6-9-0701（ セメント・フォームドアスファルト安定処理）

はじめにＣＦＡ工法は、路上路盤再生工法のなかの路上再生セメント・フォームドアス
ファルト安定処理である。その技術的内容については、その他の路上路盤再生工法とともに舗装再生便覧に詳解され、路上再生路盤を含む構造設計については、
同便覧の他、舗装設計施工指針等に記載がある。

本資料は、ＣＦＡ工法に関し舗装再生便覧等の要旨を抜粋するとともに、１．
概説および付録を補完したものである。１．概説ではＣＦＡ工法とフォームドア
スファルトの概要、ＣＦＡ工法の特徴を補完し、付録では安定材量の表記方法を
路上再生セメント・アスファルト乳剤安定処理と対比した。なお、舗装再生便覧
等からの引用については、項番号や図表番号を記している。

本資料は、上記のような構成であるから、ＣＦＡ工法の実際の設計、施工にあたっては、必ず、舗装再生便覧およびその他関連する指針類を熟読するものとする。

ＣＦＡ工法の技術的検討と広報等による普及を目的としてＣＦＡ工法技術研究会が設けられている。平成２１年現在、鹿島道路株式会社、日本道路株式会社、株式会社ＮＩＰＰＯ、前田道路株式会社およびワールド開発工業株式会社の５社が会員である。

目

１．概

次

説 ······································································· 1２．設計施工方式 ································································· 4

３．事前調査 ······································································· 5

４．適用箇所 ······································································· 6５．構造設計 ······································································· 7

６．材

料 ······································································· 8

７．配合設計 ····································································· 11

８．施

工 ····································································· 19９．施工管理 ····································································· 23

付録１

路上再生セメント・瀝青安定処理の安定材添加量の比較 ·· 24

付録２

路上路盤再生工法の適用範囲 ····································· 28

付録３

ＣＦＡ工法適用上の注意事項 ····································· 29

１．概

説

１．１ ＣＦＡ工法の概要

ＣＦＡ（Cement Foamed Asphalt）工法は、安定材としてセメントとフォームドアスフ
ァルトを用いる路上路盤再生工法である
路上路盤再生工法は、『路上において既設アスファルト混合物を現位置で破砕し、同時にこれにセメントや瀝青材料等の安定材と既設粒状路盤材とともに混合、転圧して、新たに安定処理路盤を構築するものである。また、既設アスファルト混合物層をすべて取り除き、既設粒状路盤材のみに安定材を添加して新たに安定処理路盤を構築する場合も含めるものとする。』と定義される （舗装再生便覧（以下「便覧」） 4-1）。
路上路盤再生工法の種類を図－１に示す。
ＣＦＡ工法は、『路上再生セメント・瀝青安定処理』のうちの『路上再生セメント・
フォームドアスファルト安定処理』に該当する。
セメント系添加材のみ
路上再生セメント安定処理
路上路盤

アスファ ルト 乳

再生工法

剤を使用

路上再生セメント・アスフアルト乳剤安定処理（ＣＡＥ）

路上再生セメント・瀝青安定処理
セ メ ン ト 系 添 加 材と瀝青材を使用

路上再生セメント・フォームドアスフアルト安定処理
フォ ー ム ド ア ス （ＣＦＡ工法）
ファルトを使用

図 －１ 路 上 路 盤 再 生 工 法 の分 類 （便 覧 4-2 による）

１．２ フォームドアスファルト（１） フォームドアスファルト の特徴
フォームドアスファルトとは、制御装置内で加熱アスファルトに微量の水または水蒸気を添加することによって発生させた泡状のアスファルトである。この発泡アスフ
ァルトの体積は元のアスファルトの 10～20 倍にまで瞬間的に膨張する（図－２、写真－１）。この状態でのアスファルトの粘性は大幅に減少し、常温で湿潤状態の骨材との混合が可能となる。

1

体積膨張の度合いは『発泡倍率』として、泡だった状態のアスファルトの最大体積( V F )と元のアスファルトの体積( V B )との比として表す（式－１）。
発泡倍率（倍）＝

VF

VB･･････････････････････････････････････････（式－１）

図 －２ フォームドアスファルトのイメージ

写 真 －１ フォームドアスファルトの外 観

フォームドアスファル

フォームドアスファル散布

混合 アスファルトは主に細粒分を被覆

転圧後 アスファルトが付着した細粒分が粗骨材を接着

図 －３ フォームドアスファルト混 合 状 態 の模 式 図（２） フォームドアスファルト およびＣＦＡ工法の歴史と現状
1957 年、アメリカ・アイオワ州立大学のサニー教授は、水蒸気を用いて製造したフォームドアスファルトを使うことで、常温の湿潤状態の骨材と加熱アスファルトを混合することが可能であることを示した。
その後、モービルオイル・オーストラリアが、装置簡略化のために水蒸気の代わりに水を用いたフォームドアスファルト製造方法を考案し、改良を加えながら世界各国で使われるようになった。
日本においても 1960 年頃から研究開発がなされており、昭和 42 年のアスファルト
舗装要綱には加熱アスファルト混合物製造時にフォームドアスファルトを使用する利点が記述されており、昭和 53 年のそれには加熱アスファルト混合物にフォームドア
スファルト工法が適用できるとされた。また、平成 4 年からはセメント・瀝青安定処

2

理工法のひとつとして採用されている。
近年、地球環境保全、省エネルギー・省資源、建設コスト縮減等の観点からフォー
ムドアスファルト方式の瀝青安定処理工法は世界的にも注目され、欧米をはじめとする建機メーカーがフォームドアスファルト添加装置を搭載したスタビライザ（リクレイマ、リサイクラともいう）を販売し始めたこともあって、施工量は急増している。

１．３ ＣＦＡ工法の特徴（１） 路上路盤再生工法としての特徴
路上路盤再生工法は、以下の特徴を有している（便覧 4-1）。
①

全断面打換え工法と比較して舗装発生材が少ない。

②

全断面打換え工法と比較して施工速度が早く、工期短縮が図れる。

③

全断面打換え工法と比較してコスト縮減が図れる。

④

既設粒状路盤材を安定処理するため、かさ上げを行うことなく舗装の構造強化が図れる。

（２） ＣＦＡ工法の特徴
また、ＣＦＡ工法を、路上再生セメント・アスファルト乳剤安定処理（ＣＡＥ）と比較した場合、以下の特徴を挙げることができる。
①

常温で湿潤状態の骨材と混合できる
フォームドアスファルトは、発泡による粘性の低下と増量効果により、常温の湿潤状態の骨材と混合しても分散性のよい安定処理混合物を得ることができる。このため、通常の路盤材料だけでなく、低品質の発生材料の有効活用も可能である。

②

耐久性にすぐれる
たわみ性を有しているため、ひび割れが生じにくく耐久性に優れている。

③

施工後直ちに交通開放できる
強度発現が早く、施工後養生を必要としないので、直ちに交通開放ができる。

④

ワーカビリティは粒状材料と同じである
ワーカビリティが良好で、通常の粒状材料と同様に取り扱える（混合時、粗骨材の多くはアスファルトに被覆されないため。図－３）。

⑤

経済的である
高価な安定材を使用しないため、経済的である。

3

２．設計・施工方式 （便覧 4-2）

ＣＦＡ工法の設計・施工方式を表－１に示す。

表 －１ ＣＦＡ工 法 の方 式 （便 覧 4-2 による）
方
①

式

摘

要

既 設 舗 装 をそのまま安 定 処 理 する方 式
新しいアスファルト混合物層
既設アスファルト混合物層

舗装計画交通量Ｔ
路上再生路盤＜ 1,000(台 ／日 ・方 向 )既設粒状路盤に適 用
既設粒状路盤路路

床

床② かさ上 げが困 難 な場 合 に事 前 処 理 を行 ってから安 定 処 理 する方 式
新しいアスファルト混合物層

既設アスファルト混合物層
破砕・混合

すきとり

舗装計画交通量Ｔ

事前処理（予備破砕）

路上再生路盤＜ 3,000(台 ／日 ・方 向 )に適 用

既設粒状路盤既設粒状路盤
路

路

床

路

床

床

③ 既 設 の粒 状 路 盤 材 のみを安 定 処 理 する方 式
新しいアスファルト混合物層

既設アスファルト混合物層掘削等→再資源化施設

舗装計画交通量区分にと路上再生路盤

らわれることなく適用
既設粒状路盤既設粒状路盤既設粒状路盤

路

床

路

路

床

4

床

３．事前調査 （便覧 4-3）

ＣＦＡ工法の主な事前調査項目を表－２に示す。

表 －２ 事 前 調 査 チェックリストの例 （便 覧 資 表 -4.4 による）

条

件

調

査

項

結果 の 利用目

構造設計 工法選択 施工計画 配合設計
交通条件 □ 交通量 （特 に大型車交通量 ）

○

－

－

－

－

○

○

－

□ 道路幅員□ 平面線形□ 縦横 断 勾配□ 交差点 の有無
現場条件

□ 通行 止 の可否□ 迂回路 の有無
□ 周辺環境□ 機械置場 の 有無
□ 埋設物 の有無 と 深さ 等
□ かさ 上 げの 可否○□ 路面性状（ひびわれ 率 、 わだち 掘れ 量等 ）

○

○

－

－

○

－

○

○

○

－

－

－

□ 既設 アスファルト 混合物 の厚 さ
既設舗装
の性状等

□ 既設粒状路盤材 の厚 さ 、
□

〃

最大粒径

□

〃

材質

□ 路床土 の設計 ＣＢＲ

5

４．適用範囲 （便覧 4-4）

交通条件による適用範囲については、

新しいアスファルト混合物層

表－１の摘要欄を参照。
ＣＦＡ工法によって構築される路上再

路上再生路盤

生路盤は、舗装設計施工指針（以下「指針」）で規定される上層路盤と同等に扱わ

既設粒状路盤れるので、適用箇所は原則として、路上

路

10cm 程度以上

床

再生路盤と路床との間に、下層路盤に相当する既設粒状路盤を 10cm 程度以上確

図 －４ 既 設 粒 状 路 盤 材 の残 存 厚 さ保する（図－４） 。
既設舗装を予備破砕しないでそのまま安定処理する方式での既設アスファルト混合物の厚さは、10cm 以下が望ましく、既設アスファルト混合物の厚さが 10cm を超える場
合は、路面切削機による事前処理を行う。
予備破砕は、既設アスファルト混合物の厚さが 15cm 以下までとし、15cm を超える
場合は、路面切削機により既設アスファルト混合物の厚さを減じる事前処理を行う。

［ 注］ＣＦＡ 工法 における フォームドアスファルト 添加量 の 確保 は、① スタビライザを一定速度 で走行 させ ながら 、② フォームドアスファルト を 定量 吐出 するという 方法で行われる 。
ところが ，通常 の場合 既設 アスファルト 混合物 の厚 さが 10cm を 超 え ると スタビライ
ザ に負荷 がかかり 、一定 の作業速度 を 保 つことが 困難 となる 。このため 、ＣＦＡ工法で既設舗装 をそのまま 安定処理 する 場合 の 既設舗装 の 厚 さ は 10cm 以下 とすること とし、これを 超える 場合 には 、路面切削 機 による 事前処理 を 行 うこととした 。
瀝青材 を使用 しない 路上 セメント 安定処理 については 、スタビライザ の 一定速度の走
行 は特に必要 ではないため 15cm までそのまま 安定処理 することが 可能 である 。
便 覧 4-9-3(1)に は 、「 既 設 ア ス フ ァ ル ト 混 合 物 の 厚 さ が 厚 い 場 合 は 、 路 上 破 砕 混 合機の 施工能率 が 低下 するため 、または 、再生路盤中 の 既設 アスファルト 混合物 の混入率が高 くなり 過ぎないようにするため 、あらかじめ、既設 アスファルト 混合物 の 厚 さを 15cm
以下 とするように 切削 しておく 」と 記載 されている 。

6

５．構造設計 （便覧 4-5）

ＣＦＡ工法を適用する舗装の構造設計は、舗装設計施工指針の設計方法に準じて決定する。ＣＦＡ工法の厚さは、原則として表－３に示すとおりとする。T A の算定に用いる
等値換算係数は、表－４、表－５による。

表 －３ ＣＦＡ工 法 の厚 さ （便 覧 資 表 -4.2 による）
工種

Ｃ Ｆ Ａ 工 法（ 路 上 再 生 セ メ ン ト・瀝 青 安 定 処 理 ）（注）

最 大 厚 さ （ cm）

最 小 厚 さ （ cm）

30

10

厚 さ が 20cm を 超 え る 場 合 は 、 締 固 め 効 果 の 大 き い 振 動 ロ ー ラ を 使 用 す る 。

表 －４ ＣＦＡ工 法 の等 値 換 算 係 数 （便 覧 資 表 -4.3 による）
等値換
使用する位置工 法 材 料摘

要算係数

一軸圧縮強さ

1.5～ 2.9MPa

一次変位量5～ 30（ 1/100cm）

残留安定度

65%以 上

ＣＦＡ工法
路上再生路盤

0.65（路上再生セメント・瀝青安定処理）

表 －５ T A の算 定 に用 いる既 設 舗 装 の等 値 換 算 係 数 （便 覧 資 表 -4.4）
在来舗装の構成材料

等値換算係数摘要

上層路盤 粒度調整砕石

0.35～ 0.2

下層路盤 切込砂利およびクラッシャラン

0.25～ 0.15

められるものを最大値にとり、破0.25～ 0.15損の状況に応じて係数を定める。

セメント安定処理および石灰安定処理

7

新設時と同程度の強度をもつと認

６．材

料 （便覧 4-6）

６．１ セメント

ＣＦＡ工法に使用するセメントには、表－６の JIS に規定されているセメントなどがある。また、市街地等における施工時の粉塵抑制を目的としたセメントの使用も、施工状況に応じて検討する。なお、路上再生路盤材が六価クロムの溶出等の環境基準に適合することを確認する必要がある。

表 －６ CFA 工 法 に用 いるセメントの例
普通ポルトランドセメント

JIS R 5210

高炉セメントJIS R 5211

シリカセメント

JIS R 5212

フライアッシュセメント

JIS R 5213

６．２ アスファルト

ＣＦＡ工法に使用するフォームドアスファルトは、JIS K 2207 に規定された舗装用石
油アスファルトを発泡させたものを用いる。表－７に舗装用石油アスファルトの品質規格を示す。

表 －７ 舗 装 用 石 油 アスファルトの品 質 規 格 （舗 装 設 計 施 工 指 針 付 表 -9.1.9）
40-60

種類
針 入 度 (25℃ )1/100mm

軟化点
伸 度 (15℃ )60-80

40 を 超 え 60 以 下 60 を 超 え 80 以 下℃

47.0～ 55.0cm

10 以 上44.0～ 52.0

80-100100-12080 を 超 え 100 以 下

100 を超え 120 以下

42.0～ 50.0

40.0～ 50.0

100 以 上トルエン可溶分%

99.0 以 上

引火点℃

260 以 上薄膜加熱質量変化率%

0.6 以 下薄膜加熱針入度残留率%
蒸発後の針入度比密 度 (15℃ )58 以 上55 以 上50 以 上%110 以 下g/cm 31.000 以 上

8

６．３ 路上再生路盤用骨材（１） 路上再生路盤用骨材の品質
路上再生路盤用骨材とは、既設舗装を現位置で破砕混合した路上再生骨材や、これに必要に応じ補足材（クラッシャラン等）を加えたものをいう。路上再生路盤用骨材の品質を表－８、表－９に示す。

表 －８ 路 上 再 生 路 盤 用 骨 材 の品 質 （便 覧 資 表 -4.6）
項目

路上再生路盤用骨材

修 正 CBR

20 以 上PI（ 425μ m ふ る い 通 過 分 ）9 以下

表 －９ 路 上 再 生 路 盤 用 骨 材 の望 ましい粒 度 範 囲 （便 覧 資 表 -4.7）
ふるい目
通過質量百分率（ %）路上再生路盤用骨材

53.0mm100

37.5mm95～ 100

19.0mm50～ 100

2.36mm20～ 600.075mm0～ 15（２） 路上再生路盤用骨材の調整方法 （便覧 4-6-3）
品質、粒度の確認、および配合設計に用いる路上再生路盤用骨材は、以下のように調整する。
①

破砕した既設アスファルト混合物は、室内で破砕したものか、再生アスファ
ルトプラントのアスファルトコンクリート再生骨材を用い、その粒度は、表－１０のように調整する。

②

既設粒状路盤材は、現地から採取したものを用いる。

③①、②を合成して路上再生路盤用骨材とする。

表 －１０ 破 砕 したアスファルト混 合 物 の見 かけの骨 材 粒 度 （便 覧 表 -4.6.1）
通過質量百分率（ %）ふるい目
37.5mm
26.5mm19.0mm
13.2mm
4.75mm
2.36mm
0.075mm

9

見かけの骨材粒度
100
75
65
50
25
15
0

（３） 既設アスファルト混合物の混入率
既設アスファルト混合物の混入率は、式－２により算出する （便覧 式 4.7.1）。

既設アスファルト
＝混合物の混入率

既設アスファルト混合物厚× a

×100%

既設アスファ
× a ＋ 処理厚－ 既設アスファ × b
ルト混合物厚ルト混合物厚・・・（式－２）

ここに、 a :既設アスファルト混合物の単位体積質量(一般には 2.4g/cm3 とする)

b :既設粒状路盤材の単位体積質量(一般には 2.1g/cm3 とする)

［注］ＣＦＡ工法における既設アスファルト混合物の混入率は、修正 CBR＝20%以上という路上再生路盤用骨材の品質を確保するため、図－５に示すように 50％以下となるように設計することが望ましい。
既 設 ア ス フ ァ ル ト 混 合 物 の 混 入 率 が 50％ を 越 え る 場 合 や 供 用 時 に 路 上 再 生
路盤が高温になることが予想される場合には、事前に試験して修正 CBR を確認しておく必要がある。

図 －５ 既 設 アスファルト混 合 物 の混 入 率 と修 正 ＣＢＲとの関 係（「路上再生路盤工法の問題点とその対策」道路建設 1986.5）

10

７．配合設計 （便覧 4-7 同 付録-12）

７．１ 配合設計のフロー

セメント量は、一軸圧縮試験（舗装試験法便覧）により決定する。
フォームドアスファルト量は、路上再生路盤用骨材の粒度から算出する。
ＣＦＡ工法の配合設計のフローを図－６に示す。
試料採取
既設粒状路盤材

既設アスファルト混合物
または、アスファルトコン
クリート再生骨材

粒度測定

見かけの骨材粒度に分級

構造設計
既設アスファルト混合物厚さ

処理厚決定

既設アスファルト混合物の混入率算出

合成粒度の算出（路上再生路盤用骨材）

フォームドアスファルト量の決定（合成粒度より）試料の調整

最適含水比の決定

路上再生路盤用骨材の品質と粒度の確認

供試体の作成一軸圧縮試験
・一軸圧縮強さ
・一次変位量・残留強度率の算出
セメント量の決定

図 －６ ＣＦＡ工 法 の配 合 設 計 のフロー （便 覧 図 -4.7.1 による）

７．２ 配合設計用試料の準備（１） 試料の採取●

配合設計に用いる試料は、施工予定個所から採取する。

●

垂直方向に処理厚に相当する深さまで試掘して採取する。

●

既設アスファルト混合物層の厚さを同時に調査する。

●

既設粒状路盤材はまとめて混合した上で所定の量を得る。

●

各試料とも採取時における含水比を測定する。

●

施工区間が比較的短い場合でも、道路延長方向に３箇所以上試料を採取することが望ましい。
11

（２） 試料の調整●

既設粒状路盤材料は、空気乾燥または炉乾燥する。

●

粒径 26.5mm を超える部分は取除く。

●

26.5～19.0、19.0～13.2、13.2～4.75、4.75～2.36、2.36～0mm に分級し、必要に応じ各材料の含水比を測定する。

［注］含水比の測定は、「舗装試験法便覧 1-3-3 含水量試験方法」に従う。
●

破砕された既設アスファルト混合物の試験試料も粒状路盤材料と同じように乾燥、分級する。

［ 注 ］ 破 砕 さ れ た 既 設 ア ス フ ァ ル ト 混 合 物 の 炉 乾 燥 温 度 は 、 50℃ 以 下 と す る こ と 。

７．３ 配合設計の手順（１） 既設アスファルト混合物の混入率の算定●（式－２）により既設アスファルト混合物の混入率を算定する。

（２） 路上再生路盤用骨材の合成粒度の算定●

既設粒状路盤材料と見かけの粒度に破砕された既設アスファルト混合物とを（１）の混入率で混合して得られる路上再生路盤用骨材の合成粒度を算定する。

［注］破砕されたアスファルト混合物としては、施工予定箇所から採取した既設ア
スファルト混合物を破砕したもの、または表－９に示す粒度になるよう調整した再生アスファルト混合所で準備されたアスファルトコンクリート再生骨材を使用する。
（３） 路上再生路盤用骨材の調整●

既設粒状路盤材料と見かけの粒度に破砕されたアスファルト混合物とを（１）の混入率で混合して路上再生路盤用骨材を調整する。

（４） 路上再生路盤用骨材の品質確認●（ ３ ） で 調 整 し た 路 上 再 生 路 盤 用 骨 材 に つ い て 表 － 7、 表 － ８ に 示 す 品 質 と 粒度の確認を行う。

（５） フォームドアスファルト 量●

路上再生路盤用骨材の合成粒度から、式－３によりフォームドアスファルトの添加量を算出する。式－３により算出したフォームドアスファルト添加量が 3.5%に満たない場合は 3.5%を、5.5%を越える場合は 5.5%を設計量とする。

P  0.03a  0.05b  0.2c････････････････････････････････････････（式－３）P : 路上再生路盤用骨材量 に対するフォームドアスファルトの質量百分率 （%）
12a : 使用骨材中 の 2.36mm ふるいに 残留 す る 部分 の 質量百分率 （%）
b : 2.36mm ふるいを 通過 し 、75μm ふるいに 残留 する 部分 の質量百分率 （%）

c : 75μm ふるいを 通過 する 部分 の 質量百分率 （%）［注１］路上再生路盤用骨材の合成粒度の算定に用いる既設粒状路盤材料の粒度は、骨材のふるい分け試験方法（JIS A 1102 準拠「舗装調査・試験法便覧」）により測定する。ただし、フルイ分け試験は骨材の微粒分量試験（JIS Ａ1103）を行ったのちに実施する。
［注２］算出したフォームドアスファルト 量が著しく 3.5%～5.5%の範 囲を 外れ る
場合で、仕上り高さに特に制限がないときは、粒度調整用の補足材（3.5%未満の場合は砂等、5.5%を超える場合はクラッシャラン等）の使用を検討する。
［注３］既設アスファルト混合物の混入率が 20～50%の場合、設計フォームドアス
ファルト量は 3.5～4.5%の範囲に算出されることが多い（図－７参照）。

設計フォームドアスファルト量 ％

5.5

上限粒度
5.0

混入率 20～50%

4.5

中央粒度
フ ォ ー ム ド ア ス ファ
ルト量≒3.5～4.5％

4.0

下限粒度

3.5

一般的に算出される範囲

10

既設アスファルト層
t=5cm
0
5

15

10

20

15

25

20

30

0

10

20

30

40

50

路盤厚

安定処理厚さ
cm

3.0
0
5

cm

25

既設アスファルト混合物の混入率 ％図－７ 粒度調整路盤におけるフォームドアスファルト量の算出例（既設アスファルト混合物厚さが 5cm の場合）

13●

フォームドアスファルト量の算出例（便覧付録－１０）
図－７の舗装断面例でフォームドアスファルト量を算出する。

図－８ 舗装断面例①

既設アスファルト混合物の混入率を式－２により求める。
f ②

8  2.4
 38 （%）
8  2.4  23  8  2.1

路上再生路盤用骨材の合成粒度を求める計算書を表－１１に 、合 成粒 度を 図－８に示す。表－１１より、2.36mm ふるい通過質量百分率が 35.5%、75μm
ふるい通過質量百分率が 2.0%となり、これより
a （2.36mm ふるいに 残留 する 部分 の 質量百分率 ） =100-35.5=64.5%

b （ 2.36mm ふ る い を 通 過 し 75 μ m ふ る い に 残 留 す る 部 分 の 質 量 百 分 率 ）=35.5-2=33.5％
c （75μm ふるいを通過する部分歩の質量百分率）=2%が得られる。
③

設計フォームドアスファルト量 P は、式－３と②の a 、 b 、 c から以下のように算出される。
P  0.03a  0.05b  0.2c  0.03  64.5  0.05  33.5  0.2  2.0  4.0 （%）

14

表－１１ 骨材粒度
ふるい目mm
通過質量百分率

既設アスファルト混
既設粒状路盤材の粒合物の見かけの骨材
度
粒度
26.5mm
26.5mm
p
q
以上カット
以上カット

53.0
37.5
100.0
100.0
31.5
100.0
85.0
26.5
98.8
100.0
75.0
100.0
19.0
92.0
93.1
65.0
86.7
13.2
81.4
82.4
50.0
66.7
4.75
61.1
61.8
25.0
33.3
2.36
48.1
48.7
15.0
20.0
0.075
3.2
3.2
0.0
0.0
備 考 ） １ ） 路 上 再 生 路 盤 用 骨 材 の PI… NP
２ ） 骨 材 配 合 割 合 既 設 粒 状 路 盤 材 1  f =62%

合成粒度

1  f  p  fq

試験粒度
粒度範囲
26.5mm以上カット
100
100～ 95

％

100.0
94.3
89.8
81.7
69.5
47.4
35.5
2.0

100.0
90.7
76.4
51.0
37.8
2.0

50～ 100

20～ 600～ 15

既 設 ア ス フ ァ ル ト 混 合 物 f =32%

［注］フォームドアスファルト量の算出には合成粒度を用いる。表中 26.5mm 以上カットとある粒度は、配合試験に用いる粒度である。

100
90

通過質量百分率（%）

80

試験粒度

70
60

合成粒度

50
40
30
20
10
0

0.075

2.36 4.75

13.2 26.5 37.5

ふるい目の開き(mm)19.0 31.5 53.
0

図－９ 粒度曲線（６） 最適含水比の決定●

締め固めた供試体の高さが 68.0±1.3mm になるように試料を調整する。

［注］供試体は、「舗装試験法便覧 3-7-1 マーシャル安定度試験方法」に従い作成する（突固め回数両面各 50 回）。
●

試料に通常 2.5％のセメント量を添加して空練りする。

●

最適含水比になると予想される水量と所定のフォームドアスファルト量を添
15

加、混合する。
●

前記含水比の前後で 1%きざみに含水量を変化させ、合計 5 個の供試体を作る。

●

供試体をモールドに入れたまま高さと空中質量を測定する。

●

供試体を適当にほぐして容器に入れ、110±5℃の恒温乾燥機で一定の質量になるまで乾燥し、乾燥質量を測定する。

●

含水比と乾燥密度の関係から、最適含水比を求める。

（７） 供試体の作製および養生●

各添加材料の添加量の水準は次のとおり。
・

フォームドアスファルト添加量：（５）での決定量とし一定とする。

・

セメント添加量：標準 1.0、2.5、4.0％の 3 点［注］セメント量、フォームドアスファルト量は、路上再生路盤用骨材量に対する質量百分率で表わす。
●

各材料の混合順は、骨材、セメント、水、フォームドアスファルトの順。

［注］添加水量は（６）の最適含水比から求める。
●

供試体は、同一セメント量に対して 3 個以上作製する。

●

作製した供試体は 25±3℃の室温に移し、24 時間後にモールドから脱型する。
さらに同温度の室温で 5 日間養生する。

●

空中養生終了時に供試体の空中質量および高さを測定する。その後供試体を 25±３℃の水槽に 24 時間水中養生する。

●

水中養生の終了した供試体は表乾質量を測定し、前項で求められた空中質量か
ら吸水率を求める。
吸水率(%) 

表乾質量( g )  空中質量( g ) 100(%)
空中質量( g )･････････････････････（式－４）（８） 一軸圧縮試験●

吸水率の測定を完了した供試体を 30±１℃の水槽に移し 30 分間浸した後、圧縮試験機の定位置におく。

●

毎分１mm の圧縮速度を標準として、供試体を圧縮する。圧縮は、図－１０に示すように、荷重強さが最大を示した時の変位量（一次変位量）と同じ変位量をさらに示すまで行い、この間の荷重強さと変位量を記録する。

●

荷重強さ～変位量曲線（図－１０）から、一軸圧縮強さ、一次変位量を求め、（式－５）により残留強度率を求める。
 r   2 L  m  100･･････････････････････････････････････････････（式－５） r : 残留強度率 （%）

 m : 一軸圧縮強 さ（ MPa）

16

 2 L : 2 L 時の 荷重強 さ （MPa）
L : 一次変位量 （1/100cm）

一軸圧縮強さ

m
 2L

（MPa）

L

L
変位量 1/100cm

図 －１０ 一 軸 圧 縮 曲 線 ・変 位 量 曲 線（便 覧 図 -4.7.3）●

圧縮試験を終了した供試体は、十分ほぐしてから容器に移し、110±5℃の恒温乾燥器で約 24 時間乾燥後、質量を測定する。

●（７）で求めた高さから供試体の容積を算出し、乾燥密度を求める。

（９） 最適セメント量の決定●

各供試体のセメント量を横軸に、密度、吸水率、一軸圧縮強さ、一次変位量および残留強度率を縦軸に算術目盛りでとり、それぞれの値をプロットして図－１１のように、なめらかな線で結ぶ。

●

図－１１で、表－１２に示す基準値をそれぞれ満足するセメント量の範囲を求める。

●

すべての基準値を満足するセメント量の共通範囲を求め、その中央値を最適セメント量とする。

表 －１２ ＣＦＡ混 合 物 の一 軸 圧 縮 試 験 の基 準 値（便 覧 表 -4.7.1 同 付 表 -12.4 による）
特一軸圧縮強さ  m

性

値

基 準 値
MPa

1.5～2.9

一次変位量 L

1/100cm5～30

残留強度率  r

%

65以 上

17

一軸圧縮強さ(MPa)

2.10
2.08
2.06

40

4.0
3.0
2.0
1.0

90
残留強度率(%)

乾燥密度(g/cm3)
一次変位量(1/100cm)
吸水率(%)

2.12

30
20
10

80
70
60

4.0

一軸圧縮強さ

3.0

残留強度率

2.0

一次変位量

1.0

共 通 範 囲1.3～2.9
1.0

2.0

3.0

4.0

1.0

セメント量(%)

2.0

3.0 4.0
最適セメント量 2.1%
セメント量(%)

図 －１１ セメント量 の決 定 （便 覧 付 図 -12.3 による）

18

８．施

工 （便覧 4-8 同 4-9）

８．１ 施工機械

ＣＦＡ工法に用いる主な機械を、表－１３に示す。

表 －１３ ＣＦＡで使 用 する施 工 機 械 の例
機

械

名

摘

要

ス タ ビ ラ イ ザ（ フ ォ ー ム ド 添 加 装 置 付 ） 破 砕 ・ 混 合
施 工 幅 2.0m 混 合 深 さ 0.4m
モータグレーダ

3.1m

整形

タイヤローラ15t

締固め

ロードローラ

マカダム

締固め

振動ローラ

7t

アスファルト供給車

締 固 め （ 処 理 厚 20cm を 超 え る 場 合 ）10,000ℓ

スタビライザに連結

給水車

含水比調整

ディストリビュータ

プライムコート

路面切削機

既設アスファルト混合物の一部を除積込機（バックホウ等）

去する場合

路上での既設舗装材等の破砕混合には、フォームドアスファルトの発生装置を装着したスタビライザ（リクレイマ、リサイクラなどともいう）を使用する。
スタビライザには、アスファルトをアスファルト供給車から供給しながら施工するタイプ（写真－２）と、装備したアスファルトタンクにアスファルト供給車から逐次供給し、施工は単独で行うタイプ（写真－３）の２種類がある。いずれもホイール型であり、現場内の移動は容易に行うことができる。

19

写 真 －２ 路 上 破 砕 混 合 機 （供 給 車 併 走 タイプ）

写 真 －３ 路 上 破 砕 混 合 機 （単 独 施 工 タイプ）20

８．２ 施工手順

ＣＦＡ工法の施工手順のフローを図－１２に示す。

舗装切断
あり

事前処理

路面切削
予備破砕

なし
セメント散布人力または散布機

破砕・混合
フォームドアスファルトの散布

スタビライザアスファルト供給車

形

モータグレーダ
タイヤローラ締固め

タイヤローラマカダムローラ（振動ローラ）

整

養

生

路面切削

路面切削機

切削材搬出

ダンプトラック⇒再資源化施設

予備破砕

スタビライザまたは路面切削機

すき取り

トラクタショベル
またはバックホウ

余剰材搬出

ダンプトラック⇒再資源化施設

なし

補足材
あり
補足材補充

モータグレーダ
タイヤローラ仮整正・仮転圧

モータグレーダ
タイヤローラ（プライムコート）アスファルトディストリビュータ
または人力

図 －１２ ＣＦＡ工 法 の施 工 手 順 のフロー（ 便 覧 4-9 に よ る ）（１） 準備工●

施工に先立ち、表－２の施工計画に係る現場確認を行い、必要に応じた処置をとる。
［注］事前処理を行わない場合、仕上がり高さが既設路面より処理厚さの 15～20%程度高くなることが多い。
（２） 事前処理●

事前処理は、以下の場合で余剰となる材料を取り除くために行う。
①

既設アスファルト混合物層が厚い（15cm を超える）場合②

仕上がり高さを調整する必要がある場合③

補充材を補充する場合

21

（３） 再生利用●

余剰の材料は、再資源化施設に運搬し再生利用を図る。

（４） セメント散布●

単位面積当たりの散布量により、添加量の管理を行う。

（５） 破砕混合●

セメント散布後、スタビライザにより、フォームドアスファルトを散布しながら既設アスファルト混合物と既設粒状路盤の破砕と混合を行う。アスファルトは、
スタビライザの散布装置でフォームド化され、スタビライザの混合装置のフード内に散布される。アスファルトは、スタビライザと連結されるアスファルト供給
車から散布装置に供給される。
破砕、混合では、破砕された既設アスファルト混合物の最大粒径が概ね 50mm●以下となるように注意する。とくに粒径が大きいものについては人力等で取り除くようにする。
●

破砕、混合のラップ幅は 10cm 程度を確保する。

●

曲線部や、構造物付近等でスタビライザによる破砕、混合が困難となる場合は、バックホウ等により別途処理する。

（６） 整
●

形
スタビライザによる破砕混合後は、速やかにタイヤローラにより転圧を行い、モータグレーダにより整形する。

（７） 締固め●

整形を終えたら、タイヤローラとロードローラにより締固める。仕上がり厚さが 20cm を超える場合には、ロードローラに替えて振動ローラを使用する。

（８） 養
●

生
締固め完了後、路上再生路盤の乾燥を防止するため、プライムコートを行い、必要に応じて養生砂を散布する。
●

ＣＦＡ工法は即日交通開放が可能である。

22

９．施工管理 （便覧 4-10）

９．１ 基準試験

JIS に品質が定められているセメント、アスファルトについては、製造者による試験成績表をもって基準試験にかえる。
路上再生路盤用骨材については、表－７、表－８の項目について試験を行う。

９．２ 出来形管理

ＣＦＡ工法の出来形管理は、厚さと幅について行う。厚さについては、掘削して確認し、幅は、仕上がり面で管理する。表－１５に、出来形管理基準を示す。

表 －１４ 出 来 形 管 理 基 準 （便 覧 表 -4.10.1）
工種
ＣＦＡ工法

項目

頻度

出来形管理基準厚さ20m ご と-3cm

幅40m ご と-5cm

９．３ 品質管理

ＣＦＡ工法の品質管理は、セメント量、アスファルト量、締固め度及び含水比について行う。セメント量、アスファルト量は使用量で管理する。締固め度は、マーシャル安
定度試験用締固めランマで片面 50 回両面突固めにて作製した供試体について行う。締固め度、含水比測定は、舗装試験法便覧による。ＣＦＡ工法の品質管理基準を表－１４に示す。
表 －１５ ＣＦＡ工 法 の品 質 管 理 基 準 （便 覧 表 -4.10.2）
工種
ＣＦＡ工 法

項

目

セメント量

試験方法
使 用 量 で管 理

頻度

1～2回 /日

品質管理基準－アスファルト量

使 用 量 で管 理

1～2回 /日－

締 固 め度

舗装試験法便覧

1,000㎡に1回93%以 上含 水 量

舗装試験法便覧

1～2回 /日－23付録 路上再生セメント・瀝青安定処理の安定材添加量の比較
１．添加量定義の比較表
付表 1-1 添加量の定義等
工

法

ＣＦＡ工法
（セメント・フォームドアスファルト安定処理）

ＣＡＥ（セメント・アスファルト乳剤安定処理）

フォームドアスファルト

アスファルト乳剤

瀝青材

mC (セメント質量)＋ m A (アスファルト質量)＋ m R (路上再生路盤用混合物の乾燥質量)

安定材添加
量の分母

m R (路上再生路盤用骨材の乾燥質量)mA ＝e
×アスファルト乳剤量 m E
100

e ：アスファルト乳剤のアスファルト割合
(％)
セメント量

瀝青材量

mC
 100
mR

PC 

（％）

pC 

フォームドアスファルト添加比(%)

（%）

PA 
Ａ
○

mC
 100
e
mC 
 mE  mR
100

アスファルト乳剤添加率(%)

mA
 100
mR

mE

pE 

 100
e
mC 
 mE  mR100
 0.04a  0.07b  0.12c  0.013d

 0.03a  0.05b  0.2c
Ｂ○

（ m A =アスファルト質量）

a ：2.36mm ふるいに残留する質量百分率(%)
b ：2.36mm ふるいを通過し、75μm のふるいに残留する質量百分率(%)
c ：75μm ふるいを通過する質量百分率(%)
d ：既設アスフアルト混合物の混入率(%)

d

h A
 100
h   A  H  h    B
h ：既設アスファルト混合物厚(m)H ：処理厚(m) A ：既設アスファルト混合物の単位容積質量（一般には 2.4g/cm 3 とする）
 B ：既設粒状路盤材の単位容積質量（一般には 2.1g/cm 3 とする）

セメント、アスファルト質PC Ｃ
量が同一の場 ○
合の換算式

PA 

＜参考＞



含水比（%）＜参考＞ とするのに必要な mW

pC
 10000
10000  100 pC  e A  p Ee  pE 100
10000  100 pC  e  p E

mW
 100
mC  m A  m r

P

C
 100
Ｄ pC 
○100  P  P
C

pA 


（ mW は、水質量）

A

PA e
 10000
100  PC  PA

mW  1  e   m E
 100
mC  e  m E  m r↑アスファルト乳剤中の水分を加味

mW  mC  e  m E  mr  mW  mC  m A  mr  100 1  e   m E

24


100

２．添加量の比較
ＣＦＡ工法の添加率は、路上再生路盤用骨材の乾燥質量に対する比、ＣＡＥの添加量は、安定
処理混合物の乾燥質量に対する率で表される。このため、同一の安定材量であっても、両者の添加率の値は（含水比と含水率と同様に）異なるものとなる。
添加率（正確にはＣＦＡ工法については添加比、ＣＡＥについては添加率）の換算については、
セメント量と瀝青材量が絡み、また、瀝青材量が路上再生路盤用骨材の粒度に依存するため極めて複雑となる。

ここでは、以下の手順でＣＦＡとＣＡＥの瀝青材量を比較することにする。

①

路上再生路盤用骨材の粒度を仮定する。

②

ＣＦＡのフォームドアスファルト添加比を①の粒度から、 ○Ａ 式により 算出する。また、同①の粒度から、 ○Ｂ 式 によりＣＡＥのアスファルト乳剤添加率を算出する。ＣＡＥの場合、既設アスファルト混合物の混入率が必要となるので、0、20、40％の 3 ケースを考慮する。

③

ＣＡＥのセメント質量をＣＦＡのセメント質量と同一と仮定し、ＣＡＥのセメント添加率を、 ○Ｄ 式により算出する。なお、ＣＦＡのセメント添加比は 2.5％とする。

④

ＣＡＥのアスファルト量と同量のフォームドアスファルトを使用するＣＦＡの添加率比を○
Ｃ 式 により求める。アスファルト乳剤添加率およびセメント添加率は、それぞれ②、③で算出したものを用いる。アスファルト乳剤のアスファルトの質量割合は、60％とする。

⑤④で求めたＣＡＥのアスファルト量と同量のフォームドアスファルトを使用するＣＦＡの添加比と、②で算出したＣＦＡの添加比とを比較する。

（１） 路上再生路盤用骨材の粒度の設定
まず、路上再生路盤用骨材の粒度を付表１－２のように設定する。

付表 1-2 粒度の設定
ふるい目

通過質量百分率質(%)

53.0mm100

2.36mm

40

量

百

分

率(%)

a ：2.36mm ふるいに残留する質量百分率(%)

b ：2.36mm ふるいを通過し、75μm のふる
いに残留する質量百分率(%)

0.075mm

7.5

c ：75μm ふるいを通過する質量百分率(%)［注］通過質量百分率は、表－９の中央値とした。

25

60
32.5
7.5

（２） 粒度から瀝青材料を算出
参表２の粒度からＣＦＡのフォームドアスファルト添加比 PA 、ＣＡＥのアスファルト乳剤
添加率 p E を算出する。付表１－３に計算結果を示す。
付表 1-3 瀝青材量の計算表
記フォームドアスファルト添加比
質量百分率(%)

号

係数

係数×記号

PA (%)

石油アスファルト乳剤添加量
係数

係数×記号

a

60

0.03

1.8

0.04

2.4

b

32.5

0.05

1.6

0.07

2.3

c

7.5

0.2

1.5

0.12

0.9

Σ

5.6

Σ

4.9

p E (%)

既設アスファルト
混合物の混入率
(%)

d

0

－

－

－

20

－

－

－

40

－

－

－

-0.013

-0.0

5.6

-0.3

5.3

-0.5

5.1

フォームドアスファルト添加比は、4.9%と算出される。アスファルト乳剤添加率量については、既設アスファルト混合物の混入率を考慮する必要があり、混入率 d として 0、20、40％を設定している。各混入率に対するアスファルト乳剤量 p E は、各 5.6、5.3、5.1％と算出される。
（3）セメント質量を同一と仮定しセメント添加率を算出
ＣＦＡとＣＡＥが同一のセメントを使用すると仮定し、ＣＦＡのセメント添加比 PC 、フォームドアスファルト添加比 PA から、ＣＡＥのセメント添加率 pC を、 ○Ｄ 式により計算する。
ＣＦＡのセメント添加比 PC を 2.5％と仮定すれば、PA  4.9 ％を用いてセメント添加率 p C は、

pC 

2.5  100
 2.3%
100  2.5  4.9となる。
（4） pC 、 p E からアスファルトが同質量である PA を算出（3）のセメント量添加率 pC と、参表３のアスファルト乳剤量 p E から、 ○Ｃ 式 により安定材（セメントおよびアスファルト）が同量のＣＦＡのアスファルト添加比 PA を計算する。なお、アスファルト乳剤のアスファルト濃度 e A は、60％とする。計算結果を付表１－４に示す。

26

付表 1-4

pC (%)

2.3

p E (%)

pC 、 p E から PA を算定および PA と PA の比較

pC , p E から算出した粒度から算出差 PA  PA

既設アスファルト混

PA (%)

した PA (%)(%)

合物の混入率(%)

1.3

0

1.5

20

1.8

40

5.6

3.6（5.9）

5.3

3.4（5.6）

5.1

3.1（5.2）

4.9［注］（）内は、 PA とアスファルト量が等量のアスファルト乳剤量（アスファルト濃度=0.6）（５） 瀝青材量の比較

PA は、ＣＡＥのアスファルト量と同量のフォームドアスファルトを使用するＣＦＡの添加比である。ＣＦＡの配合方法から算出されるフォームドアスファルト添加比 PA と PA と比較すると 、
PA は PA より 1.3～1.8％、割合では 36％～58％多いことがわかる。
参表４の PA 欄の括弧内は、アスファルト量が等量のアスファルト乳剤添加比を示している。
瀝青材量（フォームドアスファルト量とアスファルト乳剤量）については、ＣＦＡのほうが少ないが、既設アスファルト混合物の混入率が低いほどその差は顕著となる。

以上の例では、路上再生路盤用骨材の粒度として規格の中央値を用いたが、通常実施される
粒度においても、一般に、ＣＦＡのほうがＣＡＥに比べて瀝青材の添加量は少なく、瀝青分（アスファルト）の添加量は多くなる。

27

付録２ 路上路盤再生工法の適用範囲

30

y  30  x

既
設
ア
ス
フ
ァ
ル
ト
混
合
物
層
厚

2.4 y  2.1x

20

( x  16, y  14)
既設アスファルト混合物の混入率 50%以下の領域

10cm  総厚  30cm
の領域

10

y

(cm)

標準適用範囲y  10  x( x  5, y  5)
0

10

20

既設粒状路盤厚30x (cm)（１） x  y  10

総厚 10cm 以上（表－３）（２） x  y  30

総厚 30cm 以下 （表－３）（３） 2.4 y  2.1x

既設アスファルト混合物の質量混入率 50%以下 （６．２（３））
単位体積質量は、一般にアスファルト混合物が 2.4g/cm 3 、粒状路盤
が 2.1g/cm 3 とする。
混入率が 50%を超える場合適用範囲は y  15 cm（既設アスファル

ト混合物層厚の上限値－４．適用範囲）まで 拡大できるが、事前の品質確認が必要である（６．３（３））

付図 2-1 路上路盤再生工法の標準的適用範囲［注］ＣＦＡ工法の場合、既設アスファルト混合物厚が 10cm を超える場合には、路面切削機による事前処理を行う必要がある。（４．適用範囲）

28

付録３ ＣＦＡ工法適用上の注意事項
フォームドアスファルトの発泡は長く持続しないものであり、フォームドアスファルトの路盤材への混入は、ほぐされ攪拌状態にある路盤材にフォームドアスファルトを散布するという方法で行われる。ＣＦＡ工法では混合装置のカバー内にフォームドアスファルトの散布装置を搭載したスタビライ
ザを使用する（付図 3-1）が、このような添加方式のためＣＦＡ工法には以下の制約がある。

注意１

フォームドアスファルトの表面散布は不可．スタビライザが混合走行している場合に限ってフォームドアスファルトを路上再生路
盤用骨材に混入することができる。
フォームドアスファルトを路面表面に散布した場合、散布直後から消泡が始まってほどなくアスファルトに戻ってしまうため混合が不可能となる。

付図 3-1 フォームドアスファルト添加の模式図

マンホール等の埋設物周りはスタビライザによる混合はできない。また、スタビライザによる路側構造物の破壊、軟弱な路肩部からの施工機械の転落を防止するため混合装置を路側から 30cm 以上離すのが路上再生路盤工では一般的である。
スタビライザの混合を行わない部分を、ミニバックホウ等の補助機械で混合することもできるが、フォームドアスフアルトの添加が困難であることに注意が必要である。
マンホール周りについては、その周辺をスタビライザによる施工が可能となるところまで掘削し、掘削した路上再生路盤用骨材を前後に敷きならして安定処理した後埋め戻すことがある。ただし、マンホール等の埋設構造物 が著しく隣接している 箇所ではスタビライザ の混合深さが安定 しないためフォームドアスファルトの均一な添加は困難であり、部分的に別途断面等を検討するほうがよい。

注意２

幅員 3.2m

施工幅員の変化が大きい場合施工能

1 回目の混合幅 2.0m

力が低下する．

1 回目の散布幅 1.6m
2 回目の混合幅 2.0m

スタビライザの混合幅は、機種によって異な

2 回目の散布幅 1.6m

るが 2.0～2.4m である。混合幅 2m のスタビラ

混合のラップ幅 0.8m

イザを使用して幅員 3.2m のＣＦＡ安定処理を散布のラップ幅 0.0m

行う場合は 2 回幅寄せして混合し、1 回目の散路面

布幅を左側から 1.6m、2 回目は右から 1.6m と付図 3-2 スタビライザの幅寄せと施工幅の関係

すると散布幅がラップしない（ただし、散布幅は、通常 10cm 程度ラップさせることが多い）。
散布幅の調整はノズルの開閉によって行う。ノズルは、混合装置のカバー内に進行方向に対して直角方向に複数個設けられている。散布中にノズルの開閉操作を行うと単位幅当りの散布量が変動するため、スタビライザが停止時にノズルの開閉を行う仕様となっている。
施工幅員の変化が大きい場合は、頻繁にノズルの開閉を行う必要がありその都度スタビライザを停止させるため、施工能力は低下する。このため、現道端部の破損状況にもよるが、極力散布幅の変更を少なくするよう施工幅を計画することが重要である。

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ＣＦＡ工法（セメント・フォームドアスファルト安定処理）技術資料 （平成 21 年 7 月）
平成 17 年 4 月

セメント・瀝青安定処理工法（フォームドアスファルト方式）技術資料

平成 19 年 4 月改訂

ＣＦＡ工法（セメント・フォームドアスファルト安定処理）技術資料

平成 21 年 7 月改訂■ＣＦＡ工法技術研究会
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