専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
講座の名称

製造業特化型データサイエンス集中コース

実施方法① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）指定講座番号（15桁）
2310098―
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金 過 去 一
対象講座の指定期間
年の講座実績
令和元年 5月 20日②

通信

スクーリング（回数2120011―入講者数（ 4 人）回）
9

修了者数

（ 4人）

令和9年 8月 31日まで

訓練期間

6ヶ月

総訓練時間

144時間

１． 教 育 訓 練 目 標①取得目標とする資格の名称、目標レベル□ 業務独占資格・名称独占資格 （）□ 職業実践専門課程（）□ キャリア形成促進プログラム （）□ 専門職大学院（）□ 職業実践力育成プログラム （）□ 情報通信技術関係資格（■

第四次産業革命スキル習得講座（□

専門職大学、専門職短期大学、専門職学科（）
データサイエンス ITTS4））

教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等
なし②講座全体を通しての到達目標

現場の課題に合わせた解決方法を選定し、実行できる。
(異常検知・品質予測・需要予測・画像分析等)

メイン：データサイエンスプロフェッショナル
サブ：データビジネスストラテジスト●習得技能が有利となる職種④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職
データサイエンティスト
種・職務及び習得された技能・知識が活用されている●習得技能が活用されている業界
業界と活用状況製造業。講座修了生が中心となり社内のAIプロジェクトを進めている。
２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科 （カ リ キ ュ ラ ム）
時間
使用教材名
機械学習の基礎27h
テキスト③DX推進スキル標準ロール

画像解析

21h

テキスト

時系列解析

12h

テキスト

IoTとの融合・アプリケーション

12h

テキスト・Raspberry Pi

チーム開発演習

72h

カメラ・ベルトコンベア・PLC

３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・技能・知識等の内容及びその水準製造業務に関わる業務経験 等
なんらかのプログラミング言語に関する知識
機械学習の基礎知識 等③その他なし1 ページ

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 前年度の修了者数

4人② ①に係る教育訓練の入講者数

4人③ ②のうち目標資格の受験者数-人

受験率(③/②)-％④ ③のうち合格者数-人

合格率(④/③)-％⑤ ①（修了者数）のうち就職者数 ※１0人

⑥ ①（修了者数）のうち在職者数 ※２

4人

就職・在職率(⑤+⑥/②)

100.0％※１ 前年度の修了者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
※２ 受講開始時に既に職に就いていた者で、卒業後も引き続きその職にある者及び受講開始時に既に職に就いている者で、修了後に別の職に転職した者。
（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない
受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況⑥ 講座の全体評価

4

人

１ 正社員

4人

２ 非正社員、派遣社員

0人

３ その他の就業（自営業等）

0人

4４ 非就業0人②B：非就業者計

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

1

人

２ 配置転換等により希望の業務に従事できる1人

３ 社内外の評価が高まる

0人

４ 円滑な転職に役立つ

1人

５ 趣味・教養に役立つ1

人６ その他の効果

0人

７ 特に効果はない

0人

１ 早期に就職できる

0人

２ 希望の職種・業界で就職できる

0人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる0人

４ 趣味・教養に役立つ

0人

５ その他の効果

0人

６ 特に効果はない

0人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

0人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

0人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

0人

４ 就職していない

0人

0②A：就業者計③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）

4④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

0⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

１ 大変満足4人

２ おおむね満足

0人⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

３ どちらとも言えない

0人

4４ やや不満0人

５ 大いに不満0人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）
講座の内容を生かし、社内のAI導入プロジェクトのメンバーとして活躍している
５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル
課題と演習への取り組み内容から講師が判断
到達度の把握・測定方法

2 ページ

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
６． 受講効果の把握方法（１）受講認定基準（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基 なし(6か月で講座修了するため)
準）（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識なし(6か月で講座修了するため)のレベル到達度把握・測定方法（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）

出席率及び、カリキュラム1～4の各演習課題への取り組みを総合的に評価。
また、コンペ形式演習とチーム開発演習の取り組み・最終スコアを評価する。
・演習課題への取り組み内容(手順の理解・プログラミングコードの工夫・精度・速度等)（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識 ・目的に対して正しい手順で分析が実施され、結果としなるスコアを出力できているか・分析や取り組みの内容についてのプレゼンテーションで正しく結果を解釈し、考察・改善のレベル到達度把握・測定方法案の展開ができているか

７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法・受講の利便性（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的な助言・指導の方法「Slack」を用いた受講生同士の交流や、講師への質疑応答

講義時間外でもSlackを用いて質問が可能。
欠席時や、復習用に利用できる動画アーカイブを公開。

（２）受講者に対するサポート体制

８． その他の事項
指定教育訓練実施者名
及び代表者名テックポート株式会社

住所及び連絡先愛知県豊田市土橋町3-4-1 東京貿易ビル6F

施設名称及び施設長名

テックポート株式会社

住所及び連絡先愛知県豊田市土橋町3-4-1 東京貿易ビル6F

苦情受付者
連絡先

青山泰枝

氏名

TEL

所属

開発四課

事務担当者

0565-41-3029

連絡先（代表者名：支払い方法
①一括払

③両方可能

第1期
②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

0565-27-5811

青山泰枝

所属

開発四課

0565-41-3029
880000円

0円

880000円

880000円①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

②分割払

岩間健一

TEL

TEL

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

第2期

円

第3期

円

第4期

円

第5期

円

第6期

円

（うち、必須教材費円）

２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）

0 円①

任意の教材費（税込額）

0円②

実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）

0円③

施設維持費（税込額）

0円④

その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

0円

３． 総額 （１＋２） （税込額）

8800003 ページ）0565-27-5811

TEL（施設長：氏名田中正次円）

教育訓練給付制度の適正な利用に必要となる事項について教育訓練給付制度を適正に利用していただくために、以下の点について十分にご理解いただくようお願いいたします。
（１）

専門実践教育訓練給付金の支給対象となる教育訓練経費とは、受講者が自らの名において直接専門実践教育訓練実施者に対して支払った教育訓練の受講に必要な入学料及び受講料に限られます。

（２）

受講料には、受講費のほか、受講に伴い必須となる教材費用等も含まれますが、検定試験受験料、補助教材費、補講費、交通費、パソコン等の器材費等は含まれません。また、クレジット会社に対する手数料、支給申請時点での未納の額（クレジット会社を介してクレジット契約が成立している場合を除きます。）も教育訓練経費に含まれるものではありません。

（３）

現金等（有価証券等を含みます。）や物品の還元的な給付その他の利益を受けた場合や、各種割引の適用を受けた場合には、その還元的な給付額や割引額等を差し引いた額が教育訓練給付金の対象となる教育訓練経費となります。
このため、このような還元的な給付等を受けた場合には、入学料及び受講料の額から当該還元額を控除した額で教育訓練給付金の支給を申請することが必要になります。なお、当該教育訓練経費に係る領収書又はクレジット契約証明書の発行後、受講料の値引き等により教育訓練経費の一部の還付が行われた場合には、教育訓練給付金の支給申請に際しては、教育訓練実施者が受講者に発行する、還元額等が記載された「返還金明細書」の提出が必要となります。

（４）

専門実践教育訓練給付金は、当該教育訓練を実際に本人が受講し、修了した場合支給されるものです。このため本人以外の者が受講し、修了等した場合には、専門実践教育訓練給付金は支給されません。
また、当該教育訓練の定期的な試験又は修了試験に際して、あらかじめ解答が添付されている場合等にあっては、当該教育訓練を修了する見込みがあるもの又は修了したものとは認められていません
ので、専門実践教育訓練給付金の支給を受けることはできません。

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