（別紙様式４）
令和5年10月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

日本工学院北海道専門学校

昭和56年9月25日

福井 誠

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人片柳学園

昭和31年7月10日

千葉 茂

分野
工業認定課程名
工業専門課程

学科の目的

所在地
〒
（住所）
（電話）

059-8601
北海道登別市札内町184-3
0143-88-0888

所在地
144-8650
東京都大田区西蒲田5-23-22
03-6424-1111
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
-

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
電気工学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

現在だけでなく将来のネットワーク社会に対応できる知識と技術を身につけ、広い視野と社会人としての素養・常識を併せ持った人材を養成すること

学科の特徴（取得可能な資格、中退 電気工事士一種・二種の取得可能。電気主任技術者二種・三種の経済産業省認定あり
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

1,860 単位時間

実験
270 単位時間

60 単位時間

単位単位

単位単位単位0%
人
人
人
人％％％
人

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

電力、電気工事、設備管理■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載したホームページＵＲＬ

受審年月：

http://www.nkhs.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位時間

うち必修授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

92 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

実技

585 単位時間

留学生割合(B/A)

0人
22 人■卒業者数 (C)：14
■就職希望者数 (D)：14■就職者数 (E)：14
■地元就職者数 (F)8■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
57■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他（令和

実習

0 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)演習

945 単位時間

4 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

66 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数2 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

2人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

1人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針①再生可能エネルギーで発電を行っている企業から連携企業を選択する。
②企業との連携により、アドバイスを受けながら実践的な実習・演習を構築する。
③再生可能エネルギーの発電理論を企業側から得て、学生が専門的でかつ実践的な実習・演習を行うことを目標とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学科において現在実施中の教育内容を基に次年度以降に実施するカリキュラムの予定を作成する。教務課指導により教育課程編成委員会（以下委員会）を招集し、現在または次年度以降に実施する教育内容が実践的であるか検討を行う。委
員会において得られた結論は、各学科が教育内容へ適用する方法の検討を行い、最終的には授業科目の開設・授業内容の改善・最新の知識や技術の導入などを行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年9月1日現在

名 前所属

任期

種別

佐藤 幸夫

日本工学院北海道専門学校

－

榎本 正巳

日本工学院北海道専門学校

－

上野 誠司

日本工学院北海道専門学校

－

加藤 弘昂

日本工学院北海道専門学校

服部 仁
古川 浩勝

登別市観光経済部統括主任
株式会社 大林クリーンエナジー登別事業所
所長－2023年4月1日～2024年3月31日（1年）
2023年4月1日～2025年3月31日（2年）①③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （10月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年9月29日 16：30～17：30
第２回 令和4年3月2日 16：00～17：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

再生可能エネルギーについての授業などは当然今後必要になってくるが、座学での指導には限界があるため現場の協力を得て見学会などを積極的にしていくべきとの意見があった。そこで近隣で実施している室蘭洋上風力関連事業推進協議会（MOPA）への加入を行い、今後見学会や現場技術者による講演会について話し合っていく。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
再生可能エネルギーで発電を行っている企業から連携企業を選択する。企業との連携により、実践的な実習・演習を構築する。発電メカニズムについて学生が専門的でかつ実践的な実習・演習を行うことを目標とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

再生可能エネルギー発電の特性や仕組み等の実験内容を事前に打ち合わせを行い定める。内容的には発電の特性だけではなく、温度変化（夏と冬）やパネルの傾き・種類を変えての特性もという意見をいただき実施している。また、実験終了時にはレポートを作成し、その評価について連携する。特に研究考察に重点を置く。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
模擬送電装置、かご形三相誘導電動機等の特性測定、高株式会社 大林クリーンエナジー
応用実験Ⅱ
電圧実験、シーケンス制御等を行います。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員のスキル向上のため以下の研修を開催または、必要に応じて外部研修への参加を行う。（片柳学園職員学内研修実
施取扱細則による）・実践的かつ専門的な知識・技術・技能を習得するための研修
・指導力の修得・向上のための研修
専門的分野では技術面での進歩が著しく、また入学する学生に対しても企業への研修に参加。指導力分野では、教員としてのスキルアップ（学生指導・教師としての心構えなど）向上として北専各連教員研修会の参加を義務づけている。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 水力発電所研修期間：

2022年9月1日

内容

夕張滝ノ上発電所、シェーパロダム、清水沢発電所見学

研修名：

制御盤研修

期間：

2022年10月14日

内容

幌別ダムにおける水力発電用制御盤の動作試験の演習

連携企業等： 北海道企業局
対象： 学生、教員

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 文部科学大臣認定「職業実践専門課程」に係る研修会期間：2022年8月2日

内容

コーチングの理論とその活用について

期間：

対象： 学生、教員連携企業等：

研修名：

研修名：

連携企業等： 北海道企業局

連携企業等： 北海道私立専修学校各種学校教員能力認定委員会
対象： 学科教員
連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 水力発電所研修期間：

2023年10月13日

内容

夕張滝ノ上発電所、シェーパロダム、清水沢発電所見学

研修名：

太陽光発電所研修期間：

2023年12月

内容

登別太陽光発電所見学会

連携企業等： 北海道企業局
対象： 学生、教員連携企業等： 株式会社 大林クリーンエナジー
対象： 学生、教員連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 文部科学大臣認定「職業実践専門課程」に係る研修会

連携企業等： 北海道私立専修学校各種学校教員能力認定委員会

期間：2023 年 8 月 1 日

対象： 教員内容

心動かす価値が未来を変える～持続可能な組織・地域をつくるために～

研修名：

文部科学大臣認定「職業実践専門課程」に係る研修会期間：2023年12月1日

連携企業等： 北海道私立専修学校各種学校教員能力認定委員会
対象： 教員

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
・学校経営の改革方針や自己評価等の質を高め、次への改善につなげる
・学校運営や教育活動への学校関係者の協力や参画を得て、地域に開かれた信頼される学校作りをすすめる
・学校長は学校関係者評価の結果をもとに適切な支援や条件整備等の改善措置を講ずる（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・学校の理念・目的・育成人材像は定められているのか。
・学校における職業教育の特色は何か。
・社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
（１）教育理念・目標
・学校の理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などが生徒・学生・関係業界・保護者等に周知されているか。
・各学科の教育目標・育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向付けられているか。
・目的等に沿った運営方針が策定されているか。
・運営方針に沿った事業計画が策定されているか。
・運営組織や意志決定機能は、規則等において明確化されているか。
また、有効に機能しているか。
・人事、給与に関する規定等は整備されているか。
（２）学校運営・教務・財務等の組織整備など意志決定システムは整備されているか。
・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか。
・教育活動等に関する情報公開が適切になされているか。
・教育理念に沿った教育課程の・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。編成・実施方針等が策定されているか。
・学校等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
・キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫・開発などが実施されているか。
・関連分野の企業・関係施設等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか。
・関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシップ、実技、実習等）が体系的に位置づけられているか。
（３）教育活動
・授業評価の実施・評価体制はあるか。
・職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか。
・成績評価・単位認定・進級・卒業判定の基準は明確になっているか。
・資格試験取得に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
・人材育成目標の達成に向け授業を行う事ができる要件を備えた教員を確保しているか。
・関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務・兼務を含む）を確保するなどマネジメントが行われているか。
・関連分野における先端的な知識・技能等を習得する資質向上のための取り組みが行われているか。
・職員の能力開発のための研修等が行われているか。
・就職率の向上が図られているか。
・資格取得の向上が図られているか。
・退学率の向上が図られているか。
（４）学修成果
・卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。
・卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動への改善に活用されているか。

（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流

・進路就職に関する支援体制は整備されているか。
・学生相談に関する体制は整備されているか。
・学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
・課外活動に対する支援体制は整備されているか。
・学生に生活環境への支援は行われているか。
・保護者と適切に連携しているか。
・卒業生に対する支援体制はあるか。
・社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか。
・高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取り組みが行われているか。
・関連分野における業界との連携による卒後の再教育プログラム等が行われているか。
・施設設備は教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。
・学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修の場等について十分な教育体制を整備しているか。
・防災に対する体制は整備されているか。
・高等学校等接続する機関に対する情報提供等の取り組みが行われているか。
・学生募集活動は、適性に行われているか。
・学生募集活動において、資格取得・就職状況等の情報は正確に伝えられているか。
・学生納付金は妥当なものとなっているか。
・中長期的に学校の財務基盤は安定してるといえるか。
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
・財務に関して会計検査が適性に行われているか。
・財務情報公開の体制整備は出来ているか。
・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
・個人情報に関し、その保護のための対策が取られているか。
・自己評価の実施と問題点の改善を行っているか。
・自己評価結果を公表しているか。
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
・学生ボランティア活動を奨励、支援しているか。
・地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託を積極的に実施しているか。
・留学生の受け入れ・派遣について戦略を持って行っているか。
・留学生の受け入れ・派遣、在籍管理等において適切な手続きが取られているか。
・留学生の学修・生活指導等について学内に適切な体制が整備されているか。
・学習成果が国内外で評価される取り組みを行っているか。

※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
・休退学への取組の検討①学生と年3回、1人30分～1時間の面談を行い、学生と教員の考えを共有することで信頼関係を築き、相談しやすく休退学に向かないための仕組みづくり②欠席連絡を担任に直接行う仕組みづくり（電話応対の練習も兼ねる）、連絡がない場合は担任とクラスメイトから連絡を行い、孤独ではなく頼れる仲間や上司がいることを実感させる仕組み

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所属

任期

種別
地方公務員

菅田 浩之

登別教育委員会

令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）

伊藤 義幸

社会福祉法人 ホープ フロンティア

令和5年4月1日～令和7年3月 卒業生
31日（2年）
校友会会長

川田 弘教

川田自動車工業株式会社

令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）

藤江 紀彦

登別市社会福祉協議会

吉田 武史

有限会社貴泉堂

企業等委員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月
卒業生
31日（2年）

黒田 友美

学生の保護者

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.nkhs.ac.jp/news/public/publicindex.html
公表時期：
45170

PTA

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
・委員会から求められた資料については、提示することが適当でないものを除き、積極的に提示するものとする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
・建学の精神、教育方針、教育目的（学生便覧）（１）学校の概要、目標及び計画・所在地、連絡先（ＨＰ）
・学校の沿革、歴史（学生便覧）（２）各学科等の教育・入学者に関する受入方針（ＨＰ）・収容定員（ＨＰ）・科目配当表・科目編成・授業時数（ＨＰ）・年間の授業計画（ＨＰ）・学習の成果として取得を目指す資格、合格を目指す検定等（ＨＰ）・資格取得、検定試験合格者等の実績（ＨＰ）
・卒業後の進路・進学者数・進学先、就職者数・主な就職先（ＨＰ）（３）教職員・教職員の組織（Ｈ２８組織図）（４）キャリア教育・実践的職業教育

・キャリア教育への取組状況（ＨＰ）・実習・実技等の取組状況（ＨＰ）・就職支援等への取組状況（ＨＰ）（５）様々な教育活動・教育環境

・学校行事への取組状況（ＨＰ）・課外活動・部活動（ＨＰ）・カウンセリングルームなど（学生便覧）（６）学生の生活支援

・学生支援への取組状況（７）学生納付金・修学支援・学生納付金の取扱金額、納入時期等（ＨＰ）・活用できる経済支援措置の内容等（ＨＰ）（８）学校の財務・日本工学院北海道専門学校の財務情報（北海道校の財務情報）
・自己点検自己評価（自己評価（大項目 財務））・項目別の自己評価表（自己評価（項目別 財務））（９）学校評価

・自己点検自己評価（自己評価（大項目））
・項目別の自己評価表（自己評価（項目別））
・学校関係者評価の結果（学校関係者の結果）
・学校関係者評価の結果に対する改善方策（結果に対する方策）（１０）国際連携の状況なし（１１）その他ＨＰ※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（URL：
http://www.nkhs.ac.jp公表時期：45170））

授業科目等の概要（工業専門課程 電気工学科）
分類

必 選 自択 由必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配当年
次・学
期

授業方法
実
単験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数実
技授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1 ○

数学１

工学の基礎となる対数、指数、三角関数を基にベクトル複素数を学びます。

１・ 45 3 ○
前

○

○

2 ○

数学２

微分、積分の基礎的内容を学びます。

１・ 45 3 ○
後

○

○

3 ○

物理学

力の釣り合い、質点の運動、運動と力、仕 １
事 と エ ネ ル ギ ー な ど 力 学を 中心 に学 びま ・ 45 3 ○
す。
前

○

○

4 ○

静電界を中心にクーロンの法則、電荷と電 １
電気磁気学Ⅰ 界、静電容量の計算、導体と誘電体につい ・ 45 3 ○て学びます。
前○○5 ○

磁界を中心にビオ・サバールの法則、電磁 １
電気磁気学Ⅱ 誘導、インダクタンス、磁気回路について ・ 45 3 ○学びます。
後

○

○

6 ○

電気回路Ⅰ

直流回路の基礎であるオームの法則、キル １
ヒホッフの法則テブナンの定理、ブリッジ ・ 45 3 ○回路について学びます。
前

○

○

7 ○

電気回路Ⅱ

交流の瞬時値・波形・実効値、インピーダ １ンス、記号法、交流の電力について学びま ・ 45 3 ○
す。
後

○

○

8 ○

電子回路

トランジスタ増幅回路について接地回路の １種類から各種増幅回路の動作原理、特性を ・ 45 3 ○学びます。
後

○

○

9 ○

電気・電子測定機器の構造及び原理を理解 １
電気・電子計すると共に電磁気・電子計測技術を学びま ・ 45 3 ○
測す。
後

○

○

10 ○

電気機器Ⅰ

１
直流発電機・電動機の構造と原理及び種類・ 45 3 ○と特性、制御等について学びます。
後○11 ○電子計算機のパソコンの基礎的な取扱いを学びます。
基礎Ⅰ12 ○

電気実習Ⅰ

１・ 45 3前○

１
電線の接続方法とケーブル工事を行い、基・ 60 2本的な施工技能を習得します。
前

○○

○○○ ○

整流回路の特性、ＬＣＲ回路の共振特性、 １
電気回路実験 電力量計の特性交流回路のベクトル軌跡等 ・ 90 2を計測します。
後

13 ○○○○

14○ 技術英語

技術的な英語を理解し、工学の海外事情や １時事を理解すること目的としています。
・ 30 2 ○前○○

15○ 電子工学

固体物性の基礎からダイオード、トランジ １スタの動作原理までを学びます。
・ 45 3 ○前○○

16○ 発変電工学

水 力 ・ 火 力 ・ 原 子 力 発 電及 び他 の発 電方 １式、変電所の種類と構成、設備の使用目的 ・ 45 3 ○と特徴を学びます。
後○○

17○ 電気材料１
絶縁・導電・磁気材料の性質と用途を学び・ 30 2 ○ます。
前

○

○

18

○

１
電気工事士講 第二種電気工事士筆記試験および実技試験
・ 45 2
座Ⅰ対策を行います。
前

○

○

○

19

○

１
電気工事士講 第二種電気工事士筆記試験および実技試験
・ 15 1
座Ⅱ対策を行います。
後

○

○

○

20

○

二級ボイラー
受験資格を得るための講習会
講習

１・ 15 1
前

○

21

○

１
先進技術講座 ドローン、電子制御などを通して現場で用・ 15 1
Ⅰ
いられている先進技術について学びます
前

○

○

○

22

○

１
先進技術講座 BIMや照明設計などを通して現場で用いられ・ 15 1
Ⅱている先進技術について学びます
後

○

○

○

○

○

○

○

○

23 ○

スポーツ

ス ポ ー ツ 心 理 、 健 康 問 題の 基礎 を学 びま ２す 。 ま た 、 ス キ ー 、 バ レー 、バ スケ ット ・ 60 2
ボール等の実技を行います。
後

24 ○

電気回路Ⅲ

２平衡・不平衡三相回路、ひずみ波交流につ・ 45 3 ○いて学びます
前

○

○

25 ○

制御工学

制御系の構成および特性、伝達関数、 ２フィードバック制御、周波数応答特性、安 ・ 45 3 ○定判別,等を学びます。
後

○

○

26 ○

電気機器Ⅱ変圧器の原理・構造などについて基礎的な ２知識を持ちその取り扱いや保守が出来るよ ・ 45 3 ○う学習します。
前

○

○

27 ○

誘 導 機 の 原 理 と 構 造 お よび その 特性 と制
２
パワーエレク 御、・ 45 3 ○トロニクス 同期機の原理と構造およびその特性と制御
後を学びます。

○

○

28 ○

２
電子計算機演 数値計算法の基礎、演習を通して電気工学・ 60 2
習分野での応用、活用について学習します。
後

○

○

○

29 ○

１
電子計算機の コンピュータの構成、基礎知識などを学び
・ 60 2基礎Ⅱます。
後

○○

○

30 ○

電気製図Ⅰ

図面用文字、線、直線と円弧、円錐曲線等 ２を学び、電気設備に必要な図記号、回路図 ・ 60 2の作図法を学びます。
前

○○

○

31 ○

電気製図Ⅱ

２
平面図を基に照明設計、配線設計を行い設・ 60 2計書と設計図作成します。
後

○

○

○

32 ○

電気実習Ⅱ

金属管、合成樹脂管、可とう電線管等の施 ２工技術を学びます。（第一種電気工事士の ・ 60 2実技試験対策）
前

○

○

○

33 ○

ＤＣ発電機・電動機の特性測定、単相変圧 ２
電気応用実験
器の各種特性測定、長形光度計による光束 ・ 90 2Ⅰ測定等を行います。
前

○

○

○

34 ○

模擬送電装置、かご形三相誘導電動機等の ２
電気応用実験
特性測定、再生可能エネルギー、高電圧実 ・ 90 2Ⅱ験等を行います。
後○○○各種配電方式、配電線路の計算、電力系統 ２の構成、線路定数、各種接地方式等を学び ・ 45 3 ○ます。
前

○

○35

○ 送配電工学36○

２
２級電気施工 2級電気工事施工管理者試験対策を行いま・ 30 2 ○
講座Ⅰす。
前

○

○37

○

２２級電気施工 2級電気工事施工管理者試験対策を行いま・ 30 2 ○講座Ⅱす。
後

○

○

38

○ 照明工学２
各光源の原理、特徴と用途及び照明の基礎
・ 30 2 ○計算を基に照明設計の方法を学びます。
後

○

○

39

○ 電気法規２
電気関係法、電気工作物、電気設備技術基・ 15 1 ○
準について学びます。
前

○

○

40

電 力 需 給 、 電 力 施 設 、 電力 系統 、エ ネル ２
○ 電気施設管理 ギー資源としての電力の役割について学び ・ 15 1 ○ます。
前

○○

合計

42 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 必須項目を必ず取得し、１７００時間以上かつ８６単位以上取得。
履修方法： 講義・演習による95 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15 週