平成 20、21 年度
中期目標の達成状況報告書（別添資料）

平成２２年６月
山口大学

目

次

資料 1-1-1 TOEIC を利用した修学システムについて ・・・・・１
資料 1-2-1 「目的達成型大学教育改善プログラム」について・２
資料 1-3-1 修学支援システム・出席確認システム・・・・・・３
資料 1-3-2 平成 20 年度 ISMS の構築＆認証取得に向けた取組・４
資料 1-4-1 O-HARA 山口大学就職支援施設について ・・・・・５
資料 1-4-2 キャリア教育について・・・・・・・・・・・・・６
資料 1-4-3 寄宿舎の整備計画・・・・・・・・・・・・・・・７
資料 2-2-1 山口大学若手研究者支援制度実施要領・・・・・・８
資料 2-2-2 時間学研究所について・・・・・・・・・・・・・９
資料 3-1-1 地域との交流に関する取組について・・・・・・・10
資料 3-1-2 産学公共同研究プロジェクトについて・・・・・・11
資料 3-1-3 (財)横浜企業経営支援財団との連携・・・・・・・12
資料 3-1-4 山口県大学共同リポジトリ：維新 ・・・・・・・・・13
資料 3-1-5 学術交流協定実績・・・・・・・・・・・・・・・14
資料 3-1-6 国立大学法人山口大学海外事務所設置要項・・・・15

-2-山口大学
資料１－１－１

TOEIC を利用した修学システムについて(出展：平成 21 年６月開催
学教学委員会資料)

e-learning 教材メニュー(出展：山口大学大学教育センターWeb ページ)
-1-山口大山口大学
資料１－２－１「目的達成型大学教育改善プログラム」について

文部科学省「平成 20 年度 質の高い大学教育推進プログラム」に採択
文部科学省が本年度から募集している「質の高い大学教育推進プログラム（教育 GP）」に大学教育機構大学教育センターが申請した「目標達成型大学教育改善プログラム」が選定されました。
【取組の概要】今回選定された「目標達成型大学教育改善プログラム」は、卒業時までに学生が身に付けるべき基本的な資質を具体的に記述したグラジュエーション・ポリシーや、グラジュエーションポリシーと各授業の到達目標との間の合理的・整合的な関係性を示すカリキュラム・マップ等を利用して、「教育改善の実質化」を目指すプロジェクトです。これらの手法を利用して本学の教育を改善する取組は、すでに大学教育センターを中心に今年４月の大学設置基準の改正が実施される以前から、本学が独自に取り組んできたものですが、本取組では、このような従来からの取組をさらに発展させるために、次に示す５つの重点プロジェクト（図１参照）を中心に今後２年半に渡って事業を展開する予定になっています。

(出展：山口大学 Web ページ抜粋)

教育 GP シンポジウム「目標達成型大学教育改善と山口大学における FD 活動」ポスター(出展：山口大学大学教育センターWeb ページ)
-2-山口大学
資料１－３－１

修学支援システム・出席確認システム(出展：修学支援システムマニュアル(学生用))(出展：修学支援システムマニュアル(教員用)(出展：出席確認システムマニュアル(教員用))-3-山口大学
資料１－３－２

平成 20 年度 ISMS の構築＆認証取得に向けた取組(出展：山口大学メディア基盤センターWeb ページ)

-4-

山口大学
資料１－４－１

O-HARA 山口大学就職支援施設について■O-HARA 山口大学就職支援施設竣工(出展：山口大学 Web ページ「Weekly News」2009 年度)■受講者数(平成 22 年２月末)
講座名
公認会計士
税理士
簿記
宅建主任者
行政書士
公務員

受講者数(実数)
3名
12 名
41 名
5名
2名
40 名

(出展：山口大学学生支援部学生支援課調べ)-5-山口大学
資料１－４－２

キャリア教育について◆「平成２０年度体系的な社会人基礎力育成・評価システム構築事業」【事業の概要】■学部 1 年次を中心とする入学間もない学生に社会人基礎力という能力指標の存在とその強化の重要性を教授する正規の講義科目を開設します。
この講義の中で産学連携して実施するプロジェクト課題を課し，履修生が社会における自らの立ち位置を認識し，以降の継続的な能力強化につながる体験を得ることのできる場を設定します。
■2 年次以降の学生を対象に，社会人基礎力の自己評価(CHECK)に始まりメンタリングと能力強化宣言(MANIFEST)そして実行(ACTION)に至る一連の過程を学期進行と連動して繰り返す CHECK-MANIFEST-ACTION ループを構築・運用することで，学生の継続的な能力評価と育成を支援します。
自己評価と MANIFEST の履歴は電子ポートフォリオシステムに蓄積して管理・運用することで，学生の能力強化支援ツールの１モデルとすることを目指します。

(出展：山口大学工学部 Web ページ「インフォメーション」2008 年 8 月 8 日から抜粋)◆「山口県インターンシップ協議会」の設置(出展：平成 22 年３月９日開催

山口大学教育研究評議会資料抜粋)
-6-

山口大学
資料１－４－３

寄宿舎の整備計画(平成 20 年 11 月

大学教育機構)Ⅵ．学生寮整備計画の考え方
本学は、３キャンパスに分散しているところから、各キャンパスへ学生寮を整備することが望ましい。各キャンパスの学生数に対する収容率は、現状では吉田地区8.02 ％、常盤地区5.64％である。
寮生以外の学生アンケート（吉田地区）によると、４１％の学生が入寮を希望しない反面、個室であれば５６％近くが希望（条件付き希望学生を含める。）しているため、現在の収容率（吉田地区８％、宇部地区６％）を維持する。
現収容率から試算すると吉田地区約450 戸、小串地区約100 戸、常盤地区約200戸となる。
整備にあたっては、昭和55 年「厚生補導施設改善充実に関する調査研究報告」に基づく新規格寮方式（個室、寮外食堂利用、光熱水料等の個室メーター設置）をとる。
また、今後、外国人留学生受入３０万人計画により、確実に留学生数が増えることが予想されるため、留学生の住居確保及び日本人学生の異文化理解等を促進するため、一部の寮については留学生等との混住型とする。
Ⅶ．学生寮の整備計画
吉田地区の学生寮は、築後40 年以上経過しており耐震数値も極めて悪いため、早急に整備を行う。
小串地区は、平成２１年度以降「緊急医師確保対策などによる入学定員増が予定されているにもかかわらず、学生寮が設置されていないことから、外国人留学生又は研修医を含めた学生寮の整備を行う。
常盤地区は、今年度、常盤寮B 棟の改修及び常盤女子寮が新営されるが、A 棟については、1 部屋９㎡と狭隘のため住環境の改善を図る。また、学生数に比して寮の部屋数が少ないことから新規寮の建設を行う。
１．吉田キャンパス学生寮整備計画
吉田キャンパスの学生寮整備は、現吉田寮北側に来年度学生寮(130 人収容)を新営し、平成22年度に現吉田寮の改修、平成23 年度に現椹野寮の改修を行い、学生寮の整備を行う。
年度
２１２２２３

現施設
工事区分 完成時
収容定員
居室形式･面積
(新設)
新営
混住
130 人
個室 18.00 ㎡
吉田寮
改修
吉田寮(男子) 197 人
個室 14.72 ㎡
椹野寮改修
椹野寮(女子) 102 人
個室 14.72 ㎡
完成時
学生寮収容定員429 人(注) 寄宿料欄の（ ）書きは予定寄宿料金を示す。（以下同じ）

寄宿料(24,300 円)(整備所要額から算出)

２．小串キャンパス学生寮整備計画
小串キャンパスは、学生寮が整備されてないことから、早急に整備を行う。
年度
２２区分新設(混住)

収容定員
120 人

居室形式･面積
個室 18~20 ㎡

寄宿料(24,300 ～円)

その他

３．常盤キャンパス学生寮整備計画
常盤キャンパスの学生寮は、常盤寮B 棟が今年11 月に改修され、平成21 年3月に常盤女子寮が新営される。常盤寮A 棟の改修及び新規寮については、次のとおり整備を行う。
年度

現施設

２０２０２２
２３

常盤寮Ｂ棟
（新規）
（新規）
常盤寮Ａ棟
完成時

工 事 完成時
区分改修
常盤寮Ｂ棟(男子)
新営
常盤女子寮
新営
常盤寮Ｃ棟(混住)改修
常盤寮Ａ棟(男子)
学生寮収容定員

収容定員

居室形式･面積

寄宿料

48 人
64 人
48 人
48 人
208 人

個室 18.00 ㎡
個室 18.00 ㎡
個室 18.00 ㎡
個室 18.00 ㎡

16,500 円
24,300 円(24,300 円)(16,500 円)(出展：平成 20 年 12 月 9 日山口大学教育研究評議会資料抜粋)-7-山口大学
資料２－２－１

山口大学若手研究者支援制度実施要領
山口大学若手研究者支援制度実施要領
平成20 年6 月16 日 学長裁定

１． 本制度の性格と目的
山口大学における若手研究者育成支援プロジェクトとして，基盤的研究経費の確保及び科学研究費補助金（以下「科研費」という。）採択率向上を目的とする。
本制度は科研費不採択者に対して研究経費の一部を支援し，研究環境等の充実を図ることで，その研究実績を基に翌年度以降の科研費獲得に繋げるための若手研究者支援制度（以下「支援制度」という。）である。
なお，本制度は5 年間の時限により実施するものとし，時限終了時に本制度の継続の是非について検討を行うものとする。
２．申請要件支援制度に申請するためには，原則として前年度秋に申請済み分の科学研究費補助金（基盤研究（Ｂ）・（Ｃ），若手研究（Ｓ）・（Ａ）・（Ｂ），萌芽研究）の結果が不採択となった者のうち，次に掲げる要件の全てを有するものとする。
（１）若手研究者（当該年４月１日現在４０歳未満）の者（２）前年度秋季申請分科研費不採択時の審査結果がＡランクであった者（３）本制度の支援を受けたことがない者（４）翌年度の科研費に応募することが確実な者（５）支援を受ける年度途中において転出・退職等の予定がない者
３．申請書類支援制度に申請しようとする者は，以下の書類を公募通知に基づき提出するものとする。
（１） 若手研究者支援経費申請書（様式１）（２） 当該年度科研費審査結果通知書（写）（３） 申請済み当該年度科研費計画調書（写）（４） 翌年度分科研費申請課題の概要が分かる資料（様式２）
４．支援経費の措置
本制度に申請のあったもののうち，研究推進戦略室の審査により，翌年度あるいは翌々年度での採択が見込めると思われるものに対して，最長２年間（申請は各年度毎）を限度として初年度５０万円，次年度２０万円の支援経費を措置するものとする。
なお，翌年度において科研費が採択された場合には２年目の申請は認めないこととする。
また，支援経費の次年度への繰り越しは認めないとともに，支援を受ける若手研究者が年度途中で退職等をする場合は支援経費の全額を返還するものとする。
本制度により支援経費を措置されるのは，所属，職名，応募種目の変更等に関わらず，本学在職中１度限りとする。
本制度の採択結果については審査部署である研究推進戦略室室員を除き，本人以外には公表しないものとする。
５．支援制度採択者の責務
支援制度に採択された者は，配分された支援経費による研究実績報告書（様式３）を翌年４月末日までに報告しなければならない。報告書の提出が無い場合及び経費の執行が不適切な場合等には，支援経費の返還を命ずる場合がある。
支援制度に採択された者は，特別な理由がない限り翌年度の科学研究費補助金に応募するものとする。
６．その他
特別の事情によりこの制度によることが出来ない場合又はこの制度によることが著しく不適当であると学長が認める場合は，別段の取扱をすることができる。

(出展：山口大学若手研究者支援制度実施要領)-8-山口大学
資料２－２－２

時間学研究所について(出展：「日本時間学会」設立記念公開学術シンポジウムポスター)(出展：時間学国際シンポジウムポスター)-9-山口大学
資料３－１－１

地域との交流に関する取組について(出展：山口大学 Web ページ「Weekly News」2009 年度)(出展：山口大学理学部 Web ページ抜粋)- 10 -山口大学
資料３－１－２

産学公共同研究プロジェクトについて

やまぐちグリーン部材クラスターについて
地方自治体名

地域名

特定領域

山口県

山 口
地域

ナノテ
クノロ
ジー・
材料環
境

中核機関
地 方 独 立行
政 法 人 山口
県 産 業 技術センター

主な参画機関（大学、公的研究機関等）
山口大学、山口東京理科大学、水産大学校

クラスター名、事業の概要『やまぐちグリーン部材クラスター』
山口県では、平成１５年度に「環境産業マルチパーク構想」を策定して、地球環境と共生する環境産業の創造拠点を形成することとし、１６年度以降、地域の大学と県内外の企業の参画の下、知的クラスター創成事業（第Ⅰ期）や都市エリア産学官連携促進事業（一般型）等に取り組
み、ＬＥＤ等光技術などを基盤とした次世代産業の創出に向けた取り組みを進めてきた。この結果、産学公連携体制の構築や、研究インフラ整備、人材育成、研究成果の事業化といった面で成果を挙げてきた。
山口県においては、こうした従来の取組成果を生かしつつ、中長期的に連続的なイノベーションの創出と関連産業の成長・集積が期待できる領域において、グローバル競争力を有するシーズと、グローバル展開可能な産業競争力を有する地域内外の企業との協働のもと、研究開発、事業化、人材育成等におけるシナジー効果を目指すといった観点から、クラスター形成構想の見直しを行った。その結果、地域の強みである素材型企業群を核とし、今後世界的に大きな成長が期待できる環境低負荷・高付加価値型の部材分野を重点領域とする「やまぐちグリーン部材クラスター」の形成を、今後のクラスター形成基本構想とし、県の重点取組事業として位置づけた。
知的クラスター創成事業（グローバル拠点育成型）は、上記構想の中核事業として位置づけられるものであり、山口大学、山口東京理科大学の世界最高水準の結晶成長・制御技術に基づく研究開発の推進、国際競争力を有する地域主要企業等からなる戦略的アライアンスの構築とジョイントベンチャー等による事業化推進、国際的な技術・情報に関するネットワークハブの形成等を進める。
事業の推進にあたっては、山口県高度技術産業集積本部（本部長：山口県知事）のリーダーシップの下、中核機関である山口県産業技術センターのマネージメントを行い、地域の大学・参画企業等が連携しながら、本事業を柱として構想実現に向けた諸事業を実施し、産学の人材、資金、情報等の資源が持続的・自立的に循環し、連鎖的なイノベーションを創出する世界レベルの「知の拠点」と、省エネ・省資源型高機能部材に係る「グローバル供給拠点」に向けた取り組みを推進する。

(出展：文部科学省 Web ページ抜粋)

やまぐちイノベーション創出推進拠点について
地域
拠点名
拠点の概要
山口
やまぐちイノベーション 省エネ・環境・マテリアル技術分野に焦点を絞り、明確な出口戦創出推進拠点
略のもとで事業化を目指す産学官共同研究プロジェクトを強力に推進することを目指す拠点。
(出展：(独)科学技術振興機構 Web ページ抜粋)- 11 -山口大学
資料３－１－３(財)横浜企業経営支援財団との連携(出展：山口大学産学公連携・イノベーション推進機構 Web ページ「トピックス」2008 年 10 月 16 日)(出展：山口大学 Web ページ「Weekly News」2009 年度)- 12 -

山口大学
資料３－１－４

山口県大学共同リポジトリ：維新(出展：山口県大学共同リポジトリ Web ページ(http://ypir.lib.yamaguchi-u.ac.jp/CrossSearch/))- 13 -

山口大学
資料３－１－５

学術交流協定実績●大学間協定機関名
ブラビジャヤ大学
ガジャマダ大学
ボゴール農科大学
ソウル市立大学
昌原大学校
ソウル大学
亜州大学校
梨花女子大学校
群山大学校
農学研究機構（ARDA）
東海大学
逢甲大学
大葉大学
静宜大学
陽明大学
教育訓練省（MOET）
ダナン大学

国名
インドネシアインドネシアインドネシア
韓国
韓国
韓国
韓国
韓国
韓国
タイ
台湾
台湾
台湾
台湾
台湾
ベトナム
ベトナム

締結日
2008.4.15
2008.10.14
2010.3.25
2009.12.21
2010.2.10
2010.2.11
2010.3.8
2010.3.8
2010.4.26
2008.8.27
2009.9.30
2009.9.30
2009.9.30
2009.9.30
2009.9.30
2009.3.30
2009.9.17●部局間協定機関名
吉林大学中日联谊病院
正修科技大学 管理学部・人文社会学部
国立台湾大学 医学部
ダッカ大学 公共管理学部
セントラルフロリダ大学
ニュージーランド作物・食物研
究所

国名

学部名
医学部
経済学部

締結日
2009.9.25
2010.1.14

台湾
バングラデシュ
アメリカ合衆国
ニュージーラン
ド

医学部
経済学部
経済学部
農学部

2009.4.1
2008.9.22
2009.1.9
2008.9.3

中国台湾- 14 -

山口大学
資料３－１－６

国立大学法人山口大学海外事務所設置要項

国立大学法人山口大学海外事務所設置要項
平成２２年３月１日
学
長裁
定
（趣旨）
第１条 この要項は，国立大学法人山口大学（以下「法人」という。）が海外に設置する事務所（以下「海外事務所」という。）に関し，必要な事項を定めるものとする。
（設置）第２条 法人に，留学生に関する業務，山口大学（以下「本学」という。）と外国の研究機関等との共同研究及び学術・教育交流の推進並びに本学の情報発信等を目的として，海外事務所を置く。
（名称及び設置場所）
第３条 海外事務所の名称及び設置場所は，別表１に掲げるとおりとする。
（職員）
第４条 海外事務所に，次の職員を置くことができる。
一 事務所長 １人
二 その他職員 若干人
２ 前項第１号の事務所長は，学長が指名した者をもって充てる。
（業務）
第５条 海外事務所は，第２条の目的を達成するため，次の各号に掲げる業務を行う。
一 優秀な留学生の確保に関すること。
二 留学生同窓会組織の運営に関すること。
三 研究機関等との共同研究の推進に関すること。
四 研究者によるプロジェクト調査及び研究者交流の支援に関すること。
五 本学の広報活動に関すること。
六 その他海外事務所の目的を達成するために必要な業務（管理運営）
第６条 海外事務所の運営は，事務所長が行うものとし，事務所長を置かない場合にあっては，国際・社会連携担当学長特別補佐が行う。
２ 海外事務所の重要事項については，国際戦略本部会議の議を経るものとする。
（事務）第７条 海外事務所に関する事務は，総合企画部国際・社会連携チームにおいて行う。
（その他）
第８条 この要項に定めるもののほか，海外事務所に関し必要な事項は，別に定める。
附 則
この要項は、平成２２年３月１日から施行する。
別表１
名称
山口大学 北京国際連携オフィス
Yamaguchi University International Collaboration Office,Beijing
山口大学 山東国際連携オフィス
Yamaguchi University International Collaboration Office,Shandong
山口大学 バリ国際連携オフィス
Yamaguchi University International Collaboration Office,Bali
山口大学 ジョグジャカルタ国際連携オフィス
Yamaguchi University International Collaboration Office,Yogyakarta
山口大学 台湾国際連携オフィス
Yamaguchi University International Collaboration Office,Taiwan(出展：国立大学法人山口大学海外事務所設置要項)- 15 -設置場所
中華人民共和国 北京市 北京師範大学内
中華人民共和国 山東省済南市 山東大学内
インドネシア共和国 バリ州デン
パサール市 ウダヤナ大学内
インドネシア共和国 ジョグジャ
カルタ特別州ジョグジャカルタ市
ガジャマダ大学内
台湾 彰化（しょうか）県 大葉大学内