276日本小児放射線単会雑誌

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第35回日本小児放射線学会教育講演より

放射線治療の進歩と小児がん
三橋紀犬，野llIii美和’*，新部災ｿｊｌｌﾄﾞﾙ!;人ﾂ41ｹ非部放射線|ｸ群,;ⅢlAl（＊１Ｍ独協医科火１１４越容１，ii院放４１級iiIトＰｒ()ｇｒｅｓｓｉｎＲａｄｉａｔｉｏｎＴｈｃｒａｐｙａｎｄＲ()Ｉｏｏｆ
Ｒａｄｉａｔｉ()、『I1herapyinPodiatricOnc()logy
Ｎ()ri(）lIitsuhashi，ＭｉｗａｋｏＮｏｚａｋｉ＊，ＨｉｄｏｏＮｉｉｂｃｌ)Cl〕art、〔)ｎｔ（)1.Ｒａ(li()I()ｇｙａｎ(ｌ］tadiaLi()、（)ncology，ＧｕｎｍａＩ~I1ivol･silySch()()１（〕fMedicine
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はじめにならない．小児がんの治療成績の改善は化学療法の進歩に負うところが大きいが，化学療法の小児がんの治療成績の改善は目覚ましく，半

歴史はいまだ浅く，晩jlJ1有害事象について評価

世紀前には20％以下であった冷癒率は現在ではするのに十分なⅡ柵]が経過しているとは言い難

6()％を越えるようになり，２０歳から3()歳の成人

い－〃，放り､|線治疲は有害ﾂﾄﾞ家を恐れるあま'’000人に１人が小児がんからの生還者になる

り小児がんの治療法として近年では敬遠されがと推定されている．小ﾘ,1は成人と比較して身体ちであるが，レントゲン１W〔士が1895年にＸ線を的発育や精神的発達の過樫にあること，また生発見して以来すでに100年を越える歴史がある

命的予後が長いことから，小児がんの治療に際ことから，後期や晩発の有害事象に関して多くしては，腫錫を制御するだけでなく後期や晩発のデータが染IYiされているまた，小児がんにの有害事象の軽減に細心の注意を払わなければは放射線感受･性が高くI5j所制御が容易である１厘

Ⅲ1８

Ｖｏｌｌ５Ｎｏ､3,1999277

傷が多いこともあり，適応を｣［しく選べば有力療が小児がん治療にどのように貢献できるかにな局所治療法の１つであることには変わりがない．

ついて，当科での治療経験をもとにいくつかの放射線治療の原則は，正常組織の耐容線量を腫瘍について紹介する．

腫瘍組織の治癒線量で除した値である治療可能

放射線治療の進歩比（TheraPGuiticratio：ＴＲ）を出来るだけ｜よりも大きくする工夫である．たとえば，放射線感受性の高い腫瘍でも広範囲に進展してい１．治療可能比の向上

１）空間的線量配分の改善

る場合には，正常組織の耐容線量が腫瘍の制御

空間的線量配分とは，正常組織への照射を極が可能な線量よりも小さくなり，放射線治療で力避け，いかに腫瘍病巣にのみ線量を集中させの治癒は望めなくなるⅢ』'、一方，放射線感受るかということであり，放射線物理学に基づく性の，低い腫瘍であっても限局していれば，多く知見の寄与が大きい．Fig.2に放射線の種類にの線量を照射しても重篤な正常組織障害が起らよる線量分布の違いを示した．叢近のコンないことから放射線治療による治癒が-1-分期待

ピュータ技術の進歩に伴い，高エネルギーＸ線

できるのである.したがって，放射線治療によを用いてＸ線発生源であるガントリーや治療

る腫瘍の治癒は，腫瘍の放射線感受性と，正常ベットを回転させ，ごく細いビームで三次元的組織の耐容線量とのバランスの上に成り立ってにＸ線を病巣部に集中照射する定位放射線照射いると言える（Ｆｉｇ．1)．

法3,やI1lLensity-rnodulatedradiother･apy

近年，放射線治療は目覚ましい進歩を遂げ，（lＭＲＴ）が確立されつつある．また，線量分

局所制御率の向上とともに後期有害事象の軽減

布に優れた陽子線や重粒子線治療が本邦でも実が可能な照射法がいくつも確立している．そこ

用化され，局所制御率の向上が期待されていで，放射線物理学や放射線生物学から得られた

るわ．

多くの知見がいかに治療可能比の向上に寄与し

２）時間的線量配分の改善てきたかについて解説するとともに，放射線治時間lll<J線量配分とは，照射後の放射線障害か

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27811本小児放射線学会雑誌

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らの''１|復が正常組織と腫瘍組織とで違うこと，てきが，近年１日に２回以上の照射を行う多分あるいは腫瘍によって放射線感受性が異なるこ割照射法が臨床応用されるようになった．

とを利用して，治癒線量をいかに分割照射するかを決定することで，放射線生物学的知見に負２．多分割照射法

うところが大きいL2》・分割照射法の放卵|線生

ＩＩｉ常組織の放射線による反応には，照射期間

物学的根拠は，腫瘍組織と正常組織との間に照に|ｺに認められる急性反応と照射終了後数ヵ月か射の休止期に起る放射線損|場からの回復能に違ら数年して出現してくる後期反応とがある．急いがあることである．すなわち，腫瘍組織に対性反応には放射線粘膜炎などがあるが，一時的しては再分布とiYV酸素化による放射線感受性ので許容しうる反応である一方，放射線脊髄症

増強を、正常組織に対しては照射休止期に亜致やllTIi線維などの後期反応は患者を長期間にわ死障害からのlII1複を図ることによって治療可能

たって苦しめるだけでなく、時としては致死的比を大きくしようとするものである．こうしたとなるため，許容することのできない反応であ回復能の違いを有効に利用して最大限の照射効る近年，早期反応と後期反応の線量一効果関果を引き出すべく，単純分割照射法の他にも不係の解析からllLL1の照射線:lItを減ずることに均等分割照射法，１回大線ｌＭｉＨ肘法，持続照射

よって腫瘍細胞の照射効果を低ドさせることな法などさまざまな照射法が考案されている

く，正常組織の後期性反応を経減させることが（Fig.3)．これまでは外照射法としては１日できることが明らかとなった．また，全照射期に’''１１連日照射する単純分+';||照射法が汎)Ⅱされ間が長くなると，照射期間｢|'にもかかわらず腫

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Ｆｉｇ．３Ｒａｄｉａｔｉｏｎｔｈｅｒａｐｙｓｃｈｅｄｕｌｅｓａｐｐｌｉcａｂｌｅｔｏｔｒｅａｔｍｅｎｔｏｆｔｕｍｏｒｓ

傷細胞の両増殖(AcceleratedrepopulfltioI,）するのに必要な４～６時間の間隔を置いて１日が起こり，局所制御率を低下させる原|天|となるに２１１１１以上の照射を行う方法である．従来と同ことが明らかとり，できる限り短期間で放射線

じ総線lAを１１]いれば，後期反応を軽減すること

治疲を終了させる下夫が必要となってきた訂．

ができるし，従来の方法と同程度の後期反応がこうした放射線生物学的根拠に基づいて，’１」

瀞認できるのであれば，総線量を増加し局所制に２１'1以|ﾐの照射を行う多分割照射法が考案さ

iIIl率の|('112が'１１１１侍できる．本法の放射線ﾉ１２物学

れ、臨床応)'１されている．

的根拠は、Ｉ）１１１１線|,上を減ずれば後期反応の過分割照射法（IIypel･｢rac(ionation）は，

ｌＩｉｌ`ｆｆ線1,tがj勅Ⅱする，２）１也|線量が少ないと

１１１１|の照射線:11tを1.1～1.2(]ｖと少なくし，ｊＥ

縦糸効llLの影響が少なく〆低酸素細胞にも効果

常組織が照射による亜致死障害から十分に回復が１０１排できる，３）照射回数が多くなるため、
幻28011本小児放射線学会雑誌

照射を受けた細胞の死には，照射によって無放恥I線感受性の高いG2MjO1にある腫瘍細胞が限墹殖能を失い，分裂を繰り返すうちに死に至照射を受ける機会が増加する，などである
ノⅢ速照射法(AccoloraLc(1「,,n(jIjo11alj(),,)は，

る“分裂死”（mitoticdoatI]）と，照射後分

２０y前後のｌＩ１１ｌ線鹸を１日２回以｣２照射し，裂を介することなく直接にｸﾋﾟに至る．11M期死'，

単純分割照射法と同程度の総線１，tを照射する方（InLol･phasedcaLh）とがあることが知られ法であるが高度な急性反応が出現する木法ているこれまで，分裂死は小線戯でも起こるの放射線生物学的根拠は，全愉疲期間を'PjJ能なが，’'１１期死は大線量を受けたときでないと起こ

かぎり短縮して，治療期間１１'の１１重痕細胞の加速らないと考えられてきた.しかし近年,アポトー

両増殖を最小とすることである．

シスの研究が進むにつれて，放射線によっても加速過分割照射法(ＡＣＣ〔11(’raLo(Ihyl〕()I･｢rac-アホトーシスが誘導され，この細胞死の形態はLiolM1Lion)は，１回線量をＬ５～Ｌ６(１Ｖと多少

ｌＩｌ１ｊＵｊ死の１型であることが1ﾘﾙうかとなった．そ減じて，単純分割照射法と|司程度の総線|ｉｔを照こで，p53がん抑制遣`伝子（１）53）やその下流射する方法であり，過分割照射法と加速照射法に位置するbcl-2やbax遺伝j色，ならびにｐ２１の折衷案的な治疲法である．

をはじめとする細胞周期関連辿伝子を対象として，放射線誘発アポトーシスやp53を起点とす

３．放射線感受性に関する最近の分子生物学知見

るシグナル伝達経路と放射線感受性の|腱}係につ

分子生物学の進歩に伴い，放射線生物学の分いて,多くの研究がなされてきた．われわれも，野にも分子生物学的手法がWiIiiii的に取り入れら

1)53のsLatu筒の異なる細胞をIⅡいて，放射線感れ，腫瘍細胞の放射線感受性とがん関連辿伝子

受性の相違や照射によるアポトーシス誘導能のやアポトーシス関連蛋白とのｌｌＬ１係が明らかにな違いについて研究を進め、野性型のp53を有す

りつつあるい、る細胞では，変異型のI)53を｢丁する細胞に比しＮＭＴ－１ｃｅⅡｓｗｉｔｈｗｉｌｄｔｙｐｅｐ５３ＮＭＴ－１Ｒｃｅｌｌｓｗｉｔｈｍｕｔａｎｔｔｙｐｅｐ５３
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ＶｏＬｌ５Ｘｏ､３，１９９９２８］て放射線感受性が,葡<，照射によって誘導され拳すると臼1111病，脳・脊髄腫瘍，ｉＩＩＩ経芽''1K，悪るアポトーシスの頻度が高いことを明らかとし性リンパ臆，ウイルムス腫瘍の順となるこのた?~!'（Fig.4)．また，鹸近は放射線によって調査報告からＩﾘlらかなように，本邦の現状は多誘発されるアポトーシスはp53を介する経路だ
けでなく，ｌＲＦ－ｌやセラミドを介する経路なくの施設で小児がんの放射線治療が行われていどもあると考えられている6`・るものの，１施設当たりの年間症例数は極めて限られている当院での小児に対する放射線治

一方，血液系腫瘍細胞や悪性リンパ腫細胞を療症例数はＴａｂｌｅｌに示したごとくで，1977年

除くと，多くの|【Ｉｉｌ形細胞では照射によって誘導から1986年にかけての10年間と1987年から1996

されるアポトーシスの頻度はたかだたl()～20％

年にかけての１０ｲIxllllとでは症例数に大きな変化に過ぎないこと。活Ｉｆｌｉ型rasの発現によって誘は見られない．しかし，疾患別頻度をみると，導される細胞死などアポトーシス以外の細胞死

最近の10年間では，神経芽腫の症例が減少しての存在が明らかになりつつあること，また細胞いる．

増殖の機序と制御に関する新しい知見が集fi｣fさ

小児がんの多くは放射線感受性が高いが，小れたことから．放射線感受性の決定因ｒとして児は発育途上であることなどから遅発性正常組のアポトーシスの役割に疑問がではじめてい織反応が璽篤な陣祷に結びつきやすいという特る．特に，｜x皮細胞噌殖因子受容体（Iｲ]pi(1(班徴をもっている．放射線治療後の有禅li:象としｍｏｉｄ（lrowLhFflcLorReccl)tol・；Ｉ,)({Ｆ１（）ては，１）骨・'炊部に対する影響、２）知的発に関する研究では，照射によって，ＦＸｌＦＲと達に対する影響，３）性腺をはじめとする内分

その下流のシグナル伝達経路の活性化が起こ

泌機能に対する影響、４）その他諸臓器に対すり，これが照射に'.の細胞の再増殖に関与している影響，５）二次癌の発生などがある．

ることが明らかとなりつつある．そこで，また，小児の照射にあたっては照射時の固定

ＥＧＦＲをはじめとするチロシンキナーゼ型受に工夫が必要となる．新生児であれば，閲定具

容体を起点とする細胞増殖に関係するシグナル
伝達をインヒビターを用いて抑制することで放や拘束帯を用いて強制的に拘束することによっ

射線増感効果が期待されている．こうしたこと

多くの患児は納得し成人と同.様に照射をするから，放射線感受性の決定因子としては．ｐ５３ことができる鼓も放射線治療が困難な小児は，に代表されるＤＮＡ損傷を起点とする細胞死の拘束することもできず，また聞き分けもない乳て照射は可能であり，また３歳以上になれば，

シグナル伝達経路の活性化ばかりでなく，細胞膜上の受容体を起点とするシグナル伝達経路のＴａｂｌｅ１．Ｃｈａｎｇｅｓｉｎｎｕｍｂｅｒｏｆｃｈｉｌｄｒｅｍ

ｔｒｅａｔｅｄｗｉｔｈｒａｄｉａｔｉｏｎｔｈｅｒａｐｙ

活性化も寵饗であると考えられるようになりつ

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つある．

1977～19861987～1９９６

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行った全｢I：|主鍵39施設の現状調査では，年''１’()SIO()sarc()lM

４（Othel･ＭａｌｉｇＩＭｌＩｌ(･ｙ29（'100例前後の小ﾘ,lがん患者が放射線治臓を`受けており，小児悪性新生物全国登録＃ｉｉＩＩﾀﾞ'１の約1/３に当たる'0'・放射線治療症例数の多い疾幽をｸﾞリ

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本邦の小児がんに対する放射線治療のj1l況にＢｒａｉｎｕｌｍｏｒ

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現状ならびに問題点

３２

小児がんに対する放射線治療の208（９９）１８０（１１３）5３

282日本小児放射線`顎会雑誌

幼児である．彼等に対する照射は，午睡の時間

射線療法が行われている．放射線感受性は高いに合わせ/こり経口鎮祢剤を投与したりして行うが､Ｕ【危険群には原ⅡＩとして不婆とされている．

が,ときとして,全麻が必轆になることがある．

根治線''1としては15～30(+y，対)ir臓法として疾患別にみた当科での治療成植と小児がんに対する放射線治療適応
１．白血病（Leukemia）

は20ＧＶが選択されるｌ;－Mi1．

化学療法との併用で術後照射線髄の軽減がは
かられ,１歳以下では20ＧＶ/2.5～３Ｗ００ks，２

歳までは240y／３wockB，２歳以上では30ＧＶ／

化学療法の進歩につれて，放射線治耀の適応

３～４ｗｅ(nksが推奨されている．正常組織へのは限られたものとなり、照射線'１１も極力少なく

照＃|を極力避ける｛|的で術中照射(１０～20ＧＶ）'11]えるようになった．現在の小児E11[11病に対すが行われる機会が増えているまた，新しい治る放射線治療の主な役割は全脳に対する予防照療法としてl3lI-MIBGが期待されている．

射と、骨髄移,値の前処IiiYとしての全身照射

当卜}で放射線治療を行った症例は1990年まで（Ｔ()[ａｌｌ)odvirra(1i(1[i()、；ＴＢｌ）である．

に35例であるが症例数は1980年代前半に集に|コ

全脳に対する予防照射は急`性リンハ性白血病のしている．病期の内訳は11期：４例，Ⅲ期：１０

高度危険群に限られ，総線11ｔも現在では１８ＧＶ

例，１V期：２１例であったが，術後照射例が15例である．また，全身雌４１にUMしては，いかにしであった．放射線7fMljl(後に１１１脇の価''１術が行わて火!！((！;l野を作るかがｌｌＩｌ趣で，、'111:}ではしIそ置きれた18例について，ｌ１ｉＭ邸I線'１ｔと''1剛;細胞の残存移動ベッドを考案して全身照射を施行していとの僕Ｉ係をみると，３００y以下の照４１線量でる１１．

あった９例全例に組織学的な腫瘍の残存が認め白血病に対するその他の放射線治療の適応とられた（Table２)．長期生存しえたのは11例

しては，「'１枢神経系への再燃や眼禰，鵯丸浸潤であったが，照射線lItが30(Ｉｙを越えた３例全に対する適応があり，いずれも１回１～１５ＧＶ

例には，Iilll弩などの脊椎に対する後期放射線反の照脚|を数回行えば症状は軽快する．

応が認められた．また，腎障害、肝障態ならびに心陣博がおのおのｌ例に認められた．以上の２．脳腫瘍（Ｂｒａｉｎｔｕｍｏｒ）

経験から，放射線を1；体とした治療によって局

小児に好発する５大ＩＫ傷の組織型は膠ｌｌ１ｌｉ（１９所iIill御を'二|指すのであれば，３０(}v以上の照射％)，髄芽腫（16％)，頭蓋１１１M頭臆（11％)、胚が必要となるr,．しかし３０〔}v以上の線量は細胞系Ⅲ鵬(８％)，上衣lMi（６％）であるが，販篤な何害事象を起こす危険性が高いことか

その他に脳絆部膠腫．網膜芽ｌｌ１ｆ，奇形腿などがら，化学療法の併用によって照射線｝,tを減じた

ある．いずれの臓傷に対しても放射線治療が積り，IIiiiiLにのみ線1,tを染''1させる照I;lilj山の確立

極的に行われており，＞l11iQIでの治臓成紙に|典Ｉしが必蝶である．

てはすでに報告している・・に髄芽腫や胚細胞系腫蛎では化学療法のI脈用で治療成績の向上がＴａｂｌｅ２Ｌｏｃａｌｃｏｎｔｒｏｌａｎｄｒａｄｉａｔｉｏｎｄｏｓｅ
ｆｏｒｎｅｕｒｏｂｌａｓｔｏｍａ

報告されるようになったﾌﾟこめに，照射線域を減じ化ﾊﾃﾞ:旅法を併用する試みが１脚えている脳．

9

選択されている．手術療法（切除術．Secondl`､il)l･()蘭i篇willl()ｌｌｔ爪､Si(111【l1LUIIlOl･□(､Ⅱｓlook（)}加r(,lion)，化学療法（Jun1c昌法)，放YiHll】lＧ１･egi〔lllall1】ｍ(〕1．(P(､11局

5Ｊ

０２００

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．へ〆へへ

ため，臨ﾙ'6像や生物学的特性によって治療法が

３０.

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’''１経節'１ﾄﾄﾞへ分化したり，「1然退縮がみられる

I1isloTogicalFin(1iｎｇｓ

－｣

３４５

３．神経芽腫（Neuroblastoma）

R〔l【lMllj【)】)1)oｓｏｉＧｖ１ｌ)【WMGraled1℃si(111&111(1ｍ(】1．cel1siKRI1c〔･（)ti(,【is臼uc

ＶｏＬｌ５Ｎ().３」９９９２８３を，骨転移に対しては360yの照射を行った．

４．ウイルムス腫瘍（Wilms，tumor）

胎生期の後腎構造細胞の小集落より発がんし骨転移で紹介されたＣCSK例を含め’１５例全例

たI|虚癌で，未分化小'1]形細胞，上皮様構造，間が無病生存中であり，重篤な後期放射線反応は質成分の３要素からない発生途''１の腎組織に認められていない．

似た組織像を呈する発生年齢によって予後が異なるばかりでなく，組織像により予後が異なり，予後良好群と不良群（ＣCSK（CIoarcell

５．横紋筋肉腫（Rl1abdomyosarcoma）
原発部位は泌尿生殖器，四肢，頭蓋・傍中枢：a1℃ｏｍａｏｆｋｉｄｎｅｙ)，ＭＲＴＫ（Malignant

ii1ll経領域,頭頚部,眼簡，,体幹，後復膜であり，

l、11〔11)(1()i(ＩＬ１１ｍｏｒ()fkidnov）に分類されていiMl織型には,胎児ＪＩ１(57％)，ブドウ肉腫型（約る．好発転移部位はlliljならびに肝臓で，骨転移５％)，紡錘細胞型，胞巣型（約20％)．多形型や骨髄侵潤は稀とされているがある．ＩＲＳ病期分類案が多く用いられている

現在はNWTS-5プロトコールが進行中であが，外科的取り組み方によってグループ分けがり，術後にVincl･isLine，AcLinomyciIlD，腱なる可能性があるため，ＴＮＭ分類が用いら

Adri〔,mycincを中心とした化学療法が行われれるようになってきた．

ている．放射線療法はＴａｂｌｅ３に示すごとくの治療はIRSやSIOI)のプロトコールに準じて基準で行われている．化学療法ならびに放射線行われることが多い化学療法を先行させて縮治療の開始のタイミングが重要とされており，小手術をすることもある化学疲法としては

放射線治療は術後lOll以内，化学療法は５日以

ＶＡＣ療法（震'ハ[)lVI）が主体であり，現在は内に開始しなければならない川脇;、

ｉＲＳ－Ⅳプロトコールが進行中である．放射線

当科ではこれまでに放射線治療を行ったウイルムス腫瘍は15例であるが，そのうち12例には療法はGroupｌに対しては利益がないとされているが，Ｇroul)111に対しては不可欠な治療

原発巣部への術後照射を，残りの３例に対して法である．局所flilⅡ'１１に要する線i7tは広範囲に４０

は!h〈膨巣（肺転移２例，骨転移１１y']）への照射({v，さらに絞って５～l５Ｇｙ（Cl1lTontguid‐を行った'9'・術後照射は６例に対して全腹部へ，

liI,(1sは２ｃｍのn1arginsをとって5().4ＧＶ（1.8３例に対して患側腹部へ残りの３例に対して(}ｖｘ２８Ｆｒ.))が必要とされているﾙﾙﾋﾞ0~型)．１９９５

は患Ⅲ'１腹部十腫瘍床へ照射を行った．化学療法

年までに放射線治療を行った初回治療例は16例が確立する以前のlii：例が多いこともあり総線量であり，病期ではlll1lJ1が10例と，組織亜型ではは１６～300yであった．肺転移に対しては12ＧＶ船ﾘ,l型が９例と苑!'ﾐ部位では頭蝋部が９例とＴａｂｌｅａＲａｄｉａｔｉｏｎｔｈｅｒａｐｙｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔｓｆｏｒＮＷＴＳ－５
Fav()Ｍ}〕l0HistoIo角ｙＡｎａｌ)Iasli(､ＴｕＩＩｌｏｒＳＣＣＳＫ、Ｍ１('[､I(sｌｎｇＧＩＮｏＲＴ

ＮＪｏｌ('「

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ＳＬａＲ０１ＨＦｌａｌ)ｋ１０．８ＧＶ

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lta(IiaIionTh(ｗａｐｙ（ＲＴ）ｉｓｒｅｃｏｍｍ(,11(1,,((ｔ〔)sLartwiII1inl()(lnysafmI･()I)(Prati(〕,】5５

28411本小児放射線学会雑！;lｉ

肢も多かった`３１．照射線'１１:は組織学的腫|易残存存ではなく壊ﾀﾋﾟ物質などの吸収遅延の可能性もに対しては30ＧＶ以上を、肉眼的腫瘍残存に対あるので，新たな治療の追川|に踏み切る前に，しては′１００y以｣:を、巨大l1lH瘤には55(}y以上をPl1】'1,検1ifをするなど両背の蝋別が必喪であ|瓢']とした．局所制御は良好であったが，'１例るＭ１･』''＿に照射野の隣接部位再発が認められた．111群の５年生存率は69％であるが，jjii棚部に発生した

７１ｸﾘは全例５年生存している（Fig.5)．５年以

６．緊急照射の適応となる小児腫瘍

小児腫瘍のうち、緊急照りlの適応となる疾患｣ﾆﾉ|ﾐ存しえた症例には40(1Ｖ以上の照射がされならびに病態についてＴａｂｌｅ４に列挙したが，ていたが．重篤な有害事象は認められず，２例

いずれも１回ｌ～Ｌ５Ｇｙ程度の照射を数回行うに,'１．の発育障害，ｌ例に｢ⅡﾉlllWiが認められたのことで，症状の顕著な改iilikをみる剛':．Ｔ細胞型みであった．以'二から，小川fi紋筋肉腫の放射の縦Ⅱiリンパ臆に対しては，化学療法を優先す

線感受性は高く，小腫瘤であれば，４０ＧV程度る考え方もあるが放射線治療は化学療法に比の線{,上で局所制御は可能と考えられる有害事

較して効果の出現が早いことからまず放射線象を避けるためには照射総線IItを減ずるのでな

治縦によって、症状の改善をはかった-kで化学

く，［１J能なかぎり照射野を小さくするよう心が療法に移行すべきであると考えている．

けるべきであるが隣接部位再発の危険性が増

カサバッハ．メリットリ,i；候群は出血⑧傾向を加することを念ijliにおくべきであろう.また，''２つたＩｉ大ｌｉⅡjrfMiであり，進行すると致死的に治癒線'1tの照射にもかかわらずＩ､癌の完全消失なる．ステロイド治療が舗一選択として行われに至らないことがときとしてあるが．腫瘍の残ることが多いが．緊急照射の適応となると考え

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Ｖ()1,15Ｎ。､３，１９９９２８５

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小板が消費されているIill管腫の範囲を把握する

SlGrGotac(ｉｃｒａ(1i()lhcrflI)ｙ「()ｒｌ()callvrecurl･()I1tnas〔)I)ｈａｒｙｎｑ〔Ｍｌｌｃａｒｃｉｎｏｍａ・Lar)．､ｇｏ‐ｇｃ()I〕ｃｌ９９９；ｌ()９：８()5-801)．
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ことが困難な場合が少なくない
おわりに小児腫瘍の多くは放射線感受llliが高いことか

ら放射線i台療にて腫甥を冊１１御することは比鮫的容易である一方，小ﾘ凸は肉体的にもＷｉ神的にも発育途上にあること，ならびにﾉﾋ命]ら後が長いことから、成人では'1U趣となることの少ない
有害事象が患児の生7,11の櫛を低「させることに繋がる可能性が高いことも事実である．したがって不用意な放射線治療は厳に慎むべきであるが最新の放射線IEI鯛との知識を持ってす
れば．こうした懸念の多くは克服できるものと言える．小児がんの放射線治療に関してマイナ

ス面のみが強調されて，放射線治療の適,応があるにもかかわらず，放射線治療が差し控えられたり，不適切な治療が行われているきらいがあることは，放射線腫傷医の－人として非常に残念である本醐が小ﾘ【lがんと[Ｉ々戦っておられる小児;卜}医ならびに小児ﾀﾄＩｉ峡にとって何らかの参考となれば望外のＩｈｉびである．
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