 UOP・MTO の工業化実績
会社名

プロセス

立地

恵生（南京）清潔能源公司(Wison(Nanjing)Clean
Energy Company)
臨沂(山東）陽煤恒通化工公司(Shandong Yangmel Hengtong
Chemical Company)
久泰能源（准格爾）公司(Jiutai Energy (Zhungeer)

MTO（UOP）/OCP

江蘇省南京（Nanjing,
Jiangsu)
山東省臨沂
（Linyi,Shandong）

江蘇斯爾邦石化有限公司（Jiangsu Sailboat
Petrochemical Co.Ltd.)MTO（UOP）/OCPMTO（UOP）/OCPMTO(UOP)

軽質ｵﾚﾌｨﾝ
誘導品
備考
生産能力
生産能力
（万トン）
29.5
n.a. 2013年9月完成

内蒙古オルドス（Ordoas,Inner
Mongolia）
江蘇省連雲港市（Lianyungang,
Jiangsu)

29.5

n.a. 2014年完成予定

60

n.a. 2014年完成予定

83.3

n.a. 2015年完成予定

出典：UOP 資料 16) などを基に旭リサーチセンター作成。

② DICP の DMTO
2010 年 8 月に最初の DMTO プラントが内モンゴルで稼働した。それ以来 2015 年 8 月現在までに、計 8 つの DMTO プラントが稼働した。総生産能力は 456 万トンである。
表 9 DICP・DMTO の工業化実績
会社名

プロセス
(ガス化―
メタノールー
オレフィン）GE―Davy―DMTO

神華包頭（Shenhua Baotou)
寧夏宝豊能源集団(Baofeng Energy)

DMTO

立地

内蒙古包頭
（Baotou,inner
Mongolia）
寧夏回族、銀川(Yinchuan,Ningxia)

軽質
誘導品
ｵﾚﾌｨﾝ
生産能力
生産能力
（万トン） （万トン）
60 PE 30、PP 30

備考

2010年8月完成、11年初め稼働、13年環境問題で操業停止処分

60 PE30、PP30

2014年10月完成

陝西省楡林
Jingbian,Shaanxi

60 PE30、PP30

2014年6月完成

中煤陝西楡林
能源化工公司(Yanchon Petroleum Gr.)山東神達化工(Shenda Chemical)

GE―Davy―DMTO

DMTO

山東省滕州市(Tengzhou,Shandong)

36 PP20、EVA10、EO誘導体122014年11月完成

寧波富徳能源(Ningbo Heyuan/FundEnergy)陝西延長中煤楡林
能源化工公司(China Coal)
蒲城清潔能源化工(Pucheng Clean Energy)

DMTO

浙江省寧波
(Ningbo,Zhejiang)

60 PP 40、EG 30

2013年1月完成
輸入メタノールを原料

陝西省楡林(Yulin,Shaanxi)

60 PE 30、PP 30

2014年6月完成

DMTO

陝西省蒲城県(Pucheng,Shaanxi)

60 PE 32、PP 35

2014年12月完成

DMTO

浙江省嘉興
(Jiaxing,Zhejiang)

60 PE 30、PP 39

2015年4月完成―LPEC―DMTO

浙江興興新能源科技公司(Zhejiang Xingxing )出典：DICP 資料

17）などを基に旭リサーチセンター作成。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－34－

③ Sinopec の MTO
Sinopec の MTO は 3 か所で稼働している。総生産能力は 200 万トンである。内蒙古オ
ルドスは一大石炭コンビナートで、MTO はその一部である。
表 10 Sinopec・SMTO の工業化実績
会社名

プロセス
(ガス化―
メタノールー
オレフィン）
GE―Lurgi―SMTO

中天合創能源公司

立地

中原石油化工公司(Shinopec Zhongyuan)

SMTO

内蒙古オルドス（Ordoas,Inner
Mongolia）
河南省濮陽

Sinopec/河南煤業
化工集団

SMTO

(Puyang, Henan)
河南省鶴壁

軽質
誘導品
オレフィン 生産能力
生産能力（万トン） （万トン）
120 LDPE 37
PP 70
LLDPE 30
20

60

備考

2015年10月完成目標

2011年11月稼働
購入メタノール
2014年(予定）(Hebi, Henan)

出典：Sinopec 資料

18）,松島一美（化学経済）

23)などを基に旭リサーチセンター作成。

④ Lurgi の MTP
Lurgi の MTP は 3 か所で稼働している。総生産能力は 152 万トンである。
表 11 Lurgi・MTP の工業化実績
会社名

プロセス
(ガス化―
メタノールー
オレフィン）
Shell―Lurgi―Lurgi

大唐内蒙古多倫煤
化工有限公司(Datang Dulun)
神華寧夏煤業集団
Siemens―Lurgi―Lurgi
公司（SNCG）（Shenhua Ningxia)
Siemens―Lurgi―Lurgi

出典：Lurgi 資料19）

松島一美（化学経済）立地

内蒙古ｼﾘﾝｺﾞﾙ（Xilingol,Inner
Mongolia）
寧夏回族、銀川(Yinchuan,Ningxia)
寧夏回族、銀川(Yinchuan,Ningxia)

23)

軽質
誘導品
ｵﾚﾌｨﾝ
生産能力
生産能力
（万トン） （万トン）
50 PP 46

備考

52 PP

52

第1期

50 PP

50

第2期 2014年6月完成

2008年完成
2011年Q1稼働
2010年完成などを基に旭リサーチセンター作成。

（7） 米国における BASF の GTO 計画
2015 年 3 月 15 日に BASF は、米国のテキサス州・フリーポトートに年産 47.5 万トンの MTP を建設する計画を発表した 28) 。Lurgi の MTP プロセスを採用する予定でその準備に入った。なお、2016 年に投資の最終決定を行う。原料は天然ガスのメタンである。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－35－

BASF はフランスの Total との合弁会社（BASF Total Petrochemicals、出資比率は BASF
が 60％で Total が 40％）で、テキサス州・ポートアーサーで生産能力 100 万トンを越える水蒸気分解炉を有しており、2014 年にエタンフィードへの改造を完了した。エタン・クラッキング主体になり、プロピレンの生産量が減ることから、MTP によりプロピレンを目的生産することになった。
BASF は当初、新技術による天然ガスからのプロピレンを製造する計画を発表し注目されたが、その新技術の内容は開示されなった。その後上記の MTP プロセス（素原料からいうと GTO プロセス）採用の発表があった。一段反応の PDH でなく、三段反応の GTO をなぜ採用したかに興味がある。原料メタンの豊富な資源量と安い価格を重視したのであろうか。それとも BASF はメタノール製造技術に独自の技術を開発したのであろうか。また、最近のプロパン価格の低下は、同社の投資最終決定に影響を与えるだろうか。
(8)

中国と BP の GTO 計画の進展――米国シェールガスと中国 MTO のドッキング

中国科学院（CAS）はBPと組んで、BPが米国西海岸（オレゴン州、ワシントン州にある三つの港）でシェールガスを原料にして180万トンのメタノールを製造し、これを中国・大連まで運び、大連長興島臨港工業区に建設するMTOプラント（生産能力120万トン）に供給するプロジェクトを進めている。2013年7月16日に発表された計画で、実行されつつあり、操業開始は2018年頃を予定している 10) 。
MTOなので、シェールガスをLNGでなくメタノールとして輸送できることがメリットである。
(9)

中国企業による米国でのメタノールプラント建設

2014 年7月17日に山東玉皇化工集団が米国ルイジアナ州で、天然ガス（シェールガス）を原料とする年産300万トンのメタノールプラントを３期計画で建設すると発表した。
ほぼ同時期に、吉林康乃爾集団公司と中国人壽保険（集団）公司は、テキサスシティ
ーに天然ガス（シェールガス）を原料とする年産720万トンのメタノールプラント建設を検討していることを発表した。生産したメタノールは、パナマ運河を経由して中国へ輸送される 10) 。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－36－

3.3 アセチレン法塩化ビニル（VCM）とポリ塩化ビニル（PVC）
中国において、旧来技術である石炭→カーバイド→アセチレン→塩化ビニル→ポリ塩
化ビニルのルートのアセチレン法が工業化されている。中国のポリ塩化ビニルの生産能力は2003年に5百万トン、2006年に10百万トン、2012年に20百万トンと急成長した。生産能力の製法別内訳は、石炭原料のアセチレン法が80％、通常のエチレン法（オキシクロ
リネーション法）が20％である。ただしアセチレン法の稼働率は58％と低く、生産量のシェアは73％である。2014年年央からの原油安から、アセチレン法塩化ビニルは、エチ
レン法塩化ビニルに対してコスト競争力を失い、アジアへの輸出は相当減少した。
脚注に示すように、アセチレン法には環境上の問題点がある 5。その一つが塩化ビニル
製造用の塩化水銀触媒（HｇCl 2 ）の使用である。
現在、塩化水銀に代わる触媒として、金のナノ粒子触媒が注目されている。イギリス・
Cardiff 大学の Graham J.Hutchings 教授が、金のナノ粒子がアセチレンに塩化水素を付加させて塩化ビニルを合成するための強力な触媒になることを見出したことが始まりである。カーボンに担持された金のナノ触媒である。金と他の金属との合金ナノ粒子についても研究されたが、単純な金のナノ粒子の性能を超えるものはなかった。
Johnson Matthey and Jacob 社は Graham J.Hutchings 教授と共同研究を行い、中国でこの技術の実用化を進めている 29) 。パイロット研究は終了し、実用化テストの段階である。同社は塩化ビニル製造用金ナノ粒子触媒に関する特許群を取得したと発表した。
同社によれば、水銀に関する水俣会議（水俣条約）で、2017 年以降は塩化ビニルの新プラントに塩化水銀触媒を使用することを禁止すること、また 2022 年までにすべてのプラントで塩化水銀触媒を使用禁止にすることが決められた。

5アセチレン法(カーバイド法)の問題点は、カーバイドとアセチレンの合成に固体の石炭や生石灰を取扱うため労働集約的であること、カーバイド製造は 2000℃の高温反応でエネルギー多消費型であること、またアセチレン 1 トンをつくるのに副生物の水酸化カルシウム（Ca（OH）2 ）が 2.8 トン生成（実際は水ス
ラリーとして 28 トン生成）するので廃棄場所の確保が必要なことである。また、アセチレンから塩化ビニ
ルをつくる反応には、環境上問題のある塩化水銀を使用する。これらの状況から、1980 年ごろに世界的にアセチレン法はすたれ、コストの安い現在のエチレン法に転換された。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－37－

4

米国シェール革命と原油価格下落の影響

4.1 拡大する米国シェールガス・オイルの生産（1） 米国のシェールガス、シェールオイル産出量
米国政府機関のEnergy Information Administration（EIA）は2013年12月に、米国はシェールガス（非在来天然ガス）とシェールオイル（非在来石油）の増産により、2013年にロシアを追い抜き世界第一の天然ガス産出国に、サウジアラビアとロシアを追い抜
き世界第一の石油産出国になったと発表した（図14）。地政学的見地を含め、その影響は多方面にわたるであろう。
図14 米国、ロシア、サウジアラビアの石油と天然ガスの産出量

注：石油には、原油、NGL、コンデンセート、バイオ燃料などを含む。
出典：EIA資料（2013） ７ ）。

2014年年央より原油価格が下落したが、2015年5月に発表されたAnnual Energy Outlook
2015によれば、「シェールガスは米国・天然ガス生産量増加の原動力である。」と謳っており、これまでの生産量予測をほとんど変更していない（図15）。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－38－図15 米国天然ガスの生産量推移と予測

注：シェールガス、タイトガス、コールベッドメタン（炭層メタン）が非在来天然ガス。
Other lower 48 onshore:アラスカ州を除く48州の在来型陸上天然ガス。
Lower 48 offshore: アラスカ州を除く48州の在来型海上天然ガス。
EIAの図のコメント：シェールガスは米国・天然ガス生産量増加の原動力である。
出典：EIA,Annual Energy Outlook 2015 with projections to 2040 （April 2015） ７ ）。

図16に、EIAのAnnual Energy Outlook 2015 ７） 記載の米国天然ガスの輸出入の推移と予測を示す。標準ケース(reference case)、オイルとガスの大きな資源量があるケース、
低オイル価格のケースの3ケースについて予測している。
標準ケースでは、米国は2017年までには天然ガスの輸入国から純輸出国に転換する。
2016年ごろより輸出が増大し、一方カナダからの輸入が漸減するため2017年までにはネット（輸出―輸入の正味の輸出量）で輸出国となる。輸出の内訳を見ると、48州のLNG
輸出が急増し、またメキシコへのパイプライン輸出が増加する。カナダへのパイプラインによる輸出量はほぼ従来通りである。なお、これまでカナダからのパイプライン輸入
がかなりあるが、これは縮小して継続し、その後一定量になると予測している。これは、パイプラインの立地上からカナダから輸入する方が有利なところが残るためであろう。
2021年には産出量の約7％、シェ-ルガスの13-17％がLNG輸出される見込みである（2021年の全産出量は約28兆ft3 、シェールガス産出量は約15兆ft 3 、LNG輸出は2.0～2.5兆ft 3の予想）。
ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－39－

従来、米国は天然ガスや石油の輸出を特定国（カナダ、メキシコ）以外は法的に禁止してきたことからすると、産出量の約10％を世界にLNG輸出するという見通しを発表したことは注目に値する。EIAは国内の天然ガス価格が世界のガス価格よりも高いため、天然ガスの輸出が増加するといっている。
図16 米国天然ガスの輸出入推移と予測（標準ケース、オイルとガスの大きな資源量があるケース、低オイル価格のケース）

EIAの図コメント、国内のガス価格と世界のガス価格の差があるため米国の天然ガス輸出が予想される。
出典：EIA,Annual Energy Outlook 2015 with projections to 2040 （April 2015） ７ ）。

一方、非在来型のタイトオイル（シェールオイルとタイトサンドオイル）の増産も驚異的であり、2010年60万ﾊﾞﾚﾙ／日、11年90万ﾊﾞﾚﾙ／日、12年140万ﾊﾞﾚﾙ／日、13年230万ﾊﾞﾚﾙ／日と急増しており、15年には約500万ﾊﾞﾚﾙ／日と米国原油生産量の50％に達する見込みである。
全体の原油生産量は2007年の約550万ﾊﾞﾚﾙ／日がボトムであったが、2015年に933万ﾊﾞ
ﾚﾙ／日(実績)まで急回復した。天然ガスと同様に3ケースの生産予測をしているが、いずれの場合にも過去最高の原油生産量を記録した1970年の960万ﾊﾞﾚﾙ／日を超えるとしている(図17)。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－40－図17 米国・原油の生産量推移と予測

注 タイトオイルにシェールオイルが含まれている。
出典：EIA,Annual Energy Outlook 2015 with projections to 2040 （April 2015） ７ ）。

米国の全エネルギーの自給率は2012年の84％と13年の86％の実績から、20年に97％、30年に100％に上昇するとみている。原油と天然ガスの生産量増加があり、しかも米国国
内の消費量増加が小さいことから正味のエネルギー輸入量は短期間に減少するという。
（2） 世界のシェールガス・オイルの埋蔵量と生産状況
EIAは2013年12月に、シェールオイルとシェールガスに関する世界の埋蔵量（改訂版）
を発表した。シェールガスの埋蔵量は中国がトップで次いで、アルゼンチン、アルジェ
リア、米国、カナダ、メキシコの順である。中国は米国の2倍の埋蔵量である。一方、シェールオイルの埋蔵量は、ロシア、米国、中国、アルゼンチン、リビア、オーストラリ
アの順となっている。
シェールガス・オイルの場合は埋蔵量だけでなく、地質的に採掘しやすいかどうか、採掘に必要な水が確保できるか、環境問題が起きないか、周辺住民の同意が得られるかが重要である。シェール層の深さが深い場合や、地層が複雑で米国で開発された水平掘り(水平坑井を使った採掘法)がしにくい場合は採掘が難しくなる。中国のシェール地層

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－41－

は深く複雑でこれに当るといわれ、開発に時間がかかるというのがもっぱらの予想であったが、実際には開発が進んでいる。
2105年9月30日のEIAのToday in Energy ７ ） によれば、中国は国の強力な支援もとに、Sinopec、PetroChinaなど企業4社がシェールガスの開発を進めている。開発中の場所はSichuan Basin（四川盆地、重慶近郊）に集中している。政府の支援があり、シェールガ
ス採掘の井戸のコストが2013年頃より23％削減され、2015年には1,130-1,290万ドル（11－13億円）になった。井戸は深さ11,500フィート（約3,500メートル）、横方向4,000フィート（約1,200メートル）である。現在の生産レベルは0.38Bcf/ｄ（3.8億ft 3/日）である。中国の天然ガスの生産量の3.5%に当たり、米国の約百分の1である。シェールオイル
は同じ井戸からは産出しないようである。
中国は、炭層メタン（Coalbed methane）の開発をずっと進めていたが、思うような成果が上げられずシェールガスの開発にシフトした経緯がある。中国は米国のシェールガ
ス・オイル鉱区に出資し、採掘の経験を積んでノウハウを取得している。
2015年2月13日のEIAのToday in Energy ７ ） によればシェールガス・オイルの世界の生産国は、米国、カナダ、中国、アルゼンチンの4ヵ国である。
米国は、2014年の天然ガス生産が約75Bcf/日で、そのうちシェールガスが約半分の
37Bcf/日である。また、原油生産が約870万ﾊﾞﾚﾙ/日で、そのうちシェールオイルが半分弱の約390万ﾊﾞﾚﾙ/日である。
カ ナ ダ は シ ェ ー ル ガ ス と シ ェ ー ル オ イ ル を 生 産 し て い る 。 シ ェ ー ル ガ ス は 2011年
1.9Bcf/日から2014年に3.9Bcf/日に増加している。シェールオイルは2011年に20万ﾊﾞﾚﾙ/日であったものが、2014年には40万ﾊﾞﾚﾙ/日になった。カナダは米国に次ぐシェールの生産国で、生産量は米国の約10分の１である。
アルゼンチンでは2万ﾊﾞﾚﾙ/日のシェールオイルを産出している。
なお、欧州ではポーランドが有望視されてきたが、予想より埋蔵量が少ない。ドイツとフランスは住民の反対で採掘は難しいが、イギリスは前向きで開発を進めている。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－42－

4.2 復活する米国化学工業（1） 競争力を回復し活況な米国化学業界と建設ラッシュ
安価なシェールガスの恩恵でコスト競争力を回復した米国化学業界は活況を示している（ルネッサンスとよんでいる）。そして、シェールガスを利用したエタン・クラッカー（エチレンプラント）の新設、その誘導品のポリエチレンプラントの建設、プロパン脱水素法プラント（PDH）の建設がすすめられている。
米国化学工業会の2013年の発表によれば 8）、シェールガス関連の米国化学工業全体の設備投資は、2014-17年の4年間で約454億ドル（4兆5,400億円）と見積もられ、建設ラッシュになっている（2015年9月発表：2010-20年では246プロジェクトで総額1,530億ﾄﾞﾙ）。
プラスチックの米国生産量に占める輸出比率は2006年以前の約12％から2012年は約20％に増加しているが、さらに2020年には約30％に増加すると見込まれている。
現在の輸出はポリエチレンとポリ塩化ビニルがほぼ同量で、ほとんどを占めている。
輸出先は南北アメリカが約55％で、残り約45％がアジア、ヨーロッパなどである 8) 。
2017-18年完成のエタン・クラッカー（エチレンプラント）に合わせて、総生産能力500万トン以上のポリエチレンプラントが新設される。国内需要を大幅に上回るので、完成時にはポリエチレンの輸出が増加する。
（2） 新規エタン・クラッカー（エチレンプラント）の建設
2013年に計画されていた新規エタン・クラッカー7件のうち、現在のところChevron
Phillips Chemical、Dow Chemical、ExxonMobil Chemical、Formosa Plastics（台湾）、
OxyChem（米）/Mexichem(メキシコ）、Sasol（南ア）の６件は着工済みである（表12）。
これらは、原油価格の下落があったが、中止や延期はなく工事が進んでいる。
残り1件のShell Chemicalは着工しておらず、2015年末に最終投資決定の予定である。
以上、合わせて７件がすべて計画通り進むとすると、2017年から18年にかけてエチレ
ン総生産能力955万トンのプラントが誕生する 6 。各プラントのエチレン生産能力は150万トンと規模が大きい。

6

なお、日本のエチレン生産能力は、2015 年現在 653 万トンである。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－43－表12 米国の新エタン・クラッカーの建設計画
会社

立地

エチレンの
生産能力
万トン／年
150

誘導品
ポリエチレン（PE）など２PE、計100万トン

Chevron Phillips

テキサス州
ベイタウン

Dow Chemical

投資額

着工

完成
予定年

6,000億円

2014.4.02

2017

テキサス州
フリーポート150

PE 75、ｴﾗｽﾄﾏｰ 50
計125万トン

4,000億円

2014.6.30

2017

ExxonMobil Chemical

テキサス州
ベイタウン

150

2PE、計130万トン

2014.6.19

2017

Formosa Plastics
（台湾）

150

LDPE、VCM、EG

OxyChem/Mexichem(米）/（メキシコ）

テキサス州
ポイント・
コンフォートテキサス州
インゲルサイド

着工

2017

55

（既存の塩ビに使用）

2014.12.17（起工式）その数か
月前から工事）2014.1
最終投資決定2017

Sasol（南アフリカ）ルイジアナ州
レークチャールズ

150

EO、ｱﾙｺｰﾙ、PE
αーｵﾚﾌｨﾝ、ゴム

8,100億円

Shell Chemical

ペンシルバニア州
モナコ

150

３PE、計150万トン

n.a.

まもなく投資決定（2015年）

n.a.

シンテック
（親会社
信越化学）

ルイジアナ州

50

塩ビ（VCM)用

1,400億円

2015年4月
最終投資決定2018年（前半）

2,000億円

2018

注：設備費は1ドル＝100円で換算した。
出典：各種資料より旭リサーチセンター作成。

原油価格の急落により、上記7件以外の新規案件の多くは延期されたが、シンテックが2015年4月に新設計画を発表した。
信越化学の米国子会社であるシンテックは、米国でポリ塩化ビニル（PVC）の主原料の一つであるエチレンを生産する工場を建設することを決定した 30) 。建設するエチレンの生産能力は50万トン、工場立地はルイジアナ州の工業用地で、2018年前半の完成を目指す。投資額は14億ドル（1,400億円）の見込みである。なお、シンテックのポリ塩化ビニ
ルの生産能力は増設中のものを含め295万トンで、信越化学全体のポリ塩化ビニルの生産能力は、シンテックを含め383万トンで世界第一位である。
シンテックのポリ塩化ビニルの工場はルイジアナ州に年産150万トン、テキサス州フリーポートに年産145万トンのプラントがある。ちなみに、今度建設するルイジアナ州のエ

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－44－

チレンプラントの生産能力50万トンは、ポリ塩化ビニルを約110万トン生産できる規模である。
その他に、Axiall（米）/Lotte(韓国)がルイジアナ州にエタン・クラッカー（エチレン生産能力 100万トン）を建設する計画を発表した。共同会社設立についてはすでに合意しており、最終の投資決定は2015年の予定である。また、プラントは2018年末完成を予定している 31)。
またPTT（タイ）/Marubeni（丸紅）がオハイオ州にエタン・クラッカー（エチレン生
産能力100万トン）を建設する計画を発表した。最終の投資決定は2016年で、2020年のプラント完成を予定している 32）。
Formosa Plasticsはテキサス州でエタン・クラッカーを建設中であるが、これとは別にルイジアナ州に94億ドル（9,400億円）の予算でエタン・クラッカーを建設するフィー
ジビリティ スタディを開始した 33) 。
以上のように、シェールガス原料のエタン・クラッカーを建設ないし計画しているプ
ロジェクトが10あるが、それに米国以外の海外メーカーが6社参画していることが注目される。

4.3 米国天然ガス価格の特殊性（1） 2013年頃の状況
シェールガスの発見により米国の天然ガス価格は2008年のピークの約12ﾄﾞﾙ／百万Btu
から、3－4ﾄﾞﾙ／百万Btuに下がった。そして、中東に近い価格（サウジの最安値の0.75
ﾄﾞﾙ／百万Btuからイランの3ﾄﾞﾙ／百万Btu）になり、西ヨーロッパの約12ﾄﾞﾙ／百万Btu、
日本・韓国の約15－16ﾄﾞﾙ／百万Btuよりはるかに安い価格になった。日本と韓国は世界で最も天然ガス価格が高かった。
パイプラインのない遠隔地への天然ガス輸送には、ガスを液化してLNGにしてLNG船で海上輸送し、かつ消費地で気化（ガス化）しなければならない。仮に4ﾄﾞﾙ／百万Btuのガスを米国のメキシコ湾岸で入手できても日本に運んでくると2倍の8.5ﾄﾞﾙ／百万Btuになるといわれる。なお、現在は米国からの輸入は実質無い。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－45－

一方、現在日本が輸入中のカタールからの場合は、2ﾄﾞﾙ／百万Btuのガスを日本に運んでくると4ﾄﾞﾙ／百万Btuになるといわれる。ただし、日本は長期安定供給の確保のため、サプライヤーと原油価格リンクの価格契約をしている。それで、原油高（100ﾄﾞﾙ／ﾊﾞﾚﾙ）のときは15-16ﾄﾞﾙ／百万Btuという高値になった。
米国の天然ガス価格が国際価格より安くなっているのは、①シェールガス生産が急速に伸び、過剰気味であること、②天然ガス輸出が国の規則で特定国以外は実質的に禁じられ、また米国にLNG輸出のための液化設備がなかったため閉じた市場となっていたこと、③パイプラインのない遠隔地への輸出には積み出し地での液化、LNG船での輸送、消費地でのガス化の費用がかかるため、生産地と消費地で大きな価格差を生じることなどが理由
である 7。
米国はシェールガスの発見より、2013年ごろは安価なエタンを原料とするエタン・
クラッカーにシフトして、ナフサ・クラッカーに比べ5分の1から3分の1の安いコストでエチレンをつくることができた。
しかし、米国においてエチレンコストは下がったが、エチレン誘導品であるポリエチ
レン（PE）、ポリ塩化ビニル（PVC）などの販売価格は下がらなかった。ポリプロピレン（PP）など他の樹脂に比べても特に下がっておらず、国際価格の範囲であった。このため、安価なエチレンでポリエチレンやポリ塩化ビニルを一貫でつくっているクラッカー（RyondellBasellやDow)は大きな利益を上げた。

7

天然ガス成分の特性①メタン：分子量16、沸点-161.5℃、臨界温度－82.6℃、臨界圧力45気圧、液体の比重0.425、海上輸
送はLNG船(-162℃以下で液化)、陸上はパイプライン輸送。
②エタン：分子量30、沸点-88.7℃、臨界温度32.2℃、臨界圧力49気圧、液体の比重0.546、遠路海上輸
送はエタン船（-92℃以下で輸送）。
③プロパン：分子量44、沸点-42.2℃、液体の比重0.580、PDH遠路輸送用は専用プロパン船（-43℃以下
で輸送）、20℃、8.5気圧あるいは30℃、11気圧で液化するので圧縮液化ガスとしての輸送も可能である。
④ブタン：分子量58、ノルマルブタンは沸点-0.5℃、液体比重0.605、イソブタンは沸点-11.7℃、液体
比重0.950、遠路海上輸送はLPG船（LPG:プロパンとブタンの混合ガス）、ブタン単独は20℃、2.1気圧あるいは30℃、2.8気圧で液化する。
メタンやエタンの輸送に比べ、プロパン、ブタン、LPGの輸送ははるかに容易である。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－46－一方で、従来価格でプラスチックを購入するプラスチック成形業者（ユーザー）は、エチレンコストが大幅に下がった恩恵をまったく受けなかった。
（2） 2015年の現状
米国はLNGの輸出を許可するようになり、状況は大きく変わった。現在は、LNG輸出はほ
とんどないが、天然ガスの液化設備が完成する2016年からはLNG輸出が本格的に立ち上がる。LNG輸出が始まれば、米国の天然ガス価格は世界の天然ガス価格に近付き、値上がりするであろう。
2015年にパナマ運河が拡張されると、米国・メキシコ湾岸からアジアへの輸送コストは下がると予想されている。
直近では、石油価格下落を受けて天然ガス価格が下落した。2013年10月はアメリカ3.2
ﾄﾞﾙ／百万Btu、ヨーロッパ10.9ﾄﾞﾙ／百万Btu、日本16.5ﾄﾞﾙ／百万Btuであったものが、2015年10月にはアメリカ2.3ﾄﾞﾙ／百万Btu、ヨーロッパ6.0ﾄﾞﾙ／百万Btu、日本9.0ﾄﾞﾙ／
百万Btuに約40％低下した 34）。日本のように天然ガス価格が原油価格リンクになっているところは当然下がる。

4.4 原油価格下落とシェールガス・オイル生産への影響(1)

原油価格の下落前リポート 2）“「石油化学」から「天然資源化学」へ” （2014年4月）のおわりに次のように書いた。「最後に楽観的な予測と夢でしめくくりたい。楽観的予測： 米国が天然ガスのLNG輸出を始めたとたんに価格が値上がりする。一方、安価なシェールオイルが世界中で産出して世界にあふれ、原油価格が低下する。それで幸い、ナフサ・クラッキン
グの競争力が回復する。」
ところが、シェールオイルが世界中で産出する前に、2014年7月ごろより原油価格は下落し始めた。米国のシェールオイル増産より市場シェアを奪われることに危機感をもったサウジアラビアはシェア確保を第一として減産しないことを2014年11月に決定した。
このため、原油価格がさらに50ﾄﾞﾙ／ﾊﾞﾚﾙまで下落した。それから1年経過したが、50ﾄﾞ
ﾙ／ﾊﾞﾚﾙ前後が継続している。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－47－原油価格は大幅に値下がりしたが、米国シェールオイルの生産量は維持された。
図18 原油（ブレント）の価格推移

EIAの図コメント：原油価格は2014年年央までは比較的安定していたが、世界的な原油供給量の増大と世界経済の成長低下の予測から2014年7月より2015年1月にかけて価格が下落した。
出典：EIA,Annual Energy Outlook 2015 with projections to 2040 （April 2015） ７ ）。

(2)

原油価格下落のシェールガス・オイル生産への影響――激減するリグ総数と維持さ
れる生産量

① 概況
米国のシェールガス・オイル掘削装置(リグ)の稼働数を図19、20に示す 35) 。2014年11月のOPEC決定後の2015年初めより、リグ総数(rig count)が急激に減少した。図19に示す
ように、2015年12月11日現在の米国全体のリグ総数（図のUnited States）は、709基である。その内、シェールガス・オイルの採掘に使われている水平掘り(図のHorizontal)のリグ総数は554基である。その他に、垂直掘り(図のVertical)91基、Direction 64基がある。水平掘りのリグ総数の比率が増加し、全体の約80％になっている。
水平掘り（Horizontal）の2014年11月から2015年12月までのリグ総数の推移を図20に示す。リグ総数は2014年10月に最高の1,372基を記録したのち、2015年1月より急激に減少し、５月には685基に減少した。しかし、2015年のオイル生産量（シェールオイルと在来型原油の総計）は2014年を上回った。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－48－

図19 米国の原油・天然ガスのリグ総数の推移

注：United Statesは全米合計、Horizontalは水平掘り、Verticalは垂直掘り、
Directionalは特定方向掘り。
出典：Baker Hughesのデータを基に旭リサーチセンター作成。

図20 水平掘り（Horizontal）リグ総数の推移

出典：Baker Hughesのデータを基に旭リサーチセンター作成。

最新のEIAのSTEO(Short-Term Energy Outlook,Dec.8,2015)によれば、2015年の原油生産量は9.33百万ﾊﾞﾚﾙ/日(ほぼ実績)で、2014年の8.70百万ﾊﾞﾚﾙ/日より増加した（表13）。
ただし、これまで生産量は一本調子で増加してきたが、2015年第三四半期より生産量が初めて減少した。そして、2016年は需要が弱含みなこともあり、生産は8.76百万ﾊﾞﾚﾙ/日まで減少すると予想している。表13には原油価格の実績と予想も示す。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－49－

一方、天然ガスの生産量は、同じSTEO資料(表14)によれば、2014年の74.89（10億ft 3 /日：Bcf/日）から2015年は79.58Bcf/日まで増加した。2016年もわずかに増加し、81.05Bcf/
日になる見込みである。表14に天然ガス価格の実績と予想を示す。
表13 米国の原油生産量と価格（単位：生産量は百万ﾊﾞﾚﾙ/日、価格はﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙ）

年
原油生産量
WTI スポット平均価格
Brentスポット平均価格

2011
5.64

各期生産量
2014年
2015年
2016年

第二四半期
8.61
9.41
8.8

第一四半期
8.11
9.37
8.95

2012
6.48

2013
7.45
97.98
108.56

2014
8.7
93.17
98.89

2015
9.33
49.08
52.93

2016
8.76
50.89
55.78

第三四半期 第4四半期
8.84
9.24
9.37
9.17
8.56
8.76

表14 天然ガスの生産量と価格［単位：生産量は10億ft 3/日（Bcf/日）、価格はﾄﾞﾙ/百万Btu］

年
天然ガス生産量
Henry Hub スポット価格

2011
65.85

各期生産量
2014年
2015年
2016年

第二四半期
74.09
79.2
80.87

第一四半期
71.75
78,11
80.7

2012
69.08

2013
70.03
3.84

2014
74.89
4.52

2015
79.58
2.75

2016
81.05
2.96

第三四半期 第4四半期
76.06
77.6
80.57
80.39
80.98
81.65

表13、14の注：黄色地は予測。原油、天然ガスともに在来、非在来のすべてを含む。
表13、14の出典：EIA Short-Term Energy Outlook,Dec.8,2015を基に旭リサーチセンター作成。

② 主要鉱区の状況
オイル・天然ガス 8の最新の生産状況を7つの主要鉱区で見てみる。7つの主要鉱区とは
図21に示すBakken(バッケン)、Eagle Ford(イーグルフォード)、Haynesville（ハイネスビル）、Marcellus(マーセラス)、Niobrara(ニオブララ)、Permian（パーミアン）、Utica（ウティカ）である。この7つの主要鉱区は、2011－14年にかけての国内オイルの生産の伸びの92％を占め、国内天然ガス生産の伸びの100％を占める。
8

EIA の Drilling Productivity Report では、は Oil（オイル）、Natural gas(天然ガス)の言葉を使用しているので、ここではそれを使用する。なお、STEO では Crude oil(原油)の言葉を使用している。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－50－図21 天然ガスとオイルの主要鉱区

出典：EIA

Drilling Productivity Report(November 2015) ７ ）。

図22のシェールガス生産量の前月比増減推移を見ると、それまでずっと増加してきたものが2015年6月ごろより減少に転じていることがわかる。
図22 シェールガスの生産量推移と前月比増減推移

注：図の色は図21の鉱区の色を示している。下からマーセラス、イーグルフォード、ハイネスビル、
パーミアン、ニオブララ、ウティカ、バッケンである。
出典：EIA,Today in Energy (August 26,2015) ７ ）。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－51－また図23に示すように、オイルの生産はバッケン、イーグルフォード、パーミアンの3鉱区に、天然ガスの生産はイーグルフォード、ハイネスビル、マーセラス、ニオブララ、
パーミアンの5鉱区に集中している。また、オイル、天然ガスとともに2014年12月と2015
年12月を比べるとほぼ同じくらいの生産量になっている（ただし、すでに述べたように、年間ベースではオイル、天然ガスともに2015年は2014年を上回った）。
図23 オイルと天然ガスの2014、2015年の12月の地域別生産量

出典：EIA

Drilling Productivity Report(November 2015) ７ ）。

EIAのDrilling Productivity Reportでは毎月の生産量、リグ総数とリグ当たりの新井
戸オイル（天然ガス）生産量などが報告されている（図24、25）。当月の生産量は、次の式で求められる。当月生産量＝前月の生産量―既存の井戸の生産減少量 ＋ 新井戸オイル（天然ガス）生産量である。ここで注意すべきことは、新井戸生産量とは新井戸生産開始1ヶ月分だけを指すことである。また、リグ総数(rig count)は稼働しているものを指す。リグ総数とリグ当たりの新井戸オイル（天然ガス）生産量を掛け合わせれば、その月の新井戸オイル（天然ガス）生産量を計算できる。
（オイル）
図24の左側に主要3鉱区のオイルの生産量推移を、また右側にそれらのリグ総数とリグ当たりの新井戸オイル生産量の推移を示す。
バッケンとイーグルフォードはシェールオイルの開発により2010年頃より生産量が急増してきたが、2015年中ごろより生産量が減少した。一方、最大のオイル生産鉱区であるパーミアンは昔からオイルの生産が多く、ほぼ一定の生産量を維持してきた。その後、ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－52－

2011年頃からシェールオイルの開発により生産量が増加し、現在は以前の約2倍の生産量になった。そして、パーミアンは2015年12月現在、生産量増加が継続している。
パーミアンのリグ総数は2014年12月の548基から2015年12月の204基まで減少した。半面、リグ当たりの新井戸オイルの生産量が2014年12月の約250ﾊﾞﾚﾙ/日が2015年12月には約370ﾊﾞﾚﾙ/日まで向上したので（生産性約1.5倍）、新井戸オイル生産量は2014年12月の137,000ﾊﾞﾚﾙ/日から2015年12月には75,000ﾊﾞﾚﾙ/日になったと計算される。この1年間で、リグ総数は63％減少したが、新井戸オイル生産量は46％の減少にとどまったことになる。
同様な傾向がバッケンとイーグルフォードでも見られる。バッケンのリグ総数は2014
年12月の158基が2015年12月に52基まで減少している。イーグルフォードのリグ総数は2014年12月の204基が2015年12月に76基まで減少している。しかし、この期間に両鉱区ともリグ当たりの新井戸オイル生産量(リグの生産性)は、1.5倍以上になっている。
図24 オイル主要鉱区の生産量、リグ数、リグ当たりの新井戸オイル生産量の推移

出典：EIA,Drilling Productivity Report(November 2015) ７ ）。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－53－

オイル全体として見ると、原油価格下落により生産性の悪い井戸 9が閉鎖され、また採算性の高い井戸は技術革新により生産性がさらに向上したものと思われる。生産性の向上やリグ総数の減少による経費の削減などにより、原油価格が50ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙに下がっても十分採算に合うようになった。それで生産量が維持されたものと考えられる。
サウジアラビアは原油価格下落を容認し、米国のシェールオイルをつぶそうとしたがその目論見（もくろみ）は成功しなかった。
（天然ガス）
図25の左側に主要4鉱区の天然ガスの生産量推移を、また右側に各鉱区のリグ総数とリグ当たりの新井戸天然ガス生産量の推移を示す。
イーグルフォードとマーセラス（天然ガス最大の生産地）はシェールガスの開発により2010年以来生産量が急増したが、2015年中ごろより生産量が減少している。ニオブラ
ラは以前から天然ガスの生産が多くほぼ一定の生産量を維持してきたが、ここも減少傾向がみられる。一方、パーミアンは増加傾向にある（パーミアンはオイルと同じ傾向である。なお、パーミアンのオイルと天然ガスのリグは共通なのでリグ総数は同じである）。
リグ総数は、どの鉱区でも急激に減少している。2014年12月と2015年12月のリグ総数を比較すると、イーグルフォードは204基が76基に、マーセラスは83基が42基に、ニオブ
ララは60基が23基に、パーミアンは548基が204基にいずれも半分以下に減少している。
一方、どの鉱区もリグ当たりの新井戸天然ガス生産量（リグの生産性）は向上している。
特にマーセラスのリグの生産性向上が顕著である。
マ ー セ ラ ス の 2015 年 12 月 の 新 井 戸 天 然 ガ ス 生 産 量 を 計 算 し て み る と 42 × 8,700 ＝
365,000千 ft 3/日 （ 365 百 万 ft 3/日 )と な る 。 こ の 月 の マ ー セ ラ ス の 天 然 ガ ス 生 産 量 は16,000百万ft 3 /日なので、新井戸天然ガスの比率は2.3％となる。新井戸天然ガスとして扱うのは定義から1ヶ月だけなので少ない数字となる。6か月間は新井戸天然ガスとして

9

IEA（International Energy Agency）の MTOMR（中期オイル・マーケットリポート）
・2014 によると、2013
年の米国原油の損益分岐点は、40-60 ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙが 68％で一番多く、40 ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙ以下が 13％、60 ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙ以上が 18％である。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－54－

扱い、かつ新井戸天然ガス生産量が毎月同じ と仮定すれば、新井戸天然ガスの比率は6倍の14％となり、新井戸の比率がかなり高いことがわかる。

図25 天然ガスの主要鉱区の生産量、リグ総数、リグ当たりの天然ガス生産量の推移

出典：EIA,Drilling Productivity Report(November 2015) ７ ）。

(3)

原油価格下落の化学工業（天然資源化学）への影響

原油価格下落の化学工業（天然資源化学）への影響は定性的に次のように考えられる。
① 石油化学のナフサ・クラッキングのコスト競争力が回復する。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－55－

② 天然ガス化学のエタン・クラッキングとプロパン脱水素法（PDH）のコスト競争力は相対的に低下する。
③ 石油精製の接触分解（FCC）のプロピレンと接触改質（リフォーミング）の芳香族化合物のコストは下がる。
④ 石炭化学は相対的に競争力を減ずる。特に、アセチレン法のポリ塩化ビニル（PVC）のコストは、ナフサ・クラッキングのエチレン法のポリ塩化ビニルのコストを上回った。中国からアジアへのPVCの輸出が減少した。
⑤ 4章6節で述べる脱石油の動き、特に合成ガソリン（合成燃料）の製造や再生可能エネ
ルギーの開発には逆風となる。
詳細なコスト比較は次の5章を参照してほしい。

4.5 原油価格と天然ガス価格の予測
EIAは原油価格と天然ガス価格の予測を4つのケースで発表している（図26，27）。いずれのケースでも、現在が最低価格で今後上昇すると予測している。
原油の標準ケース（Reference）では、2028年頃に100ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙに戻ると予想している。
EIAの予測のように、現在の原油低価格は長続きしないという見方が多い。現在の低価格では、産油国の財政が長くはもたないというのが一つの理由である。
なお直近では、OPECが原油の減産をしないことを再度決めたことから、2015年12月に原油価格が40ドルを割った。しばらく、図26のLow Oil Priceのケースになる可能性もある。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－56－

図26 原油（ブレント）の価格推移と予測 （単位 ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙ）

出典：EIA,Annual Energy Outlook 2015 with projections to 2040（April 2015） ７ ）。

天然ガスは今後なだらかに今後上昇する予想である。標準ケースでは2020年ごろに5ﾄﾞﾙ／百万Btuになると予想している。
図27 天然ガスの価格推移と予測

EIAの図のコメント：将来の米国国内の天然ガス価格は、世界の原油価格と国内資源の供給力に依存する
出典：EIA,Annual Energy Outlook 2015 with projections to 2040 （April 2015） ７

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－57－

5

軽質オレフィンの製法・コストの比較(原油価格下落の影響)

5.1 軽質オレフィン（エチレンとプロピレン）の各種製法比較
これまで述べてきた軽質オレフィンの6つの製法をリストアップし、その製造条件、原料、プロダクトバランスを表15にまとめた。
6つの製法とは、石油化学のナフサ・クラッキング、天然ガス化学のエタン・クラッ
キングとプロパン脱水素法（PDH）、石炭化学のMTOとMTP、バイオマス化学のエタノール
脱水法である。前述のように、MTOとMTPは天然ガス原料由来のメタノールを使用すれば、天然ガス化学になる。
このうち、エチレンをつくる方法としては、ナフサ・クラッキング、エタン・クラッ
キング、MTO、エタノール脱水法があり、プロピレンをつくる方法としてはナフサ・クラッキング、PDH、MTO、MTPがある。
各製法の長所と短所を簡単にまとめると、① ナフサ・クラッキングは価値ある副生品（C2－C4、アロマ）を併産するが、副生品を含めた化学品成分がフィード原料の約60―65％と低い 10。
② エタン・クラッキングはエタンを原料に使用したときには、エチレン収率が約86％と高いが、副生品がほとんどない。
一方、原料にプロパンを使用したときは、エチレン収率42％、プロピレン収率15％、ブタジエン収率4％程度である。ブタンを使用した場合は、エチレン収率40％、プロピレ
ン収率15％、ブタジエン収率4％程度である。いずれもエチレン収率と全体収率が下がる。

10

水蒸気分解プロセスと接触分解プロセス
ナフサ・クラッキングとエタン・クラッキングは触媒を使用しない水蒸気分解で反応温度は 800-900℃と高い。一方、石油精製の接触分解（FCC)と接触改質（リフォーミング)は触媒反応で、反応温度は 400-500℃と低い。ナフサを水蒸気分解でなく、触媒を使って分解すれば反応温度が下がり、プロピレン収率が上がるのではないかと考えられる。ゼオライト触媒を用いたナフサの接触分解の研究は、日本の石油化学メー
カーや NEDO で長年研究されてきた。このなかで、新規なゼオライト触媒が見いだされたが、実用化には至っていない。
世界的には、韓国の SK エネルギー社とエンジニアリング会社の KBR が共同で、韓国で工業化したのが唯一の例であり、エチレン：プロピレン＝１：1.2 が得られている。KBR は 2011 年に陝西延長石油延安能源
化工有限責任公司にこの技術をライセンスした。建設場所は中国陝西省富県富城鎮洛陽村で、オレフィン
生産量（エチレンおよびプロピレン）は、約 20 万トンである

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－58－

36)

。

現在は、エタン・クラキング原料中のエタンの比率がかつての34％から65％に増加している（2章5節参照）。
③ MTOは軽質オレフィンの収率は90％と高いが、大量の水が副生するのが欠点である。
④ MTPはプロピレンだけが得られること、またプロピレンと副生のLPGとガソリンを合わせれば収率が高いことが特徴である。欠点は、水を大量に副生することである。
⑤ PDHは収率85％以上の工業技術であるが、ワンパス転化率が低くいために未反応原料をリサイクルする必要がある。原料のプロパンが、メタンやエタンよりも価格が高い。
⑥ バイオエタノールの脱水によるエチレン製造の収率は高い 37) 。欠点は、MTO/MTPと同様に水が副生することである。ブラジルのサトウキビは米国のトウモロコシより、効率的にバイオエタノールをつくることができる。サトウキビは糖質含量が高く、トウモロ
コシのようなデンプンを糖化する工程が不要なためである。

5.2 各種製法の原料費試算のための前提
軽質オレフィンの製造費に占める原料費の比率は大きいことから、キャッシュコストの代わりに簡便に原料費を試算した 11。軽質オレフィン1トンを製造するのに必要な原料費は原料原単位とプロダクトバランスより計算できる（表15)。
また、エチレンとプロピレンを併産する製法が二つ(ナフサとMTO)あるので、エチレン製造の原料費でなく軽質オレフィン(エチレン + プロピレン)の原料費を試算した。通常、エチレンとプロピレンが併産するときのエチレン製造コストは、プロピレンを副生品として扱い副生品控除する。この場合、プロピレンの取引価格（または市場価格）を使うことになり、コスト計算に異質な価格が入ってくる。価格は変動しやすく、恣意的になりやすいのが欠点である。またこの方法では副生品の控除額が大きくなることも望
ましくない点である。

11

キャッシュコストは償却と金利を含まない製造コストである。原料費に用役費、労務費、設備の修繕費を加えたものである。用役、労務費、設備の修繕費の合計をαとすると、キャッシュコストは原料費＋αとなる。表15に示す6つの製法は、いずれも一段階の反応工程と分離工程から成るので、大雑把にいえば各製法のαは同じ程度の費用と考えることができる。したがって、製法間のキャッシュコストの差はほぼ原料費の差となる。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－59－

今回は軽質オレフィンとして計算したので、副生品控除額が小さくなることが特徴である。計算された軽質オレフィンの原料費は、エチレンとプロピレンの平均原料費とみなすことができる。
そして、計算は次の二つのケースについて行った。ケース1は2013年の原油100ドル/ﾊﾞ
ﾚﾙのときのもの、ケース2は現在の原油50ドル/ﾊﾞﾚﾙのときのものである。原油の価格低下に伴い、各種原料の価格が低下したのでケース2ではそれを織り込んだ。
ケース１(2013年)の原料単価は、2013年当時の原油100ﾄﾞﾙ／ﾊﾞﾚﾙ対応のナフサ970ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタン220ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約4.3ﾄﾞﾙ/百万Btu）、プロパン500ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（10.5ﾄﾞﾙ/百万Btu）、
メタノール400ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、バイオエタノール700ﾄﾞﾙ／ﾄﾝとした。
ケース2(2015年)の原料単価は、現在の原油50ﾄﾞﾙ／ﾊﾞﾚﾙに対応するナフサ500ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ
として、エタン160ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約3.2ﾄﾞﾙ/百万Btu）、プロパン300ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約6.3ﾄﾞﾙ/百万Btu）、メタノールは300ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、バイオエタノール450ﾄﾞﾙ／ﾄﾝとして計算した。なお、
メタノール価格は300ﾄﾞﾙ／ﾄﾝまで下がっていないが、メタノール価格依存性を明らかにするため300ﾄﾞﾙ／ﾄﾝのケースを計算してみた。
副生品単価は、ガスはメタン価格、液体燃料はナフサ価格、化学品はケース1では1,300
ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、ケース2では870ﾄﾞﾙ／ﾄﾝにした。、870ﾄﾞﾙ／ﾄﾝは1,300ﾄﾞﾙ／ﾄﾝの約66％（2/3）
である。

5.3 各種製法の原料費の試算結果
各種製法の原料費の試算結果を図28、図29、表15に示す。
（ケース1、2013年）
ケース1では、軽質オレフィン1トン当たりの原料費は、エタン・クラッキングが200ﾄﾞ
ﾙ／ﾄﾝで圧倒的に安く、次いでPDH 602ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、MTO 1,016ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、MTP 1,040ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、
ナフサ・クラッキング 1,074ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタノール脱水法 1,155ﾄﾞﾙ／ﾄﾝである。ナフサ・クラッキングとエタン・クラッキングの間には874ﾄﾞﾙ／ﾄﾝの大きな差がある。また、MTO
やMTPはナフサ・クラッキング並みの高い原料費である。国際価格のメタノールを使用しては、MTOやMTPは採算が合わないといわれる。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－60－

（ケース2、2015年）
ケース2では、軽質オレフィン1トン当たりの原料費は、エタン・クラッキングが152ﾄﾞ
ﾙ／ﾄﾝが圧倒的に安く、次いでPDH 360ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、ナフサ・クラッキング 435ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エ
タノール脱水法 742ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、MTO 761ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、MTP 845ﾄﾞﾙ／ﾄﾝである。ナフサ・クラッ
キングとエタン・クラッキングの原料費差が283ﾄﾞﾙ／ﾄﾝまで縮まっていること、またナ
フサ・クラッキングとPDHの原料費差が75ﾄﾞﾙ／ﾄﾝまで縮まっていることが注目される。
そしてナフサ・クラッキングの原料費は300ﾄﾞﾙ／ﾄﾝのメタノールを使ったMTOとMTPの原料費よりも安くなる。なお、MTOとMTPはメタノール単価が200ﾄﾞﾙ／ﾄﾝに下がると、原料費が約500円となり、ナフサ・クラッキングの435ﾄﾞﾙ／ﾄﾝに近い値になる。

図28 軽質オレフィンのケース別、製法別原料費

注：ケース１はナフサ970ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタン220ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約4.3ﾄﾞﾙ/百万Btu）、プロパン500ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（10.5ﾄﾞ
ﾙ/百万Btu）、メタノール400ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタノール700ﾄﾞﾙ/ﾄﾝとした。
ケース2はナフサ500ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタン160ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約3.2ﾄﾞﾙ/百万Btu）、プロパン300ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ（約6.3
ﾄﾞﾙ/百万Btu）、メタノールは300ﾄﾞﾙ／ﾄﾝ、エタノール450ﾄﾞﾙ/ﾄﾝとした。
出典：旭リサーチセンター作成。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－61－図29 各製法の原料費の原料単価依存性

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月(単位はいずれもﾄﾞﾙ/ﾄﾝ)

－62－

ARC作成

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－63－

ブタジエン
その他C4
ベンゼン・トルエン
燃料ほか
軽質分
水
原料
ケース
原料単価
原料原単位（ﾄﾝ／トン）
原料費
副生ガス控除（160,200）
副生燃料控除（500,900）
化学品控除（870,1300）
副生品控除合計（開発会社）
反応
触媒
温度
反応器
原料
原料フィード量エチレン
プロピレン

軽質オレフィン1トン 当たりの原料費
出典：各種資料より旭リサーチセンター作成。

原料費内訳（ドル／トン）

カッコ（ )内は％軽質オレフィン
（ｴﾁﾚﾝ+ﾌﾟﾛﾋﾟﾚﾝ）
を100にしたバランス

プロダクトバランス

製造条件

プロセス

435

2
500
2.13
1065
48
200
382
▲630

ナフサ

1074

970
2.13
2066
60
360
572
▲992

1

10( 5）
17( 8)
17( 8)
40(19)
H2,CH4, 30(14)

水蒸気分解
なし
約800℃
管型
ナフサ
ナフサ
213
67(31)
33(16)

ナフサ・
クラッキング

200

▲57

▲35
152

1
220
1.17
257
12
45

2
160
1.17
187
10
25

エタン

H2,CH42(1.5)
1(0.5)
1(0.5)
1(0.5)
6(13.6)

水蒸気分解
なし
約900℃
管型
エタン
エタン
117
97(８３)
3(2.3)

エタン・
クラッキング

MTP

761

▲19

1016

▲24

水
151
メタノール
2
1
300
400
2.6
2.6
780
1040
19
24

その他 12(9)12( 8)

水素

4100

Lummus 法
脱水素
Cr2O3-Al2O3
520～680℃
固定床
プロパン
プロパン １２２

プロパン脱水素法（PDH）

脱水
HZSM-5
240℃
固定床
エタノール
エタノール 165100

バイオエタノール
脱水法

845

▲217

1040

▲376

360

▲6

602

▲8
742

1155

ガソリン
38（25)
燃料ガス 5（ 3）
水
199
水
65
メタノール
プロパン
エタノール
2
1
2
1
2
1
300
400 300
500
450
700
3.54
3.54 1.22
1.22 1.65
1.65
1062
1416 366
610
742
1155
27
34
6
8
190
342

LPG

UOP法
Lurgi 法
接触分解
接触分解
SAPO-34
HZSM-5350－500℃
420－490℃
流動床
管型の固定床メタノール
メタノール
メタノール 260
メタノール
354
41(37)
59(53）
100(65)

MTO/OCP（統合プロセス）

表15 軽質オレフィンの各種製法の製造条件と原料費の比較

5.4 CTO と GTO のコスト比較
UOP は、MTO（原料メタノール 400 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ）、GTO（原料天然ガス 6 ﾄﾞﾙ/百万 Btu＝300
ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ）、CTO(原料石炭 60 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ)の経済性評価を発表した 16）（表 16）。それによると、生産能力 100 万トンの軽質オレフィンプラントのキャッシュコスト（償却費・金利を除いた製造コスト）は、MTO が 1,040 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ、GTO が 580 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ、CTO が 370 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝである。
安価な石炭を原料に使用する CTO が一番安い。プラント設備費は、MTO が 9.9 億ドル、GTO が 22 億ドル、CTO が 33 億ドルと CTO が断然高い。石炭から合成ガスをつくる工程の設備費が高い。エチレン取引価格 1,300 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝの前提で、CTO の NPV（正味現在価値）は
42 億ドル、IRR（内部収益率）は 23%と十分採算が取れる数字になっている。生産能力を60 万トンに下げると、NPV 20 億ドル、IRR 18%に低下する。
軽質オレフィンの原料費を計算して、表の ARC 試算の欄に記載した。ここで、CTO の石炭原単位 6.8 には、石炭がエネルギーとして使用される分を含んでいる。
表 16 MTO、GTO、CTO のコスト試算

UOP
試算

ARC
試算

原料
原料単価
（ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ）キャッシュコスト(軽質ｵﾚﾌｨﾝ）（ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ）
設備費
（億ドル）
NPV
（億ドル）
IRR
（％）
原料単価
（ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ）
原単位（ﾄﾝ/ﾄﾝ）
原料費（ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ）
副製品控除（ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ）
原料費(軽質ｵﾚﾌｨﾝ1トン当たり）(ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ）

MTO
メタノール
400
1040
9.9
16＜7＞
26＜21＞
400
2.6
1040
▲24
1016

GTO
天然ガス
300
580
22
49＜26＞
32＜26＞
300
1.9
570
▲24
544

CTO
石炭
60
370
33
42＜20＞
23＜18＞
60
6.8
408
▲24
384

注：生産規模 軽質オレフィン年産 100 万トン、エチレン価格 1,300 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ＜ ＞内は年産 60 万トン
出典：UOP 試算は UOP 資料 16)。ARC 試算は旭リサーチセンター作成。

5.5 エチレンコストの試算――日本経済新聞と IHS
日本経済新聞は 2015 年 3 月 20 日の「原油安揺れる石化市場」と題する IHS(米国調査会社)と旭リサーチセンターの取材記事 38） を載せた。そのなかで、日本経済新聞は数社からのヒアリング結果としてエチレンコストのイメージを掲載した。これによれば、
エタン・クラッキング法 200 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ、中国の石炭原料の MTO 法 550 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝ、ナフサ・ク

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－64－ラッキング法は原油安で 1,0000 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝから 700 ﾄﾞﾙ/ﾄﾝに低下するというものであった。
ナフサ・クラッキングに対するエタン・クラッキングの優位は変わらないとしている。
また、IHS は 2015 年に地域別のエチレンのキャッシュコスト(単位はﾄﾞﾙ/ﾄﾝ)を試算している 39）。それによれば、
米国のエタン・クラッキングは、2011 年 710，2015 年(現在)200、2019 年(予測)590、
中国の CTO は、2011 年 540，2015 年(現在)410、2019 年(予測)510、

北東アジアのﾅﾌｻ･ｸﾗｯｷﾝｸﾞは、

2011 年 1,150，2015 年(現在)545、2019 年(予測)954である。試算のベースの原料価格については明らかにされていないが、2019 年は原料のエタン、石炭、ナフサのいずれもが値上がりする前提であろう。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－65－

6

脱石油の取り組み

これまで世界的に多様な（省）エネルギー政策が実施されてきたが、その最優先課題
は「いかに石油を使わないようにするか」だと考えるとよく理解できる。“脱石油” とよぶべきこれらの試みには、① 合成ガソリンやバイオ燃料の製造、② 化学原料の転換（石油化学から天然ガス化
学、石炭化学、バイオマス化学へ）、③ 電力の石油以外の燃料への転換、④ 自動車用燃費向上やガソリンを使わない車の実用化（電気自動車、燃料電池車）、などが含まれる。

6.1 合成ガソリンの大規模工業化
歴史的に原油高と資源の枯渇の恐れから、石油以外の天然資源から合成ガソリンや液体燃料を製造することに多くの努力が払われてきた(図30と表17)。
まず、CTL（Coal to Liquid）やGTL（Gas to Liquid）とよばれる石炭や天然ガスより合成ガソリン（液体炭化水素燃料）をつくるプロセスが、南アフリカのSasolによって開発され、工業化された。天然ガスや石炭からまず合成ガスをつくり、これをフィッシャ
ー・トロプシュ反応により合成ガソリンにする。
さらに、Sasolは米国・ルイジアナ州でシェールガスを原料とする大規模なGTLプラン
トの建設を計画した（生産能力は400万トンで、投資額は110-140億ドル（1兆1,000億円―1兆4,000億円）。しかし、2015年1月に、プラント投資決定を延期することを発表した
40）。原油価格が下落したことがその理由である。一方、エチレンプラントと誘導品プラントの新設は実行する（立地はルイジアナ州・ウエストレイク、投資額は81億ドル（8,100
億円）。
またMobilは、ニュージーランドでメタノールからガソリンをつくるMTG（Methanol toGasoline）法のプラントを最初に建設した。ゼオライトのZSM-5を触媒に使用する方法で、アルキル多置換芳香族化合物を多く含むガソリンが得られる。中国でも実用化されている（図11）。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－66－図30 合成燃料とバイオ燃料の製造ルート
天然ガス（含ｼｪｰﾙｶﾞｽ）（石油随伴ガス）

メタン

⑤

合成ガス
（CO＋H2)⑫フィッシャー・トロプシュ反応
GTL

⑨

石炭

⑥

バイオマス
ﾄｳﾓﾛｺｼ、木質

炭水化物

バイオマス
菜種油

脂肪酸ｸﾞﾘｾﾘﾄﾞ

合成ガス（CO＋H2)

メタノール

⑭
MTG

⑬フィッシャー・トロプシュ反応
CTL

液体炭化水素

ガソリン

液体炭化水素⑪エタノール発酵

バイオエタノール（ガソリン添加剤）⑮エステル交換反応

ﾊﾞｲｵディーゼル油

出典：旭リサーチセンター作成。

表17 合成燃料とバイオ燃料の製造条件と生成物
番号 名称

原料

生成物

反応

反応温度 反応圧力 触媒⑪

ｴﾀﾉｰﾙ発酵コーン スターチなど

ｴﾀﾉｰﾙ

ｴﾀﾉｰﾙ発酵⑫

ＧＴＬ

随伴ｶﾞｽ由来合成ｶﾞｽ

液体炭化水素（ガソリン） Ｆ．Ｔ反応(流動床） 325℃

大気圧

鉄

⑬

ＣＴＬ

石炭由来合成ｶﾞｽ

同上

Ｆ．Ｔ反応(固定床） 220℃

大気圧

鉄

⑭

MTG

ﾒﾀﾉｰﾙ

同上

脱水反応

⑮

ﾊﾞｲｵﾃﾞｨｰｾﾞﾙ 脂肪酸ﾄﾘｸﾞﾘｾﾘﾄﾞ、ﾒﾀﾉｰﾙ 脂肪酸ﾒﾁﾙ、ｸﾞﾘｾﾘﾝ（副） ｴｽﾃﾙ交換反応

380℃
70℃

Ｚｅｏｒｉｔｅ（Ｈ－ＺＳＭ５）
1-8時間 水酸化ナトリウム

番号 名称

生成物

⑪

ｴﾀﾉｰﾙ発酵

ｴﾀﾉｰﾙ

⑫

ＧＴＬ

脂肪族C1－C4 13％、C5-C11(ガソリン）18％、C12－C18（ディーゼル油）14％、C19＋52％⑬

ＣＴＬ

脂肪族C1-C4 43％、 C5-C11(ガソリン） 40％、C12-C18(ディーゼル油） 7％、C19＋ ４％⑭

MTG

脂肪族C1-C4 29％、C5+ 34％、Bz １％、Tol5％、Xy12％、芳香族 C9 12％、芳香族C10 ７％/芳香族計37％⑮

ﾊﾞｲｵﾃﾞｨｰｾﾞﾙ 脂肪酸ﾒﾁﾙ、ｸﾞﾘｾﾘﾝ（副生物）

出典：工業有機化学（東京化学同人、2015）

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

１）を基に旭リサーチセンター作成。

－67－

6.2 バイオマス利用技術の進歩
既に2.6で述べたように、バイオマス由来のバイオエタノールが米国、ブラジルを中心に生産され、ガソリンにブレンドして使用されている。また、バイオマス由来のバイオディーゼル油が欧州を中心に生産され、ディーゼル油にブレンドして使用されている。
バイオディーゼル油はメタノールとのエステル交換でつくられるので、メタノールが燃料の一部に使用されていることになる。

6.3 化学品の原料転換
日本は石油の約20％を石油化学原料に使用しているが、米国は約6％と少なく、その他の国も8％を超えるところは少ないといわれる。
日本は石油原料のナフサ・クラッキングの一本足打法であるが、米国はシェールガス、
中東は石油随伴ガス(天然ガス)、中国は石炭、ブラジルはバイオマスなど石油以外の資源を活用しているので、石油の依存度が低い。今後世界的には天然ガス化学、石炭化学、
バイオマス化学の体系が強化されていくであろう。資源枯渇の順を考えれば、石油化学→天然ガス化学→石炭化学→バイオマス化学の順に重点をシフトする必要がある。
日本も石油原料依存から脱却する方策が必要である。

6.4 燃料の転換―発電の電源別比率の例
2010年の発電の電源別比率に関するOECD資料によれば、日本の石油使用比率は8.8％である。一方、カナダ、米国、フランス、ドイツ、英国、ロシア、中国など主だった国の石油使用比率は1％程度である。2010年は震災前であるが、日本の8.8％はきわだって高い。
さらに、エネルギー白書 2015 12)によれば、日本の電源別比率は2013年（カッコ内は震災前の2010年）に天然ガス43.2％（29.3％）、石油14.9％（7.5％）、石炭30.3％（25.0％）となり、原子力発電の停止により天然ガスと石油の使用比率が増加した。特に、天然ガスの増加が顕著で、貿易収支が赤字になる原因になった。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－68－一方、米国では安い天然ガスを電力に使用する比率が急激に増加した。2005年は石炭が2兆KWh、天然ガスが7,500億KWhであったものが、2012年には石炭1.5兆KWh、天然ガス
1.2兆KWhにまで近づいた。少し揺り戻しがあり、EIA、Annual Energy Outloook 2015 7)によれば2013年は天然ガス27％、石炭39％、原子力19％、再生可能エネルギー13％、石油など液体燃料１％であった。これが、2025年には天然ガス27％、石炭38％、原子力18％、再生可能エネルギー16％、石油など液体燃料１％になる見込みである。さらに、2040年には天然ガス31％、石炭34％と両者は近い比率になると予測されている。
2013年の米国の再生可能エネルギーの発電量は約5,000億KWhでその半分が従来の水力発電で、残りが風力発電、バイオマス発電、太陽電池などである。後者の新再生エネル
ギーによる発電のうちの60％が風力発電であり、次に多いのがバイオマス発電である。

6.5 自動車燃料の節減
自動車燃費改善に向けて開発された各種自動車と既存自動車を比較した（表18）。
表18 各種自動車の比較
車

燃料

駆動系

ガソリンエンジン車

ガソリン

ディーゼルエンジン車

重要機器

燃費

排ガス処理

ステージ

エンジン

二酸化炭素
（温室効果
ガスの発生）
発生する

必要

主流

ディーゼル油
(軽油）

エンジン

発生する

特に必要

欧州に多い

圧縮天然ガス車（CNG車）

天然ガス

エンジン

CNGボンベ

発生する

必要

大型車

ハイブリッド車

ガソリン

エンジン＋モータ（二次電池）

必要

主流

プラグイン・
ハイブリッド車

ガソリン＋電気エンジン＋モータ

二次電池

必要

開発品

電気自動車

電気

モータ

二次電池

発生する
（ガソリン車より少ない）
発生する（ガソリン車より少ない）
発生しない

排ガスなし

導入期

燃料電池車

水素

モータ

燃料電池、

発生しない

排ガスなし

導入期

ガソリン車
よりすぐ
れる
ガソリン車
よりすぐ
れる

水素ボンベ

出典：旭リサーチセンター作成。

ガソリン車はハイブリッド車にシフトして、ハイブリッド車が主流になった。ディー
ゼル車はガソリン車より燃費がいいと宣伝されていたが、フォルクスワーゲンのディー

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－69－

ゼル車の排ガスデータ改ざん事件以来データの信頼性が失われた。ディーゼル車の販売に大きなブレーキをかけることになった。
次世代車の燃料電池車と電気自動車は、自動車メーカーにとっては二酸化炭素も排ガスも発生しない夢の車である。二酸化炭素と排ガスの両方の厳しい排出規制に永年苦しめられてきた自動車メーカーはこの重い責任から解き放されるからである。そして、利用者はエコカーに乗って環境に貢献していると満足する。
しかし、多くの人がわかっているように、水素も電気も一次エネルギーではなく、一次エネルギーを加工してつくられた二次エネルギーである。つくるときに二酸化炭素と排ガス（NOxやSOxなど）が工場から発生する。水素は天然ガス、石油、石炭からつくられるが、その際の炭素分は二酸化炭素になる。天然ガス、石油、石炭などの化石燃料を使用する火力発電では燃焼方程式に従って二酸化炭素が発生する。発生する二酸化炭素と排ガスを自動車のような分散した形でなく、工場で集中的に処理するのは適切な方法である。ただし、排ガス処理は既によい方法があるが、問題は二酸化炭素処理で、現在のところよい方法がない。CCS（Carbon dioxide Capture and Storage：二酸化炭素の貯留） は、 実現するとしても相当先である。現状では、自動車が排出していた二酸化炭素を工場が排出することになり、温室効果ガスの問題は解決しない。この“不都合な真実”
をよく説明してから、自動車の将来を語るべきだろう。
EIAのAnnual Energy Outloook 2015 7) の「米国の運輸部門の燃料使用見通し」によれ
ば、全燃料の使用量は2013年に比べて2030年は約4％、2040年は約3％減少する。
そして、全燃料使用量（発熱量ベース）の内訳は、2013年はガソリン58％、ディーゼル油24％、ジェット燃料10％、エタノール4％
2030年はガソリン48％、ディーゼル油31％、ジェット燃料13％、エタノール4％
2040年はガソリン44％、ディーゼル油31％、ジェット燃料14％、エタノール5％となっている。
ガソリンが減り、ディーゼル油とジェット燃料が増える見通しになっている。乗用車の走行距離が増えず、乗用車の燃費が向上するためガソリンは減ると説明している。天然ガス車（CNG/LNG）の比率は現在のところ非常に少ないが、2030年に1％、2040年に3％ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－70－

になると予想され、伸びは大きい。米国では運輸部門が石油使用の約79％を占める最大用途であるため、その動向が石油消費に大きな影響を与える。なお、日本の運輸部門の石油使用比率は震災前で約42％である。
以上のように、脱石油のための政策や技術開発により石油依存度は減少してきた。現在は原油価格が下落しているが長続きせず、2028年ごろには100ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙに戻ると予測されている。脱石油の取り組みは継続すべきである。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－71－

7

代表的化学品（誘導品）とコスト

7.1 基礎化学品（エチレン、プロピレン、芳香族化合物）からの誘導品 と需要
各国（各地域）のエチレン、プロピレン、芳香族化合物とその誘導品の生産能力、生
産量、需要量を表19-21に示す。表中の‟ 計 C2換算”は、低密度ポリエチレン（LDPE）、
高密度ポリエチレン（HDPE）,スチレンモノマーなどのエチレン誘導品の生産量をエチレ
ン換算(エチレンの必要量に換算)したものの合計を指す。‟ 計 C3換算”も同様である。
エチレンの主な用途は、ポリエチレン（約59％）、ポリ塩化ビニル（約12％）、エチレ
ングリコール（ポリエステル原料、約14％）、ポリスチレン（約7％）である。カッコ内は、エチレン換算した需要の比率である。4品目で92％を占める。
また、プロピレンについては、その需要の約58％がポリプロピレンであり、上記のポリエチレンの約59％とほぼ同じ比率である。そのほかに、アクリロニトリル、プロピレ
ンオキサイド（プロピレングリコール）、オキソアルコール、キュメンに使われる。
また、誘導品は最終的に80～90％はポリマーになっていると推定される
表19 世界の主要石油化学製品の生産能力（2013年） （単位万トン）

エチレン（C2）LDPE
HDPE
ｽﾁﾚﾝﾓﾉﾏｰ（SM)ｴﾁﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙ（EG)PVC
その他
計 C2換算

日本
761
237
119
267
88
200
142
733

中国
1,940
696
530
678
620
1,864
154
2,138

韓国
838
218
260
326
136
143
50
789

台湾
442
78
67
203
228
187
32
480

米国
2,760
829
721
489
217
759
490
2,717

欧州
2,560
951
641
548
135
751
301
2,524

中東
2,832
880
852
305
930
129
166
2,681

プロピレン（C3)PP
ｱｸﾘﾛﾆﾄﾘﾙ（AN)その他
計 C３換算

671
297
72
170
555

1,989
1,521
146
947
2,673

678
419
85
111
635

389
135
52
122
318

1,870
786
149
667
1,638

1,807
1,093
86
494
1,713

962
819
10
50
905

ベンゼン
トルエン
キシレン
パラキシレンﾃﾚﾌﾀﾙ酸（PTA)

625
235
812
395
90

1,054
993
1,426
1,074
4,013

523
280
389
613
668

212
11
287
242
572

858
736
884
396
369

1,056
306
616
262
413

404
244
472
385
151

注：欧州は西欧と東欧を含みトルコを含まない。
出典：経済産業省資料 5) に基づき旭リサーチセンター作成 。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－72－

次に、各国（各地域）の生産能力、生産量、需要量の特徴を簡単に述べる。
① 日本はこれまで国内需要と輸出に見合う生産を続けてきたが、国内需要の縮小、輸出競争力の低下、輸入量の増加から生産能力の削減を始めた。
② 中国は、これまで化学品やポリマーの大生産国、大需要国であるとともに大輸入国であったが、生産能力を拡大して自給体制を強化している。一方で、中国経済の成長率は低下するという見方もあり、需要が予想より少なくなると自給率がさらに高まる恐れがある。
なお、中国の生産能力は生産量よりかなり大きい場合が多い(表19と表20の中国欄の黄色地を比較参照)。一例としてメタノールは稼働率50％、アセチレン法ポリ塩化ビニルは稼動率58％といわれる。
中国はエチレンやプロピレンなど基礎化学品レベルでも、エチレングリコールやテレ
フタル酸などの化学品レベルでも、また最終のポリエチレン、ポリプロピレン、PETなどのポリマーレベルでも需要が生産を上回る輸入国である。表21の中国の需要が表20の生産量をすべて上回っている(特に黄色地比較参照)。また、表21の需要で‟ 計 C2換算”がエチレンを大きく上回っていることからもわかる。同様に‟ 計 C3換算”需要がプロピレン需要を大きく上回っている。
しかし、現在設備能力の増強を図り、急速に自給力を高めている。そして国策で、原料を自国の石炭にすることにより、原油の輸入量増加を抑えようとしている。
特筆すべきは繊維（特にポリエステル）である。大量の衣料（繊維製品）が中国でつくられ、世界に輸出された。かつては、その原糸のポリエステル繊維や合繊原料をかなりの割合で輸入した。しかし、今やポリエステル繊維を3,000万トン生産し、世界の約73％を独占するに至った。また2012年、原料のテレフタル酸の巨大プラントを稼働させ（新設3プラント計790万トン、増設150万トン）、合繊原料の自給率も高まった。
③ 韓国は、生産と需要を比較すると、生産が需要を大きく上回る輸出国であることがわかる。韓国は石油化学以外の電機産業などでも日本に比べ輸出比率が数倍高いことが知られている。
④ 台湾も韓国と同様な輸出比率の大きい国である。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－73－

表20 世界の主要石油化学製品の生産量（2013年） （単位 万トン）

エチレン（C2）LDPE
HDPE
ｽﾁﾚﾝﾓﾉﾏｰ（SM)ｴﾁﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙ（EG)PVC
その他
計 C2換算

日本
670
169
91
259
72
149
95
553

中国
1,547
616
477
444
358
1,477
123
1,711

韓国
833
218
224
272
117
137
50
721

台湾
393
59
56
204
211
162
13
408

米国
2,503
751
662
441
210
683
460
2,491

欧州
2,027
711
523
470
105
568
291
2,021

中東
2,483
746
757
251
890
91
166
2,389

プロピレン（C3)PP
ｱｸﾘﾛﾆﾄﾘﾙ（AN)その他
計 C３換算

565
225
52
131
419

1,569
1,218
111
549
1,925

614
404
70
70
563

305
121
46
113
287

1,394
702
134
544
1,413

1,494
946
68
400
1,508

742
640
9
50
719

ベンゼン
トルエン
キシレン
パラキシレンﾃﾚﾌﾀﾙ酸（PTA)

469
168
666
387
76

708
478
825
726
2,143

490
229
313
582
587

173
8
248
219
293

571
598
796
356
332

806
237
372
211
286

298
207
330
253
47

注：欧州は西欧と東欧を含みトルコを含まない。
出典：経済産業省資料 5) に基づき旭リサーチセンター作成。

表21 世界の主要石油化学製品の需要（2013年）(単位 万トン)

エチレン（C2）LDPE
HDPE
ｽﾁﾚﾝﾓﾉﾏｰ（SM)ｴﾁﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙ（EG)PVC
その他
計 C2換算

日本
582
176
88
143
45
108
94
484

中国
1,717
1,018
941
820
1,182
1,510
123
3,190

韓国
735
125
88
241
117
72
40
437

台湾
399
40
31
192
110
58
13
241

米国
2,494
644
584
304
258
417
438
2,165

欧州
2,123
754
545
517
161
480
289
2,091

中東
2,389
277
277
58
84
218
166
908

プロピレン（C3)PP
ｱｸﾘﾛﾆﾄﾘﾙ（AN)その他
計 C３換算

419
221
43
110
384

1,833
1,575
166
758
2,561

536
156
50
81
296

277
57
38
113
213

1,413
609
94
523
1,274

1,507
890
76
460
1,459

719
384
34
50
483

ベンゼン
トルエン
キシレン
パラキシレン（PX)
ﾃﾚﾌﾀﾙ酸（PTA)

405
134
574
55
67

794
563
841
1,613
2,405

347
141
373
366
292

244
38
206
189
243

677
612
756
222
365

843
215
357
200
248

279
170
330
48
177

注：欧州は西欧と東欧を含みトルコを含まない。
出典：経済産業省資料 5) に基づき旭リサーチセンター作成。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－74－

⑤ 米国は、現在は生産と輸出が比較的バランスが取れているが 、2017年以降に新エタ
ン・クラッカーと誘導品の新ポリエチレンプラントが稼働すると、輸出国に転ずる。経
済産業省資料 5) の2019年予測では、米国の低密度ポリエチレン（LDPE）の輸出量は191万トン（生産量に対する輸出比率は20％）、高密度ポリエチレン（HDPE）の輸出量は207万トン（同輸出比率は24％）、ポリ塩化ビニル（PVC）の輸出量は210万トン（輸出比率は31％）である。
⑥ 中東は大きな生産設備を有するが、中東内にはこれに見合う大きな市場はない。製品の多くが欧州とアジアに輸出される（表20と表21の黄色地を比較参照）。中東は最も安い
天然ガス0.75ﾄﾞﾙ/百万Btuが最大の武器であったが、この安い天然ガス生産量は頭打ちで既存プラントに供給するだけで精一杯になった。それ以降に建設されたエタン・クラッ
カーのエタンは米国並みの3-4ﾄﾞﾙ/百万Btuであった。最近、原油価格下落により中東の
エタン・クラッカー建設計画の一つが取りやめになった。

7.2 米国エチレン系誘導品のコスト競争力
上述のように、米国は安いエチレンを武器に、2017年頃よりポリエチレン、ポリ塩化ビニルなどその誘導品を世界に輸出していくと予想される。また、天然ガスの主成分のメタンを原料に安価なメタノールをつくり、メタノールそのものあるいはメタノール誘導体を世界に輸出する可能性がある。この項では、エチレンや天然ガス価格低下により、
どの誘導品が競争力をもつようになるかを推定した。
まず、エチレン（Et）のコストが下がったので、エチレン系誘導品の原料コストはエ
チレン原単位に応じて下がる。また、天然ガスが安くなったので、合成ガス やメタノー
ルを原料とする誘導品のコストも原単位に応じて安くなる。一方、プロピレン（Pr）コ
ストは変わらない、不足すると予想されるブタジエンのコストは高くなり、BTXも不足気
味でコストは少し高くなる。そういう前提で、誘導品（ポリマーなど）についてコストダウンの大きさを比較した（総合表の表22参照）。
(1)

原料コスト
コストダウンの大きい順（コストダウン

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－75－

コストアップ）エチレン、メタノール＞アンモニア＞プロピレン＞BTX＞＞ブタジエン(2)エチレン系誘導品

エチレン（Et）の原単位が大きい誘導品ほどコストダウンが大きい。
① エチレン安のメリットを直接的に受け大きくコストが下がるもの
ポリビニルアルコール（Et原単位 1.27 メタノール原単位0.57）

ポリエチレン（PE）（Et 1.00）

エチレン・酢酸ビニル共重合体（EVA）（Et 0.86、メタノール 0.14）（EVAは酢酸ビニル含有量20％と仮定した）② エチレン安のメリットを受けるもの
酢酸ビニル樹脂・酢ビモノマー（Et 0.32、メタノール0.70）

EPDMゴム（Et 60％、Pr 40％と仮定）（Et 0.60、Pr 0.40）

エチレングリコール（下記注）（Et 0.47）

ポリ塩化ビニル（PVC）・塩ビモノマー（Et 0.45、塩素 0.57）（安価な天然ガスで電気代が安くなるので、電解塩素も安くなる。）③ エチレン安のメリットは少なく、他の原料の影響が大きいもの
ポリスチレン（PS）・スチレンモノマー（Et 0.27、ベンゼン0.75）

ポリエステル（PET）樹脂・繊維（下記注） （Et 0.14、パラキシレン0.55） 12

7.3 メタノール・アンモニア系誘導品のコスト競争力
まず、天然ガス主成分のメタンを原料とする基礎化学品のメタノール、ホルマリン（メタノール原単位 1.06）、酢酸（メタノール 0.53、CO 0.47）やアンモニアのコストは下がる。
さらにホルマリンからつくられるポリアセタール（メタノール 1.06）や、ホルマリ
ンとアンモニアが原料の尿素樹脂（メタノール 0.30、アンモニア 0.32）やメラミン樹

12

PETはエチレンの酸化でつくられるエチレングリコールとパラキシレンの酸化でつくられるテレフタル酸の縮合でつくられる。いずれも酸化反応により化合物の分子量が増加するため、素原料のエチレンとパラキシレンの原単位が小さいのが特徴である。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－76－

脂（メタノール 0.37、アンモニア 0.53）はコストが下がる。
図31 合成ガス、メタノールを原料とする化成品・ポリマー
ﾒﾀﾉｰﾙのｶﾙﾎﾞﾆﾙ化法

メタン→合成ガス
石炭→合成ガス

メタノール

酢酸

＋ｴﾁﾚﾝ

酢酸
ビニル

酢酸ビニル
樹脂

ﾌｪﾉｰﾙ

ﾌｪﾉｰﾙ樹脂

ﾎﾙﾏﾘﾝ

POM樹脂
(ﾎﾟﾘｱｾﾀｰﾙ）

ｱﾝﾓﾆｱ

尿素

ユリア樹脂

メラミン

メラミン樹脂ﾎﾙﾏﾘﾝ

出典：旭リサーチセンター作成

7.4 ポリマー種類別のコストダウンの大きさ
ポリマー種類別のコストダウン状況（下線はコストダウンの大きいもの）は以下の通りである。
① 汎用樹脂はPE ＞PVC ＞＞ PS ＞ PPの順でコストダウンが大きい。
② エンジニアリングプラスチックは、ポリオキシメチレン（ポリアセタール）＞PPE＞
ナイロン6、ナイロン66＞ポリカーボネート（PC）＞PBTの順である。
③ 特殊樹脂はポリビニルアルコール＞EVA＞＞PETの順である。
④ 熱硬化性樹脂はメラミン樹脂＞尿素樹脂＞フェノール樹脂＞＞エポキシ樹脂の順である。
⑤ 繊維はポリエステル（PET）、アクリル、ナイロン66、ナイロン6で差がない。
⑥ 合成ゴムはEPゴム＞＞SBR＞BRでSBRとBRのコストアップが大きい。

表22にポリマーの種類別のモノマー原単位を示す。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－77－

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－78－

種類

世界（注1）
日本（注2） 主原料
理論原単位
備考
2013or14年需要 2014年生産
エチレン プロピレン ブタジエン
ベンゼン
メタノール・他
汎LDPE
44,334
1,599 エチレン
1
用HDPE
37,952824 エチレン
1
樹PP
52,8152,349 プロピレン
1
脂PS
10,027730 スチレン（ST)
0.27
0.75
PVC
40,4481,477 塩化ビニル
0.45
塩素 0.5７
特PET
671 ﾃﾚﾌﾀﾙ酸、ｴﾁﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙ
0.14
ﾊﾟﾗｷｼﾚﾝ 0.55
殊PMMA
MMA 3,300
150 ﾒﾀｸﾘﾙ酸ﾒﾁﾙ（MMA）
ｲｿﾌﾞﾁﾚﾝ 0.56
ﾒﾀﾉｰﾙ 0.32 直酸法、直メタ法MMA
樹
ABS
7,500
356 AN、BD、ST
0.13
0.2
0.26
0.37 ｱﾝﾓﾆｱ 0.08 AN、BD、ST等ﾓﾙと仮定
脂AS
75 AN、ST
0.18
0.27
0.5 ｱﾝﾓﾆｱ 0.1
AN、ST等ﾓﾙと仮定
ｴﾁﾚﾝ酢ビ（EVA)
215 エチレン・酢酸ビニル
0.86
ﾒﾀﾉｰﾙ 0.14 酢ビ20wt%と仮定
ﾎﾟﾘﾋﾞﾆﾙｱﾙｺｰﾙ225 酢ビポリマー
1.27
ﾒﾀﾉｰﾙ 0.57 ﾒﾀﾉｰﾙはｹﾝ化に使用
酢ビ樹脂(ﾓﾉﾏｰ 575） 酢酸ビニル
0.32
ﾒﾀﾉｰﾙ 0.7
酢酸はﾒﾀﾉｰﾙのｶﾙﾎﾞﾞﾆﾙ化エ
Nylon6
合計 2,360 合計 228 カプロラクタム
0.75 ｱﾝﾓﾆｱ 0.16ン
Nylon6,6
ﾍｷｻﾒﾁﾚﾝｼﾞｱﾐﾝ、ｱｼﾞﾋﾟﾝ酸
0.37
0.35 ｱﾝﾓﾆｱ 0.15 ｱｼﾞﾎﾟﾆﾄﾘﾙ法HMDA
プ
PC
3,100
304 BisA、ホスゲン
0.17
0.61
ラ
PBT
758
174 ﾃﾚﾌﾀﾙ酸、ﾌﾞﾀﾝｼﾞｵｰﾙ
0.25 ﾊﾟﾗｷｼﾚﾝ 0.48
ﾌﾞﾀｼﾞｴﾝ法ﾌﾞﾀﾝｼﾞｵｰﾙ
変性PPE
300
2,6-キシレノール
0.65 ﾒﾀﾉｰﾙ 0.53
POM
1,000
116 ホルマリン
ﾒﾀﾉｰﾙ 1.06
熱
フェノール
3,174
284 ﾌｪﾉｰﾙ、ﾎﾙﾏﾘﾝ
0.72 ﾒﾀﾉｰﾙ 0.3
硬ユリア
63 尿素、ﾎﾙﾏﾘﾝ
ﾒﾀﾉｰﾙ 0.30、ｱﾝﾓﾆｱ 0.32
化
メラミン
81 ﾒﾗﾐﾝ、ﾎﾙﾏﾘﾝ
ﾒﾀﾉｰﾙ 0.37、ｱﾝﾓﾆｱ 0.53
性
不飽和ﾎﾟﾘｴｽﾃﾙ
103 ﾌﾀﾙ酸、ｸﾞﾘｺｰﾙ、ｽﾁﾚﾝ
○
○
樹
アルキド
66 ﾌﾀﾙ酸、ｸﾞﾘｾﾘﾝ、脂肪油
○
脂
エポキシ
1,367
124 BisA、ｱﾘﾙｸﾛﾗｲﾄﾞ
0.3
0.55 塩素 0.125
ｳﾚﾀﾝﾌｫｰﾑ
192 TDI、ﾌﾟﾛﾋﾟﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙ
0.69
ﾄﾙｴﾝ
0.02
軟質フォーム
合成
BR
3,380
290 ブタジエン（BD)
1
ゴム
SBR
4,800
640 ﾌﾞﾀｼﾞｴﾝ、ｽﾁﾚﾝ
0.07
0.75
0.19
EPDM
235 ｴﾁﾚﾝ、ﾌﾟﾛﾋﾟﾚﾝ
0.60.4
ｴﾁﾚﾝ60wt%と仮定
ﾎﾟﾘｴｽﾃﾙ
47,934282 ﾃﾚﾌﾀﾙ酸、ｴﾁﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙ
0.14
ﾊﾟﾗｷｼﾚﾝ 0.55
繊
Nylon 6
合計 4,651
合計 98 カプロラクタム
0.75 ｱﾝﾓﾆｱ 0.16
維
Nylon 6,6
ﾍｷｻﾒﾁﾚﾝｼﾞｱﾐﾝ、ｱｼﾞﾋﾟﾝ酸
0.37
0.35 ｱﾝﾓﾆｱ 0.15 ｱｼﾞﾎﾟﾆﾄﾘﾙ法HMDA
ｱｸﾘﾙ
1,920
140 アクリロニトリル（AN）
0.79
ｱﾝﾓﾆｱ 0.32
ﾎﾟﾘﾌﾟﾛﾋﾟﾚﾝ
129 プロピレン
1
注1： 化学経済 世界の化学工業2015 (PVC,ABS,繊維は2014年需要、その他は2013年需要）。
注2： 化学経済 日本の化学工業2015 (2014年需要）。
出典： 注1，2以外は旭リサーチセンター作成。

分類

表22 各種ポリマーのモノマー原単位

8シェール革命、中国石炭化学、中東石化が日本の石油化学に与える影響

8.1 日本の石油化学の厳しい状況
2017－18年に完成すると予想される米国のエタン・クラッカーとその結果として起こるポリマーの輸出拡大は、世界の石油化学に大きな影響を与えるであろう。また、これと同時期に中国も大幅なエチレン増産計画を持ち、輸入国から自給率を上 げていくと思われる。一方で、中東の増能力は、コスト競争力のある製品のアジア市場と欧州市場への輸出増加を意味する。
日本は需要の減少と輸出競争力の低下により、事業規模を縮小しなければならない厳しい状況にある。10年前にも日本の石油化学の輸出比率が約30％あり、中国をはじめアジア各国が自給体制を整えていく段階で、その分はゆくゆく縮小しなければならないという認識があった。ところが、幸いにもいわゆる中国特需で救われた（今回も世界の需要の伸びで吸収できれば幸いであるが）。
表23の2004年と10年後の2014年を比較すると、エチレン生産量が約100万トン減少していることがわかる。内需の減少と輸入量の増加がその原因である。
表23 エチレン系製品の生産と輸出入推移（エチレン換算）

年

単位 千トン、％
輸出
輸入
バランス エチレン 内需
輸出比率 輸入比率
A
B
A-B
生産 C
D=C+B-A
A／C
B／D
2003
2,238
420
1,818
7,367
5,549
30
8
2004
2,206
388
1,818
7,570
5,752
29
7
2005
2,269
422
1,848
7,618
5,771
30
7
2006
2,295
489
1,806
7,523
5,716
31
9
2007
2,390
394
1,996
7,739
5,742
31
7
2008
1,829
541
1,287
6,824
5,595
27
10
2009
2,940
407
2,533
8,912
4,379
43
9
2010
2,435
535
1,901
7,017
5,116
35
10
2011
2,192
709
1,484
6,689
5,205
33
14
2012
1,909
704
1,205
6,145
4,939
31
14
2013
2,398
672
1,726
6,696
4,970
36
14
2014
2,192
737
1,456
6,647
5,191
33
14
9)

出典：石油化学工業会資料 に基づいて旭リサーチセンター作成。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－79－そして、今回は相当厳しくなるとの認識から、現在ある15のエチレンプラント（生産能力合計 720万トン）の維持は困難で、生産能力500万トン体制への移行が検討されている。すでに、三菱化学は鹿島一号機休止（2014年）、住友化学は千葉のエチレンプラント
休止（2015年）を実施した。また旭化成ケミカルズと三菱化学は水島の2基のエチレンプ
ラントを1基に統合（2016年）する。これで生産能力は約600万トンまで縮小されるが、生産能力500万トン体制にするためには、さらに2基のエチレンプラントの休止が必要となる（表24）。
最近の原油価格の下落によりナフサ・クラッキングの競争力が回復したので、しばらく新たな休止はないであろう。
表24 日本のエチレン・クラッカー生産能力
メーカー名

立地

旭化成ケミカルズ
出光興産

水島
千葉
徳山
大阪
千葉

大阪石油化学京葉エチレン
JX日鉱日石エネルギー
昭和電工
住友化学
東ソー
東燃化学
丸善石油化学
三井化学
三菱化学

川崎
大分
千葉
四日市
川崎
千葉
千葉
鹿島
水島

合計

エチレン
出資割合、休止計画
生産能力
（千トン）
443 三菱化学・水島と統合（2016年）
374
623
455 三井化学100%
690 丸善石化55%、住友化学
22.5%、三井化学22.5%404
615
0 380千トン休止済み（2015年）
493
491
480 京葉エチレンと一体運営
553
479 2基中1基（368千トン）2014年休止済み
431 旭化成ｹﾐｶﾙｽﾞと統合（2016年に2基を1基に統合）

6,531
9)

出典：石油化学工業会資料 に基づいて旭リサーチセンター作成。

8.2 厳しい状況に対する方策
厳しい事業環境に対する方策として、一般にいわれるものは、① 上記の一部設備休止による不採算輸出のカットと稼働率アップによる収益性改善、② エチレン以外のプロピレン、ブタジエン、芳香族の誘導品で競争力アップ、
ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－80－

③ 高付加価値誘導品による収益の維持、④ 安い原料をもとめて海外展開などである。

8.3 日本の競争力ある製品、高付加価値品は?
日本の競争力のある製品や高付加価値品、および技術を下記の①～⑤に列挙してみた。
① ブタジエン系：汎用合成ゴムの末端変性溶液重合SBR（低燃費タイヤ用）、熱可塑
性ゴム[水素添加SBS（SIS）ブロック共重合体]。
② C 4留分のシクロペンタジエン系：環状ポリオレフィン。
③ エチレン系：メタロセン触媒系LLDPE、（超）高分子量PE、ポリビニルアルコール、
エバール、ポリ塩化ビニル。
④ プロピレン系：アクリロニトリル（AN）とプロパン法AN技術、
ポリプロピレン（PP）技術、PPコンパウンド、
アクリル酸―吸水性ポリマー（SAP）、
アクリル繊維→カーボンファイバー。
⑤ 合成ガス系：エチレングリコール、ジメチルカーボネート（DMC）。

このうち、末端変性溶液重合SBRは低燃費タイヤ用に開発されたもので、日本が強い製品で、世界のリーダーである。最近、日本の合成ゴムメーカー4社がシンガポールとタイで新プラントを建設し、稼働した 12）。汎用石油化学製品の中で差別化あるいは高付加価値化に成功した稀れな例である。
また、日本の化学工業の強みは液晶用フィルムのような機能性ポリマー加工品であ る。
日本企業がこのような各種機能性ポリマー加工品を、世界の電気・自動車・医療産業に供給していることはよく知られている。
当然のことながら、製品Kg当りの付加価値の大きさとともにその市場規模が重要である。その掛け算が付加価値の大きさの絶対額になる。日本の化学工業を支えるに十分な
高付加価値製品の開発が待たれる。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－81－

8.4 海外展開
以下に、日本メーカーの海外進出の一例を挙げた。
信越化学はポリ塩化ビニル事業を米国中心に展開して、世界トップのシェアを獲得している。今回子会社のシンテックがルイジアナ州にエチレン工場の建設を決定したことは特筆される。
住友化学はシンガポールに次いで、サウジアラビアに進出しラービグで第1期の大型エチレンセンターを稼働している。第2期工事も完成し、2016年に稼働する。
旭化成ケミカルズはアクリロニトリルで韓国、タイに進出した。タイでは天然ガス由来のプロパンを原料にして、一段でアクリロニトリルを合成する方法を工業化した。
旭硝子はインドネシアでポリ塩化ビニルの大型プラントを建設中である。
日本企業ののMTO、MTP事業への進出も間近かもしれない。

8.5 原油価格の下落の影響
高コスト構造に悩む日本の石油化学にとって、石油価格の下落は慈雨で あった。日本の石油化学（ナフサ・クラッキング）の競争力が回復した。米国のエタン・クラッキン
グの優位は変わらないが、その差は相当縮まった（5章参照）。すでに述べたように中国のアセチレン法ポリ塩化ビニルよりもエチレン法ポリ塩化ビニルの競争力が高くなり、中国からの輸出が減少した。中国のCTO（MTO/MTP）とのコスト差も縮まった。
タイ、マレーシアなど東南アジアは自国の天然資源を一部使用しているので、日本、韓国、台湾の東北アジアよりエチレンのコスト競争力があるが、その差も縮まった。
慈雨が続く間に、日本の体質強化が進むことが期待される。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月

－82－

おわりに

本リポートは、天然資源化学の基本技術、応用、最近の動向について、できるだけグ
ローバルに、かつ定量的に説明することに努めた。この分野に興味のある方に役に立てば幸いである。調査をして、世界の化学工業がダイナミックに変化していることをあらためて感じた。
日本の化学工業は困難な状況であるが、過去に繊維不況、2回にわたるオイルショック、
バブル崩壊と失われた10年、リーマンショックなどを経験し克服してきた。今回も課題
先進国的取り組みで解決することが期待される。
かつて、台湾の奇美実業は原料モノマー（スチレン、ブタジエン、アクリロニトリル）
をすべて外部購入して、ABS樹脂の生産に専念して生産能力を100万トン/年まで拡大して世界のトップとなった。これは、横型コンビナートと称された。縦型のエチレンコンビ
ナートしか無かった当時、このビジネスモデルは非常に新鮮であり、衝撃的であった。
既存のものにとらわれない自由な発想が重要である。
最後に新年の初夢を語っておわりにしたい。
一富士：かつての「C1ケミストリー研究」以来、未踏の技術であったメタンから直接オレフィンをつくることに成功する 13。特定のX化合物存在下に新規な触媒を使う。不安定な反応中間体を特定のX化合物がキャッチし、反応中間体が分解することを防止し、次のオレフィン合成に導く。これがブレイクスルーのポイントである。そうこうす
るうちに、メタンハイドレートが日本の海底から経済的に採取できるようになり、メタンが自給できるようになる。
二鷹：セルロースを簡単に分解して糖をつくるスマートな酵素が、シロアリからつくられた。シロアリは木材から糖をつくる名人である。
三茄子：化学反応式（2CO+3H 2→HOCH 2 CH 2OH）通り、合成ガスからエチレングリコールを一段でつくる触媒が見つかった。合成ガス中の酸素がエチレングリコールに残る。
13

現在は工業的にメタンから直接エチレン、プロピレンをつくることはもとより、エタンやプロパンをつくることもできない。また、工業的にメタンから直接メタノールをつくることもできていない。

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－83－参考・引用文献
1) 「工業有機化学」、田島慶三、府川伊三郎訳、東京化学同人、(上)2015 年 10 月、(下)2016年 5月 (予 定 ) ： 原 著 は 、 Industrial Organic Chemicals, Wittcoff, Reuben,
Plotkin, Wiley, 2013である。工業有機化学を体系的に知るのに役にたつ。
2) 府川伊三郎、ARCリポート（RS-970）“「石油化学」から「天然資源化学」へ”、2014
年4月、www.asahi-kasei.co.jp/arc/service/pdf/970.pdf
3) 府川伊三郎、“石炭由来オレフィンの技術と競争力”、化学経済 2014 年 12 月、36 頁
4) 府川伊三郎、ARC リポート（RS-978）、“バイオマス化学”、2014 年 9 月
www.asahi-kasei.co.jp/arc/service/pdf/978.pdf
5) 経済産業省：世界の石油化学製品の需給動向(対象期間2006～2019年)、2015.6.126) 化学工業日報社、化学経済（月刊）、2015年版「化学工業白書」 2015年7月、2015年
版「世界化学工業白書」2015年3月、 2015年版「アジア化学工業白書」2015年12月
7) U.S. Energy Information Administration（EIA）資料
・Drilling Productivity Report(November 2015)
・Short-Term Energy Outlook(STEO)(December, 2015)
・Annual Energy Outlook 2015 with projections to 2040（April,2015）
・AEO2014 Early Release Overview(December,2013)
・Today in Energy（30 September 2015,13 February 2015,26 August 2015）8) 米国化学工業会(American Chemistry Council)資料
・Shale Gas, Competitiveness, and New US Chemical Industry Investment, American
Chemistry Council,May 2013
・Plastic Resins in the United States, American Chemistry Council,Jul.2013
9) 石油化学工業協会（略号 石化協）のホームページ
・「シェールガスが我が国石油化学産業に及ぼす影響に関する調査研究結果について」、
石油化学工業協会、2013年5月23日
10) JPEC（Japan Petroleum Energy Center：石油エネルギー技術センター）レポート
・北米への本格進出を開始した中国石油各社、2014.11.25

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－84－

・プロピレン増産に向け中国で相次ぐプロパン脱水素計画、2014.2.25
11) 府川伊三郎、・ARCリポート（RS-985）、“低燃費シリカタイヤと溶液重合SBR&BR”、2015
年2月、www.asahi-kasei.co.jp/arc/service/pdf/985.pdf、
・ARCリポート（RS-989）、“溶液重合ゴムのイノベーション”,2015年6月、
www.asahi-kasei.co.jp/arc/service/pdf/989.pdf
・化学経済、“低燃費タイヤ用ゴムの日本初イノベーション”、(上) 2015年9月号 56
頁、(下)2015年10月号 92頁
12) エネルギー白書 2015、経済産業省・資源エネルギー庁
13) UOP Oleflex: www.uop.com/processing-solutions/petrochemicals/olefins/
14) Lumuss Catofin: www.cbi.com/images/uploads/.../CatofinDehyrogenation-12.pdf
15) Uhde STAR: www.thyssenkrupp-industrial-solutions.com/.../uhde_b...
16) UOP MTO:UOP ホームページ、www.uop.com/“Methanol to Olefins“,IOCL,Conclave,Feb.7,2014,“MTO/OCP: a strategic research project - Total Refining & Chemicals”
www.totalrefiningchemicals.com/.../brochure_mto_en.pdf17) DICP DMTO：www.dmto.dicp.ac.cn/english/doshow1.php?id=10
・CEN,30,August 31,201518) Sinopec SMTO：newsheadlinenews.blogspot.com/.../sinopec-to-build-t...
19) Lurgi MTP: Air Liquide（Lurgi 親会社）ホームページ（www.airliquide.com/）
・H.Koempel,W.Liebner,M.Wargner “Lurgi's Gas To Chemicals(GTC)”,Gastech
2005,Bilbao,Spain,14-17 March 200520) GE：www.netl.doe.gov/research/coal/energy-systems/gasification/.../ge21) www.orbichem.com/.../APIC%202014/APIC2014_02_Gillian_Tweddle.pdf
22) 石橋喜孝、IGCC 商用設備の最近の運転状況、課題と今後の展開、
www.joban-power.co.jp/igccdata/.../201402_Nipponkeikakukenkyuujo.pdf
23)・松島一美、拡大する石炭由来オレフィン生産、化学経済

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－85－2014 年 12 月号、25 頁

・林石英、原田道昭、中国における石炭高度利用の現状と展望、化学経済、2014 年
12 月号、44 頁
24) 宇部興産、ハイケム(株):・highchem.co.jp/business/technologylicense.html

・highchem.co.jp/global-data/2015070816100554.pdf?20150708161008(2015.７.8)
25) Eastman: www.eastman.com/.../Eastman_Develops_New_MEG_Technology.aspx
26)BP:www.2b1stconsulting.com/bp-mulls-over-world-scalepetrochemical-complex-in-oman/ 2014/4/24
27) Celanese: www.petrochemconclave.com/presentation/.../Mr.PBroussard.pdf,2014
28) BASF：・www.hydrocarbonprocessing.com/.../BASF-picks-Air-Liquide-technologyfor-new-Texas-methane-to-propylene-unit.html,
・www.basf.com/en/company/news-and.../p-15-176.html (2015 3 19)29) P.Jhonston(Johnson Matthey),N.Carthey(Johnson
Matthey),G.J.Hunchinngs,J.Am.Chem.Soc.,2015 137(46),144548-144557
30) 信越化学：https://www.shinetsu.co.jp/jp/news/archive.php?id=1087(2015 4 23 ‎)31) www.businesswire.com/.../Axiall-Lotte-Chemical-Final(2015 6 17). ..
32) www.kagakukogyonippo.com/headline/2015/03/18-19503.html
33) Formosa：IHS Chemical Week,September 7／14,9,201534) 天然ガスや原油の価格：ecodb.net35）Baker Hughes:phx.corporate-ir.net/phoenix.zhtml?...rigcountsovervie36) KBR：・www.businesswire.com/news/home/20111018005772/ja/,・www.beta.kbr.com/.../Naphtha-Cracking-for-Light-Olefins-P37) Denise Fan，Ethylene Formation by Catalytic Dehydration of Ethanol with
Industrial Considerations,Materials 2013, 6, 101-115
38) 日本経済新聞“原油安

揺れる石化市場”2015年3月20日

39) IHS:IHS Chemical insight&Consulting Bulletin 2015 issue 2,page1040)Sasol:www.ogj.com/.../citing-lower-oil-prices-sasol-delays-louisiana-gtl-pl
ant- investment.html 28 Jan 2015

ARCﾘﾎﾟｰﾄ(RS-998)2016年 1月－86－

＜本リポートのキーワード＞

石油化学、シェールガス・オイル、石炭化学、石油価格下落、エチレン製造コスト、バイオエタノール、MTO、PDH、メタノール、合成ガス

このリポートの担当
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03-3296-5056

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