with コロナ時代の新しいカタチ

令和４年度（2022-23 年）のJMI の研 修 ガイド(株)日本マネジメント協会 関西
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令 和 4 年 度 （ 2022-23） の研 修 について
令和３年度（2021-22 年）も結局、新型コロナウイルス禍は収まりそうもありません。“緊急事態”は、もはや平常時のようになってしまっています。

■■計画を実行するということ■■東京オリンピックというイベントが開催されたことは、国が「感染者数の増減に関わらず、原則として計画したものはすべて実行する」という意思表示をしたかのようです。また、この姿勢こそが with
コロナ社会を生きる方針だと言えます。確かに直前になって、いちいちコロナの顔色を見ながら催行か中止かを決めることは、2020 年ならともかく、今やナンセンスです。
ただし実行するといっても、その際のやり方（細部）まで当初計画にこだわる必要はありません。
目的が叶うのであれば、柔軟にいま現在の状況に最も適する方法を選択すればよいのです。
「いまの状況に最適な方法」とは、すなわちニューノーマルと言われるものです。
もう一度言うと、原則としてせっかく計画したものを、やめるという選択はせずに、「どうやってするか」を考えるべきだということです。
なお、「どうやってするか」は、直前になって考えるのではなく、何カ月も前から幾つかのパターンを考えておくことができます。

■■ニューノーマルこそがノーマル■■
ニューノーマルとは「新しい常識・様式あるいは考え方」を意味するはずですが、今ではすっかり“新しくない”ニューノーマルが増えてきました。マスクを着用したり、テレワークを導入したり…等は、実行度あるいは認知度は、もはや 100％なのです。
研修においてもニューノーマルが存在します。ほとんどが「リモート(web オンライン)形式の研修」のことを指します。リモート研修が本格的に登場したのは 2020 年ですが、今では研修に関わる人たちの間では当然の存在となっていますので、そういう意味で“今や全然目新しくない”ニューノーマルと言えます。
新しく出てきたものがノーマルとして定着すれば、旧来のノーマルにバリエーションが一つ増えることになります。つまり 2022-23 年は、リモート研修が集合研修と並ぶ定番の仲間入りとなります。
変化に対応せずに懐古するかのように旧式だけにこだわる必要はありません。

■■研修計画をどのように実施していくか■■
研修は、言うまでもなく当初計画の通りに消化（実施）すべきものの代表格ですので、2020～21 年にかけて、ほとんどの主催者はリモート研修を導入したわけです。
ただし、導入当初のリモート研修は、「あくまで集合できない時の応急手当」としか見られていませんでした。２０２１年になって徐々に数多い利点が発見され「リモート研修は決して集合研修のスペアではない」と地位を得るようになったのです。リモート研修が定番化したということです。
そういう意味で、ことし 2021 年が真のリモート研修元年だと言ったり、就職後、初めて受講した研修がリモート研修だった人たちを「リモート 1 期生」と呼んだりしています。

■■進化を続けるリモート研修■■
令和 4 年度（2022-23）以降は、さらにリモート研修がパワーアップします。すでに当社ではリモート研修独自の良質なコンテンツを次々にリリースしています。最初からリモート研修のためのプログラムを作るという単純な考え方の切り替えで、それが可能となります。集合研修のプログラムをリモート研修に転用することは、プロ講師や研修会社を自称するのであれば、今ではやってはいけません。舞台用の台本では映画は撮れない、という当たり前のことに気づかなければならないのです。
また、現状のリモート研修は集合研修を 100 として比べられ、評価されがちですが、それぞれがまったく違う商品として認識され始めていますので、その頻度も少なくなっていくことでしょう。

■■研修形式を選ぶ時代へ■■
原点に戻ります。研修実施の目的やねらいが達せられるならば、集合形式であってもリモート形式であってもまったく問題はありません。リモート研修は集合研修にはないメリットを発揮しますし、逆もまたしかりですので、研修テーマや内容に応じて両者を使い分けることになります。どちらを選ぶかは主催者の任意です。
そこで、主催者として形式（リモート／集合）を決める際の、判断基準の一例を挙げておきます。
中身(研修の質)はどうか

リモート研修は日々、独自に進化しており今後は洗練される一方だが、現状は残念ながら玉石混合なので見極めが必要。集合研修は高位安定した質を保っている成熟商品。

実施費用（コスト）
はどうか

リモート研修は講師の旅費等の諸経費が不要な分、トータルで割安。将来的には上質のリモート研修の本体料金は高価になろうが、2022 年段階は、まだそこまで行かない。

開催リスクは？

リモート研修には、過去 2 年間、散々苦汁を飲まされてきた「開催中止または日程順延」というリスクがゼロである。

適任講師がいるか？

そもそも、そのテーマで、集合研修の転用ではなく、リモート専用のプログラムと教材を作り、当日画面越しに切り盛りできるプロの講師の存在、が絶対に必要。

その他条件は？

リモート研修に必要なのがネットやインフラ環境、デバイス等だが、いつまでも様子見では仕方がないということで、各組織とも自らの意志で整備を終えつつある。

以上から、ことし令和３年度から４年度にかけては、全国各所で「主催者としてリモート研修を中心に据えた研修計画立案へと転換する時期」になるのではないかと予測しています。

2021 年秋季
株式会社日本マネジメント協会
代表取締役
１

JMI の研 修 商 品 ラインアップ（ 形 式 別 ）A 集合研修
ⅰ 参加型

ⅱ 聴講型

形式別集合形式

リアルタイム（生）／収録

リアルタイム講師発信場所

指定会場・教室

受講場所

指定会場・教室

受
講者

最適受講者数

２５名以下なし

上限受講者数

５０名

なし

進行方法

講義 ： ワーク

講義 ： ワーク（講義：ワーク比率）

1～4 ： 9～6

10～9 ： 0～1

解 説

旧 来 か ら の ノ ー マ ル 形 式 の 代 A-ⅰの多人数版。いわゆる表。リアルタイム集合研修
講演・セミナー
安心安定の信頼感は実績と歴 一度に 大多数 が受講できメリット

…

コロ
ナを
理由とする

史が実証済み。受講者間交流や る。式典などの基調講演に密なコミュニケーションには最適 はちょうど良いデメリット

開催中止や日程順延、さらに感開催中止や日程順延、感染染リスクが大きい上、開催できてリスクが大きい上、受講者間も、現在は上記メリットを損ねる交流も図れない
ような実施方法の制限がある

実施形式等変更への対応

２週間前までなら変更対応可能。直前変更は不可

中止(取り止め)、または日程順延

B-ⅱ、C へ変更対応可能

予定日に実施しない場合はキャンセル料が必要。
日程順延の場合はそのキャンセル料を充当できる

B リモート研修
ⅰ 参加型

C VTR 視聴研修

ⅱ 聴講型

D 特殊型研修※原 則 お薦 めしておりません

リモート形式

リモート形式

集合/リモート

リアルタイム収録

リアルタイム弊社スタジオ

弊社スタジオ

弊社スタジオ

任意の場所

任意の場所

指定会場・教室
または任意の場所

複合形式

４名（2 画面以上）～１６名（8 画面以上）なし

なし

30 名以下（１画面以上）24 名（８画面以上）なし

なし

7０名（１画面以上）

講義 ： ワーク

講義 ： ワーク

講義 ： ワーク

講義 ： ワーク

1～３ ： 9～7

10～9 ： 0～1

8～10 ： 2～0

7～5 ： 3～5

ニュ ー ノー マル 形式の Ｂ－ⅰの多人数版。 A-ⅱや B-ⅱの収録代表。弊社は ZOOM を い わ ゆ る オ ン ラ イ ン 版で YouTube 動画
や DVD 収録の動画を使用
セミナー視聴してもらうもの。厳
品質は日々進化する一 Ａ－ⅱのメリットに加密には自習となる。
途。何といっても中止・ えて、中止・感染等リ感染等リスクがゼロ
スクを除去したもの
日時も場所も指定しな人数制限アリ。商品もこくてよい点が最大のメA-ⅰで講師のみ遠隔地にいたり、Ｂ-ⅰで１アカウント（１画面）に４人以上が参加したりするもの。
A と B のメリットを少しずつ得られるが、デメなせる講師もまだ少な 受講者間交流は、ま リットなので、A-ⅱやリット は総じて残るのく 、受講者側の通信環 ったく図れないB-ⅱを計画する際ので、お薦めしない境等も未完全対抗候補となる２週間前までなら変更対応可能。
直前変更は不可

２週間前までなら A ま

Ａ－ⅱ、C へ-変更対応可能たは B へ変更対応可能。直前変更は不可
予定日に実施しない--

場合はキャンセル料が必要。日程順延の場
合は充当可能３ご注意ください「新型コロナウイルス」を理由をとした集合研修のキャンセルについて弊社に「集合形式の研修」を発注されたあと、「新型コロナウイルス」を理由に日程順延や開催中止措置を取られた場合、弊社内規に基づいて所定のキャンセル料を頂戴いたしますのでご了承ください。
※キャンセル料率等は、発注段階で担当者と相互確認・理解くださいますよう、お願い致します。
※中止ではなく日程順延で、同一年度に繰り延べ実施された場合は、キャンセル料は正規の研修料に充当されます。
※詳しくは「2022 キャンセルポリシー」をご確認ください。

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Ｆ Ａ Ｘ ０６‐６４４４‐１３０７
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