（別紙様式４）
令和5年10月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

日本工学院北海道専門学校

昭和56年9月25日

福井 誠

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人片柳学園

昭和31年7月10日

千葉 茂

分野
工業

認定課程名
工業専門課程

所在地
〒
（住所）
（電話）

059-8601
北海道登別市札内町184-3
0143-88-0888

所在地
144-8650
東京都大田区西蒲田5-23-22
03-6424-1111
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成 7(1995)年度
-

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
情報処理科

職業実践専門課程認定年度-

現在だけでなく将来の情報社会に対応できる職業人として必要な専門的な知識と実践的な技術を身につけ、広い視野と社会人としての素養・常識を併せ持った人材を養成すること学科の目的
学科の特徴（取得可能な資格、中退
率 等）
修業年限

資格：基本情報技術者試験・応用情報技術者試験・情報検定等
中退率：12.6%（直近３年間）
その他：ETロボコン2023フィジカル部門プライマリークラス・アドバンストクラス 北海道大会優勝
ETロボコン2020 チャンピオンシップ大会 デベロッパー部門 プライマリークラス 準優勝 MBSD CyberSecurityChallenge2019/2022 全国準優勝

昼夜

2

昼間
年

生徒総定員
120 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)講義

1,700 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)演習

945 単位時間
単位

1,575 単位時間

実習

実験

実技

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
116 人
■卒業者数 (C)：55
■就職希望者数 (D)：43■就職者数 (E)：43
■地元就職者数 (F)2■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
5■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
78
■進学者数
11
■その他

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

自己都合により就職（令和

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

http://www.nkhs.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位時間

うち必修授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

80 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

3 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

3 単位

うち必修授業時数

3 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

3 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

3人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方
針
開発業務を主に行っている企業から連携企業を選定する。企業との連携により、実践的な実習・演習を構築する。
成果物についての評価を企業側から得て学生が専門的でかつ実践的な実習・演習を行うことを目標とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学科において現在実施中の教育内容を基に次年度以降に実施するカリキュラムの予定を作成する。教務課指導により教育課程編成委員会（以下委員会）を招集し、現在または次年度以降に実施する教育内容が実践的であるか検討を行う。情報処理科では委員会で議論した内容のもと、資格試験の合格率や就職・進学についての企業所感や勉強方法の共有や改善点の模索を行ったり、卒業研究で企業より課題を頂きプロジェクトを立ち上げ・完了後の評価を頂き、実社会に即する内容で研究を行うことが出来ているか、新しい技術や商業ベースに乗せられるシステムを開発出来ているか等を話し合い、実践している。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年9月1日現在

名 前
佐藤 幸夫

所

属

日本工学院北海道専門学校

任期
－

種別
－

日本工学院北海道専門学校

－

－

石塚 哲也

日本工学院北海道専門学校

－

－

佐渡 新

日本工学院北海道専門学校－－

日本工学院北海道専門学校

－

－

高橋 靖夫

株式会社ワンオールシステム

③

佐賀 聡人

室蘭工業大学 情報電子工学系学科 教授

西尾 拓也

株式会社クリーンビル開発

2021年4月1日～
2023年3月31日（2年）
2021年4月1日～
2023年3月31日（2年）
2021年4月1日～
2023年3月31日（2年）

小川 昌宏

大平 拓麻

②
①

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （２月、３月）（開催日時（実績））
第１回 令和５年２月６日 １６：３０～１７：３０
第２回 令和５年３月１７日 １６：３０～１７：３０（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

大学で低年次に情報系の科目が増えたこと、社会の情勢に合わせ、早い段階から情報系の科目を学習するよう変化が起きていることを知ることができた。また、社会的にも新しい企業が増える等、IT業界全体として上昇傾向にあることを教えて頂いた。しかし、IT業界全体の人材不足は変わっておらず、入社試験前に企業から学生に対し面接練習を行う等、人材確保のために様々な施策を講じていることも知ることができた。また、コロナ禍において飲食系や観光系が打撃を受けているのはよく報じられているが、ＩＴ系も同様に倒産が増えているため、学生が企業を選択する際に企業研究をしっかり行うことが重要であるとアドバイスを頂くことが出来た。言語については相変わらずJava言語が多く、次いでPythonが増えてきているため、現状のカリキュラムを踏襲しつつ、他言語を学ぶ科目を増やすことも検討する。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
開発業務を主に行っている企業から連携企業を選定する。企業との連携により、実践的な実習・演習を構築する。
成果物についての評価を企業側から得て学生が専門的でかつ実践的な実習・演習を行うことを目標とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

卒業研究の中間発表および最終発表に参加。発表内容についての評価を行う。また、企業連携として株式会社LiC様より顔認識によるドアの開錠を行うシステムの開発依頼を受けたり、株式会社ワンオールシステム様からは空き家を監視し、怪しい動きがあれば遠隔地の端末に通知を送るシステムを開発する等、毎年新たなプロジェクトを立ち上げ企業連携を行っている。ワンオールシステム様には毎年卒業研究の講評を頂き、実際の企業の目線で評価して頂く以外に、IT業界の働き方や業界についてのセミナーを行っていただき、学生の実社会とのギャップを埋め、離職率低下に一役買っていただいている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
２年間の集大成として、個人またはチームでテーマや課題 株式会社ワンオールシステム株式会社LIC
卒業研究の設定を行い作品として完成させます。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員のスキル向上のため以下の研修を開催または、必要に応じて外部研修への参加を行う。（片柳学園職員学内研修実施
取扱細則による）（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： SECCON Beginners 2022 札幌
期間：

令和4年9月23日(金)内容

セキュリティコンテスト CTFの入門的な学習

連携企業等： SECCON Beginners 運営チーム
対象： IT系専門学校教員連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容

連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： コーチングの理論とその活用について期間：

令和4年8月2日(火)内容

コーチングの基本から活用について演習を通した実践的な研修

研修名：
期間：

連携企業等： 職業実践専門課程に係る教員研修会
対象： 全道工業系専門学校の教職員
連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
第5回Linux＆Open Source アカデミックパートナーズフォー
研修名：ラム
令和5年10月19日(木)期間：
内容

連携企業等： 株式会社ビーアライブ
対象： IT系専門学校教員OSであるLinuxとオープンソースについての事例紹介とディスカッション
連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容

連携企業等：

研修名：

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 「心動かす価値が未来を変える～持続可能な組織・地域をつくるために～」連携企業等： 職業実践専門課程に係る教員研修会期間：

令和5年8月1日(火)内容

現在の社会環境の目まぐるしい変化に対応するための組織としての考え方

研修名：
期間：

対象： 全道工業系専門学校の教職員
連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
・学校経営の改革方針や自己評価等の質を高め、次への改善につなげる
・学校運営や教育活動への学校関係者の協力や参画を得て、地域に開かれた信頼される学校作りをすすめる
・学校長は学校関係者評価の結果をもとに適切な支援や条件整備等の改善措置を講ずる（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・学校の理念・目的・育成人材像は定められているのか。
・学校における職業教育の特色は何か。
・社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
（１）教育理念・目標
・学校の理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などが生徒・学生・関
係業界・保護者等に周知されているか。
・各学科の教育目標・育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向付けられているか。
・目的等に沿った運営方針が策定されているか。
・運営方針に沿った事業計画が策定されているか。
・運営組織や意志決定機能は、規則等において明確化されているか。
また、有効に機能しているか。
・人事、給与に関する規定等は整備されているか。
（２）学校運営
・教務・財務等の組織整備など意志決定システムは整備されているか。
・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか。
・教育活動等に関する情報公開が適切になされているか。
・情報システム化による業務の効率化が図られているか。
・教育理念に沿った教育課程の・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。編成・実施方針等が策定されているか。
・学校等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
・キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育
方法の工夫・開発などが実施されているか。
・関連分野の企業・関係施設等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか。
・関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシッ
プ、実技、実習等）が体系的に位置づけられているか。
（３）教育活動
・授業評価の実施・評価体制はあるか。
・職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか。
・成績評価・単位認定・進級・卒業判定の基準は明確になっているか。
・資格試験取得に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
・人材育成目標の達成に向け授業を行う事ができる要件を備えた教員を確保しているか。
・関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務・兼務を含む）を確保するなどマネジメントが行われているか。
・関連分野における先端的な知識・技能等を習得する資質向上のための取り組みが行われているか。
・就職率の向上が図られているか。
・資格取得の向上が図られているか。
・退学率の向上が図られているか。
（４）学修成果
・卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。
・卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動への改善に活用されているか。

（５）学生支援

・進路就職に関する支援体制は整備されているか。
・学生相談に関する体制は整備されているか。
・学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
・課外活動に対する支援体制は整備されているか。
・学生に生活環境への支援は行われているか。
・保護者と適切に連携しているか。
・卒業生に対する支援体制はあるか。
・社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか。
・高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取り組みが行われているか。
・関連分野における業界との連携による卒後の再教育プログラム等が行われているか。

（６）教育環境・施設設備は教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。
・学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修の場等について十分な教育体制を整備しているか。
・防災に対する体制は整備されているか。

（７）学生の受入れ募集

・高等学校等接続する機関に対する情報提供等の取り組みが行われているか。
・学生募集活動は、適性に行われているか。
・学生募集活動において、資格取得・就職状況等の情報は正確に伝えられているか。
・学生納付金は妥当なものとなっているか。

（８）財務・中長期的に学校の財務基盤は安定してるといえるか。
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
・財務に関して会計検査が適性に行われているか。
・財務情報公開の体制整備は出来ているか。

（９）法令等の遵守

・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
・個人情報に関し、その保護のための対策が取られているか。
・自己評価の実施と問題点の改善を行っているか。
・自己評価結果を公表しているか。

（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流

・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
・学生ボランティア活動を奨励、支援しているか。
・地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託を積極的に実施しているか。
・留学生の受け入れ・派遣について戦略を持って行っているか。
・留学生の受け入れ・派遣、在籍管理等において適切な手続きが取られているか。
・留学生の学修・生活指導等について学内に適切な体制が整備されているか。
・学習成果が国内外で評価される取り組みを行っているか。

※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
・休退学への取組の検討①学生と年3回、1人30分～1時間の面談を行い、学生と教員の考えを共有することで信頼関係を築き、相談しやすく休退学に向かないための仕組みづくり②欠席連絡を担任に直接行う仕組みづくり（電話応対の練習も兼ねる）、連絡がない場合は担任とクラスメイトから連絡を行
い、孤独ではなく頼れる仲間や上司がいることを実感させる仕組み

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別
地方公務
員

菅田 浩之

登別教育委員会

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

伊藤 義幸

社会福祉法人 ホープ フロンティア

令和5年4月1日～令和7年3月 卒業生
31日（2年）
校友会会長

川田 弘教

川田自動車工業株式会社

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

藤江 紀彦

登別市社会福祉協議会

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

吉田 武史

有限会社貴泉堂

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

企業等委
員
企業等委
員
卒業生

黒田 友美

学生の保護者

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

PTA※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.nkhs.ac.jp/news/public/publicindex.html
公表時期：
45170

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
・委員会から求められた資料については、提示することが適当でないものを除き、積極的に提示するものとする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
・建学の精神、教育方針、教育目的（学生便覧）（１）学校の概要、目標及び計画・所在地、連絡先（ＨＰ）
・学校の沿革、歴史（学生便覧）（２）各学科等の教育・入学者に関する受入方針（ＨＰ）・収容定員（ＨＰ）・科目配当表・科目編成・授業時数（ＨＰ）・年間の授業計画（ＨＰ）・学習の成果として取得を目指す資格、合格を目指す検定等（ＨＰ）・資格取得、検定試験合格者等の実績（ＨＰ）
・卒業後の進路・進学者数・進学先、就職者数・主な就職先（ＨＰ）（３）教職員・教職員の組織（Ｈ２８組織図）（４）キャリア教育・実践的職業教育

・キャリア教育への取組状況（ＨＰ）・実習・実技等の取組状況（ＨＰ）・就職支援等への取組状況（ＨＰ）（５）様々な教育活動・教育環境

・学校行事への取組状況（ＨＰ）・課外活動・部活動（ＨＰ）・カウンセリングルームなど（学生便覧）（６）学生の生活支援

・学生支援への取組状況（７）学生納付金・修学支援・学生納付金の取扱金額、納入時期等（ＨＰ）・活用できる経済支援措置の内容等（ＨＰ）（８）学校の財務・日本工学院北海道専門学校の財務情報（北海道校の財務情報）
・自己点検自己評価（自己評価（大項目 財務））・項目別の自己評価表（自己評価（項目別 財務））（９）学校評価

・自己点検自己評価（自己評価（大項目））
・項目別の自己評価表（自己評価（項目別））
・学校関係者評価の結果（学校関係者の結果）
・学校関係者評価の結果に対する改善方策（結果に対する方策）（１０）国際連携の状況なし（１１）その他ＨＰ※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
http://www.nkhs.ac.jp
公表時期：2023年9月1日））

授業科目等の概要（工業専門課程 情報処理科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業方法
配 授
実
当
単
験
年 業
講 演 ・
次
位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・
期 数
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

1
1.
・ 45
5
前

○

○

授業科目名

授業科目概要

1 ○

パソコン演
習

Ｗｉｎｄｏｗｓの使い方や、表計算アプリ
ケーションの操作法を理解するとともに、利用の仕方について学びます。

2 ○

情報処理

1
情報業界の基礎知識を学び、J検３級とJ検・ 60 4 ○２級の合格を目指します。
前

○

○

3 ○

情報数理

情報処理で学んだ内容を活かし、より応用 1
的な情報業界の知識を学び、J検１級の合格 ・ 30 2 ○を目指します。
前○○○ 言語研究2年次の各専攻で必要となる基礎的なプログ 1
ラミング言語、技術、知識について学びま ・ 45 3 ○
す。
後

○

○

5 ○

国家試験「基本情報技術者試験」で出題さ 1
情報システ
れる基数変換、速度、稼働率など基礎能力 ・ 45 3 ○ム構築理論の向上を目的とします。
前

○

○

6 ○

1
ア ル ゴ リ ズ プログラム作成の基本的な考え方を、流れ・ 45 3 ○ム１
図を作成することにより習得します。
前

○

○

7 ○

1
ア ル ゴ リ ズ 流れ図を基にプログラムを作成し、デバッ・ 45 3 ○ム２グする事で理解をより深めます。
後

○

○

4

○

8

○

６月下旬・７月上旬に行われる基本情報技 1
修了試験対術者試験における午前免除修了試験の対策 ・ 45 3 ○策を行います。
前

○

○

9

○

それぞれの進度に合わせて、適切な時期に 1
国家資格対基本情報処理技術者試験の資格取得を目指 ・ 45 3 ○
策１して対策講座を開設します。
後

○

○

10 ○

それぞれの進度に合わせて、適切な時期に 1
国家資格対基本情報処理技術者試験の資格取得を目指 ・ 45 3 ○
策２して対策講座を開設します。
後

○

○

11 ○

10月の基本情報技術者試験に合格すべく授 1
プログラミ
業を行います。本講座では午後のポイント ・ 90 3
ング言語１
であるＣＡＳＬについて講義をします。
前

○

○

○

12 ○

４月の基本情報技術者試験に合格すべく授 1
プログラミ
1.
業を行います。本講座では午後のポイント ・ 45
ング言語２
5
であるＣＡＳＬについて講義をします。
後

○

○

○

13 ○

アルゴリズム１で学ぶ各種プログラムを、 1
アルゴリズ
1.
シミュレータを使って実際に試すことで理 ・ 45
ム演習１
5
解を深めていきます。
前

○

○

○

14 ○

アルゴリズム２で学ぶ各種プログラムを、 1
アルゴリズ
1.
シミュレータを使って実際に試すことで理 ・ 45
ム演習２
5
解を深めていきます。
後

○

○

○

15 ○

Ｊａｖａ１

Javaプログラムの作成の基本を学びます。

1・ 90 3
後

○

○

○

16 ○

ＳＱＬ入門

1
データベースで利用するSQLについて学びま・ 45 3 ○
す。
後

○

○

○

○

17

○

1
ビ ジ ネ ス 知 ビジネスシーンで必要とされる資質、職務・ 45 3 ○識
知識、一般知識について学びます。
後

18

○

社会や共同体において、より健全で快適な 1
ヒューマン1.
共同生活を送る為に守るべき、行うべき規 ・ 45
モラル
5
範、行動の指針について学びます。
前

○

○

○

19

○

1
ヒ ュ ー マ ン 社会に出た時に重要である、社会性・人間
1.
・ 45
スキル
性の向上を目指します。
5
後

○

○

○

20

○

1
イ ン タ ー ン 企業で実業務を体験し、働くとはどういう・ 60 2
シップ１
ことかを学びます。
後

○

○

○

専攻毎に卒業研究に向けた実習・技術調査 2
情報技術研を行い、知識・技術について理解を深めま ・ 90 6 ○
究１
す。
前

○

○

専攻毎に卒業研究と並行して、情報技術研 2
情報技術研
究１で培った知識・技術を磨き上げていき ・ 45 3 ○
究２
ます。
前

○

○

○

○

21 ○

22

○

23

○ 簿記原理企業の活動を各種の帳簿を用いて計数的に記録・計算・整理をし、企業の必要とする
2
諸表・報告書にまとめる技術と簿記の記録
・ 45 3 ○をもとにして、企業経営の合理的な活動の前計画をたて、効率的な企業を運営していく能力を習得させることを目標とします。

24○ 応用簿記2・ 45 3 ○
後

○

○

25

プログラム作成の基本的な考え方を、流れ2
ア ル ゴ リ ズ 図を作成することにより習得します。さら○・ 45 3 ○ム３に流れ図 を基 にプ ログ ラム を作 成し 、デ前バッグする事で理解をより深めます。

○

○

26

ネットワ ーク の知 識を 活か し、 パケ ット
キャプチャで解析することでネットワーク 2
ネットワー
1.
○
上にデータが流れる仕組みを理解します。 ・ 45
ク構築
5
また、実際のネットワーク機器の設定を行 後
い、理解を深めます。

○

○

○

基礎を成すコンピュータネットワークのイ
ネットワー
2
ンフラの規定、無資格者のアクセスから資
クセキュリ
・ 45 3 ○源を守るための方針、および監視と効果のティ
前評価までの作業について学びます。

27 ○

○

○

28

○ Ｊａｖａ２2
Javaプログラムを利用し、オブジェクト指
1.
・ 45
向プログラミングについて学びます。
5
前

○

○

○

29

オブジェク
2
オブジェクト指向プログラミングについて
1.
○ ト指向プロ
・ 45
学びます。
5
グラミング
後

○

○

○

30

○

グループごとに実際の店舗や業務のシステ 2
データベー
1.
ムを細分化し、そのシステムで使用される ・ 45
ス設計
5
データベースについて設計を行います。
前

○

○

○

31

○

グラフィカルな記述で抽象化したシステム 2
システム開のモデル（UMLモデル）を生成する汎用モデ ・ 45 3 ○発の基礎
リング言語について学びます。
前

○

○

32

○

システムの企画・開発と、完成したシステ 2システム構
1.
ムを実際 に利 用可 能な 状態 にす る作 業な ・ 45
築5
ど、一連の技術を実習しながら学びます。 後

○

○

○

33

モ バ イ ル ア スマートフォンなどに代表されるモバイル 2
1.
○ プ リ ケ ー ツール向けのアプリケーション開発を実習 ・ 45
5ション開発 しながら学んでいきます。
後

○

○

○

34

Ｗ ｅ ｂ ア プ 通信プロトコルにHTTPを、データの表現に 2
1.
○ リ ケ ー シ ョ HTMLやXMLを用いるアプリケーションソフト ・ 45
5
ン開発について実習をとおして学びます。
後

○

○

○

35

エ ン ベ デ ッ 特定の機能を実現するために家電製品や機 2
1.
○ ド プ ロ グ ラ 械等に組み込まれるコンピュータシステム ・ 45
5
ミングについて実習します。
後

○

○

○

36

○

専攻毎にゼミ形式による授業を行い、卒業 2
専 攻 ゼ ミ1.
研究で必要となる知識・技術の学習を行い ・ 45
ナールA
5
ます。
前

○

○

○

37

○

専攻毎にゼミ形式による授業を行い、卒業 2
専 攻 ゼ ミ1.
研究で必要となる知識・技術の学習を行い ・ 45
ナールB
5
ます。
前

○

○

○

38

○

専攻毎にゼミ形式による授業を行い、卒業 2
専 攻 ゼ ミ1.
研究で必要となる知識・技術の学習を行い ・ 45
ナールC
5
ます。
後

○

○

○

39

○

専攻毎にゼミ形式による授業を行い、卒業 2
専 攻 ゼ ミ1.
研究で必要となる知識・技術の学習を行い ・ 45
ナールD
5
ます。
後

○

○

○

40

○

ビジネスシーンで必要とされるマナー・接 2
ビジネス技
遇、技能 につ いて 実習 をと おし て学 びま ・ 45 3 ○
能
す。
前

41

○

2
ビ ジ ネ ス 文 ビジネス文書の作成について基礎から学び
1.
・ 45
書演習
ます。
5
前

○

○

○

○

○

42

○

2
ビ ジ ネ ス 文 ワープロ演習１・２で学んだ文書実務を、
1.
・ 45
書技法
実践的に更に深く学習します。
5
後

○

○

○

43

○

表計算の活用法とデータベースソフトの基 2
Ｏｆｆｉｃ1.
本的な使い方を理解するとともに、利用の ・ 45
ｅ演習１
5
仕方について学びます。
前

○

○

○

44

○

表計算の活用法とデータベースソフトの基 2
Ｏｆｆｉｃ1.
本的な使い方を理解するとともに、利用の ・ 45
ｅ演習２
5
仕方について学びます。
後

○

○

○

45

○

表計算の活用法とデータベースソフトの基 2
Ｏｆｆｉｃ1.
本的な使い方を理解するとともに、利用の ・ 45
ｅ演習３
5
仕方について学びます。
後

○

○

○

46

○

VisualBasic.NETを用いて定期業務などを簡 2
プログラミ1.
略化し、効率の良い業務が出来るプログラ ・ 45
ング演習
5
ムの製作について学びます。
後

○

○

○

47

○

「企画」・「販売」・「報告」の３タイプ 2
プ レ ゼ ン1.
について効果的なプレゼンテーション資料 ・ 45
テーション
5の作成から発表までの一連を学習します。 後

○

○

○

48

○

企業を研究するとともに、企業からプロを 2
企業フォーお招きし講演していただくことで、社会人 ・ 30 1
カスとしての広い視野と価値観を醸成します。 前

○

○

○

卒業研究

２年間の集大成として、個人またはチーム 2
でテーマや課題の設定を行い作品として完 ・ 90 3
成させます。
後

○

○

○

50

○ 職場見学2
企業の中で業務を行い、社会に出た時にど・ 30 1
う立ち振る舞えば良いかを学びます。
後

○

○

○

51

○

2
イ ン タ ー ン 企業で実業務を体験し、働くとはどういう・ 60 2
シップ２
ことかを学びます。
後

○

○

○

52

○

地域で開催されている実際のイベントにプ 2
イベントプ1.
ランニングから携わり、ＰＤＣＡサイクル ・ 45
ランニング
5を体験し問題解決能力を育みます。
後

○

○

○

53

○ 物理Ａ

自然科学の一分野。運動量と力積・運動・ 1
力・運動方程式・力学的エネルギー・運動 ・ 30 2 ○量などを学びます。
前

○

○

54

○ 物理Ｂ

自然科学の一分野。水平投射・斜方投射・ 1
力のモーメント・慣性力・円運動・単振動 ・ 30 2 ○などを学びます。
後

○

○

55

○

1
Ｔ Ｏ Ｅ Ｉ Ｃ ＴＯＥＩＣ試験に向けた基礎的な英語能力
・ 30 1
英語演習Ⅰ の習得を目的に学びます。
前

○

○

○

56

○

1
Ｔ Ｏ Ｅ Ｉ Ｃ ＴＯＥＩＣ試験に向けた基礎的な英語能力
・ 30 1
英語演習Ⅱ の習得を目的に学びます。
後

○

○

○

49 ○

○

57

大 学 専 門 科 大学編入に欠かせない双方向性・相互啓発 1○ 目 ゼ ミ ナ ー 性の高い状況において専門的な内容を学び ・ 45 3 ○ルＡ
取ることを目的としたゼミを行います。
前

○

○

58

大 学 専 門 科 大学編入に欠かせない双方向性・相互啓発 2○ 目 ゼ ミ ナ ー 性の高い状況において専門的な内容を学び ・ 45 3 ○ルＢ
取ることを目的としたゼミを行います。
前

○

○

59

大 学 専 門 科 大学編入に欠かせない双方向性・相互啓発 2○ 目 ゼ ミ ナ ー 性の高い状況において専門的な内容を学び ・ 45 3 ○ルＣ
取ることを目的としたゼミを行います。
前

○

○

60

○

線形計画法や日程計画法等、経営に関する 1
経済学入門
技法を学び、各種の問題解決に対応する素 ・ 45 3 ○Ⅰ地を習得します。
前

○

○

61

○

1
経 済 学 入 門 経営関係の科学的解明を目指し、様々な問・ 45 3 ○Ⅱ
題解決のための応用的技法を学びます。
後

○

○

62

○

1
ミ ク ロ 経 済 個々の経済主体の行動に着目し、経済の動・ 60 4 ○学
きを捉えるミクロ経済について学びます。
前

○

○

63

○

1
マ ク ロ 経 済 個別の経済活動を集計した一国経済全体を・ 60 4 ○学
扱うマクロ経済について学びます。
後

○

○

64

オ ペ レ ー 様々な計画に対して最も効率的な手段を選 2○ シ ョ ン ズ ・ ぶための科学的手法であるオペレーション ・ 30 2 ○リサーチ
ズ・リサーチについて学びます。
前

○

○

65

○ 計画科学

オペレーションズ・リサーチの中でも重要 2
な「組み合わせ」、その中でも最良の組み ・ 60 4 ○合わせを求める方法を学びます。
後

○

○

66

○ 統計学

ばらつきのあるデータから規則性または不 2
規則性を見つけ出す統計学について、その ・ 45 3 ○内容と方法を学びます。
前

○

○

67

○ 体育１

2
さまざまなスポーツを通じて、基礎体力の・ 30 1
養成と、筋力の向上を図ります。
後

○

○

○

68

○ 体育２

2
さまざまなスポーツを通じて、基本的な種・ 30 1目のルールや技術の習得を目的とします。
後

○

○

○

合計

68 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： ８０単位以上、取得時間数１７００時間以上
履修方法： コースを選択すると自動的に対象科目の履修登録が行われる

154 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間

2期
15 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。