高年齢労働者が健康かつ安心・安全に働き続けるために集

DIO 2017, 4

寄稿

特特集 3

高年齢労働者の労働寿命延伸に向けた健康管理・健康支援策
道下竜馬（産業医科大学 産業生態科学研究所 健康開発科学研究室）

1. はじめに

現在の産業保健上の重要課題の一つである過近年、急速な高齢社会に移行しつつある我

重労働対策は、動脈硬化性疾患を防止するこが国では、労働人口年齢の急速な高齢化がとを焦点においた対策であり、今後も心血管進んでおり、雇用労働者全体のうち50歳以上危険因子に対する対応が必要となる。肥満やの高年齢労働者の占める割合は約3割を超え脂質異常症、高血圧、2型糖尿病などの心血ている。加齢にともない心身機能は低下する

管危険因子は、いずれも運動や食事などの生ことから、高年齢労働者の増加は災害発生件活習慣の是正で予防や改善が可能であること数増加の要因の一つとなっている。厚生労働は、これまで多くの研究で明らかにされており、

1

省の「労働者死傷病報告」 では、高年齢労多くのガイドラインでも生活習慣是正の重要性

働者は災害発生率が若年労働者に比べて高が示されている。

く、50歳代は30歳代の約2.0倍、60歳以上では約2.7倍になることが示されている。この結果、50歳以上の高年齢労働者が、休業4日以上の死傷災害全体に占める割合は半数以上に

図1. 生
 活習慣修正指導ならびにその後の自己管理による心血管危険因子に対する効果3A）体重（kg）
12011086.7B）収縮期血圧（mmHg）
160
144
150
80.9***

81.3

及び、年齢階級の上昇にともない被災程度も10090130

重症化することが明らかにされている。した

80

120

70110

がって、高年齢労働者が有する技術や能力を60長きにわたり生かし続けるためには、労働者が自らの心身を働き続けられる状態に維持することが重要であり、そのためには労働者個人の予防策に加えて企業による健康管理・健指導前 12週後
プログラム
指導期間1年後

300
250

170100

自己管理C）中性脂肪（mg/dl）

70
105

15030

働者の健康寿命ならびに労働寿命延伸に向0果について概説する。

プログラム
指導期間

1年後

自己管理

49

50
40

心とした我々のこれまでの取り組みや研究成

56§
4660

50
指導前 12週後

1年後

自己管理

80200128D）HDL-C（mg/dl）

140*

康支援策が重要となる。本稿では、高年齢労る健康管理・健康支援策について、運動を中

指導前 12週後
プログラム
指導期間

100

け、労働者個人だけではなく企業に求められ

131***

140

20

指導前 12週後
プログラム
指導期間1年後

自己管理*; p ＜ 0.05，***; p ＜ 0.0001 vs 指導前、§; p ＜ 0.0005 vs 12 週後
体重や収縮期血圧、脂質代謝指標などの危険因子の有意な改善効
果が 12 週間の介入で認められ、自己管理下であっても、その効果が維持あるいはさらに改善した

我々の研究室では、某企業において12週間
2. 職域における健康増進活動の効果の運動指導と栄養指導からなる介入とその後

平成24年度の「労働者健康状況調査」 で1年間の自己管理下でのフォローアップを含めは、持病のある労働者の割合は年齢が上がるた介入研究を実施した（図1）3。その結果、体ごとに高くなり、60歳代では60%以上が何ら重や収縮期血圧、脂質代謝指標などの心血管かの持病があるという結果が示されている。

危険因子の有意な改善効果が12週間の介入で2― 12 ―認められ、さらに1年間の自己管理下であって

図2. 生 活習慣修正指導による仕事の満足度への効果6も、その効果が維持あるいはさらに改善することを報告した。つまり、わずか12週間であっ仕事の満足度（点）ても、健康的な生活習慣を獲得すれば、自己100管理下でも体重のリバウンドもなく、効果が持p=0.00290続することを示しており、本研究の結果から

70.0±15.9点

67.4±16.3点

80

職域における健康増進活動の意義は大きいと70考えられる。
しかし、平成24年度の「労働者健康状況調60査」2では、職域における健康増進活動（Total50

介入前Health Promotion Plan: THP）に取り組んでいる事業場はわずかであり、事業場規模が介入後仕事満足度は 5 段階評価で行い、100 点満点に換算5,000名以上の大企業でもわずか5.8%、全体満足度も高まるという興味深い結果を示した

では1.4%でしかない。我々の研究室では、上（図2）6。さらに、某地方公務員を対象とした記の介入研究の結果をふまえ、これまでに中横断研究の結果では、余暇に運動をしている小規模事業場で働く労働者の健康増進の受け者ほど精神的健康度は良好であることを報告

入れ場所として、地域の健康増進事業を想定し、運動には身体的健康度のみならず、メンし、心血管危険因子だけではなく仕事に関連タルヘルスにも良好な効果を及ぼすことを明らする要因も含め、運動と食事指導を併用したかにした4。このように、地域の健康増進事業生活習慣修正の介入研究を行ってきた（北九の結果から、運動と食事を併用した総合的な州市健康づくりのためのパスポート事業）4、5。

生活習慣修正指導は、心血管危険因子や体本介入研究は、有酸素運動の実践と管理栄力、精神的健康度の改善など多面的な効果を養士による栄養指導を用いた総合的な生活習有していることを明らかにしてきた。

慣修正指導を12週間実施し、介入前後で効果の検証を行った。12週間の生活習慣の修正指3. 職域における運動環境整備の実際導を実施した結果、肥満度や血圧、脂質代謝上述のように、運動と食事指導を中心とし指標の有意な改善がみられ、有酸素性作業た生活習慣の修正は、その多面的効果が多く能力の指標である最大酸素摂取量や柔軟性、の研究で証明されているにもかかわらず、平敏捷性といった身体能力の向上も認められた。

成27年の我が国の国民健康・栄養調査の報

この研究は職場内での介入ではなかったもの

告7では、定期的な運動習慣のある者の割合の、職場外の地域での介入においても仕事の7
図3. 我が国の運動習慣のある者の割合（平成27年度国民健康・栄養調査）

（%）
100

男性

女性

8056.1

60
40
200

52.5

39.0

37.8
27.8
17.1

18.9

21.3

35.9

38.0

37.5

27.3

24.6

14.3

17.6

21.3

19.8

8.3

20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70歳以上 （再掲） （再掲）
総数
（1,620） （82） （143） （211） （223） （433） （528） 20-64歳 65歳以上（850） （770）20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳 70歳以上 （再掲） （再掲）
総数（2,259） （121） （237） （374） （356） （563） （608） 20-64歳 65歳以上（1,332） （927）

運動習慣者とは、1 回 30 分以上の運動を週 2 回以上実施し、1 年以上継続できている者
運動習慣のある者の割合は男性 37.8%、女性 27.3% と過去 10 年間でわずかに増加傾向を示しているものの、勤労世代である 30 歳代では運動習慣者の割合は男性 18.9%、女性 14.3% と極めて低い― 13 ―DIO 2017, 4

は男性37.8%、女性27.3%と過去10年間でわ機器がデスクから1分以内の場所にあれば、遠ずかに増加傾向を示しているものの、勤労世い場所にある運動施設まで行かなくても、始代である30歳代では運動習慣のある者の割合

業前や昼休み、業務後にテレビを見ながら気は男性18.9%、女性14.3%と極めて低いのが軽に運動できる労働者が増えるのではないか

現状である（図3）。職域で健康増進活動のプと考えた。このような物理的バリアを取り除く

ログラムを提供しても、参加者の多くはすで試みとして、本学では、大学の体育館に集中に健康意識の高い者ばかりで、実際に参加しして設置されていた自転車エルゴメーターを学て欲しい者に限って参加してもらえないことの内のそれぞれの建物に分散して配置し、教職方が多い。厚生労働省の健康づくりに関する員が気軽に運動しやすい環境を提供している

8

意識調査の結果 では、運動を実施できてい（図4）。さらに、我々は本学教職員の階段とない者の主な理由として、「時間がないから」エレベーターの利用人数、その所要時間につ「仕事や家事で疲れているから」という理由をいて検討したところ、目的階が2 〜 3階まではあげており、勤労世代において特に仕事でのエレベーター利用者よりも階段利用者の方が身体活動量が少なく、残業時間の長い労働者多く、4階以上の高層階ほどエレベーター利用では運動習慣の獲得、とりわけ運動施設の提者が多かった。また、階段とエレベーターの供や運動時間の確保など、運動環境の整備は目的階までの所要時間を比較した結果、高層重要な課題であると考えられる。このように、階（4階以上）では階段の方がエレベーターよ運動習慣の阻害要因として、「運動施設がない」

りも目的階までの所要時間が長く、低層階（2などの物理的なバリアと「運動時間の確保が〜 3階）では階段とエレベーターではほぼ同等できない」などの心理的バリアが存在しており、であった。この結果を本学の安全衛生委員会

労働者の運動習慣獲得のためにはこれらのバに報告したところ、学内の衛生管理者と修練リアを取り除く必要がある。以下、運動環境医が共同で階段利用啓 発ポスターを作成し整備について、我々のこれまでの取り組みやた。現在、図5のようなポスターを学内各地の研究成果について紹介する。

階段踊り場に貼付することにより、教職員の積極的な階段利用を促している。このように、

A）物理的バリアに対する取り組み

物理的バリアを取り除き、運動しやすい環境「運動施設がない」「運動施設が遠い」などを整えることは労働者の健康保持・増進、運の理由で運動をしない労働者が多いことか動習慣の獲得につながると考えられる。

ら、我々は自転車エルゴメーターなどの運動

図4. 物
 理的バリアを取り除くため、体育館に集中して設置されていた自転車エルゴメーターを各建物の空き部屋に分散して配置

DIO 2017, 4― 14 ―

図5. 教職員の積極的階段利用を促すため、学内の階段踊り場にポスターを貼付している

B）心理的バリアに対する取り組み

い群に比べて全死亡、心血管疾患、がんによ従来、健康づくりや疾病予防のための運動る死亡リスクが有意に低く、週末にまとめて運には、1回あたり30分以上の運動が推奨されて動する群と定期的に運動実施する群では有意きたが、近年の研究結果から持続的な運動でな差がなかったと報告している。このように、なくても、短時間の運動を繰り返し行い、エ連続運動であれ、細切れ運動であれ総運動

ネルギー消費量を積算していくことが肥満やメ時間が変わらなければ、健康の保持・増進効

タボリックシンドロームの予防、改善に有効で果は同等であることから、多忙な労働者ではあることが示されている。我々は、1日に30分日常生活の中で職種やライフスタイルに合わせの連続運動を実施する群と1回あたり10分のた運動を選択し、個々の体力に応じて徐々に運 動を1日に3回に分けて実施する群に分 類運動量（運動時間や頻度）や生活活動を増やし、肥満度や有酸素性作業能力の改善効果していくことが重要であると考えられる。

について検討したところ、総運動時間が同じであれば肥満度や有酸素性作業能力の改善効果は同等であることを明らかにした（図6）9。
加えて、残業が多くて平日に運動することが近年、非運 動性のエネルギー消費（Non図6. 小 分け運動と連続運動による肥満度、有酸素性作業能力の改善効果の差異9

運動をまとめて実施する群と1回あたり30分の運動を週に3回実施する群に分類して検討し30分の男女63,591名を対象に運動を全く行っていない群、運動量が不十分な群、週末にまとめて運動する群、週に3回定期的に運動を実施する群に分類し、全死亡、心血管疾患、がんによる死亡リスクについて検討している。その結果、週末にまとめて運動する群と定期的に運動を実施する群は、運動を全く行っていな

92.5

腹囲（cm）

研究の結果10では、スコットランドの40歳以上

夕10分

運動強度は両群ともに最大酸素摂取量の50%強度で実施
小分け（10分 3回）
連続 （30分 1回）

90.0
87.5
85.0

最大酸素摂取量（ml/min/kg）であることを示した。最近の大規模コホート

昼10分

連続運動群

たところ、同様に総運動時間が同じであれば肥満や有酸素性作業能力の改善効果は同等

朝10分

小分け運動群

困難な労働者を想定し、週末に90分の連続

介入前

10週

20週

45.0
40.0
35.0
30.0

小分け（10分 3回）
連続 （30分 1回）
介入前

10週

20週

小分け運動であっても連続運動であっても、総運動時間が同じであれば肥満度や有酸素性作業能力の改善効果は同等である― 15 ―DIO 2017, 4

Exercised Activity Thermogenesis: NEAT）

2r9852000002xple.html） として、 まずは現の影響が注目されている。身体活動とは「骨在よりも毎日10分ずつ長く歩くことから始める

格筋の活動により安静時よりも多くのエネルギよう推奨している。今後、労働者の健康寿命ー消費をともなう身体の状態」であり、健康ならびに労働寿命延伸のため、従来の運動プ増進や体力の維持・向上を目的とした計画的なログラムだけではなく、通勤時や勤務中の身“運動”とそれ以外の余暇や家事、仕事から体活動、日常の生活活動を増加させるような11なる“生活活動”に分類される。Levineら は、アプローチも必要と考えられる。

運動習慣がない者の身体活動を詳細に調査し、非運動性のエネルギー消費であるNEAT

4. 職場単位で行うアクティブレストの効果の違いが体脂肪に及ぼす影響について検討し労働者の休み時間の過ごし方として、スマたところ、 非 肥 満 者 は 肥 満 者 に 比 べ て、ートフォンでゲームやメールをする労働者が多NEATによるエネルギー消費量が有意に多い数見受けられる。近年、「アクティブレスト」、ことを明らかにした。したがって、日常で繰りつまり休み時間に積極的に運動を取り入れた返される非随意的な動作の蓄積が、肥満の予方が疲労回復につながり、作業効率が改善す防や改善に有効であり、運動以外の通勤や日るという概念が提唱されている。我々は、同常での生活活動において、どのようにエネルじ職場内で一緒に運動を行うことで職場内でギー消費を蓄積していくかが重要である。興のコミュニケーションが向上し、その結果、上12、13

味深いことに、Kansai Healthcare Study

司や同僚からの支援が得られやすくなり、職では、通勤での歩行時間が長い労働者は短場の対人関係やメンタルヘルスに良好な効果

い労働者に比べて、新規高血圧や糖尿病の発を及ぼすのではないかと考え、昼休みに職場症が低いことを報告している（図7）。労働者単位で行うアクティブレスト（短時間の集団運が日常生活の中で身体活動量を増やすために動）が労働者の身体活動量および対人関係、は、例えば「電車の中では空席があっても立メンタルヘルスに及ぼす効果について検証しっておく」「背もたれのある椅子には座らない」

た。ホワイトカラーの労働者59名を対象に運「歩数計を活用する」「エレベーターから階段動介入群と観察群に職場単位で無作為に分類利用にする」「廊下を歩く際には早歩きにする」

し、1週に3回、昼 休みに10分間の運 動を職など、ほんの少し工夫するだけで身体活動量場単位で実施し、10週間の介入を行った。実を増やすことは可能である。厚生労働省の「健施した運動は、メタボリックシンドロームやロ康づくりのための身体活動基準2013」 におい

コモティブシンドロームの予防、運動実践のきても、心血管系疾患のみならずがんやロコモっかけづくりを目的に考案した運動であり、柔ティブシンドローム、認知症予防のため、運軟体操〜認知症予防運動（コグニサイズ）〜動と生活活動をあわせた身体活動を週あたり有酸素運動〜レジスタンス運動を10分間とい23メッツ・時以上、そのうち健康増進や体力のう短時間に実施できる運動プログラムである。

維持・向上を目的とした計画的な運動を週あ10週間の介入後、運動介入群で中〜高強度活たり4メッツ・時以上行い、「＋10（プラス・テン）か動時間が有意に増加し、「職場の対人関係上ら始めよう！ 今より10分 多く体を動かそう」のストレス」「活気」「上司、同僚、家族や友（htt p: //w w w. mhlw.go .jp/st f / houdou /人からの支援度」「仕事や生活の満足度」が

8

図7. 通
 勤での歩行時間と新規高血圧（左図）、2型糖尿病（右図）発症との関係12、13A）高血圧発症の相対危険度B）2型糖尿病発症の相対危険度

1.0

1.0

1.00

0.8

0.8

0.88
0.71

0.6

0.4

0.2

0.2
10分

11〜20分21分

通勤での歩行時間00.73

体活動量を高め、対人関係やメンタルヘルスに良好な効果を及ぼ すことを明らかにした。
対人関係やメンタルヘルス向上のため、職場単位での運動を積極的に導入することが望ましいと考えられる。現在、ブルーカラーの労

10分

11〜20分21分

通勤での歩行時間

通勤での歩行時間が長い労働者は短い労働者に比べて、高血圧や糖尿病の発症が低い

DIO 2017, 4

みに職場単位で運動することは、労働者の身労働者の健康保持・増進のみならず、職場の0.86

0.60.401.00

改善した（図8）14。本研究の結果より、昼休― 16 ―働者も含め、ワーク・エンゲイジメントや労働機 能 障 害（Work Functioning Impairment
Scale: WFun）を評 価指標として取り入れ、

図8. 昼 休みに職場単位で行うアクティブレストの効果14A）中強度活動時間（分/日）
80

＊

4.060

†4020

＊

†

3.0
2.0

介入前

C）活気（点）
5.0

10週後

1.0

介入前

＊

5.0

＊

4.0

†

3.0

10週後

D）同僚からの支援度（点）

4.0

2.0
1.0

B）職場の対人関係上のストレス（点）
5.0

†

3.0
2.0

介入前

10週後
運動介入群

1.0

介入前

10週後

観察群

*; p ＜ 0.05、介入前後の比較、† ; p ＜ 0.05、時間×群の交互作用
昼休みに職場単位で運動することは、労働者の身体活動量を高め、対人関係やメンタルヘルスに良好な効果を及ぼす

職場単位で行うアクティブレストが労働者の労働生産性や活力向上に及ぼす効果についても検証している。
5. おわりに今回、高年齢労働者の健康寿命ならびに労働寿命延伸に向け、職域における健康増進活動の効果や環境整備の実際など、運動を中心とした我々のこれまでの取り組みや研究成果について概説した。運動による疾病予防・改善効果には多くのエビデンスがあり、その有効性が実証されているにもかかわらず、実際に定期的な運動を習慣化させ、継続できている労働者はわずかである。運動の長期継続は必ずしも容易ではなく、実際には時間に余裕がない、意欲がない、運動に対する知識不足、運動環境がない等の問題があげられる。
これから、労働人口年齢の急速な高齢化が進む我が国において、職域における健康増進活動は今後もその重要性が増していくことが予測される。したがって、高年齢労働者の労働寿命延伸のため、労働者が自らの心身を働き続けられる状態に維持できるよう、労働者個人だけではなく企業による健康管理・健康支援策を推し進めていく必要があると考えられる。

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