● 研究論文

投稿

母親による保育施設との相談：
就学後の子どもの問題行動との関連プロセス
菊池知美（お茶の水女子大学研究院研究員） 松本聡子（お茶の水女子大学人間発達教育研究センター協力研究員）
酒井 厚（山梨大学大学院教育学研究科准教授） 菅原ますみ（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科教授）
要約

母親による保育施設との相談 : 就学後の子どもの問題行動との関連プロセス
本研究は就学後の子どもの問題行動に注目し、保育施設への母親の相談と就学後の子どもの問題行動との関連について検討することを目的とする。対象は 501 名の母親で、保育施設への母親の相談と就学後の子どもの問題行動との関連、およびそのプロセスについて構造方程式モデリングによる検討を行った。その結果、年中時の保育施設への母親の相談は保育施設への満足感、母親の良好な養育態度を経て小学 1 年時の問題行動の低減と関連することが示唆された。これらの結果をもとに、就学後の子どもの問題行動低減のためには就学前の相談が重要であるという関連メカニズムについて論じた。
キーワード：就学前後、問題行動、相談、縦断的検討

問題と目的

66

こうした就学時の問題行動の対策として、例えば東京都では特別支援学校を除く全公立学校にスクール近年、幼稚園や保育所を卒園して就学する子どもカウンセラーを配置しようと予算を組み（朝日新聞 ,の中に時間で区切られる生活にとけ込めなかったり、2012 年 11 月 8 日）、スクールカウンセラーの役割（原 ,学級内に友だちができず孤立するなど、学校生活へ2001）である「児童・生徒に対するカウンセリング」の移行に時間を要する子どもが少なくない。すなわ

や「教職員および保護者に対する助言や援助」によりち、就学後に学校生活になじめず授業中に騒いだり、それらの低減を期待している。また、幼稚園では子育動き回ったりする（酒井 , 2003）現象である。こうして支援という立場から定期的な個人面談や臨時の教育た就学後初期のつまずきは小学校中学年を過ぎると相談など保護者一人一人と話せる場を設ける必要があ修正しにくいことが海外の研究から指摘されてきおる（松村 , 2003）としている。このような親との相談り（Entwisle, Alexander, Cadigan, & Pallas, 1986）、は伊藤（2009）をはじめとするケース検討で学校不適

将来的な学業不振（Entwisle, Hayduk, 1988 ; Ladd &応に良い効果をもたらすと示唆されているが検証にはAsher, 1985）、対人関係の問題（Ladd, 1990）、情緒的・至らず、同様に問題行動そのものについてもメカニズ

行動的問題（Coie & Dodge, 1983）、ドロップアウト

ムや防御要因等までは言及されてはいない。

（Finn, 1989）等の問題へと発展していく可能性が大きそこで本研究では、母親が子どもを養育していく上いと言われている。よって、将来的な予防のために早で助言が得られると思われる保育施設との相談と問題い時期に対策を行っていくことが重要だと思われる。

行動間の関連について、そのプロセスを検討するため就学時に生じる問題に関する国内の先行研究としに牧野（1982）の「母親が孤立しないほど育児不安がては、渡部（2001）による学級編成研究や秋田（2003）低減し、養育が良好となり子どもの発達を促す」といのカリキュラム連携に関する研究、また、丹羽・酒井・う母親のメンタルヘルスと養育に関する示唆に注目す

藤江（2004）は幼保小間の相互理解について問題行動る。すなわち、母親が子どもの養育をひとりで抱え込の背景に関する検討を行っている。同様に学校間にあまず他者と相談等を行うことで育児不安の低減に繋がる園文化・学校文化（酒井 , 1999 ; 刈谷ら , 2000）に注り、やがて子どもへの養育が良好となることから子ど目した各文化の違いに関する研究や、菊池（2005）にもの行動にも良い影響がもたらされるのではないかとよる幼小移行期の子どもたちの追跡調査がある。また、いった予測である。同様に、山口・遠藤・小林・藤

東京学芸大学「小 1 プロブレム研究推進プロジェクト」

田（2009）は、育児不安の強さと子どもへの対応のま（2010）による全国市町村教育委員会を対象とした実ずさが悪循環して親子関係にも悪影響を及ぼすが、母態調査では「授業中に立ち歩く」「学級全体での活動親の相談相手の人数が多いほど、また、実母のサポーで各自が勝手に行動する」といった状況が特に問題視

ト満足感が高いほど子どもに対し、良好な養育態度をされていることが明らかにされている。

とりやすくなることを明らかにしている。これらは、にのみ調査を実施した。以上の手続きについて保健所対する養育態度が良好となっていくことを示唆していに説明し、協力の応諾が得られた場合に対象者の募集る。本研究においても、母親が保育施設と相談を行うを依頼した。

いくと予測する。

調査内容

以上により本研究では保育施設への母親の相談と養保育施設への相談（年中時） 保育施設への母親の育態度との関連、さらに母親の養育態度と子どもの問相談については「〇〇ちゃんの担任の先生には何でも題行動との関連に注目する。すなわち、保育施設との話せる」「〇〇ちゃんの担任の先生は私に何でも話し相談が母親の養育態度を変化させるのか、さらに、母てくれる」「通っている施設（幼稚園や保育所）での親の養育態度の変化が子どもの問題行動を低減させる〇〇ちゃんの様子を詳しく教えてもらえる」「子育てのか、２つのステップを年中時から小学１年時までのの相談にのってもらえる」の４項目で測定をおこなっ

母親を対象に３時点の縦断データを用いて検討していた。教示は「○○ちゃんが通っている幼稚園や保育所、く。

またそこでの○○ちゃんの担任の先生のことについて稿ことで満足感を高め、良好な養育態度へとつながって投

母親が他者と相談をすることで満足感を得て子どもにおうかがいします。最もあてはまる番号１つに○をつ方 法

けて下さい」で、「あてはまる（５点）」から「あては対象

項目の信頼性係数（Cronbach のα係数）は .82 と十本研究は 2002 年度に開始された”子どもに良い養育環境プロジェクト”（菅原 , 2012） の 2007 年度（2007

まらない（１点）」までの 5 段階で評定を求めた。４分な値を示したので、以下の分析では４項目の合計点を用いることとした。

年３月－ 10 月配布）・2008 年度（2008 年 11 月配布）・保育施設への満足感（年長時） 母親の保育施設へ

2009 年度（2010 年１月配布）調査の一部で 2002 年 10の満足感について「〇〇ちゃんの担任の先生のことは月１日から 2002 年３月 31 日までに首都圏の１都市に信頼できる」「担任の先生に〇〇ちゃんの子育てお願て誕生した年中時（４歳）、年長時（５歳）、小学１年いして良かったと思う」「〇〇ちゃんの通っている施時（６- ７歳）の母親に対して行われた。登録は、2002

設（幼稚園 ･ 保育所）に満足している」「〇〇ちゃんの年 10 月１日から 2003 年３月 31 日までに首都圏某市面倒を十分に見てもらえていると思う」の４項目で測で誕生した０歳児について、３ヶ月健診時に保健所を定をおこなった。教示等は保育施設との相談項目と同通じて調査への参加を呼びかけた。住所記載に応諾しじである。４項目の信頼性係数（Cronbach のα係数）

た 918 名の母親を対象に郵送による質問紙調査を実施

は .83 と十分な値を示したので、以下の分析では４項し、704 世帯から回答を得て（回収率 76.68％）これを目の合計点を用いることとした。

本調査の登録母集団とした。母親の年齢は年中時が 25

母親の養育態度（小学１年時） Shumow, L., Vandell,

歳から 47 歳まで（平均年齢は 35.84 歳）、年長時が 24

D.L., and Posner J.K.（1998）の RAISING CHILDREN

歳から 48 歳まで（平均年齢は 36.48 歳）、小学１年時CHECKLIST の ３ つ の 下 位 尺 度 の う ち、 ８ 項 目 のが 26 歳から 50 歳まで（平均年齢は 38.12 歳）分布し

Firm-Responsive を用いて母親の養育態度を測定した。ていた。また、職業については父親が事務技術 51%、

Firm-Responsive の項目を使用するのは、「叱る前に技能作業 16.9%、販売・サービスが 9.2% で、母親が主婦・なぜそういうことをしたのかを自分で説明するチャン

無職 72.6%、
事務技術 16.2% であった。分析対象となっスを○○ちゃんにあげていますか」「○○ちゃんの行たのは３時点で回答が得られた 501 名である。

儀が悪くて叱るときにあなたは○○ちゃんの気持ちは理解しているということを伝えるようにしています

倫理的配慮か」「一回で言うことを聞くように○○ちゃんに徹底

本研究の実施にあたっては、縦断的調査を可能としていますか」など一貫した統制方略で子どもの成長するために連結可能匿名調査法（対象者の個人情報とを促すとともにことばでのやりとりが多いなど温かみデータを直接連結せず別ファイルで管理をおこない、のある良好な養育態度を示しているからである。教示

研究者は匿名化されたデータのみを扱う） を採用す

は「以下の質問は、あなたが○○ちゃんにふだんどのることとした。調査の実施はプライヴァシーマークように接しているかについてお伺いするものです。そを取得した調査実施会社に調査委託をおこなった。調

れぞれの質問について、もっともあてはまると思う番

査実施回において、対象者に対して収集された情報は号に○をつけて下さい」で、各項目について「全く違研究目的で使用し個人情報として使用しないこと、個う（１点）」から「全くそのとおりだ（４点）」の４段

人名の特定が不可能なデータ管理をおこなっているこ階で回答を求めた。８項目の信頼性係数（Cronbachと、回答を拒否しても不利益を被らないことを説明ののα係数）は .70 と十分な値を示したので、以下の分うえ同意書を文書でとりかわし、同意が得られた場合析では８項目の合計点を用いることとした。
67

投

子 ど も の 問 題 行 動（ 母 親 に よ る 評 価 , 小 学 １ 年

子どもの性別（統制変数）フェイスシートで質問し、時） 子どもの問題行動を測定するために Goodman

男児 = １、
女児 = ２をダミー変数として分析を行った。

（1997）の「子どもの強さと困難さ」（Strengths and

本研究の統計処理の計算には SPSS15.0、AMOS5.0

稿Difficulties Questionnaire: SDQ） を 使 用 し た。 日 本を使用した。

では、菅原（2007）によって日本語訳され標準化され て い る。 こ の 尺 度 の 対 象 年 齢 は ４ か ら 12 歳 で、
“emotional symptoms”（「情緒」５項目、不安な様子や涙ぐむ等）、“conduct problems”（「行為」５項目、結 果
子どもの問題行動と諸変数間の相関

かんしゃくをおこしたり、ケンカ、いじわるをする等）、

子どもの問題行動と保育施設との相談等の諸変数“hyperactivity/inattention”（「多動」５項目、おちつ間との関連について相関係数を算出した（Table3）。

きがなく注意が集中できない等）、“peer relationship

その結果、「子どもの性別」は「小学１年時の問題行

problems”（「仲間関係」５項目、１人で遊ぶことが多動」間と弱い負の相関が、「年中時の子どもの問題行い等）、“prosocial behavior”（「向社会」５項目、す動」は「年長時の保育施設への満足感」、「小学１年時すんで手伝う等）の全 25 項目から構成されているがの養育態度（Firm-Responsive）」と弱い負の相関が、本研究では、問題行動に注目することから向社会行

また、「小学１年時の問題行動」と中程度の正の相関動は除外した。教示は「それぞれの質問項目についが認められた。
「年中時の保育施設への相談」は「年て、０: あてはまらない、１: まああてはまる、２: あ長時の保育施設への満足感」、「小学１年時の養育態度てはまる、のいずれの数字に○をつけてください。答（Firm-Responsive）」との間に弱い正の相関が、「小学えに自信がなくても、あるいは、その質問がばからし１年時の問題行動」間には弱い負の相関がみられた。

いと思えたとしても全部の質問に答えてください。○「年長時の保育施設への満足感」は「小学１年時の養○ちゃんのここ半年くらいの行動について答えてくだ育態度（Firm-Responsive）」との間に弱い正の相関が、さい」で「あてはまらない（０点）」から「あてはま「小学１年時の問題行動」間には弱い負の相関が認める（２点）」の３段階で回答を求めた。尺度の構造をられた。
「小学１年時の養育態度（Firm-Responsive）」

確認するために主成分分析を行い、第１主成分に .40

は「小学１年時の問題行動」間に弱い負の相関が認め以上の負荷量を持つ項目を尺度項目として選択した。

られた。

選択された尺度項目の信頼性係数αを算出したところ、“hyperactivity/inattention”（「多動」）５項目 =.78、就学前後の子どもの問題行動に関する因果関係の検討“emotional symptoms”（「情緒」）
５項目 = .59、
“conduct

子どもの問題行動と保育施設への相談等の諸変数間

problems”（「行為」）５項目 =.54、“peer relationshipとの関連を検討するために仮説に従ってパス解析をproblems”（「仲間関係」）５項目 =.53 の値が得られ行った（Figure1）。年中時の保育施設への相談が小学

下位尺度に属する各項目の評定値の合計を下位尺度１年時の問題行動に影響する過程を説明するものとし得点とし、さらにこれらの合計を問題行動総得点とて保育施設への満足感と子どもへの養育態度（Firm-して算出した（これら４つの問題行動を合計して分Responsive）を媒介要因とするモデルを想定し、年中析することはマニュアル（Strengths and Difficulties

時の問題行動と子どもの性別を統制変数として含めた

Questionnaire:SDQ（Goodman, 1997）にて可能とされ検討を行った。その結果、モデルの適合度指標は適切ている）。

であることが示された（χ 2（8）=4.36, p = .360, CFI

Table3：子どもの問題行動と諸変数間の相関

注 . **p ＜ .01, *p ＜ .05.
養育態度の（Firm）とは Firm-responsive のこと．

68

投稿

Figure1：就学前の保育施設との相談と就学後の子どもの問題行動との関連
注．養育態度（Firm）とは Firm-Responsive のこと．
χ 2（4）= 4.36, p = .360, CFI = .998, RMSEA = .013=.998, RMSEA=.013）。年中時の保育施設への母親のしたところ、保育施設への満足感、良好な養育態度を相談から年長時の保育施設への満足感（β =.17, p <媒介し、小学１年時の子どもの問題行動の低減と関連.01）へのパス、年長時の保育施設への満足感から小学することが示唆された。これらの結果は、母親が子ど１年時の子どもへの養育態度（Firm-Responsive）（βもを養育していく上で母親の相談相手の人数が多いほ=.16, p < .01）へのパス、および小学１年時の子ども

ど、また、実母のサポート満足感が高いほど子どもにへの養育態度（Firm-Responsive）から小学１年時の対し良好な養育をとりやすくなる（山口・遠藤・小林・

問題行動へのパス（β =-.15, p <.01）がいずれも有意藤田 , 2009）のと同様に、保育施設への母親の相談がとなった。つまり、年中時の保育施設への母親の相談

保育施設への満足感、及び良好な養育態度へと繋がるは施設への満足感に繋がり、さらに、子どもへの養育のではないかと思われる。

態度（Firm-Responsive）を安定させ、結果として小すなわち、母親が保育施設と相談を行うということ

学１年時の問題行動の低減と関連することが示唆されは母親では見えない子どもの部分や想定している姿とた。

は異なる側面を情報として得ることができるという利点がある。つまり、保育者との話から友だち関係や保考 察

育施設でのできごと等、子どもと共通の話題を情報として取り入れることで家庭における子どもとの会話に

本研究の目的は、就学前の保育施設への相談が満足利用され、コミュニケーションを繰り返しながら良好感と良好な養育態度を経て小学１年時の子どもの問題な養育態度につながっていくと思われる。逆に、子ど行動の低減と関連するのか検討することであった。

もが家庭に帰ってまで触れられたくない話題を得るこ

はじめに、年中時から小学１年時の母親を対象に保とができれば無神経に話題を提供することでコミュニ育施設への相談、満足感、養育態度に焦点をあて就学ケーションの失敗を防ぐことも可能となるであろう。

後の子どもの問題行動との関連について検討した。そよって、母親が保育施設と相談を行い、良いことも悪の結果、年中時の保育施設への相談は年長時の保育施

いことも家庭とは異なる子どもの姿を情報として積み設への満足感、小学１年時の良好な養育態度、小学１重ねることが子どもと相互作用をしながら母親の良好年時の子どもの問題行動との間に相関が認められたたな養育態度につながり、結果的に子どもの問題行動のめ、相談による小学 1 年時の問題行動への影響を検討低減と関連することが示唆された。
69

本研究では、年中時の保育施設への相談がその後の施投設への満足感を経由し就学後の問題行動を低減させる可能性が示唆されたことから、保育施設では年少や年稿中時から相談を開始し、必要に応じてそれを継続することが肝要であると考えられる。すなわち、就学を機に、あるいはその直前の年長時に低減に取り組むだけではなく、できるだけ早期から母親と保育施設間で行われる相談が就学後の問題行動低減への第一歩になることが示唆された。
そのため保育者は、母親が相談しやすい環境を整えることが必要であろう。一方、母親の中にはコミュニケーションが苦手であったり、助けを求めようとしないタイプや仕事等で忙しく直接話し合い等ができない場合もあるだろう。しかし、そのような場合でも保育者側は対面の話し合いにこだわらず電話や連絡帳を活用したり、保育者側から声をかけ、相談を行い継続的に繋げていくことが重要であろう。さらに、なんらかの事情等で相談が円滑に進まない場合、保育者は他の保育者や巡回相談員等と問題を共有し、今後の相談を適切に進められるよう話し合うのもひとつの方法であろう。保育施設で相談を円滑に行うことができ、満足感を高めた経験を持つ母親は小学校・中学校・高校に子どもが進学しても相談することに良い印象を持ち、77-87.
Goodman, R.（1997）．The Strengths and Difficulties Questionnaire:
A research note. Journal of Child Psychology and Psychiatry, 38,581-586.
原 裕視．（2001）．スクールカウンセラー―コミュニティ心理学的ア
プローチ . 山本和郎（編） 臨床心理学的地域援助の展開：コミュニ
ティ心理学の実践と今日的課題 . 東京：培風館 .
Herman, M. R., Dornbusch, S. M., Herron, M. C., & Herting, J. R.
（1997）．The influence of family regulation , connection, andpsychological autonomy on six measures of adolescent functioning.
Journal of Adolescent Research, 12, 34-67.
伊藤美奈子（2009）．不登校

その心もようと支援の実際 . 東京：金子書房 .
刈谷剛彦・浜名陽子・木村涼子・酒井朗．（2000）．教育の社会学―＜常識＞の問い方 , 見直し方 . 東京：有斐閣 .
菊池知美．（2008）．幼稚園から小学校への移行に関する子どもと生態環境の相互調節過程の分析 : 移行期に問題行動が生じやすい子どもの追跡調査 . 発達心理学研究 , 19, 25-35.
Ladd, G. W.（1990）．Having friends, keeping friends, making friends,
and being liked by peers in the classroom: Predictors of children's
early school adjustment? Child Development, 61, 1081-1100.
Lad d, G. W., & Asher, S. R. （1985）．Social Skills training andchildren's peer relations. In L. L’Abate & M. Milan（Eds.）,
Handbook of social skills training. New York: Wiley.
牧野カツコ．（1982）．乳幼児をもつ母親の生活と育児不安 . 家庭教育研究所要 , 3, 34-56.
松村和子．（2003）．子育て支援を進める . 無藤隆・神長美津子（編）幼稚園教育の新たな展開 . 東京：ぎょうせい .
丹羽さがの・酒井朗・藤江康彦．（2004）．幼稚園、保育所、小学校教諭と保護者の意識調査－よりよい幼保小連携に向けて お茶の水
女子大学子ども発達教育センター紀要 , 2, 39-50.

各時点でも臨みやすいであろう。
本研究は、就学前の保育施設への母親の相談と就学後の問題行動との関連とそのプロセスについて検討した。すなわち、これまでケース研究から多く指摘されてきた就学の際に生じる問題行動について、それらの低減につながるメカニズムを量的な実証研究によって検討していく１つの試みとして位置付けることが可能であり、また、そのための縦断的検討は有益であったと思われる。

酒井朗．（1999）．教師の成長をはぐくむ学校文化―日米間の比較をもとに . 藤岡完治・澤本和子（編）授業で成長する教師シリーズ・新しい授業を創る . 東京：ぎょうせい .
酒井朗．（2003）．幼小連携の課題を考える . 初等教育資料 , 10, 68-71.
Shumow, L., Vandell, D.L., and Posner J.K.（1998）．Harsh, Firm,and Permissive Parenting in Low-Income Families-Relations toChildren's Academic Achievement and Behavioral Adjustment.
Journal of Family Issues, 19, 483-507.
菅原ますみ．（2007）．厚生労働省科学研究費補助金子ども家庭総合研究事業： 要保護児童のための児童自立支援計画ガイ

今後の課題は、今回限定的な内容でしか測定できなかった相談内容についてさらに詳細に検討することに加え、就学前の母親との相談が保育者にどのような影響を及ぼすのか、また、相談効果は養育態度以外にどのような母親の変化につながるのかなどについて明らかにすることである。

ドラインの活用と評価に関する研究 . 平成 17・18 年度総合研究報告書 .
厚生労働省 .
菅原 ますみ .（2012）子ども期の QOL と貧困・格差問題に関する発達研究の動向 . 菅原ますみ（編著） お茶の水女子大学グローバルCOE プログラム

格差センシティブな人間発達科学の創成

1 巻：

子ども期の養育環境と QOL. 金子書房 . 1-23.
東京 学芸大学「小 1 プロブレム研究推進プロジェクト」．（2010）．小1 プロブレムの研究による生活指導マニュアル作成と学習指導カリキュラムの開発 . 平成 19 年度～ 21 年度特別教育研究経費事業 . 小 1プロブレム研究推進プロジェクト報告書 .

〈引用文献〉
秋田 喜代美．
（2003）．幼稚園と小学校の連携 小田豊・神長美津子（編著）．新たな幼稚園教育の展開―幼児教育の充実に向けて．東京：東洋館出版社
Coie, J. D., & Dodge, K. A.（1983）．Continuities and changes inchildren's social status: 5-year longitudinal study. Merril Palmer
Quarterly, 29, 261-282.
Entwisle, D., Alexander, K., Cadigan, D., & Pallas, A.（1986）．The
schooling process in first grade: Two samples a decade apart.
American Educational Research Journal, 23, 587-613.
Entwisle, D., & Hayduk, C.（1988）．Lasting effects of elementaryschool. Sociology of Education, 61, 147-159.
Finn, J. D.（1989）．Contextual effect in the class-room: The impactof ability group on student attention. Sociology of Education, 56,70

渡部昭男．（2001）．「小学校１年生問題」と教員配置・学級編成施策 :T 県における「小学校１年生支援事業」の効果 . 鳥取大学教育地域科学部教育実践総合センター研究年報 , 11, 5-14.
山口 咲奈枝・遠藤由美子・小林尚美・藤田 愛．（2009）．産後１ヵ月の母親の育児に対する対処行動の実態および対処行動と育児不安 ,ソーシャルサポートとの関係 . 母性衛生 , 50, 141-147.