（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和5年7月1日※１（前回公表年月日：令和4年7月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

鹿児島情報ビジネス
公務員専門学校

昭和62年2月23日

中広 義隆

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人九州総合学院

昭和51年7月24日

分野

認定課程名

工業

工業専門課程所在地〒892-0842
鹿児島県鹿児島市東千石町１９番３２号（電話） 099-223-8400

所在地〒860-0816
川越 宏樹
熊本県熊本市中央区本荘町６５７番地（電話） 096-366-3862
認定学科名
専門士

高度専門士

平成７年文部科学省
認定

情報システム科－

学科の目的

時代をリードする情報処理技術者として幅広い知識を持ったシステムエンジニアやプログラマーを養成するため，データベース・ネットワーク・システム設計・Ｗｅｂ等の科目を学習し，人間性豊かな人材の育成を目指す。

認定年月日

平成○年○月○日

修業年限2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

1920

736

480

704

00

昼間

年時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

兼任教員数

総教員数

40人

24人

０人

4人

2人

6人

学期制度

■前期：4月1日～9月18日■後期：9月19日～3月31日

長期休み■学年始：4月1日～4月3日■夏 季：7月24日～9月3日■冬 季：12月25日～1月8日■学年末：2月26日～4月8日

学修支援等

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
成績評価

卒業・進級条件■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
２者面談，３者面談等を実施。

就職等の状況※２①当年度の要出席時間数の９６％以上の出席（学生の手引
きに記載）②成績評価において「不可」がない事。
■課外活動の種類
無課外活動
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）
日本システム（株），南日本ソフトウェア（株），（株）システック福岡等、県内外のソフト開発業界■就職指導内容
２者面談，３者面談等を実施。
■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合：■その他

定期試験，確認テスト，提出物，出席状況で評価し，成績評価は優・良・可・不可の４段階で評価，出席率80％未満の者は考査の対象とならない。

151515100人
人
人
％

100％

（令和4年度卒業者に関する令和5年3月31日時点の情報）

資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

経産省
情報処理技術者試験
応用技術者試験①150①③③151515767

基本情報技術者試験
J検 システムエンジニア認定

J検 プログラマ認定

主な学修成果
（資格・検定等）※３0※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和4 年度卒業者に関する令和5年5月1日 時点の情報）■中途退学者

1名■中退率4％

平成4年4月1日時点において、在学者２８名（令和4年4月1日入学者を含む）
令和5年3月31日時点において、在学者２７名（令和5年3月31日卒業者を含む）

中途退学の現状■中途退学の主な理由
精神疾患■中退防止・中退者支援のための取組
担任による個別面談・指導・保護者を交えての三者面談、臨床心理士による個別面談
学業面では，補講・個別補習を実施

経済的支援制度第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：※有の場合、制度内容を記入
離島奨学金，授業料免除制度

有・無■専門実践教育訓練給付：
給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：有・無※有の場合、例えば以下について任意記載（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

https://www.kbcc.ac.jp/department/info_system/（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
時代をリードする情報技術者を養成することを目的として，情報処理関連企業等の関係者を教育課程編成委員会委員に選任し，IT業界の専門性の動向，新たな技術動向に関する知識，技術について，企業関係者からの意見等を鑑み，情報システム科内において授業科目，授業の内容，方法の改善を行い，翌年度の教育課程編成委員会において報告を行う。

（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

別添「鹿児島情報ビジネス公務員専門学校 教育課程編成委員会（以下「委員会」という）の位置づけに関する規定」のとおり，校長直轄の組織として委員会を設置し，カリキュラム改善に対する意見を聴取し，これを基に，校長以下，情報系の担当者でカリキュラムの改善策について検討し，次年度に向けて改善を行っていくこととしている。

（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前所属

任期

種別

久永 忠範

一般社団法人 鹿児島県情報サービス産業協会

2023年4月1日～
2025年3月31日（２年）

新 政行

株式会社 スマートエンジニアリング

2023年4月1日～2025年3月31日（２年）

③

押井 啓一

南九州税理士会 鹿児島県連合会

2023年4月1日～
2025年3月31日（２年）

①

眞邊 隆洋

合同会社 エムコミューン

2023年4月1日～
2025年3月31日（２年）

③

萬 英治

鹿児島医療経営研究会（ＫＭＭ）

2023年4月1日～
2025年3月31日（２年）①①※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （5月、9月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年5月24日 17:00～18:00
第２回 令和5年9月27日 16:00～17:00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
国家試験の取得率アップについては，就職にも関係してくる重要な要件なので，学校としての取り組みとして，夏休み前及び夏休み中の補講に外部講師の応援を初めて依頼し，情報系全員で取得率の向上に繋がるように取り組んでいる。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
ITに関する実践的な実習を行うため，企業に所属するプログラマやシステムエンジニアより実習の実施については課題の提示を受け，年間を通じた指導及び成果の評価を行う体制をとる。現在主流になっている最新技術を習得するため，その基礎となる知識を企業と連携して学習することで，時代が要請する技術者を育成することを方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

ITに関する授業科目の担当教員と企業に所属する講師が実習前に事前に打ち合わせを行い，実習内容，学習成果の達成評価等について定める。実習は企業の講師が中間的な評価や専門性の高い技術的な指導を行う等，担当教員と講師が連携しながら授業運営を行う。実習終了時は講師による学習成果の評価を踏まえ担当教員が優・良・可・不可の４段階で成績評価を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要HTML基礎ＨＴＭＬ５とＣＳＳ３の基礎を学び，簡単なウェブサイトを構築できるようになる。テキストで基本を学び，実機で演習を行いながら理解を深める。

連 携 企 業 等
株式会社 フォーエバー

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
学校法人九州総合学院 鹿児島情報ビジネス公務員専門学校 職員の研修に関する規定により，「専門分野における研修」
IT業界における専門的かつ実践的な知識・技能を有し，即戦力となる人材を育成するため，連携する企業及び業界団体主催の研修に参加し教員は常に実務に関する最新の知識を習得，又は情報を収集し専門分野における技術・知識の修得に努める。
「指導力向上における研修」
専修学校関連団体主催の研修や校内における研究授業等の研修を通して指導力向上に努める。
これらの研修に計画的，組織的，積極的に参加させ，個々のレベルアップに努めるよう明記。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：「データサイエンティスト養成講座」
期間：令和4年10月5日～4か月で実施
対象：全教職員
内容： ・ マーケティングデータに対する統計手法
・ Pythonによるビッグデータ解析に至るプロセス②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「新任教員研修
期間：令和4年8月23日（火）～25日（木）内容：専修学校の在り方と事業実践」

・ 問題設定～報告・提案（連携企業等：一般財団法人職業教育・キャリア教育財団
対象：全教員）（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：「情報系教員向け研修：
期間： 令和5年8月（3日間）
内容：未定（連携企業等：全国専門学校教育研究会
対象：情報系担当教員②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「入学生に求められる学生指導とは」
期間：令和5年7月25日（火）内容：データから見る入試環境と進学者層への影響（連携企業等：一般財団法人職業教育・キャリア教育財団
対象：全教職員）

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
平成２６年度より実施している自己点検・評価を職員が一体となって取り組み，自ら学校運営，教育活動を改善していくとともに，特に本校と関連の深い企業等の関係者等からなる学校関係者評価委員会を設置して評価を実施し，公表するとともにこの評価に沿った改善を図っていくこととする。
また，これらの意見を反映して，ややもすると学校側の意向に沿ったものに偏りがちな学校運営や教育内容から，真に社会が求める職業に必要な実践的かつ専門的な教育を行うことを第一とし，学生・保護者の意向にも十分配慮した教育内容及び学校運営を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念，教育目的・目標（２）学校運営
管理・運営，職務分掌，文書取扱規定，施設設備の保守管理（３）教育活動
教育内容，教育の実施体制，キャリア教育，リメディアル教育（４）学修成果
教育目標の達成と教育効果，就職状況等の公表（５）学生支援
入学前の学習指導・支援，奨学金制度，学生相談体制，卒後研修（６）教育環境
教育環境の整備・活用，図書室の準備（７）学生の受入れ募集
学校案内に各種事項の明示，学説における情報提供（８）財務
年度予算・中期計画の策定，財務情報の公開（９）法令等の遵守
各種規程等の文書化，文書決済の徹底化（１０）社会貢献・地域貢献
ボランティア活動（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員会での意見をもとにメンタルヘルスケアの取り組みという点について，毎週木曜日に心理カウンセラーによる相談室を実施している。心理カウ
ンセラーに学生が直接電話する方法で，教職員を介さないことで相談しやすい環境づくりを実施している等，出された意見を真摯に受け止め学内改善に努めている。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前久永 忠範

所属

一般社団法人鹿児島県情報サービス産業協会

新 政行

株式会社 スマートエンジニアリング

竹下 とみお特定非営利活動法人
鹿児島デザイン協会

小森 昌章

株式会社 小森昌章建築設計事務所

押井 啓一

南九州税理士会 鹿児島県連合会

眞邊 隆洋

合同会社 エムコミューン

萬 英治

鹿児島医療経営研究会（ＫＭＭ）

前平 秀康

卒業生

柳川 勝吾

保護者

任期
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）
2023年4月1日～2025年3月31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://www.kbcc.ac.jp
公表時期：令和5年7月1日

種別
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
卒業生
保護者

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針各学科の内容，学生支援，学生納付金，学校評価等についてはホームページ上で公表している。今後ともホームページを充実し，情報提供を積極的に行うとともに，学校関係者の理解，評価を促進し，適切な学習機会の選択に資する。また，社会に対する説明責任，学校関係者からの意見を聴取しながら，教育の更なる向上を図る事を基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
建学の精神，教育目標，教育方針の柱，所在地，学校の沿革，防災計画（２）各学科等の教育

学科，修業年限及び収容定員，入学資格，出願基準，科目編成，授業時間数，授業方法内容，成績基準，卒業進級の要件，取得資格，合格実績，卒業（３）教職員
職員一覧，校務分掌，各種委員会組織（４）キャリア教育・実践的職業教育
実習要領，実習施設，実習計画（５）様々な教育活動・教育環境
主な年間行事，学校施設（６）学生の生活支援
学生相談，KBCC奨学金制度，離島奨学金制度（７）学生納付金・修学支援
学生納付金の額・納付時期，学費支援制度，教育ローン（８）学校の財務
資金収支計算書，消費収支計算書，貸借対照表（９）学校評価
学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://www.kbcc.ac.jp

授業科目等の概要（工業専門課程情報システム学科）
分類

必 選 自択 由 授業科目名
必 選修 修 択

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1 〇ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ概論 コンピュータに関する基礎を学び，基本情報 1128
技術者試験レベルの知識を身につける。
Ⅰ
前〇 △〇〇

2 〇コンピュータに関する基礎を学び，基本情報
ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ概論
1
技術者試験に合格できるレベルの知識を身に
64Ⅲ前つける。

〇 △〇

〇

3 〇

ｼｽﾃﾑ設計Ⅱシステムの開発技法について、設計から運用 1
64
保守までの流れを学習します。
前〇 △

〇

〇

4 〇

プログラミングに必要なアルゴリズムの考えﾌﾟﾛｸﾞﾗﾐﾝｸﾞ
1方を、フローチャート・疑似言語を学ぶこと
128
基礎Ⅰ
前で理解する。

〇 △

〇〇

5 〇

C言語に関する基本的な文法を学び，演習をC言語基礎Ⅰ 行いながらC言語プログラミング能力認定試
験3級 に合格できる知識を身につける。

△ 〇〇

〇

1
128
後

6 〇

英会話Ⅰ

英会話を簡単な英会話を学ぶことで、英会話 132
スキルを向上させる
後

△〇

〇

7 〇

セキュリティ分野についての知識を学ぶと同時に，セキュリティや攻撃の事例を知ること 1
ｾｷｭﾘﾃｨ実習
64
により世の中のサイバー攻撃の基礎知識を習 後得する。

△〇〇

〇

8 〇

パソコンの設定，ネットワーク機器の仕組みと設定，操作方法等を実習で知ることによっ 1
ﾈｯﾄﾜｰｸ実習
32て，ネットワークエンジニアに必要なスキル 後を習得する。

△〇〇〇

〇

9 〇

ExcelⅠ

表計算ソフト（Excel）を使いこなす技術を実習を通して学習します。

164
前

△ 〇〇

〇

10 〇

WordⅠ

ワープロソフト（Word）を使って、様々な文 164書を作成する技術を学習します。
後

△ 〇〇

〇

11 〇

HTML基礎

ホームページ作成の基礎となる HTML言語 に 164関する基礎知識を学習します。
後△ 〇〇〇〇

授業科目等の概要（工業専門課程情報システム学科）
分類

必 選 自択 由 授業科目名
必 選修 修 択

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携12 〇プログラミング基礎Ⅰで学んだことを基に、
プログラミ
1
Excelマクロを使用してプログラムを作成す
32
ング基礎Ⅱ ることを学びます。
前〇 △

〇

〇

13 〇

前期で学んだプログラミング基礎Ⅱを基に、情報処理演
1
さらに難易度の高いプログラムの作成方法を
32
習後学びます。

〇 △

〇

〇

14 〇

就職実務Ⅰ

就職に対する心構えから、実際の面接試験対 132策などを学習します。
後

〇

〇

〇

15 〇

ﾋﾞｼﾞﾈｽ実務 社会人としてのマナーや言葉づかいなどにつ 1
32いて学習します。
基礎Ⅰ
後

〇

〇

〇

16 〇

Python基礎

△ 〇

〇

〇

17 〇

AIの基礎となる機械学習を学び、PythonをPython応用 使って機械学習プログラミングを作成します。

296
後

△ 〇

〇

〇

18 〇

基本的な帳簿作成から，損益計算書，貸借対2
簿記学基礎 照表などの財務諸表も作成を行い，期間損益64
前や財政状態を把握する。

〇 △

〇

〇

19 〇

帳票計算（仕訳帳，総勘定元帳，得意先元帳，仕入先元帳，入出金元帳）や商業計算2（割合の出し方，損益，利息）をマスター
64
後し，計算実務，コンピュータ会計検定の取得をめざす。

〇 △

〇〇

総合演習

プログラム言語であるPythonの基本を学び， 264簡単なプログラムを作成します。
前20 〇Webﾌﾟﾛｸﾞﾗﾐﾝ プログラミング言語PHPの基礎を学び，簡易なWEBシステムを作成できるようになる。
ｸﾞⅠ

296
前

21 〇

ﾋﾞｼﾞﾈｽ実務 社会人としてのマナーや職務意識の向上など 264について学習します。
基礎Ⅱ
通

22 〇

卒業研究Ⅲ

システムやゲームなどの制作のため、グルー 264
プ活動を通した設計技術を学習します。
前

△

△〇

〇

〇〇 △

△〇〇

△〇

〇〇

授業科目等の概要（工業専門課程情報システム学科）
分類

必 選 自択 由 授業科目名
必 選修 修 択配
当年次・学期

授業科目概要

授業方法実単験
業講 演 ・位実時
習
数 義 習 ・数実
技授

場所

教員

企
業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携23 〇システムなどの設計をもとに、プログラミン
2
卒業研究Ⅳ グの技術を生かし、卒業作品を完成させま
160
後す。

24 〇

就職実務Ⅱ

25 〇

ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞ作 HTML基礎の授業をベースに、より実践的な技 264
術を学習する。
成Ⅰ
前

△〇〇〇

26 〇

JavaScript言語を基礎から学び，例題，演習
ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞ作
2を通してブラウザ上で動作するプログラムを64
成Ⅱ
後作成できるスキルを身につける。

△〇〇〇

就職活動の基本的ルールを学習し、就職採用 232試験対策を行います。
前〇〇 △〇

〇〇

〇

27 〇

JavaⅠ

Java言語に関する基礎を学び，例題，演習を2通してJavaプログラムを作成できるスキルを64前身につける。

△〇〇〇

28 〇

JavaⅡ

前期で学んだJava言語に関する基礎を基に，2より応用的なJavaプログラムを作成できるス
64
後キルを身につける。

△〇〇〇

合計

28科目

1920単位時間(単位)

卒業要件及び履修方法
授業期間等
１学年の学期区分
２期
1. 各科目において、定期考査の成績が「可」以上であること
2. 通年の出席率が96%以上であること
１学期の授業期間19週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。