大会プログラム

全土研全国大会 2021OSAKA

もくじ

開催要項 ······································································· 2
基調報告 ······································································· 3
大会宣言 ······································································· 4
次 第 ············································································ 5
講演題目
講演会 ·································································· 6
シンポジウム ·························································· 7
基調講演 ······························································ 8
会 則 ············································································ 9
組織構成図 ·································································· 11
大会実行委員 ······························································ 12
来 賓 ·········································································· 13
運営協力員 ·································································· 13
会員校一覧 ·································································· 14
協賛一覧 ····································································· 16－ 1 －全土研全国大会 2021OSAKA

令和３年度

全国高等学校土木教育研究会

総会並びに研究協議会 全国(大阪)大会 開催要項
～ 産学官民と考えるポストコロナにおける高校土木教育シンポジウム～
１ 趣 旨

全国の高等学校における土木教育に関する調査・研究等を行い、その充実と発展を期するとともに、これからの時代の変化に対応した若年技能技術者を育成するため、産学官民の連携を図ることを目的と
する。

２ 主 催

全国高等学校土木教育研究会

３ 共 催

東日本高等学校土木教育研究会・西日本高等学校土木教育研究会

４ 後 援

文部科学省 国土交通省 大阪府教育委員会 大阪市教育委員会(公社)2025 年日本国際博覧会協会 (公社)全国工業高等学校長協会 (公社)土木学会(一財)建設業振興基金 (一社)日本建設業連合会 (一社)全国建設業協会(一社)全国中小建設業協会 (一社)全国建設産業団体連合会 (一社)建設産業専門団体連合会(一社)全国土木施工管理技士会連合会 (一社)全国測量設計業協会連合会
全国生コンクリート工業組合連合会 (一社)日本非破壊検査工業会

５ 期 日

令和３年８月 20 日(金)６ 会 場

【現地会場】
大阪市立都島工業高等学校 明都館〒534-0015 大阪市都島区善源寺町 1 丁目 5 番 64 号 (大阪メトロ谷町線｢都島駅｣すぐ)【WEB 会場】
全国高等学校土木教育研究会 大会ホームページ
URL http://nch2015.jp/2021osaka※ハイブリッド開催（現地会場による参加とライブ配信によるオンライン参加）

７ 参加者

全国高等学校土木教育研究会加盟校の土木系教員等

８ 時 程
・10:00～10:30

受付・10:30～11:00

開会式

・11:00～11:15

総会

・11:15～12:00

講演会（2025 年大阪・関西万博関連）

・12:00～13:00（昼食休憩）

・13:00～14:30

シンポジウム(国土交通省･土木学会･建設業振興基金･学校関係等)

・14:30～15:15

基調講演（文部科学省）

・15:15～15:45

閉会式

－ 2 －

全土研全国大会 2021OSAKA

基

調

報

告
全国高等学校土木教育研究会
会 長

三 輪

智 英

（兵庫県立姫路工業高等学校長）
全国高等学校土木教育研究会（全土研）は、昭和 32 年設立の東日本高等学校土木教育研究会（東土研）と昭和
36 年設立の西日本高等学校土木教育研究会（西土研）に分かれて活動を行っています。半世紀を超える長きにわたって、高等学校における土木教育の向上・改善を図ることをめざして、両研究会の事務局が連携を取りながら積極的な活動を展開し成果を上げてきました。
東西の研究会が合同で初めて全国大会を開催したのは昭和 52 年。学習指導要領の改訂に伴う教育課程の方向性を議論することをめざし、兵庫県で開催されました。平成の時代に入り、土木系学科で学んだ高校生に「２級土木施工管理技士」の資格を付与したいという声が高まりました。関係機関への陳情にあたり、全国組織としての活動実績が必要となり、平成３年に全土研が発足し、会則も制定されました。先輩諸氏による当時の建設省や文部省への熱心な陳情の結果、在学中の「土木施工技術者試験」の導入が決定され、その円滑な実施に向けて、平成７年に第２回の全国大会が栃木県で開催されました。
やがて、人口減少社会が到来し、将来の土木技術者の減少、建設業への就職・雇用問題や資格検定試験の実務経
験年数や試験会場などの課題が出てきました。これらの課題解決に向けて、国土交通省や建設５団体などへの陳情や要請を行ってきましたが、陳情等を通して、高等学校土木教育に関わる統一した全国組織による活動が一層求められるようになりました。更に、「ものづくりコンテスト」の課題設定や土木教育に携わる教員の資質向上、社会変化に対応したよりよい土木教育を行うための研究など、我々に与えられた課題や問題に取り組むために、全国組織としての研究会や情報交換を行い協議する場が必要となってきました。
この間、東西の研究会の会則の整合性を図りながら、全土研の会則を見直し、全国的に統一された実態のある組織として産・学・官・民の関係機関や団体との連携を図りながら再構築し、土木学会が平成 26 年に創立 100 周年を迎えたのを期に、20 年ぶり３回目となる全国大会が東京都で開催されました。大会テーマ「これからのインフラ整備を担う若年技術技能者育成のためのシンポジウム」の下、２日間で延 350 名を超える参加者を得て、所期の目的を上回る成果を収めることができました。
その後、「施工管理技術検定・学科試験」は国土交通省との連携により年２回の実施が実現し、富士教育訓練セン
ターと建設業振興基金との共催による「実務施工体験研修」が教員免許講習の選択領域講習として認定されるようになりました。また、高校生ものづくりコンテスト測量部門の課題の見直しでは、全国測量設計業協会の助言を得ながら進めることができました。さらに、四国発の「コンクリート甲子園」が、全国生コンクリート工業組合連合会等の支援を得て充実してくるなど、全土研は関係機関等との連携を深めることで、大会宣言に掲げられた目標達成に向けた力強い歩みを進めています。また、東京大会からは全国大会を東西交互に５年ごとに開催することとし、大阪大会はその２回目となります。
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、１年延期となり、今なお収束の見通しも立たない状況ではありますが、このような時だからこそ、全土研の会員校及び教職員は、研究会の活動を通して、その役割と責務を再認識し、産・学・官・民の関係機関や団体との更なる連携・協働を深めながら、これからの社会基盤の整備を担う人材育成に努めてまいります。
全国の高校土木の会員校 161 校の絆と連携を更に深め、我々に課せられた使命や責任を深く理解し、認識を更に高め、時代の要請に応えられる人材育成をめざして進むことを約束し、基調報告とします。

－ 3 －全土研全国大会 2021OSAKA

大

会

宣

言

平成 27 年の東京大会での大会宣言において、「全国高等学校土木教育研究会の会員校および教職員は、全国の高等学校土木系学科で学ぶ生徒の教育において、未来社会に向けて土木工学の意義とその役割の重要性を再認識し、高い志をもって社会基盤の整備を担う人材を育成していかなければならない」と解き、４つの志を示した。１つは、土木工学分野の諸問題について主体的かつ合理的に倫理観をもって解決できる若年技術技能者を育成すること。２つ目に、未来社会に向けて土木工学の意義・役割を再認識し、創造的な能力と実践的な態度を有する人材を育成する
こと。３つ目に、産・学・官・民の諸団体との連携による建設技術技能を取得できる機会や場を準備すること。４つ目に、広い視野をもって自ら研鑽に努め土木教育の発展を図るとした。
令和２年は、新型コロナウイルスの感染が世界に広がり、現代社会の生活そのものに大きな影響を与え、オンラインでの対話が増え、さまざまな対人サービスが見直されつつある。
一方で、地震や台風、豪雨など、社会基盤を脅かす自然災害は、想定を超えるものが頻発し、少子高齢化比率もま
すます高まり、建設分野では人手不足が深刻化しており、土木技術技能者の需要は依然高いままである。
高等学校においては、令和４年度より学習指導要領が学年進行で実施される。その方針として、急速に変化する社会や技術革新に対応するためには、従来の知識偏重の教育だけではなく、自ら学びとる力が重要である。そこで、生徒主体の対話的で深い学びをめざし、PBL（Project Based Learning：課題解決型学習）の手法を取り入れた課題
解決型の学習や、教科横断型の学習に力を入れるよう示されている。
このような状況の中、本大会において、ご協力を頂いた関係諸団体とともに、共通理解を深めながら連携を強化し、未来の社会基盤の整備に携わる人材育成への責任と使命を自覚し、改めて次のことを宣言する。

1.

我が国の国土強靱化を図る社会基盤の整備と、既存を含む社会基盤の維持・管理等における土木工学分野に突きつけられた諸問題について、主体的でかつ合理的に倫理観をもって解決できる若年技術技能者を育成する。

2.

高等学校土木系学科の教育において、教職員が自ら未来社会に向けて土木工学の意義や役割について再認識をすることにより、技術革新に対応した知識や社会の発展を図る創造的な能力と実践的な態度を有する人材を
育成する。

3.

高等学校土木系学科で学ぶ生徒には、産・学・官・民の諸団体と連携して、建設技術技能に関する基礎的・基本的な知識と技術を学ぶ機会を準備する他、他分野との知識や技術の融合により、自助・互助・共助・公助の考えのもと組織的かつ継続的に学習できる環境を整える。

4.

全国高等学校土木教育研究会の会員校および教職員は、「土木を学ぶ生徒の成長を期する教育」を共通の理念として、広い視野をもって高等学校土木教育の使命と責任を自覚し、自ら研鑽に努め土木教育の発展を図る。

－ 4 －全土研全国大会 2021OSAKA

次

第

総合司会

兵庫県立東播工業高等学校

校 長

川西 一樹

会場校挨拶

大阪市立都島工業高等学校

校 長

柘原 康友

[開会式]

（10:30～11:00）

１ 開式のことば大阪府立西野田工科高等学校

校 長

松山 国林

２ 会長挨拶

全国高等学校土木教育研究会

会 長

三輪 智英

（兵庫県立姫路工業高等学校長）
３ 来賓挨拶

４ 来賓紹介大阪府教育庁 教育振興室 高等学校課

全国高等学校土木教育研究会

課 長

白木原 亘

会 長

三輪 智英

会 長

三輪 智英

[総会並びに研究協議会]
１ 総会（１）基調報告（11:00～11:15）
全国高等学校土木教育研究会（兵庫県立姫路工業高等学校長）（２）大会宣言全国高等学校土木教育研究会

副会長

野田 昌彦

（愛知県立半田工科高等学校長）
２ 講演会（11:15～12:00）「 大阪・関西万博がめざすもの 」
公益社団法人２０２５年日本国際博覧会協会
広報戦略局 戦略事業部審議役兼経営企画室審議役
檜垣

【休憩】

亨 様

（12:00～13:00）

３ 研究協議シンポジウム（13:00～14:30）
テーマ「 産学官民と考えるポストコロナにおける高校土木教育 」

パネリスト

コーディネーター
基調講演

国土交通省 近畿地方整備局 企画部

部 長

豊口 佳之 様公益社団法人 土木学会

専務理事

塚田 幸広 様一般財団法人 建設業振興基金

理事長

佐々木 基 様全国高等学校土木教育研究会

会 長

三輪 智英

全国高等学校土木教育研究会

常任幹事

清水 哲成

一般社団法人 建設ディレクター協会

理 事

田辺 直子 様（14:30～15:15）「 教科「工業」における新高等学校学習指導要領の実施に向けて 」
文部科学省 国立教育政策研究所 教育課程研究センター研究開発部 教育課程調査官
文部科学省 初等中等教育局参事官（高等学校担当）付 産業教育振興室教科調査官
内藤
４ 閉会のことば大阪府立西野田工科高等学校
－ 5 －

校 長

敬 様

松山 国林

全土研全国大会 2021OSAKA

講演会（11:15～12:00）「 大阪・関西万博がめざすもの 」
公益社団法人２０２５年日本国際博覧会協会
広報戦略局 戦略事業部審議役兼経営企画室審議役
檜垣 亨 様Profile1960 年生まれ。1986 年京都大学大学院工学研究科修士課程修了。
同年、三菱総合研究所入社。専門は、行政運営、交通政策、国土計画など。
調査・研究部門に従事した後、理事長秘書、広報部副部長を務め、2019 年 9 月より博覧会協会へ出向し、現在に至る。技術士（建設部門）。

－ 6 －全土研全国大会 2021OSAKA

シンポジウム（13:00～14:30）
テーマ「産学官民と考えるポストコロナにおける高校土木教育」
コーディネーター

一般社団法人建設ディレクター協会理事

田辺 直子 様

パネリスト

国土交通省 近畿地方整備局 企画部
公益社団法人 土木学会

部長
専務理事

豊口 佳之 様塚田 幸広 様一般財団法人 建設業振興基金

理事長

佐々木 基 様全国高等学校土木教育研究会
全国高等学校土木教育研究会

会長
常任幹事

三輪 智英
清水 哲成

－ 7 －

全土研全国大会 2021OSAKA

基調講演（14:30～15:15）「 教科「工業」における新高等学校学習指導要領の実施に向けて 」
文部科学省 国立教育政策研究所 教育課程研究センター研究開発部 教育課程調査官
文部科学省 初等中等教育局参事官（高等学校担当）付 産業教育振興室教科調査官
内藤 敬 様Profile平成 10 年～25 年度

島根県立出雲工業高等学校、島根県立江津工業高等学校、
島根県立松江工業高等学校

勤務

平成 26 年～30 年度

島根県教育庁

教育指導課

勤務

平成 31 年度

島根県立出雲工業高等学校

勤務

令和 2 年度～

現職

－ 8 －

全土研全国大会 2021OSAKA

全国高等学校土木教育研究会
（名

会則

称）

第１条

本会は全国高等学校土木教育研究会と称する。

（事 務 局）
第２条（目

本会の事務局は会長の指定する学校に置く。

的）

第３条
（事

本会は高等学校土木系教育の充実と発展を図ることを目的とする。

業）

第４条

本会はその目的を達成するため、次の事業を行う。

１）会員、各校相互の連絡と教育成果の交換等のため、全国大会を原則 5 年毎に開催
２）東日本高等学校土木教育研究会（東日本地域）と西日本高等学校土木教育研究会（西日本地域）で行う諸活動
３）土木学会 教育企画・人材育成委員会 高校教育小委員会との連携活動
４）関係諸官庁・教育団体・産業界との連絡調整
５）その他必要な事項
（会

員）

第５条
（役

本会は全国の高等学校土木系教育に関係する教職員をもって組織する。

員）

第６条

本会は次の役員を置く。

１）会

長

１名

２）副会長

１名

３）常任幹事

２名

４）幹

事

必要数

５）顧

問

３名以内

６）相談役

２名以内

第７条

役員は会員の中から次の方法で選出する。

１）会長および副会長は東西の高等学校土木教育研究会会長より選出する。
２）常任幹事は東西の高等学校土木教育研究会事務局長とする。
３）幹事は東西の高等学校土木教育研究会より選出する。
第８条

役員の任期は１年とする。ただし、再任を妨げない。

第９条

役員の任務は次のとおりである。

１）会長は本会を代表し、会務を総理する。
２）副会長は会長を補佐し、会長に事故等あるときはその職務を代行する。
３）常任幹事は本会の運営にあたる。
４）幹事は常任幹事を助けて事業の遂行にあたる。
５）顧問は東西の高等学校土木教育研究会総会および役員会等に出席し，東西の諸課題に関する調整
および関係機関・団体との連携・協働等を図る。
６）相談役は必要に応じて各種会合等へ参加する。
（顧問および相談役）
第 10 条本会には顧問および相談役を置くことができる。顧問と相談役は全国大会経験役員より役員会の推薦を得て委嘱し、任期は１年で再任を妨げない。

（会

議）第 11 条

会長は必要に応じて総会ならびに役員会を召集し、本会運営についての事項を審議決定する。
－ 9 －全土研全国大会 2021OSAKA（会

計）第 12 条（付

本会の経費は東西の高等学校土木教育研究会及び土木学会で負担する。

則）

第 13 条本会則に定められていない事項は、役員会に諮って処理する。

第 14 条
１）本会則は平成

３年９月１８日から施行する。

２）本会則は平成

５年７月２７日から施行する。

３）本会則は平成２５年７月２５日から施行する。
４）本会則は平成２８年８月２日から施行する。
５）本会則は令和元年１２月１３日から施行する。

全国高等学校土木教育研究会の会則に関わる付則
令和元年 12 月 13 日制定[役員構成と土木学会 教育企画・人材育成委員会 高校教育小委員会との関係]
第１条

土木学会 教育企画・人材育成委員会 高校教育小委員会(以下「高校教育小委員会」という)との連携活動を図るため、高校教育小委員会の委員等は全国高等学校土木教育研究会の役員等を兼ねるものとする。

第２条

高校教育小委員会の委員長は、全国高校土木教育研究会の会長または副会長が兼ねることを原則
とする。

第３条

高校教育小委員会の委員について、委員の推薦があった場合、委員長は委員を選任できるものとする。

［活動の目的と事業］
第４条

高校教育小委員会との連携活動をはかるため、本会則第３条の目的及び第４条の事業に加え、高校教育小委員会運営基準に示す目的及び事業を果たすことに努める。

第５条

高校教育小委員会は、土木系生徒および学童を含む一般市民を対象としながら、中・長期的視点
より社会基盤に関わる教育全般の企画と実施について具体案を提言し、実行することも目的とする。

［高校教育小委員会の活動内容］
第６条

委員会は第４条、第５条に示すほか、以下の活動を負託されているものとする。

１）土木学会の論文集投稿および技術功労賞の推薦、夏期講習会の企画
２）高校生ものづくりコンテスト全国大会（測量部門）および各種競技会の検討等
３）各種資格取得や出版物に関する整備検討等委員会の情報を各地区に発信
４）その他役員会等にての企画事項［そ の 他］
第７条

本付則は必要に応じて修正、追加又は削除を行うものとする。

－ 10 －

全土研全国大会 2021OSAKA

National Association for Civil Engineering Education Research of High Schools

全国高等学校土木教育研究会

全国高校土木系学科の組織構成と関係機関

四
国
地
区

九
州
地
区

中
国
地
区

近
畿
地
区

北
信
越
地
区

西日本高等学校土木教育研究会

東
海
地
区

関
東
地
区

東
北
地
区

北
海
道
地
区

東日本高等学校土木教育研究会

West National Association

East National Association

for Civil Engineering Education Research of High Schools

for Civil Engineering Education Research of High Schools

略称：西土研 (WNCH）

略称：東土研 (ENCH）

全国高等学校土木教育研究会
全国工業高等学校長協会

略称：全土研 （NCH）

土木学会／教育企画・人材育成委員会「高校教育小委員会」
略称：高校教育小委員会

略称：全工協全 土 研 役 員 会注１）

注１）全土研役員会とは、全国高等学校土木教育研究会役員会の略称で会則
文部科学省
国土交通省
第 6 条に定める役員である。
注１）全土研役員会とは、全国高等学校土木教育研究会役員会の略称で会則第 6 条に定める役員である。

－ 11 －

全土研全国大会 2021OSAKA

大会実行委員
役職

学校名

職名

名前

所属

実行委員長

兵庫県立姫路工業高等学校

校長

三輪 智英

全土研・会長

副実行委員長愛知県立半田工科高等学校

校長

野田 昌彦

東土研（東海）・会長

副実行委員長

兵庫県立東播工業高等学校

校長

川西 一樹

西土研（近畿）・会長

副実行委員長大阪府立西野田工科高等学校

校長

松山 国林

西土研（近畿）・副会長、近土研副会長

顧問

群馬県立利根実業高等学校

前校長

横手 静夫

東土研（関東）・顧問

顧問

岡山県立岡山工業高等学校

前校長

赤木 恭吾

西土研（中国）・顧問、岡山大学顧問

東京都立蔵前工業高等学校

前校長

渡邉

東土研（関東）・顧問、(公社)全国工業高等学校長協会

大阪府立西野田工科高等学校

教諭

近藤 大地

大阪市立都島工業高等学校

教諭

竹内 一生

西土研（近畿）実行委員

兵庫県立兵庫工業高等学校

教諭

清水 哲成

全土研・常任幹事、西土研（近畿）・
西土研事務局長

実行委員

群馬県立高崎工業高等学校

教諭

星野 正光

実行委員

栃木県立那須清峰高等学校

教諭

鈴木 良孝

実行委員

岐阜県立岐南工業高等学校

教諭

西村

賢

全土研・幹事、東土研（東海）実行委員

東京都立葛西工業高等学校

教諭

東

君康

全土研・幹事、東土研（関東）実行委員

茨城県立下館工業高等学校

教諭

近藤 正伸

全土研・幹事、東土研（関東）実行委員

神奈川県立横須賀工業高等学校

総括教諭

山下

敦

全土研・幹事、東土研（関東）実行委員

群馬県立利根実業高等学校

教諭

高橋 武弘

全土研・幹事、東土研（関東）実行委員

兵庫県立龍野北高等学校

教諭

尹

稔根

西土研（近畿）、近土研事務局

実行委員

京都市立京都工学院高等学校

教諭

松井 享司

全土研・幹事、西土研（近畿）実行委員

兵庫県立東播工業高等学校

主幹教諭

山内 猛史

全土研・幹事、西土研（近畿）実行委員

兵庫県立東播工業高等学校

教諭

吉本 高之

全土研・幹事、西土研（近畿）実行委員

岡山県立笠岡工業高等学校

指導教諭

芦田 忠大

西土研（中国）実行委員

徳島県立つるぎ高等学校

教諭

関

正敏

西土研（四国）実行委員

宮崎県立宮崎工業高等学校

教諭

岡田

篤

実行委員

一般社団法人建設ディレクター協会

理事長

新井 恭子

実行委員
（事務局長）
実行委員
（会計）

隆

全土研・幹事、西土研（近畿）西土研事務局次長

全土研・常任幹事、東土研（関東）・
東土研事務局長
全土研・幹事、東土研(関東)、土木学会教育企画人材育成委員会高校小委員会・幹事長

全土研・幹事、西土研（九州）
土木学会教育企画人材育成委員会
高校小委員会 委員

全土研：全国高等学校土木教育研究会 東土研：東日本高等学校土木教育研究会 西土研：西日本高等学校土木教育研究会－ 12 －

全土研全国大会 2021OSAKA

（１）来賓

（敬省略）

団体・所属名・役職

名前

文部科学省 国立教育政策研究所 教育課程研究センター研究開発部 教育課程調査官
文部科学省 初等中等教育局参事官（高等学校担当）付 産業教育振興室教科調査官

内藤敬

国土交通省 近畿地方整備局 企画部 部長

豊口 佳之

大阪府教育庁 教育振興室 高等学校課 課長

白木原 亘

大阪市教育委員会 指導部 高等学校教育担当 課長

大西 忠典

公益社団法人 2025 年日本国際博覧会協会
広報戦略局 戦略事業部審議役兼経営企画室審議役

檜垣

公益社団法人 土木学会 専務理事

塚田 幸広

一般財団法人 建設業振興基金 理事長

佐々木 基

亨

（２）運営スタッフ
団体・所属名名前

団体・所属名大阪府立西野田工科高等学校

河村 隆生

大阪府立西野田工科高等学校

地主

大阪府立西野田工科高等学校

三木 良介

大阪府立西野田工科高等学校

中井 幸子

大阪府立西野田工科高等学校

中山 智弘

大阪市立都島工業高等学校

大隅 沙織

大阪市立都島工業高等学校

蔭山 リエチ

大阪市立都島工業高等学校

中川 善樹

大阪市立都島工業高等学校

貫名 三千代

京都市立京都工学院高等学校

大岩

兵庫県立篠山産業高等学校

渋谷 光生

兵庫県立豊岡総合高等学校

足達 義弘

兵庫県立東播工業高等学校

吉田

兵庫県立兵庫工業高等学校

岡田 和久

昭

－ 13 －

名前

武司

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会員校一覧（西日本高等学校土木教育研究会）■ 九州地区
沖縄県立沖縄工業高等学校■ 中国地区
山口県立下関工科高等学校

沖縄県立美来工科高等学校

山口県立萩商工高等学校

鹿児島県立鹿屋工業高等学校

山口県立徳山商工高等学校

鹿児島県立鹿児島工業高等学校
鹿児島県立加治木工業高等学校

山口県立岩国工業高等学校
広島県立広島工業高等学校

熊本県立球磨工業高等学校

広島県立総合技術高等学校

熊本県立天草工業高等学校

広島県立府中東高等学校

熊本県立小川工業高等学校

岡山県立笠岡工業高等学校

学校法人開新学園開新高等学校
熊本県立熊本工業高等学校

岡山県立岡山工業高等学校
岡山県立新見高等学校

熊本県立玉名工業高等学校

岡山県立津山工業高等学校

宮崎県立都城工業高等学校

島根県立松江工業高等学校

宮崎県立延岡工業高等学校
長崎県立大村工業高等学校

鳥取県立鳥取工業高等学校
鳥取県立米子工業高等学校

長崎県立佐世保工業高等学校■ 近畿地区

長崎県立鹿町工業高等学校

和歌山県立和歌山工業高等学校

佐賀県立唐津工業高等学校
学校法人江楠学園北陵高等学校

大阪府立西野田工科高等学校
大阪市立都島工業高等学校

佐賀県立鳥栖工業高等学校

大阪市立都島第二工業高等学校

福岡県立三池工業高等学校

奈良県立御所実業高等学校

学校法人大牟田学園大牟田高等学校
福岡県立八女工業高等学校

奈良県立吉野高等学校
兵庫県立龍野北高等学校

学校法人久留米工業大学祐誠高等学校

兵庫県立東播工業高等学校

福岡県立福岡工業高等学校

兵庫県立兵庫工業高等学校

福岡県立八幡工業高等学校
福岡県立浮羽工業高等学校

神戸市立科学技術高等学校
兵庫県立篠山産業高等学校

大分県立佐伯豊南高等学校

兵庫県立豊岡総合高等学校

大分県立大分工業高等学校

京都市立京都工学院高等学校

大分県立日田林工高等学校
大分県立中津東高等学校■ 四国地区
高知県立宿毛工業高等学校
高知県立高知工業高等学校（全時制）高知県立高知工業高等学校（定時制）
高知県立安芸桜ケ丘高等学校
愛媛県立八幡浜工業高等学校
愛媛県立松山工業高等学校
愛媛県立東予高等学校
徳島県立つるぎ高等学校
徳島県立徳島科学技術高等学校
徳島県立阿南光高等学校
香川県立多度津高等学校－ 14 －

全土研全国大会 2021OSAKA

会員校一覧（東日本高等学校土木教育研究会）■ 東海地区
三重県立津工業高等学校

群馬県立高崎工業高等学校（全日制・定時制）
群馬県立前橋工業高等学校

三重県立四日市中央工業高等学校

群馬県立桐生工業高等学校

愛知県立半田工科高等学校

群馬県立利根実業高等学校

愛知県立岡崎工科高等学校
愛知県立豊橋工科高等学校

栃木県立真岡工業高等学校
栃木県立宇都宮工業高等学校

学校法人名工学園名古屋工業高等学校

栃木県立今市工業高等学校

名古屋市立工芸高等学校

栃木県立那須清峰高等学校

愛知県立愛知総合工科高等学校

茨城県立土浦工業高等学校

愛知県立一宮工科高等学校
静岡県立浜松工業高等学校

茨城県立下館工業高等学校
茨城県立水戸工業高等学校

静岡県立島田工業高等学校■ 東北地区

静岡県立科学技術高等学校

福島県立平工業高等学校

静岡県立沼津工業高等学校
岐阜県立大垣工業高等学校

福島県立喜多方桐桜高等学校
福島県立二本松工業高等学校

岐阜県立岐南工業高等学校

山形県立米沢工業高等学校

岐阜県立岐阜工業高等学校

山形県立山形工業高等学校

関市立関商工高等学校
岐阜県立可児工業高等学校

学校法人山形電波学園創学館高等学校
山形県立新庄神室産業高等学校

岐阜県立中津川工業高等学校

山形県立酒田光陵高等学校■ 北信越地区

仙台市立仙台工業高等学校（全日制）

石川県立小松工業高等学校
金沢市立工業高等学校

仙台市立仙台工業高等学校（定時制）
宮城県黒川高等学校

石川県立羽咋工業高等学校

宮城県古川工業高等学校

富山県立富山工業高等学校

宮城県石巻工業高等学校

富山県立桜井高等学校
長野県飯田 OIDE 長姫高等学校

秋田県立西目高等学校
秋田県立大曲工業高等学校

長野県丸子修学館高等学校

秋田県立秋田工業高等学校

長野県長野工業高等学校

秋田県立能代科学技術高等学校

長野県中野立志館高等学校
新潟県立上越総合技術高等学校

秋田県立大館桂桜高等学校
岩手県立一関工業高等学校

新潟県立新潟県央工業高等学校

岩手県立黒沢尻工業高等学校

新潟県立新潟工業高等学校

岩手県立盛岡工業高等学校

新潟県立新発田南高等学校■ 関東地区

岩手県立久慈工業高等学校
岩手県立種市高等学校

山形県立青洲高等学校(山梨県立峡南高等学校)

青森県立弘前工業高等学校

山梨県立都留興譲館高等学校

青森県立八戸工業高等学校

山梨県立甲府工業高等学校
神奈川県立藤沢工科高等学校

学校法人八戸工業大学第一高等学校
青森県立青森工業高等学校

神奈川県立磯子工業高等学校■ 北海道地区

神奈川県立小田原城北工業高等学校

北海道函館工業高等学校

川崎市立川崎総合科学高等学校
神奈川県立向の岡工業高等学校

北海道室蘭工業高等学校
北海道苫小牧工業高等学校

東京都立総合工科高等学校

北海道札幌工業高等学校

東京都立田無工業高等学校

北海道小樽工業高等学校

千葉県立君津青葉高等学校
千葉県立京葉工業高等学校

北海道帯広工業高等学校
北海道釧路工業高等学校

千葉県立東総工業高等学校

北海道旭川工業高等学校（全日制・定時制）

埼玉県立いずみ高等学校

北海道北見工業高等学校

埼玉県立熊谷工業高等学校－ 15 －

全土研全国大会 2021OSAKA

協賛一覧（賛助会員・関係団体）

株式会社荒木組

一般財団法人建設業振興基金

株式会社三幸工務店

戸田建設全国連合利友会

株式会社島田工作所

京都サンダー株式会社

日本橋梁株式会社

東日本高等学校土木教育研究会

株式会社マルイ

西日本高等学校土木教育研究会

日下部建設株式会社

近畿高等学校土木教育研究会

アイサワ工業株式会社（法人・団体）株式会社インフォマティクス

一般財団法人戸田みらい基金

大林道路株式会社

大阪兵庫生コンクリート工業組合

株式会社小田組

一般社団法人建設産業専門団体連合会

株式会社勝山組

一般社団法人兵庫県建設業協会

機動建設工業株式会社

一般社団法人岡山県建設業協会

清田軌道工業株式会社

一般財団法人経済調査会

コンピュータ・システム株式会社

一般財団法人建設物価調査会

株式会社ジオダイナミック

一般社団法人全国測量設計業協会連合会

実教出版株式会社

全国専門学校土木教育研究会

新土木開発コンサルタント

兵庫県左官工業協同組合

大日本土木株式会社

昭土会

中村建設株式会社

西野田土木会

日本海工株式会社（学校関係）

株式会社日本コムダック

学校法人片柳学園

蜂谷工業株式会社

学校法人近畿測量専門学校

兵庫奥栄建設株式会社

学校法人修成建設専門学校

深田サルベージ建設株式会社（企業）

武藤工業株式会社

奥村組土木興業株式会社
天野産業株式会社
株式会社久本組
ヤマト工業株式会社
株式会社新井組
鹿島道路株式会社
株式会社建築資料研究社
株式会社ジャパックス
東亜道路工業株式会社
福井コンピュータ株式会社
株式会社松原組
株式会社ムツミ
株式会社友興組
寄神建設株式会社
ライト工業株式会社－ 16 －