３.てんかん地域診療連携体制整備事業
てんかん全国支援センター報告
国立研究開発法人

国立精神・神経医療研究センター病院
てんかん診療部、総合てんかんセンター
てんかん全国支援センター
中川栄二

連絡先
〒187－8551 東京都小平市小川東町 4－1－1
国立精神・神経医療研究センター病院 てんかん診療部
中川栄二
電話 042－341-2711
FAX 042－346-1705
メールアドレス nakagawa@ncnp.go.jp
Eiji Nakagawa, M.D., Ph.D.
Department of Epileptology, National Center Hospital,
National Center of Neurology and Psychiatry【総括】 わが国のてんかん医療は、これまで小児科・精神科・脳神経内科・脳神経外科などの診療科により担われてきた経緯があり、その結果、多くの地域で、どの医療機関がてんかんの専門的な診療をしているのか、患者ばかりでなく医療機関においても把握されていない状況が生まれている。一般の医師へのてんかん診療に関する情報提供や教育の体制は未だ整備されていないなど、てんかん患者が地域の専門医療に必ずしも結びついていない。このような現状を踏まえ、各都道府県において、てんかん対策を行う医療機関を選定し、てんかんの治療を専門的に行っている医療機関のうち１か所をてんかん診療拠点機関として指定し、専門的な相談支援、他の医療機関、自治体等や患者の家族との連携・調整を図る「てんかん地域診療連携体制整備事業」が 2015年からモデル事業として開始された。3 年間のモデル事業を経て、2018 年から本事業となった。てんかん診療拠点機関の業務は、てんかん患者及びその家族への専門的な相談支援及び治療 、管内の医療機関等への助言・指導 、精神保健福祉センター、保健所、市町村、福祉事務所、公共職業安定所等との連携・調整、 医療従事者、関係機関職員、てんかん患者及びその家族等に対する研修の実施 、てんかん患者及びその家族、地域住民等への普及啓発活動である。このてんかん支援事業で重要な役割を渡すのが、てんかん診療支援コーディネーターである。コーディネーターの要件は、精神障害者福祉に理解と熱意を有し、てんかん患者及びその家族に対し、相談援助を適切に実施する能力を有し、医療・福祉に関する国家資格を有することである。コーディ
ネーターの教育、育成のためコーディネーター研修・認定制度を 2020 年度から開始した。また、てんかん診療のすそ野を広げるため「てんかん支援ネットワーク」として全国のてんかん診療を行っている医療施設を全
国てんかん支援拠点のホームページで公開している。
Ⅰ．第 7 次医療計画とてんかん医療政策
精神障害者が、地域の一員として安心して自分らしい暮らしをすることができるよう、精神科医療・一般医療、障害福祉・介護、住まい、社会参加（就労）、地域の助け合いが包括的に確保された地域包括ケアシステムの構築を目指す必要がある。このような精神障害にも対応した地域包括ケアシステムの構築に当たっては、計画的に地域の基盤を整備するとともに、市町村や障害福祉・介護事業者が、精神の程度によらず地域生活に関する相談に対応できるように、圏域ごとの保健・医療・福祉関係者による協議の場を通じて、精神科医療機関、一般医療機関、地域援助事業者、市町村などの重層的な連携による支援体制を構築することが必要である。2018年からの第 7 次医療計画では、てんかんは、統合失調症、うつ病等、認知症、児童・思春期精神疾患、発達障害、依存症、PTSD、高次脳機能障害、摂食障害、精神科救急、身体合併症、自殺未遂、PTSD、災害医療、医療観察とともに、精神疾患・状態の一疾患として組み入れられている（1-8）。

Ⅱ．てんかん地域診療連携体制整備事業
てんかんは、小児から高齢者まで、どの年齢でも誰でもが発症する可能性がある罹病率が 0.8-１％と患者数の多い病気であり、わが国では約 100 万人の患者が推計されている。高齢者人口の増加しているわが国では、特に高齢者の発症率が高くなり、今後更にてんかん医療の必要性が増加することが予想される。てんかん患者の70-80％は適切な内科的・外科的治療により発作が抑制され、日常生活や就労を含む社会生活を営むことが可能である。しかしながら、わが国では成人てんかんを診る専門医が不足しており、てんかんに対する知識不足と偏見から、患者の社会進出が妨げられている。日本てんかん学会が認定しているてんかん専門医の所属科は、小児科の専門医比率が高く、脳神経内科、脳神経外科、精神科の成人科の専門医が少ない。また、てんかん専
門医の極端な地域偏在が認められている（図１-2）。また、地域で必ずしも専門的な医療に結びついておらず、治療には小児科、精神科、脳神経内科、脳神経外科など複数の診療科で担われているが、てんかんに関する診療・情報などが届きにくく適切なてんかんの移行期医療が円滑に行われていないのが現状である。こうした背景を踏まえ、2015 年度から厚生労働省が 8 つのてんかん地域拠点機関を選び「全国てんかん対策地域診療連携整備体制モデル事業」を開始した。モデル事業での実績を踏まえて 2018 年度より「てんかん地域診療連携体制整備事業（てんかん整備事業）」となった。てんかん整備事業では、てんかん支援拠点病院を設置する自治体に対して国庫補助（事業予算の半額補助）が行われている。本事業は、ピラミッド型の医療連携体制ではなく、複数の医療機関が横に連携して、それぞれが専門とする領域でてんかん診療を支えるコンソーシアム型の連携体制構築を目指している（1-8）（図 3-5）。
専門医

基礎、医師以外
4%
脳神経外科
18%

専門医
15%

専門医

小児科

6%

44%

専門医

脳神経内科 専門医
19%4%専門医
3%

精神科
15%
2023年度日本てんかん学会社員総会資料および日本てんかん学会HP専門医名簿参照

図１．日本てんかん学会会員構成
2022.92023.10

小児科

454

476

精神科

100100脳神経内科

115128

脳神経外科

173

190

基礎・医師以外

00

合計

842894（人）59 北海道4365 大阪
4651 福岡111921296
1052122888 51513 58531 9772825172054 36
53 20
313 3
8551128 東京(人)

102023年度日本てんかん学会社員総会資料および日本てんかん学会HP専門医名簿参照

図 2．都道府県別のてんかん専門医

図 3．てんかん地域診療連携体制構築

図4

てんかん地域診療コンソーシアム

図 5 てんかん移行期医療
Ⅲ．てんかん地域支援拠点の要件と業務
各自治体により次に掲げる要件を全て満たす医療機関１か所がてんかん支援拠点として指定されている。日本
てんかん学会、日本神経学会、日本精神神経学会、日本小児神経学会、日本脳神経学会が定める専門医が１名以上配置されていること、脳波検査や MRI 検査が整備されていること、発作時ビデオ脳波モニタリングによる診断が行えること、てんかんの外科治療のほか、複数の診療科による集学的治療を行えることが指定要件である。てんかん支援拠点の業務は、てんかん患者及びその家族への専門的な相談支援及び治療 、管内の医療機関等への助言・指導 、関係機関（精神保健福祉センター、管内の医療機関、保健所、市町村、福祉事務所、公共職業安定所等）との連携・調整、医療従事者、関係機関職員、てんかん患者及びその家族等に対する研修の実施 、てんかん患者及びその家族、地域住民等への普及啓発活動である。2023 年度末にはてんかん支援病院
は、各都道府県で 29 施設に指定されている（1-8）（図 6）。

てんかん全国支援センター（全国１か所）
てんかん支援拠点病院（全国29か所）

札幌医科大学附属病院
西新潟中央病院

東北大学病院

渋川医療センター

信州大学医学部附属病院

自治医科大学附属病院

浅ノ川総合病院

埼玉医科大学病院筑波大学附属病院

鳥取大学医学部附属病院

国立精神・神経医療研究センター【全国】
国立精神・神経医療研究センター【東京】聖マリアンナ医科大学病院

岡山大学病院てんかんセンター
広島大学病院
山口県立総合医療センター

千葉県循環器病センター

九州大学病院

山梨大学医学部附属病院
静岡てんかん・神経医療センター
名古屋大学医学部附属病院
京都大学病院
沖縄赤十字病院

長崎医療センター
鹿児島大学病院

奈良医療センター
徳島大学病院

大分大学病院

大阪大学医学部附属病院

神戸大学病院
中川栄二．医療．2023．
NCNP てんかん診療全国拠点機関 HPより追記

図 6 てんかん全国支援センター及びてんかん支援拠点病院
Ⅳ．てんかん診療支援コーディネーター認定制度
てんかん拠点病院は、上記の業務を適切に行うため、てんかん診療支援コーディネーターを配置する必要がある。てんかん診療支援コーディネーターの要件は、精神障害者福祉に理解と熱意を有すること、てんかん患者及びその家族に対し相談援助を適切に実施する能力を有すること、医療・福祉に関する国家資格を有することである。てんかん診療支援コーディネーターの具体的な業務としては、てんかん患者及びその家族への専門的な相談支援及び助言 、管内の連携医療機関等への助言・指導、関係機関（精神保健福祉センター、管内の医療機関、保健所、市町村、福祉事務所、公共職業安定所等）との連携・調整 、医療従事者、関係機関職員、てんかん患者及びその家族等に対する研修の実施、てんかん患者及びその家族、地域住民等への普及啓発活動である。これらの活動を支援するため、2020 年度からてんかん全国支援センターが、定期的なてんかん診療支援コーディネーター研修会と認定制度を開始した。てんかん診療支援コーディネーター認定のための条件として、3 時間以上のてんかんに関する下記の講義・研修を 3 年間に 6 回以上受講することが認定条件である。てんかん全国支援センターが行う研修会（年 2 回開催）、全国てんかんセンター協議会（JEPICA）での研修会、各地域てんかん支援拠点病院が行う研修会、てんかん学会、国際抗てんかん連盟開催学会を認定対象研修会としている。てんかん診療認定コーディネーターは 3 年ごとの更新で、2020 年度から認定証の交付を行っている（68）（図 7-9）。

図7

てんかん診療支援コーディネーターの役割

図8

てんかん診療支援の流れ

てんかん診療支援コーディネーター認定発行者数（2023年12月4日現在）

図 9.てんかん診療支援コーディネーター認定証発行者数（2024 年 3 月現在）（1）2023 年度第１回てんかん診療支援コーディネーター研修会
開催月日 2023 年 7 月 23 日（日）10 時-14 時半 ZOOM ウエビナーで開催
てんかん診療支援コーディネーター研修会 （各講演研修 30 分）
・全国てんかん地域診療支援整備事業の現況 全国てんかん支援拠点 中川栄二
・てんかんと看護 名古屋医療センター 原 稔枝
・新しいてんかん症候群 東京慈恵医大 日暮憲道
・てんかん患者へのプレコンセプションケア むさしの国分寺クリニック 加藤昌明
・新規抗てんかん薬の開発状況 全国てんかん支援拠点 中川栄二
・ケトン食療法とケトンフォーミュラの課題 大阪大学 青天目信・てんかん外科治療
静岡てんかんセンター臼井直敬
・てんかん協会てんかん電話相談事業活動 てんかん協会 小園井智代（2）2023 年度第１回全国てんかん対策連絡協議会 ZOOM ミーティングで開催
・厚生労働省からの挨拶・報告
厚労省 中川良昭
・てんかん学会からの挨拶（報告） てんかん学会 川合謙介 理事長
てんかん協会からの挨拶・報告 てんかん協会 梅本里美 理事長
全国てんかん支援拠点からの報告 全国てんかん支援拠点 中川栄二

てんかん地域支援施設からの報告（各 15 分間）（テーマ）てんかん支援コーディネーターの活動報告と課題
・大阪大学てんかんセンター
・浅ノ川総合病院てんかんセンター
・鹿児島大学てんかんセンター（3）2023 年度第 2 回てんかん診療支援コーディネーター研修会
開催月日 2023 年 12 月 17 日（日）10 時-14 時半 ZOOM ウエビナーで開催
てんかん診療支援コーディネーター研修会 （各講演研修 30 分）
・全国てんかん地域診療支援整備事業の現況 NCNP てんかん診療部 中川栄二
・精神症状と精神科治療の基礎知識 埼玉医科大学病院神経精神科 渡邊さつき
・院内認定てんかん専門医療者制度とその役割 西新潟中央病院看護部 加藤慎吾
・てんかんと心理社会 東北大学大学院医学系研究科 小川舞美・てんかんと発達障害 NCNP てんかん診療部 中川栄二
・長時間ビデオ脳波モニタリング検査の実際 NCNP 脳神経外科・臨床検査 佐藤美輝
・てんかんに対するデバイス治療 NCNP 脳神経外科 岩崎真樹
・てんかん患者が利用できる社会福祉制度NCNP 医療連携福祉相談部 宮坂 歩
（4）2023 年度第 2 回全国てんかん対策連絡協議会 ZOOM ミーティングで開催した。
全国てんかん地域診療支援整備事業の現況とてんかん地域支援施設からの報告を行い、てんかん整備事業における課題や問題点などについて協議を行った。
・厚生労働省からの挨拶・報告
・てんかん学会からの挨拶（報告） 川合謙介 理事長
・てんかん協会からの挨拶・報告
梅本里美 理事長
・全国てんかん支援拠点からの報告 中川栄二
・てんかん地域支援施設からの報告（各 15 分間）（テーマ）てんかん治療医療連携協議会の運営・活動について
・岡山大学病院てんかんセンター
・千葉循環器病センターてんかんセンター
・名古屋大学医学部附属病院 てんかんセンター
Ⅴ．てんかん支援ネットワーク「てんかん診療ネットワーク」は、よりよいてんかん医療の推進を目的として、当初は、厚労科研費による研究班と日本医師会及び日本てんかん学会の共同調査を基に構築された全国の主なてんかん診療施設のネットワークであった。上記研究班が終了したため、2021 年度から、てんかん地域診療連携体制整備事業の一つとして、新たに、「てんかん支援ネットワーク」として、てんかん診療を行っている医療機関・診療科の紹介を各てんかん診療拠点からの情報として公開している。現在のところ、全国でてんかん診療施設が 1,307、診療科としての登録は 1,554 個所登録されている（6-8）（図 10-12）。

図 10．てんかん支援ネットワーク

地方別施設数

内

各診療科別登録数

訳

小児・脳神経

脳神経

小児神経

外科

内科

精神科

てんかん

その他

北海道

6575401491200

東北地方

105

129

4416392532

関東地方

338

406

188

80835221

中部地方

170

213

93

35

4427311

関西地方

287

337

155

6388

2704

中国地方

103

128

512830

18010

四国地方

54633615840

九州沖縄地方

182

203

74

4547

3502

合計

1304

1554

681

296

348

200

821

2023年12月5日現在図 11．てんかん支援ネットワーク参加施設数・診療科別登録数（2024 年 3 月現在）
北海道

65

東京都

113

滋賀県

22

香川県

11

青森県

12

神奈川県

66

京都府

38

愛媛県

23

岩手県

28

新潟県

14

大阪府

99

高知県

9

秋田県

7

富山県

10

兵庫県

56

福岡県

57

宮城県

25

石川県

28

奈良県

44

佐賀県

8

山形県

11

福井県

8

和歌山県

17

長崎県

27

福島県

22

山梨県

8

鳥取県

6

熊本県

16

茨城県

24

長野県

11

島根県

15

大分県

20

栃木県

15

岐阜県

16

岡山県

26

宮崎県

10

群馬県

22

静岡県

28

広島県

32

鹿児島県

23

埼玉県

46

愛知県

47

山口県

24

沖縄県

21

千葉県

52

三重県

11

徳島県

11

合計

1304

99

65

12
7 28
11 25

1422
28 10
1522
8 16 1157
15 6
46 24
856 2224 32 2645 28 66 5211844 11231127 16 2091710231133821

図 12．てんかん支援ネットワーク

2023年12月5日現在

都道府県別登録施設数（2024 年 3 月現在）

Ⅵ．てんかん全国拠点機関における今後の課題
てんかん医療の均てん化を目指して、2018 年度からてんかん地域診療連携体制整備事業に基づくてんかん支援拠点病院の整備が開始され、現在のところ 47 都道府県のうち 29 自治体での設置となったがまだ半数超での設置に過ぎない。各都道府県では、国の定める基本方針に基づき、地域の実情に応じて 医療提供体制を充実させるために医療計画を作成している。 医療計画は原則 6 年ごとに改定され、現在は第 7 次医療計画 （2018－2023 年度）に基づいて医療計画が実施されている。5 疾病・5 事業は、この医療計画に記載されている重要なテーマで、疾病や事業ごとの医療資源、医療連携に関する現状を把握し課題の抽出や見直しが行われている。
5 疾病として、がん、脳卒中、心筋梗塞等の心血管疾患、 糖尿病、精神疾患があげられているが、てんかんは、統合失調症、うつ病等、認知症、児童・思春期精神疾患、発達障害、依存症、PTSD、高次脳機能障害、摂食障害、精神科救急、身体合併症、自殺未遂、PTSD、災害医療、医療観察とともに、15 の精神疾患・状態の１疾患として政策対応がなされている。てんかん支援拠点の設置が拡充しない理由については、てんかんは、15 の精神疾患のうちの 1 疾患であり、てんかんに対する啓発や理解が充分されておらず、自治体の政策優先度が低いため、なかなか財政措置に結びつかないことが考えられる。
てんかん全国支援センターとしては、てんかん支援拠点機関設置に向けて各自治体への働きかけや、事業の安定及びコーディネーターの人材確保のための予算増（現状では病院の持ち出しが多いため、経営面から厳しい指摘がある）、事業の安定的な位置付けなどの要望を関係諸機関に行っている。てんかんの医療の均てん化に向けたてんかん支援拠点の整備を進めるためには、支援拠点の「数」を求めるだけなく、「質」も求める形で事業を進めていく必要がある。本事業は義務的事業ではなく裁量的補助事業であることから、地方自治体の予算措置はハードルが高い。そのため、引き続き本事業の実績と効果を挙げるとともに、広く国民や社会に目に見える形でその成果をアピールしていくことが必要である。
参考資料
1． 中川 栄二．てんかん地域診療連携体制整備事業．クリニシアン 2020；67（5-6）：492-498.
2． 中川 栄二．てんかん地域診療連携体制整備事業．精神科 2020；36（6）：459-464.
3． 国立精神・神経医療研究センター病院．患者のギモンに答える！てんかん診療のための相談サポート Q&A．
診断と治療社．2021.
4． 中川 栄二．精神・神経トピックス てんかん地域診療連携体制整備事業の現況．医療の広場 2022；62（1）：25-27.
5． 中川 栄二．てんかんの移行期医療．脳と発達 2022； 54（3）；：2．
6． 中川 栄二．てんかんコーディネーターの新たな役割．クリニシアン 2021；68（8-9）： 416-422.
7． 中川 栄二．成人患者における小児期発症慢性疾患．成人期における主な小児期発症疾患の病態・管理
神経・筋疾患 てんかん．小児内科 2022；54（9）： 1562-1567.
8． 中川栄二．てんかん地域診療連携体制整備事業．医療 2023；77（3）：165-172.