（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和元年7月1日※１（前回公表年月日：平成30年 10月1 日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日校長名

日本工学院
北海道専門学校

昭和56年9月25日

福井 誠

所在地

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人片柳学園

昭和31年7月10日

片柳 鴻〒059-8601
北海道登別市札内町１８４－３（電話） 0143-88-0888
所在地

分野

認定課程名

〒144-8650
東京都大田区西蒲田５－２３－２２（電話） 03-6424-1111
認定学科名

工業

工業専門課程自動車整備科専門士

高度専門士

平成25年文部科学大臣告示第3号

-

学科の目的

先端技術に対応できる自動車整備の知識と技術を身につけ、責任感と協調性にすぐれた即戦力となる国家２級自動車整備士を育成する。

認定年月日

平成26年3月31日

修業年限2

昼夜昼間年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

１８００時間

６００時間

演習

生徒実員

留学生数（生徒実員の内数）

専任教員数

130人

49人

０人

４人

長期休み

学修支援等

■前期：４月１日～９月２８日■後期：９月３０日～３月３１日

成績評価

実技

総教員数

０人

４人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
試験等による（学則23条）

卒業・進級条件■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
担任、教務からの本人や保護者への連絡・相談。学校カウンセ
ラーによるカウンセリングなど■課外活動の種類
レース活動
課外活動■サークル活動：
有■国家資格・検定/その他・民間検定等（平成30年度卒業者に関する令和元年5月1日時点の情報）■就職指導内容
履歴書および面接指導■卒業者数：■就職希望者数
：
■就職者数
：
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

兼任教員数

卒業要件80単位■学年始：４月１日■夏 季：７月２３日～８月１７日■冬 季：１２月２３日～１月１８日■学年末：３月２３日■主な就職先、業界等（平成30年度卒業生）
自動車販売会社・自動車整備業界

就職等の状況※２

実験

単位時間

生徒総定員

学期制度

実習
１２００時間343333100人
人
人％

97％

資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

２級ガソリン自動車整備士

②34人

34人

２級ジーゼル自動車整備士

②
③34人
34人

34人
18人

中古自動車査定士
主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄
卒業見極め試験を合格し卒業要件を満たした34人（平成中途退学の現状

30 年度卒業者に関する令和元年7月1日時点の情報）■中途退学者■中退率
2 名
平成30年4月1日時点において、在学者57名（平成30年4月1日入学者を含む）
令和元年3月31日時点において、在学者55名（平成31年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
経済的な事情・進路変更・学校生活への不適合

3.6 ％■中退防止・中退者支援のための取組
企業奨学金の促進・担任を含めた学科内教員による面談とスクールカウンセラによる面談

経済的支援
制度

第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

有・無■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：①本校の学校法人グループ校の卒業生子女、兄弟姉妹、孫、又は在校生の兄弟姉妹の入学時に入学金200,000円を免除 ②書類審査、筆記試験、面接試験の結果を基に一年次前期授業料の一部200,000円を免除 ③在学中の成績優秀者に対し書類審査、面接試験の結果を基に2年次後期授業料329,00と施設設備費180,000を免除

給付対象・非給付対象■専門実践教育訓練給付：
0名■民間の評価機関等から第三者評価：
有・無

http://www.nkhs.ac.jp（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等につ
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
現在必要とされている新技術に対する必要な知識や整備技術や、整備工場で不足とされている整備技術等を精査し、企業との連携により実践的な整備方法・整備知識を習得させることができるカリキュラムを作成し実践する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け
編成委員会では学科において現在実施中の教育内容や新技術等を踏まえ実施するカリキュラムの予定を作成する。編成委員会は二回行い一回目は、実施する実技内容の候補を検討し、第二回目に第一回目で検討した候補の中から、実施するカリキュラムと日時を決定する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
平成31年４月１日現在

名 前佐藤 幸夫
榎本 正巳
五位尾 仁

所
属
日本工学院北海道専門学校 教務課 課長
日本工学院北海道専門学校 教育部 自動車整備科 主任
日本工学院北海道専門学校 教育部 自動車整備科

浜中 貴幸

日本工学院北海道専門学校 教育部 自動車整備科

齋藤 淳一

日本工学院北海道専門学校 教育部 自動車整備科

中山 貴行(社）室蘭地方自動車整備振興会 教育課

山崎 英志

株式会社内外出版社 オートメカニック編集部 山崎 英志

任期2019年4月1日～2021年3月
31日（2年）
2019年4月1日～2019年3月31日（2年）

種別①③※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期
年2回開催 毎年９月・２月（開催日時）
2019年度 第１回 2019年9月 予定
2019年度 第２回 2020年2月開催予定
2020年度 第１回 2020年9月 予定
2020年度 第２回 2021年2月開催予定（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
編成委員会で挙げられた新技術に関する意見や現在必要とされる技術的な意見及び提案は、整備総合実習のカリキュラム内容に反映している。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
現在必要とされている新技術に対する必要な知識や整備技術や、整備工場で不足とされている整備技術等を精査し、企業との連携により実践的な整備方法・整備知識を習得させることを目標とする（２）実習・演習等における企業等との連携内容
カリキュラム終了後については企業側へ報告書を提出し、次年度の編成委員会にて内容の評価や反省点を考察する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要プラグインハイブリッドシステム・ハイブリットカーの駆動用バッテリ点検・フロ
総合整備実習ントカメラエイミング作業・コモンレールジーゼルエンジンの制御についての実習を行う

連 携 企 業 等
日産プリンス札幌・オートメカニック誌

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
専門分野では技術面の進歩が著しく、その進歩に対応し学生に指導するためには、片柳学園職員学内研修実施取扱細則を踏まえ、年に一度開催される自動車整備振興会主催の整備主任者研修会に参加し、 指導力の修得・向上のための研修については、人とクルマのテクノロジー展の視察研修を隔年、及び自動車整備振興会主催の整備主任者技術研修会に年に一度参加する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
２０１８年１１月 自動車整備振興会 整備主任者研修会(対象は自動車整備科教員・新機構及び法改正等に関する講習会）②指導力の修得・向上のための研修等
２０１８年５月２日間 人とクルマのテクノロジー展視察研修（対象は自動車整備科教員・最新技術の展示品の視察）
２０１８年９月１日間 自動車整備振興会 整備主任者技術研修会(対象は自動車整備科教員新機構の技術講習及び法改正等に関する講習会）
２０１９年５月２日間 人とクルマのテクノロジー展視察研修(対象は自動車整備科教員・新機構及び法改正等に関する講習会）（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
２０１９年１１月 自動車整備振興会 整備主任者研修会(対象は自動車整備科教員・法改正等に関する講習会）②指導力の修得・向上のための研修等
２０２０年 ５月開催予定 人とクルマのテクノロジー展（対象は自動車整備科教員・最新技術の展示品の視察）
２０２０年１１月開催予定 自動車整備振興会 整備主任者研修会(対象は自動車整備科教員新機構の技術講習及び法改正等に関する講習会）
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
・学校経営の改革方針や自己評価等の質を高め、次への改善につなげる
・学校運営や教育活動への学校関係者の協力や参画を得て、地域に開かれた信頼される学校作りをすすめる
・学校長は学校関係者評価の結果をもとに適切な支援や条件整備等の改善措置を講ずる（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・学校の理念・目的・育成人材像は定められているのか。
・学校における職業教育の特色は何か。
・社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
・学校の理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などが生徒・学生・関係業界・保護者等に周知さ（１）教育理念・目標れているか。
・各学科の教育目標・育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向付けられているか.
・目的等に沿った運営方針が策定されているか。
・運営方針に沿った事業計画が策定されているか。
・運営組織や意志決定機能は、規則等において明確化されているか。また、有効に機能しているか。
（２）学校運営・人事、給与に関する規定等は整備されているか。
・教務・財務等の組織整備など意志決定システムは整備されているか。
・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか。
・教育活動等に関する情報公開が適切になされているか。
・情報システム化による業務の効率化が図られているか。
・教育理念に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか。
・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。
・学校等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
・キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫・開発などが実施されているか。
・関連分野の企業・関係施設等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか。

（３）教育活動（４）学修成果（５）学生支援・関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシップ、実技、実習等）が体系的に位置づけられているか。
・授業評価の実施・評価体制はあるか。
・職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか。
・成績評価・単位認定・進級・卒業判定の基準は明確になっているか。
・資格試験取得に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
・人材育成目標の達成に向け授業を行う事ができる要件を備えた教員を確保しているか。
・関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務・兼務を含む）を確保するなどマネジメントが行われているか。
・関連分野における先端的な知識・技能等を習得する資質向上のための取り組みが行われているか。
・職員の能力開発のための研修等が行われているか。
・就職率の向上が図られているか。
・資格取得の向上が図られているか。
・退学率の向上が図られているか。
・卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。
・卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動への改善に活用されているか。
・進路就職に関する支援体制は整備されているか。
・学生相談に関する体制は整備されているか。
・学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
・課外活動に対する支援体制は整備されているか。
・学生に生活環境への支援は行われているか。
・保護者と適切に連携しているか。
・卒業生に対する支援体制はあるか。
・社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか。
・高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取り組みが行われているか。

（６）教育環境・関連分野における業界との連携による卒後の再教育プログラム等が行われているか。
・施設設備は教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。
・学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修の場等について十分な教育体制を整備しているか。
・防災に対する体制は整備されているか。

・高等学校等接続する機関に対する情報提供等の取り組みが行われているか。
・学生募集活動は、適性に行われているか。
・学生募集活動において、資格取得・就職状況等の情報は正確に伝えられているか。
・学生納付金は妥当なものとなっているか。
・中長期的に学校の財務基盤は安定してるといえるか。
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
・財務に関して会計検査が適性に行われているか。
・財務情報公開の体制整備は出来ているか。
・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
・個人情報に関し、その保護のための対策が取られているか。
・自己評価の実施と問題点の改善を行っているか。
・自己評価結果を公表しているか。
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
・学生ボランティア活動を奨励、支援しているか。

（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献

・地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託を積極的に実施しているか。
・留学生の受け入れ・派遣について戦略を持って行っているか。
・留学生の受け入れ・派遣、在籍管理等において適切な手続きが取られているか。
・留学生の学修・生活指導等について学内に適切な体制が整備されているか。
・学習成果が国内外で評価される取り組みを行っているか。

（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況

学校関係者評価委員会にカリキュラム実施後の報告書を提出し、専門分野の企業委員に評価をしてもらう。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和元年４月１日現在

名 前所

属

任期

種別

中島 英治

登別市教育委員会

2019年4月1日～2021年3月31日（２年）

地方公務員

伊藤 義幸

株式会社ホープ フロンティア

2019年4月1日～2021年3月31日（２年）

卒業生（校友会副会長）

川田 弘教

川田自動車工業株式会社代表取締役

2019年4月1日～2021年3月31日（２年）

企業等委員

登別市社会福祉協議会会長

2019年4月1日～2021年3月31日（２年）

企業等委員

有限会社貴泉堂取締役

2019年4月1日～2021年3月31日（２年）

卒業生

学生の保護者

2019年4月1日～2021年3月31日（２年）

ＰＴＡ

山田 正幸
吉田 武史
髙橋 克己

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL: http://www.nkhs.ac.jp/news/public/publicindex.html））
公開時期 令和元年7月

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」
関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
・委員会から求められた資料については、提示することが適当でないものを除き、積極的に提示するものとする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
・建学の精神、教育方針、教育目的（学生便覧）（１）学校の概要、目標及び計画・所在地、連絡先（ＨＰ）
・学校の沿革、歴史（学生便覧）
・入学者に関する受入方針（ＨＰ）・収容定員（ＨＰ）・科目配当表・科目編成・授業時数（ＨＰ）（２）各学科等の教育・年間の授業計画（ＨＰ）・学習の成果として取得を目指す資格、合格を目指す検定等（ＨＰ）・資格取得、検定試験合格者等の実績（ＨＰ）
・卒業後の進路・進学者数・進学先、就職者数・主な就職先（ＨＰ）（３）教職員・教職員の組織（Ｈ２８組織図）
・キャリア教育への取組状況（ＨＰ）（４）キャリア教育・実践的職業教育・実習・実技等の取組状況（ＨＰ）・就職支援等への取組状況（ＨＰ）・学校行事への取組状況（ＨＰ）（５）様々な教育活動・教育環境
・課外活動・部活動（ＨＰ）・カウンセリングルームなど（学生便覧）（６）学生の生活支援
・学生支援への取組状況
・学生納付金の取扱金額、納入時期等（ＨＰ）（７）学生納付金・修学支援・活用できる経済支援措置の内容等（ＨＰ）・日本工学院北海道専門学校の財務情報（北海道校の財務情報）（８）学校の財務・自己点検自己評価（自己評価（大項目 財務））・項目別の自己評価表（自己評価（項目別 財務））・自己点検自己評価（自己評価（大項目））
・項目別の自己評価表（自己評価（項目別））（９）学校評価・学校関係者評価の結果（学校関係者の結果）
・学校関係者評価の結果に対する改善方策（結果に対する方策）（１０）国際連携の状況なし（１１）その他ＨＰ※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
URL: http://www.nkhs.ac.jp（ホームページ）

（別紙様式２）

授業科目等の概要（工業専門課程自動車整備科）2019年分年度
分類

必 選
択
必修 修

自由選択

授業科目名

配
当年
次・学期

授業科目概要

授
単業
位
時
数数

授業方法

場所

教員

企
実業
験
講 演
校 校 専 兼 等・と技実の習
義 習
内 外 任 任 連
・
携
実

○

工業数学

工業数学の基礎を学びます。

1・
後

45

3○○○○

一般教養

就職試験対策を行います。

1・
後

15

1○○○

○

自動車概論

1
自動車の構造、性能、およびトルク、排気量・などの基礎的な計算について学びます。
前

45

3○○○

○

電気電子概論 電気、電子の基礎について学びます。

1・
前

45

3○○○

○

自動車工学Ⅰ

1
エンジンの基本的な構造、性能について学び・ます。
前

45

3○○○

○

自動車工学Ⅱ

1
自動車シャシの基本的な構造、性能について・学びます。
後

45

3○○○

○

1
電気装置と構 充電、点火、始動、計器などの電気装置の機・造能・構造について学びます。
後

45

3○○○

○

自動車整備をする上で必要な工具や測定器の 1
自動車整備概使い方を学びます。
・論前

45

3

○

○

○

○

エンジン整備

1
エンジンについての整備方法について学びま・す。
後

45

3

○

○

○

合計

科目
卒業要件及び履修方法

単位時間(単位)

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間期
週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

（別紙様式２）

授業科目等の概要（工業専門課程自動車整備科）2019年度分
分類

必 選
択
必修 修

自由選択

授業科目名

配
当
年
次・学
期

授業科目概要

授業方法

授
単業
位
時
数
数

場所

教員

企実
業
験講 演
校 校 専 兼 等
・と技実の習義 習
内 外 任 任 連・携
実

1・前

30

1○ ○

○

1
自動車を整備する上での測定方法を学びま・す。
後

45

1.5○ ○○○

1
基礎エンジン ガソリンエンジン、ディーゼルエンジンの整・ 150
整備実習
備技術の基礎を実習します。
前

5○ ○

○

○

1
基礎シャシ整 ブレーキやサスペンションなどの整備技術の・ 150
備実習
基礎を実習します。
後

5○ ○

○

○

1
電気装置実習 電気・電子回路・コンピュータ制御の基礎の・ 120
Ⅰ
他パソコン演習及びＣＡＤ実習をします。
前

4○ ○

○

○

1
電気装置実習 自動車電装品の整備技術の基礎を実習しま・ 120
Ⅱす。
後

4○ ○

○

2
自動車整備士自動車整備士に必要な応用数学を学びます。 ・の数学
前

45

1○○○

2
応用的なエンジンについての構造を学びま・す。
前

45

4○○

○2・
後

45

4○○○

○

機械工作実習 金属の性質や加工方法を学びます。

○

計測実習○

○

自動車工学Ⅲ○

自動車新技術 最新の自動車技術を学びます。
合計科目
卒業要件及び履修方法

単位時間(単位)

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間期
週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

（別紙様式２）

授業科目等の概要（工業専門課程自動車整備科）2019年度分
分類

必 選
択
必修 修

自由
選択

授業科目名

配
当年
次・学
期

授業科目概要

授
単業
位
時
数
数

授業方法

場所

教員

企
実
業
験講 演
校 校 専 兼 等
・と技実の習義 習
内 外 任 任 連・携
実○

2二輪自動車講 ２輪自動車のエンジン・シャシ等の構造を学・座びます。
後

151○○○○

整備士試験講２級自動車整備士試験対策を行います。
座2・
後

45

3○○○

○

シャシ整備

シャシについての整備方法を学びます。

2・
前

45

3○○○○

電装整備

2電装品や電子制御の整備について学びます。 ・前

45

3○○○

○

トラブル原因故障原因の究明方法について学びます。
追究

2・
後

45

3○○○

○

自動車整備検自動車の整備・検査について学びます。
査2・
後

30

2○○○

○

自動車整備法自動車に関する法規を学びます。
規2・
前

45

3○○○

○

電気装置実習
電装品の整備技術の応用を実習します。
Ⅲ

2・
前

90

3○ ○

○

○

自動車検査実自動車の検査のしかたを学びます。
習2・
前

60

2○ ○○

合計科目
卒業要件及び履修方法

単位時間(単位)

授業期間等
１学年の学期区分１学期の授業期間

期
週（留意事項）１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

（別紙様式２）

授業科目等の概要（工業専門課程自動車整備科）2019年度分
分類

必 選
択
必修 修

自由
選択

授業科目名

配
当
年
次・学
期

授業科目概要

授業方法

授
単業
位
時
数
数

場所

教員

企
実業
験
講 演
校 校 専 兼 等
・と技実の習義 習
内 外 任 任 連
・
携
実

○

2
故障原因探求 故障原因の究明とその処置方法について実習
・実習
します。
後

90

3○ ○

○

○

2
応用エンジン 応用的なガソリンエンジン、ディーゼルエン・ 150
整備実習
ジンの分解作業を通じて学びます。
前

5○ ○○

○

2
応用シャシ整 シャシに関する部品の分解整備の実習を行い・ 120備実習ます。
後

4○ ○

○

○

総合整備実習 総合的な整備実習を行います。

2・ 120
後

4○ ○

○

合計

３１科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件は８０単位以上で卒業見極め試験に合格すること

２０２５単位時間( ９３．５単位)
授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 ２０週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。