来のジェンダー不平等が持ち込まれることを示したい

書 評

ようだが不十分である。著者は知識経済を測定するために，情報通信技術部門（ハードとソフトを含む），情報部門（コンテンツ産業と情報サービス業），知識BOOK REVIEW

日本のジェンダー研究を先導してきた上野千鶴子
は本書に言及して，「知識経済はジェンダー差を解消ランカスター大学教授。

●ミネルヴァ書房
2016 年 8 月 30 日
A5 判・402 頁
本体 5,500 円＋税●Ｓ・ウォルビー泰裕●Ｈ・ゴットフリート ウェイン州立大学

上村

ブレーメン大学教授。

─労働組織・規制・福祉国家教授。

『知識経済をジェンダー化する』●Ｋ・ゴットシャル●おおさわ・まり 東京大学教授。

S. ウォルビー／ H. ゴットフリート／
K. ゴットシャル／大沢真理 編著
大沢真理 編訳（Walby, S., Gottfried, H., Gottschall, K., Osawa,M.（eds.）Gendering the Knowledge Economy,:
Comparative Perspectives, Palgrave Macmillan:New York, p. xiv+322, 2007. の編訳）したわけではなく，再編したにすぎなかったことを大沢らは国際共同研究を通じて明らかにした」（上野2017：32）と評価している。以下に述べるように，評者の印象はかなり異なる。本書は知識経済の全貌を活写しているとは言えないし，ジェンダー不平等の再編過程を解明しているとも思えないのだ。

集約型サービス部門（郵便，不動産，ソーシャルワー

本書の第Ⅰ部は理論枠組の検討に充てられている。

クなども含む）という 3 つの分類基準を持ち出す。い

第 1 章「知識経済のジェンダー化の理論を構築するずれも知識経済そのものずばりとは言えない気がする─比較のアプローチ」（シルヴィア・ウォルビー）が，著者はどの基準で見ても女性のパート比率が高いは，ホールとソスキスによる資本主義の多様性（VoC）ことを指摘し，工業経済におけるジェンダー化のパ論を念頭に，それとは異なるジェンダーレジームの多ターンが知識経済でも持続していると主張する。しか様性を発見している。一般的雇用保護が調整型の日独し，実際には時系列分析はほとんどなされておらず，で強く自由型の英米で弱いのは VoC 論の予想通りだ

工業経済時代と比べて不平等の程度がどう変化したのが，ジェンダー平等規制については英独米日の順に強か，それは国によってどう違うのか，本章を読んでもいという。一方，雇用保護が強いはずの日独で雇用のわからない。

非正規化が進んでいるのは VoC 論と矛盾するという第Ⅱ部は政策分析を主題としている。第 3 章「日2000 年

指摘は当たらない。非正規化は正規労働者の保護ゆえ本の生活保障システムは逆機能しているにこそ進む。なお，「知識経済のジェンダー化を比較代の比較ガバナンス」（大沢真理）は，子どもの貧困する」（34 頁）という場合はジェンダー不平等化だが，に焦点を当てて日本の税・社会保障制度の問題点を剔

「雇用規制が最もジェンダー化されているのはイギリてっけつ抉している。英語圏では親の就業促進によって，北欧ス」（33 頁）という場合はジェンダー平等化を意味しでは社会支出によって子育て世帯の貧困を抑制していていて混乱する。

るが，日本では税・社会保障制度による所得再分配が第 2 章「ジェンダーと知識経済の概念化を比較す子育て世帯の貧困緩和に役立っていないという。これる」（カレン・シャイア）は，新たな知識経済にも旧は重大な指摘で，問題点を浮き彫りにする著者の手腕84

日本労働研究雑誌

● BOOK REVIEWは鮮やかである。しかし，なぜ本書のこの部分でこれリン・ゴットシャル／ダニエラ・クロース）は，日英を読まされるのか理解に苦しむ。各国のジェンダーレ

米独の自営業，とりわけメディア産業におけるフリージームの違いは，子どもの貧困や教育を通じて次の時ランスの増加がジェンダー平等を促進したか否かを考代の知識経済のパフォーマンスをどう規定すると予想察している。ただし，著者らが実際に調査したのはドできるのか。知識経済をジェンダー化するという本書イツの事例のみであり，日英米については既存研究にの趣旨に照らして，そんなふうに論じるべきだったの拠っている。そのため厳密な比較になっていない。英ではないか。

米に比べて規制の強いドイツでは自営業に高スキルの第 4 章「多様なジェンダー・レジームと職場におけ専門職が多いので自営業内部のジェンダー格差は比較（イるジェンダー平等規制─グローバルな文脈で」的小さいと言うが，条件を統制して比較したわけではルゼ・レンツ）は，日英米独のジェンダー平等規制のなく，自営業の増加が労働市場全体の格差に及ぼす影立法過程を比較している。資本主義と福祉国家の類響も考察されていない。また，日本の自営業は旧来型型（市場志向福祉国家の英米，コーポラティスト福祉で英米独とは特徴が異なると言うが，自営業をいくつ国家の日独）とジェンダーレジーム（国家フェミニズかのパターンに分類して観察すれば結論も違ったのでムが中程度の英独と弱い日米）という変数の組み合わはないか。

せによって説明を試みているようにも読めるが，最終第 7 章「新しい知識経済における生活と労働のパ的にはどの国でもフェミニストネットワークが経路依ターン─ニューメディアとケア労働における新たな存性を乗り越えて勝利したという。資本主義や福祉国

機会と旧来の社会的分断」（ダイアン・ペロンズ）は，家の類型よりもジェンダーレジームこそが多様性を説

イギリスのブライトン・アンド・ホーブ市における調明しているのだと主張されるが，何のことかわからな査に基づいて，ニューエコノミーにおける知識労働者い。おそらく著者は，説明変数としての強さと社会運とケア労働者の状況を比較している。デジタル化でき動としての強さを混同しているだけでなく，立法過程る知識財を生産するのが知識労働者であり，彼女たちの客観的比較にも因果推論にも失敗していると思われの労働を支えるために増加しているのがケア労働者でる。

ある。著者はジェンダーバイアス，雇用の不安定性，第 5 章「似たような成果だが経路は異なる─ジェ労働組合の役割の三点に注目する。一番面白く読めるンダー化された雇用規制の国際移転」（グレンダ・S・のは，自宅で起業している女性の言葉（225 頁）であロバーツ）は，東京のアメリカ系多国籍金融企業と日る。彼女たちは，仕事時間を自由に設定できる反面，系多国籍製造業企業の女性管理職に対して，仕事と子孤立や家族との緊張関係を経験することも少なくない

育ての両立に関する聞き取り調査を行なっている。いという。一方，知識経済におけるジェンダーバイアス

ずれの企業でも仕事と子育ての両立には妥協や緊張がの継続という指摘は，多様な事例の総括としては平板付き物だが，成果主義を採用し管理職への登用可能性に感じられる。

が高いアメリカ系企業よりも，長期雇用慣行の残る第 8 章「ケア労働者は知識労働者か？」（西川真規

日系企業の従業員のほうがワークライフバランスを実子／田中かず子）は，東京における調査に基づいて，現できているという。東京という特殊な地域のたった在宅介護労働者の知識の獲得と蓄積について論じてい二社の調査から一般化することは難しいし，従業員のる。介護労働においては暗黙知が重要であり，同僚とキャリアパターンを統制した比較にもなっていない。の交流を通じた知識の共有が欠かせない。ところが，

しかし，著者の調査から 20 年弱を経た今でも女性活規制緩和による雇用の非正規化が職場のコミュニケー

躍とワークライフバランスをめぐる矛盾は継続しておション不全を生み，ケア労働者が知識労働者になるこり，上記の知見はさらなる研究の出発点として有効だとを妨げているという。著者らの論じる通り，介護労ろう。

働がニューエコノミーの不可欠な一部であることは疑

第Ⅲ部は雇用構造を主題としている。第 6 章「自営いない。ただし，知識獲得を志向する労働者をすべて（カ業の比較─全般的動向とニューメディアの事例」

知識労働者と呼ぶのは誤解のもとではないか。形式知No. 684/July 201785

であれ暗黙知であれ，知識獲得を必要としない労働は

信販売コールセンターでは女性たちが厳しい労働条件存在しないが，そのすべてが知識経済研究の主題になで感情労働に従事している一方，高スキルの銀行コーるわけではない。本章の知見は興味深いが，本書全体

ルセンターでは男女の学生アルバイトを活用することのなかの本章の位置づけはどう理解したらよいのだろで脱ジェンダー化が進んでいる。後者は，ドイツではうか。

イギリスと比べて規制が強いため高スキル女性の労働第 9 章「誰が知識労働者になるのか？ ─イギリ

参加が限られているせいだという。本書ではコールセスのコールセンターの事例」（スーザン・ダービン）

ンターの事例が重視されているが，女性に不利な形では，イギリスの銀行業のコールセンターの事例を検討のジェンダー化が大筋で継続しているとする著者らのしている。コールセンターの仕事は，複雑な知識労働命題は，知識経済の他の職種でも成り立つだろうか。と定型的な作業の融合である。そこでは女性のアドバ

コールセンターの仕事自体はいずれ AI が受け持つ日

イザーたちが知識創造に携わっているが，収集されたが来るだろう。

情報へのアクセスは男性の上級管理職に限定されてお以上の感想に滲み出ている通り，本書には概念的り，アドバイザーの間では共有されないという。著者

混乱や論証不足を指摘したくなる箇所が少なくなかっはこれを知識のジェンダー化と呼ぶが，女性が管理職た。ただし，本書の企ては無意味ではない。むしろ，になっても結果は同じかもしれない。評者に言わせれ新たな研究領域の勃興期に特有の混沌と活気を示してば，それはたんに組織内コミュニケーション不全の問いるのかもしれない。未だ十分に展開されていない学

題ではないかと思われる。コールセンターの女性は敗問的可能性に満ちているとも言える。後に続く研究者者だという著者の主張は論証されていない。なお，著は，本書を読んで創造の息吹に触れるとともに，本書者の調査は約 20 年前に行われたものだが，今日ではを踏み越えて進むべきだろう。

すべての情報が社内イントラネットで共有されていることだろう。
第 10 章「組織におけるジェンダー化された柔軟性

参考文献
上野千鶴子（2017）「ネオリベラリズムとジェンダー」『ジェンダー研究』第 20 号．

を再構築する─ドイツのコールセンターの比較分析」（ウルスラ・ホルトグレーヴェ）は，ドイツの 7つのコールセンターにおける調査をふまえて英独比較を試みている。ドイツの事例を見ると，低スキルの通86

かみむら・やすひろ 名古屋大学大学院環境学研究科（社会学講座）准教授。福祉社会学・比較社会政策論専攻。

日本労働研究雑誌