【研究ノート】
ハーバードのカリキュラム改革−コア・プログラムの廃止−
深野 政之
ハーバード大学のW.C. カービー文理学院学長＊１は2004年４月、学士課程カリキュラムを全面改革するとの提言を含んだ70ページにわたる報告書（A Report on the Harvard College CurricularReview）を発表した。現在の学士課程カリキュラムは1978年から始められたものであり、今回の報告書は約30年間の学士課程教育の評価を総合的に行い、さらに今後25年間を展望して具体的に提言したものである。カリキュラムの検討にあたっては、カービー学部長とB.H.グロス前学部長が共同委員長となり、４つのワーキンググループと運営委員会を設けて、数年にわたって学生、教員、職員、同窓生らと話し合ってきた。
言うまでもなくハーバードは世界有数の大学であり、ハーバードの中でも文理学院（Faculty ofArts & Sciences：FAS）＊２は超エリートを輩出する世界最高の水準を誇ってきた。またその学士課程カリキュラムは、アメリカの大学ばかりでなく全世界の大学から注目を集めてきた。それだ
けに今回の報告書もまた、世界中の注目を集めることになった。特にハーバードの売り物の一つであった「コア･プログラム」の撤廃が盛り込まれていただけに、その反響は一様のものではないといえる。まずはハーバード学士課程カリキュラムの歴史と現状を概観しておこう。
１．学士課程カリキュラムの歴史
ハーバードで学士課程カリキュラムを総合的に検討し、改定するのは今回が初めてではない。
ハーバード創設期のカリキュラムは単一の必修要件であり、教育を受けた人間が知っておくべき主題に相当する１セットの科目群が決められていた。この標準カリキュラムは学生が選択する余地のほとんど無いものであった。
やがて 19 世紀後半に C.エリオット学長の下で劇的な改革が行われた。それは選択システムの導入であり、学生が大学の提供するいくつかの科目の中から自由に自分の授業科目を選ぶことを許すものだった。エリオットはハーバードを、他者に対する見方や、公共的なものの考え方、社会的な責任といったことを様々な方法で学ぶ学校にしようとした。
20 世紀初頭には、学生が自分のカリキュラムを本当に効果的につくることができるのかという疑問が投げかけられるようになった。そこで授業を分野ごとにグループ分けし、グループの中から選択必修させる枠組みが作られた。学生は一つの特定の対象を深く研究するとともに、幅広く教育されるべきであるという考え方が、ここで定式化された。
第２次大戦中にJ.B.コナント学長は「自由社会における一般教育の目的委員会」を作り、ハーバード・カレッジだけでなく、より広くアメリカの教育全体における一般教育の概念を明確にすることにした。この委員会は1945年に、人文､社会､自然の３分野から１学年に一科目ずつ履修する「一般教育プログラム」を含む報告書（レッドブック）を提案した。
1974 年には H.ロソフキー文理学院学長＊３が主導して行われた学士課程教育評価によって、いわゆるコア・プログラムが提案された。ベトナム戦争後の大学教育、とりわけ学士課程教育は、知識自体の習得よりも知識習得の方法を探求することを目指すべきだとして、ハーバードの優れた教員資源を学士課程教育に振り向けるべきである、との提言が出された。つまり人文､社会､
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自然という伝統的な学問領域別の分け方ではなく、現代社会が必要とする課題別構成によって、より多くの選択科目を置くこととなった。
この改革案は 1978 年から実施に移されたが、その後コア・プログラムには数度の改定が行われている。１度目は 1997 年 5 月であり、コア領域の一つとして数量的推論（QuantitativeReasoning）が追加された。また人文科学分野と社会科学分野で、学科が開設する科目をコア科目として代替履修することが許可された（すでに自然科学分野では許可されていた）。1999
年には、外国語の能力が十分にある学生を見分けるために言語能力試験を導入した。さらに
2000‑
2001 学年の初めからは一年次演習プログラムが復活した。同時に一年次演習を学生が履修するよう促すために、コアの必修要件が８領域から７領域に減らされた。現行コア・プログ
ラムは次の通りである。
現行コア・プログラム：文学と芸術Ａ、文学と芸術Ｂ、文学と芸術Ｃ、科学Ａ、科学Ｂ、歴史研究Ａ、歴史研究Ｂ、社会分析、外国文化、道徳理論、数量的推論の 11 領域が設定され、自分の専攻に近い４領域を除いた７領域に置かれた授業群の中から、それぞれ１授業ずつ選択することによって、学士課程の学習の 4 分の 1、つまり１学年分を当てることになる。
それぞれの領域の中にある授業の数は、毎年 10〜12 科目程度であるが、この他に学科が開設する科目をコア科目として代替履修することが認められている。

２．コア・プログラムを廃止する理由
今回出された報告書によれば、ハーバードのこれまでの学士課程教育、とりわけコア・プログラムは概ね成功してきたと評価している。すなわち、多くの授業は一般学生にとってわかりやすくて選択しやすいものであり、また、ある分野に進もういう意欲のある学生にとっての導入授業となりうるものだった。さらに担当教員にとってもコア・プログラムの授業は、学生に幅広く教えることが出来るし、自分の専攻学科とは違った領域を教えることができて好評であった。ほとんどのコア・プログラムの授業では上手に教えられており、他の授業に比べて教育効果が高いものであった。とはいえ、教員にとっても学生にとっても、時間がたつにつれコア・プログラムに対する熱意が冷めていたことも事実である。教員も学生も、それぞれのコア領域の境目がはっきりとは分かっていないので、領域ごとの違いをきちんと説明できなくなっている。また学生から『アメリカの先史文化：メディアと主題』というような授業は、一般教育の授業として狭すぎるのではないかとの不満も出ている＊４。
またコア・プログラムの必修要件が厳しいために、学生が自分の能力や志望より低レベルの授業を受けなければならないこともある。その逆に、領域によっては多くの専攻の必修要件とならないために、履修者が一つの専攻の学生だけになってしまうこともある。コア・プログラ
ムの必修要件を満たすためには限られた選択肢しかなく、学生の多くは大人数授業を選択せざるを得ないため、教員との接触が十分でないとの強い批判がある。またコア・プログラムの授業内容（タイトル）は個々の教員の意思で決められるために、学生が履修したい内容の授業が開設されない場合も少なくないという不満も出されている。こうした学生からの不満に対応するために、今回の改革は断行されようとしている。
2

３．改革提言の概要−コア・プログラムに代わるもの−
今回の学士課程カリキュラムの全面的見直しは多岐にわたるが、大きなものは次の８項目にまとめられる。
（１）ハーバード・カレッジ・コース
現ハーバード大学総長 L.H.サマーズが何度も語っているように、どんな組織・制度であっても、その性格や構成を適当な時期をおいて再検討し、再構築または変化させる必要がある。
今回の改革によって全面的に見直されることになった最大のものが、コア・プログラムの廃止と、それに代わるカレッジコースの設置である。
コア・プログラムは自分の専攻とは違った学問分野の知識を習得することを強調したものであったが、カレッジコースでもこの考えは継承するとしている。しかしコア・プログラムが現代的な分野構成をとったのに対し、カレッジコースでは伝統的な知識で構成された大領域の中から一つずつ授業を選択することによって必修単位を満たすようにする。カレッジコースでは、コア・プログラムより学生の科目選択をより自由にする。知識や概念、古典への導入を行うことによって、専攻分野への準備をすることが狙いとなっている。
カレッジコースの詳細はまだ決まっていないが、領域設定は人文科学や社会科学、生命科学、自然科学といった最新の学問構造を基礎に決められることになる。また必修領域として、特に国際分野や自然科学分野が重視されることになる。
急速に変わりゆく学問分野において、卒業後にも学習を継続できるような教育を行うためには、何を学生が知るべきであるか、また学生にとって最も良い学習方法はどのようなものかを決める必要がある。なかでも推論、文章表現、言語表現等の批判的スキルを身につけることのできる科目群を通じて、教員と学生の両方の地平を拡げることを目指している。
（２）必修単位と専攻決定の時期
各専攻(メジャー)の目的と構造は、これから教育政策委員会によって検討されることになる。
現在ハーバードの学士課程の半分以上を占める専攻の必修単位を減らすこと、さらに 1 年次に行なっている専攻を決定する時期を、２年次の中頃まで遅らせることが前提となる。専攻決定の時期を遅らせることは、一般教育の必修要件をより柔軟にし、学生が専攻分野での高度な学習に取り組む前に、より幅広い知識探求の機会を提供することになる。
（３）少人数クラスと演習
教養教育は学生と教員の共同作業であることを認識し、学士課程の全体においてクラスサイズを小さくする。必修の小規模クラス化、具体的には教員がリードするフレッシュマン・セミナーから、すべての専攻の 3 年次演習まで少人数教育を継続することが必要である。そのためには教員の数を大幅に増やす必要がある。
（４）国際分野と自然科学分野
世界中で最も劇的に変化している 2 つの領域――国際分野と自然科学分野――をハーバードの学生が学ぶ機会を広げるようにする。すべてのハーバードの学生は、外国での研究や調査、さらには国際的な場での経験を積むように期待されるし、入学時の外国語能力に関わらず、外国語を使用した研究を続けることが期待される。
またすべてのハーバードの学生は、人文科学や社会科学のみならず、自然科学に対しても全3

員が広く深く教育されるべきである。
（５）学年暦の調整と実験プログラム
学生の選択および機会を広げるために全学の学年暦を調整する。さらに 1 月の一か月間をカリキュラム実験に活用する。
（６）論文作成及び高度の研究プロジェクト
多くの学生が、論文作成あるいは高度の研究プロジェクトに参加することを通して視野を広げることが望まれる。学生が伝統的な学問的境界を横断する様々な問題に対して、教員の指導の下に高度な研究を行うことによって、現代の主要な知的問題の論争に入っていくように促す。
（７）アドバイザー・オフィス
学生に対して学術的な面での助言や履修指導を行うアドバイザー事務室を作る。
（８）上級生寮
ハーバードへの帰属意識を高めるために、新入生がハーバードに到着したらすぐに上級生と同じ寮に入れるようにする。上級生と一緒に寮生活を送ることは、授業で上級生と一緒になったときや学習グループに入ったとき、自分にあった専攻決定を考えるときにアドバイスを得ることができて有意義である。
４．教員任務の再定義
報告書では、ハーバードの学士課程カリキュラムを刷新する提言を行っているが、同時に学士課程教育が学部教員の中心任務であることを明確にしている点でも注目される。現代においてハーバードで教育するということが何を意味するか、ハーバードが教員と契約することが何を意味するか、優れた教育経験や教育革新によって世界中から名声を得られるだけの学習環境を作っていくことが何を意味するか、といった観点からこの報告書は作成されたとしている。
ハーバード大学は、アメリカは言うに及ばず世界中から優秀な学生を集めている。学生たちは、多くの学問分野で最高レベルの教員と一緒に研究するためにハーバードに来ている。学生たちは、自分たちの様々な背景と自らの能力に自信を持っているし、大学に来た自らの志に誇りを持っている。さらに学生たちは、教員の最重要任務が学生に最高の学士課程教育を与えることであると信じている。
教員の研究対象や研究方法が急速に変化しているのと同様に、教員は学士課程教育の構造と内 容 の 両 方 を 考 え 直 し て み る 責 務 が あ る 。 専 門 化 （ specialization ） と 専 門 職 業 化（professionalization）が進む時代において、学生を明晰で、訓練され、独立した思考を持つように教育するという目的を持つことが必要であり、そのためには学生が自分自身と自分を取り巻く世界について多面的な展望を持つことができるようにすることが必要である。ハーバードの教員には、学生たちに知識を与え、訓練を行い、そのことによって人生の基礎となるスキルを与えることができるように、教育力を今まで以上に高めることが期待されているのである。
５．コア･プログラム廃止に対する反響
以上、報告書とその提言の概要を報告書に沿って紹介してきたが、2004 年４月に報告書が発表されて以来、アメリカ国内で多くの反響が出されている。これと同じようなカリキュラム改革報告書は全米のほとんどの大学が出しているが、そのような報告書の中で当該大学内はとも4

かく大学外で興味を持たれるものはほとんどない。しかしハーバード大学だけはビッグニュースになるのである＊５。
他の大学はハーバード大学を最高級の大学の代表例として見てきたし、現在でも全米の高等教育機関から注目されている。高等教育界ばかりでなく、アメリカ社会もハーバードを注視しており、その動向はアメリカ教育全体にも大きな影響を与えるものとされている。1945 年にハーバード大学が発表したレッドブックは一般教育プログラムを提唱し、全米の大学に一般教育を普及する役割を果たしたばかりでなく、世界中の学士課程カリキュラムに一般教育を普及させることになった。1978 年からハーバード大学が始めたコア・プログラムは、多くの大学で学士課程カリキュラムの標準として取り入れられ、学士課程カリキュラムを刷新するきっかけとなった。
高等教育専門紙 The Chronicle of Higher Education.は、2004 年５月号で今回のハーバード大学のカリキュラム改革を取り上げ What s Wrong With Harvard と題した記事を掲載している。記事によると、今回の報告書が全米の興味を引いているのは、ハーバード大学がエリート大学の代表例であるという理由もあるが、報告書がハーバードの現状を不完全なものであると自己批判したことに注目したことにあるとしている。
報告書に盛り込まれた提言の多くは特に目新しいものではなく、改善策のほとんどは他大学では何年も前から始めていることである。クロニクル紙によれば、イリノイ大学シカゴ校の G.
グラフ教授は「数十年前か百年以上前に書かれた他大学のカリキュラム評価報告書に盛り込まれたもののようだ」と指摘している。またジョージ・ワシントン大学の S.J.トラッテンバーグ
学長も「古いワインを新しいボトルに入れただけ」と手厳しい。少人数クラスにより教員との接触の機会を増やすことや、国外留学の機会を設けること、学生の表現能力を重視すること、人文系の学生にも自然科学の学習が必要であること、といった改革は決して急進的な課題ではないと指摘している。
反響の多くはハーバードがこれから行なおうとしていることに対してではなく、なによりもコア・プログラムの廃止という重大な決定が、ハーバードの教員や学生から大きな支持を得ていることにあるということができる。
まとめ
ハーバードのコア・プログラムが廃止されることにより、コア・プログラムが特色としていた学際的領域設定は、少なくともアメリカ国内では旧式のものと見られるようになった。今回コア・プログラムを継承するものとして提言されたカレッジコースでも、領域設定は既存の学問領域を基礎にすることが例示されており、これは他の多くの大学の学士課程プログラムと共通した傾向である。
The Chronicle of Higher Education.で指摘されているように、ハーバードのコア・プログ
ラムの廃止をはじめとする改善策は、国内の他大学では既に何年にもわたって実践されてきたことである。全米の大学に設置されているアドバイザー事務室がハーバードには設置されていなかったことや、ハーバードの学生が在学中に留学することが非常に少ないことなどは、驚きをもって受け取らざるを得ない。
小論では、ハーバードのコア・プログラム廃止・再編の動向を見てきたが、日本の大学にお5いても共通する改革課題は多い。ハーバードが設置を予定しているアドバイザー事務室は、日本の大学ではほとんど見られない。また今回のハーバードのように長期的視点から定期的にカリキュラムを点検・評価するシステムが日本の大学では確立されておらず、教員の意識改革をカリキュラム改革の中心に据えている例が日本ではほとんどない。
日本の大学でも「学生中心の大学」にする必要性が言われて久しく、学生の基礎学力の不足や自己学習能力の低下が問題になっている現在、上述のような課題を克服し、各大学の個性にあった改革を探っていくことが求められている。
（桜美林大学大学院博士後期課程）＊１

William C. Kirby：ハーバード大学文理学院学長（Dean of FAS）
。専攻は中国史。

1972 年ダートマス大学卒業、在学中にドイツのマインツ大学とウェルズレ−大学に学ぶ。その後、ベルリン自由大学を経て、ハーバード大学院で 1981 年に Ph.D in History を取得。1982 年
よりセントルイス・ワシントン大学教員、教授昇格。1992 年よりハーバード大学教授。1995 年〜2000 年歴史学科長。1991 年より現職。
＊２
文理学院（Faculty of Arts and Sciences）は、学士課程であるハーバード・カレッジと、その教員の所属する学部群、および文理大学院を包括している。
＊３

Henry Rosovsky：元文理学院学長。専攻は経済学、歴史学（特に日本経済史）。

1949 年ウィリアム・アンド・メアリー大学卒業、ハーバード大学院で Ph.D を取得。1958 年カリフォルニア大学バークレー校で教職に就き、日本の経済成長について調査研究。1965 年よりハーバード大学経済学部教授。1973 年より 1983 年まで文理学院学長。その後、経済学部教授に戻り、現在は名誉教授。
＊４
The Chronicle of Higher Education.2004 年５月号の記事中で、報告書作成に関わった大学院生 M.R.ウェストが学生の不満の例として語っている。
＊５
The Chronicle of Higher Education.2004 年５月号の記事による。
＊６
この部分は『ロソフスキー教授の大学の未来へ』（佐藤隆三訳、TBS ブリタニカ､1992）による。
《参考文献》
１． Thomas Bartlett. What s Wrong with Harvard , The Chronicle of Higher Education.
2004 年５月号
２．
『ロソフスキー教授の大学の未来へ』（佐藤隆三訳、TBS ブリタニカ､1992）
３．清水畏三「 大学大衆化 時代における一般教育−ハーバード改革：一般教育の重要性を再主張」（『一般教育学会誌』創刊号、1970）
４．清水畏三「ハーバードの一般教育改革、教員任用など−H・ロソフスキー前学部長に聞く」（『一般教育学会誌』第８巻２号、1986）
５．今井重孝「ハーバード大学」（有本章編『大学のカリキュラム改革』Ⅲ部３章、玉川大学出版部、2003）
６．報告書の全文：http://www.fas.harvard.edu/curriculum‑
review/

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