航空環境研究 No. 26（2022）, PP. 19−29

研究報告

航空機騒音の短期測定に基づく長期間評価値の信頼性～騒音暴露に変動がある場合の考え方を含めた総合検討～*篠原

直明（航空環境研究センター所長）「航空機騒音に係る環境基準について」1）では、実際の測定現場の状況を見れば、実施した短期測定は原則として連続 7日間と短期測定による評測定の結果が年間評価値としてどの程度信頼性価が示されている。しかし、測定時期としては航が置 けるものなのかに注 意 を払 うことは少 ない

空機の飛行状況及び風向等の気象条件を考慮しと感じている。また測定マニュアルの記載に基づて、測定地点における航空機騒音を代表すると認いて実施したのだから、その信頼性は確保されてめられる時期を選定する、とのことから評価の原いると理解されてしまうことも多いのではないだ

則は年間を通じた平均的な航空機騒音を対象とろうか。

すると理解されている。また、空港周辺環境対策

さらに、測定マニュアルの記述には定性的な説の根拠法の一つである「公共用飛行場周辺におけ明による部分もあり（例えば、「季節によって運航る航空機騒音による障害の防止等に関する法律」

方向が変化する場合は」との記述があった際に判（騒防法）では、年間を通じ平均的な航空機騒音を、断基準がない）、定量的な判断に基づく測定計画騒音対策範囲を決定する基準として用いている。の立案が望まれている。
筆者らはこれまで、短期測定による航空機騒音環境省の定める「航空機騒音測定・評価マニュ2）アル」（以下、「測定マニュアル」という）では、年評価の信頼性について多くの検討結果を報告 3～17）間を通じた平均的な航空機騒音を評価することしてきた。航空機の運用状況や騒音発生状況は空を明確に解説し、短期測定の場合、季節を変えて港によってさまざまであり、短期測定の計画をす測定を繰り返すことを推奨している。さらに、短る際に明確な判断基準があることが望ましい。

期測定の実施回数と実施時期を計画するための本稿では、測定マニュアルが示す短期測定計画参考資料が提示されている。ここには空港・飛行立案の目安についてもう一度振り返り、その過程場の種別や運航状況の特性によって実施回数とにおける検討のポイントを紹介する。さらに、短実施時期を選定することにより、年間平均に相当期測定を実施した結果として評価値の信頼性をする測定結果を得ること、さらに年間平均L den 推

どのように考えればよいのかについて、滑走路運計手法を利用することが示されている。

用方向割合の観点から検討した結果を紹介する。

しかし、このガイダンスに従ったとしても、必さらに、騒音暴露状況に大きな変動がある場合もずしも真の年間平均値と一致しているとは限ら含め、短期測定結果の信頼性を向上させる方策にない。この要因としては測定実施時期や回数・測ついて、総合的な検討結果を述べる。ここ数年間定期間の設定には計画立案者の裁量の幅が大きの「航空環境研究」などでの報告を総合的に取りいこと、測定計画が前提とする季節や運航方向にまとめたものとするため、既出の文章・図表等をかかわらず、実際の測定時には意図した気象状況再掲する場合もあるがご容赦いただきたい。このや運 航 方 向 と異 なっ てしまうこともしばしば発原稿が航空機騒音測定を実施する者にとっても生することなどが挙げられる。

参考としていただけることを願う。

* A consideration for the reliability of long-term evaluation of aircraft noise using short-term measurements～ Comprehensive consideration of measurement planning procedures including for fluctuating noise exposures
airports ～−19−〔研究報告〕No.26, 2022

1. 測定マニュアルが示す短期測定の目安

結果を太線で示す。記載した数値は、全空港の平研究の本題に入る前に、測定マニュアルが示す均である。図-2は防衛施設飛行場の同様の図であ

短期測定の測定期間長・回数と実施時期についてる。空港や飛行場によって、航空機の運航状況や簡単にレビューする。

滑走路方向や経路との関係が変化するため、結果マニュアルでは飛行場のタイプを 5 つに分類しは大きく異なるが、概して言えば、右図の差の平ている。タイプ 1 は 1日10 回を超える定期航空便

均は短期測定期間が短いほどマイナス側の偏りが運航する空港（民間空港）、タイプ 2 は自衛隊等を生ずる。また、左図の差のばらつきは評価期間の飛行場（防衛施設）、タイプ 5 は両者の共用飛行を長くすれば小さくなる。民間空港（図- 1）
では環場である。運航回数の少ないタイプ 3（定期航空境基準で示す 1 週間の測定期間だけでは、差のば便が 1日10 回以下または定期航空便がない）やタ

らつきは2dB、差の平均は- 0.6dBと小さくない乖

イプ 4（ヘリポート）もある。タイプの定義と騒音離が残る。防衛施設（図- 2）も同様で、マニュアル

評価の考え方は筆者の既稿 9）を参考にされたいで標準とする14 日間（2 週間）の測定結果は、差のが、総別すると、タイプ 1 , 2 , 5 は航空機騒音の影

平均で - 2 . 2 dBとやはりマイナス側の偏りを生じ、響が懸念され、環境基準値を超える可能性がある差のばらつきでも4 dBを超える。年 2回の測定を飛行場、タイプ 3 , 4 は運航回数が少なく、騒音影行えば、差の平均におけるマイナス側の偏りはほ響も相対的に小さく、基準値を超える可能性が低ぼ解消され（民間 - 0 . 2 dB, 防衛 - 0 . 7 dB）、差のばい飛行場、と言えよう。前者は、年間の平均的ならつきもそれぞれ1.4dB, 2.3dBと小さくなる。年

騒音を把握するために測定を1回または複数回行4 回の測定を行うと、さらに年間値との差は小さい、後者は、最大騒音影響の際にでも基準値を超く、差のばらつき方も小さく、評価値の信頼性がえないことを確認する測定を行う。仮に、最大影向上する。

響時の 7日間で基準値を超えた場合は、さらに年図からも分かるように、民間空港・防衛施設と間平均の騒音を把握（測定の追加、または、年間値もに、空港によって様子が異なることも理解でき推計）したうえで、環境基準値との評価をする。

るだろう。したがって、対象空港の特性を理解し騒音問題に対処するために短期測定を計画す

たうえで実施時期と期間長・繰り返し回数を決る場合は、タイプ 1またはタイプ 2、もしくは両者めなければならない。このような全国の騒音実測の共用であるタイプ 5 が中心となるだろう。測定データをもとにして測定マニュアルが示す、短期マニュアルでは、タイプ 1 では原則 7日間、タイプ測定の実施目安を表-1に示す。一般に滑走路の運2 では原則14日間の測定期間としている。しかし、用方向は風向きに依存するが、運航状況の変化が航空機騒音の発生状況は日々による変動幅が大少ない空港や、空港に近くて騒音が大きい地域なきく、7日間または 14 日間の測定を実施しただけ

らば 1 週間の短期測定を年 1 回の実施でも評価値で、年間平均にあたる長期間評価値を正しく得るの信頼性が確保できる。季節的な変化が大きい空ことは難しい。測定マニュアルの策定時には、全港なら、年に 1 回の短期測定では、結果に年平均国の様々な種別の空港や飛行場・地点における値に対しマイナス側の偏りが生じていることが常時監視の実測データを用いて、想定する短期測ある。年に 2 回の測定を繰り返せばその課題は解定の測定期間長に応じて、通年観測の航空機騒音消され、年平均値と差のばらつきが小さくなるなの年間値との差（ばらつき）がどのように変化す

ど信頼性は向上する。特に充分な評価値の信頼性

3～4, 6, 12）を望む場合には、季節ごとの年 4 回の短期測定が

左図は、想定する短期測定期間と年間値との差の望ましい。季節的な変化に加え飛行経路が多岐にばらつき（標準偏差）を、右図は、差の平均を示しわたり、空港から距離が遠い場所では、2 回またた。それぞれの空港とともに、全空港を平均したは4回の短期測定を繰返しても信頼性を確保するるか調べ結果を見た。図- 1 は民間空港で、−20−

No.26, 2022〔研究報告〕

図- 1 民間空港における短期測定期間と年間値との差（左：差のばらつき、右：差の平均）
8 つの民間空港（対象の常時監視局数 186）の分析結果

図- 2 防衛施設における短期測定期間と年間値との差（左：差のばらつき、右：差の平均）
5 つの飛行場（対象の常時監視局 85）の分析結果には注意を要する。特に、対象航空機騒音が小さ

旧版マニュアルでは夏季と冬季を勧めていたが、い場所で測定する際には暗騒音などの測定環境全国の様々な測定データを再検討した結果、春季に十分な配慮を施すことが重要である。と秋季などの組合せでも測定結果の信頼性は変わらないことも分かった。

なお、複数の季節で測定を行う場合、改訂前のさらに、短期測定による評表- 1 空港の運用状況と短期測定の実施目安

短期測定の期間と回数, 評価値の信頼性
民1週間を 1週間を短期測定の期間と回数,評価値の信頼性
3日間
1週間
空港の運用と測定地点
滑走路運用 航空機の運航測定点の 間2回
4回
飛行経路
民
1週間を 1週間を方向
回数
位置関係 防3日間
1週間 2週間を 2週間を滑走路運用 航空機の運航測定点の 間1週間
2週間
2回
4回
飛行経路
衛
2回
4回
方向
回数
位置関係 防2週間を 2週間を1週間2週間
年間を通じて 曜日や季節に空港に近い
衛 △
多くない〇
◎2回 ◎4回
変化は少ない よる変化は少騒音が大きい
曜日や季節に年間を通じて ない
空港に近い多くない△〇◎◎
変化は少ない よる変化は少騒音が大きい
◆
△〇
◎
ない
空港の運用と測定地点◆△〇◎

空港から遠い季節的な変◆◆△〇
騒音が小さい化が大きい
空港から遠い季節的な変曜日や季節に◆◆△〇騒音が小さい化が大きい よる違いが大 多岐にわたる◆◆◆△
曜日や季節にきいよる違いが大 多岐にわたる◆◆◆△
信頼性の目安 ◎ ＞ 〇 ＞ △ ＞ ◆きい信頼性の目安良←→注意◎ ＞ 〇 ＞ △ ＞ ◆− 21−

価値の信頼性を、より向上させる手法として、測定マニュ
アルには、短期測定結果を利用 した年 間 平 均L den 推 計 の方法が２通り示されている。
その一 つは短 期 測 定 点と相関の高い常時監視局を基準局 として利 用 して年 間 値 を推計する方式（基準局方式）
であり、他は対象飛行場の年間を通じた運 航 情報を利用

〔研究報告〕No.26, 2022

して、短期測定で得られた離着陸・機種・経路別の平均騒音値から年間値を推計する方式（運航実2 . 滑走路運用方向割合から見た短期測定結果の信頼性に関する分析績方式）である。年間推計の効果として、年間値と測定マニュアルに基づき短期測定を実施した

8, 15）、

とき、時期と回数の選定によって真の年間値との短期測定による評価値の信頼性を向上させるこ

差を小さくすることができるものの、必ずしも年とができる。

間平均と一致することを保証するものではない。の差のばらつきを半減することが確認され以上のような測定マニュアルの説明は、空港に測定計画が意図した季節に期待される滑走路運よってケースバイケースで計画立案者が判断す用方向に対し、実施した短期測定期間では（運悪ることを求めており、例えば「運航状況の変化がく？）別の滑走路運用方向の結果が多くなること少ない」「季節的な変化が大きい」はどの程度の基もしばしばである。この結果として、測定された準をもって判断すればよいのか、「年間L den 推計

離陸騒音と着陸騒音の割合が、年間平均割合と異を実施しなければならない」判断基準をどこに求なることによって、年間値と差が生ずるのである。

めるのかなど、対象空港に熟知し、航空機騒音評

そこで、短期測定結果の年間値との乖離要因につ価 に長 けているものでなければ難 しい側 面 を含いて、滑走路運用方向割合の関係を着目し、筆者むことも否めないだろう。の既報 10, 17）で報告した。
季節・風向きによって滑走路の運用方向が変化する空港（空港Aという）の運航実績と航空機騒

図 2 季節で運用方向が変化する空港A の短期測定期間の年平均運用方向割合との乖離状況
上図）短期測定期間長を変えたとき、下図）短期測定を複数回実施した時−22−

No.26, 2022〔研究報告〕

音の常時監視局測定結果を分析した。空港Aは南の期間の滑走路運用方向割合と年平均運用方向北方向に滑走路が配置され、風向きによって運用割合の差を横軸に、短期測定期間L den と年間L den方向が変化する。年間の運用方向割合は南北別にの差を縦軸にした散布図である。回帰式も併せておおよそ 50 : 50 である。飛行経路は直進上昇・直示した。特に右図の経路側方の監視局②の場合、進降下が基本であり、空港周辺に配置されている

短期測定L den の年間値との差は、短期測定運用方

航空機騒音常時監視局では、いずれの日でも離陸向割合と年間運用方向割合との差に関係し、相関または着陸による騒音が観測される。ただし、飛係数0.89とその関連性が高い。この地点で騒音が行経路への側方距離関係によって、離陸と着陸の大きい離陸機が運航する北向きの運用が年平均騒音差が生ずる。すなわち、飛行経路下では離陸割合より大きくなれば、L den はそれに比例して年と着陸の騒音差は少ないが、経路の側方に離れる間L den よりも大きくなることを表す。左図の経路に従い、離陸騒音＞着陸騒音の差が大きくなる。

下地点①でも、相関は 0 . 61 であり、傾きは側方地

図 2 は、空港A の短期測定期間を想定した滑走点②よりも小さいものの、滑走路運用方向割合と路運用方向割合を年平均方向割合との乖離の推の関連は無視できない。他の地点も調べたが傾向移として調べた結果を示す。上図で 1 週間の測定は同様だった。このように滑走路運用方向割合の期間長の場合、季節的な大きな変化のほかにも、違いが、短期測定の年間とのL den 乖離に大きく起細かな変動がみられ、年間を通じ±50 %もの大き因することが判明した。

な幅がある。測定期間長を 2 週間または 4 週間と長くしても季節変化の影響は消えず、年間平均にさらに、運用方向割合の変化によるL de への影

対し± 40 %と変動は大きい。測定を複数繰り返

響を、地点ごとの回帰式からその傾きを用いて推した場合の図 2 下図では、季節性の変化はなくな定した。図4は滑走路運用方向割合が年間平均運り、複数回の測定の重要性が理解できる。それで用方向割合とX %乖離した時のL den変化量の推定も±20%程度のばらつき幅が生ずる。これらのこである。4 つの図は運用方向割合の乖離が 5 %（左とからも、短期測定を繰り返しても、年間平均の上）、10 %（右上）、15 %（左下）、20 %（右下）の場

滑走路運用方向割合と一致する測定環境を得る

合で、横軸はL den 推定誤差を、縦軸は発生頻度（全ことは難しいことがわかる。

監視局に対する該当監視局の割合）を表す。
運用方向割合の乖離が 5%の時はL den に与える

次に空港A の常時監視局測定結果と年間運航影響は小さく、ほとんどすべてが 0 . 5 dB 以内の誤実績を用い、滑走路運用方向割合の年間値差と短差にとどまり、平均で0.2dB程度にとどまる。想定期測定期間L den の年間値差の関係を解析した。

する期間長や短期測定の回数の違いは見られな

図 3 は例として経路下の地点（左図）、経路側方

い。乖離が 10 % では、平均で 0 . 5 dB 程度の誤差との地点（右図）を、1 週間の測定期間を想定し、そなるが、1 dB を超える地点はほとんどない。乖離

図 3 短期測定期間の滑走路運用方向割合とL den の年間値との差の関係（左：経路下の監視局、右：経路側方の常時監視局）−23−

〔研究報告〕No.26, 2022

図 4 短期測定期間の運用方向割合の年間平均割合との乖離程度によるのL den 変化量の推定（左上：運用方向割合が 5 % 乖離した場合、右上：同 10 % 乖離、左下：同 15 % 乖離、右下: 同 20 % 乖離）

が15%では平均誤差は0.7dBと整数単位で整理した評価値に影響を及ぼすことが懸念され、1 dB 以

3 . 航空機の運航状況が大きく変化する場
合の短期測定計画の検討上の影響をきたす地点も一定程度発生する。20%

前節の検討は、季節による風向き等によって滑を超えると平均で1dBの影響を生じるため。評価

走路の運用方向が変化する空港で、どちらの運用値の信頼性は低下していると考えられる。

方向だとしても、一定の騒音負荷がある状況を想これらの検討の結果から、運用方向割合の乖離定した。本章では、航空機の運航状況が大きく変が 10 % を超えると評価値の信頼性に影響を及ぼ化し、それに伴う騒音暴露も大きく変化する場合す可能性に留意し、少なくとも15%を超えると、年を想定した検討を行った。

間値とは乖離が生じていると考え、短期測定結果

図 5 は別 の空 港B のその例 で、日 別 のL den がをもとに年間平均L den推計を行うことが必要であ50 dB を超える日があるものの、それ以下の低騒る。

音暴露の日も多く、騒音発生がなかった日もある。
この地点の日ごとのL den 頻度分布を左図に、1 週

図 5 航空機の運航状況が大きく変化する場合の日Lden 変動分布（左）とL den 1 週間の滑走路運航割合の年間さとの関係（右）−24−No.26, 2022〔研究報告〕

間の短期測定を想定した滑走路運用方向割合のこの補正方式によって、短期測定期間の補正済年間との乖離を年間L den との差で右図に表した

みL den は年間値との差のばらつきも小さくなり、関係図である。このように、騒音暴露は低くとも差の平均も小さくなる。図 7 はその例で、運航比多くの日で何かしらの騒音が観測される地点で率による年間L den 推定を実施すると、ばらつきのは、やはり滑走路運用方向割合を評価値信頼性の幅が縮小していることが明らかである。

基準と考えることができる。回帰式の傾き（滑走路運用方向割合の影響）が大きいため、割合が 10～15 % 以上乖離する場合は、年間推計等の補完作業を必要とする。
一方、騒音影響のある運航形態がごく一部の時期や天候に限られる場合、特定の運航形態・経路の運航状況に左右される。
図 6 は騒音影響が一部の運航形態、年間の一部、限られた天候などに限定される場合である。これらの地点では、騒音が発生しない日も多く生ずる。
この場合、滑走路の運航方向割合などの大きな括りでは年間値との関係性は表せないことも分かる。このような場合には、その騒音影響を及ぼす特定の形態の運航割合を基にした補正をするこ

図7 運航比率による年間L den推定の効果（L den,7日間による検証）（青）測定結果のまま、（赤）推定後とができる。

運航比率による年間 Lden

推定=短期測定期間中の L

den+10×Log (FA10/FA%,年間）%,短期測定期間

ここで FA%は当該地点に騒音影響を及ぼす形態・経路の運航割合を指す

運航比率による年間 Lden

推定=短期測定期間中の L

den+10×Log (FA10/FA%,年間

ここで FA%は当該地点に騒音影響を及ぼす形態・経路の運航割合を指す

図 6 騒音影響のある運航形態が年間の一部や天候の一部に限られる場合
日L den 変動分布（左）とL den 1 週間の滑走路運航割合の年間差との関係（右）−25−）%,短期測定期間

〔研究報告〕No.26, 2022

4 . 短期測定計画立案のために4 . 2 複数回実施の場合の考え方

4 . 1 滑走路運用方向割合によるケース分類

短期測定を複数回実施する場合、合算した結果

測定マニュアル参考資料編には様々な空港のが年間平均の滑走路運用方向割合と合致するこ

月別滑走路使用方向が記載されている。測定・評とを念頭に計画することが良い。この場合は①価の対象とする空港の滑走路運用方向の月推移

運用方向が極端な季節を組み合わせる、②運用方を把握することが、適切な測定時期の設定に必要向が年間平均に近い時期同士を組み合わせる、と不可欠である、とも説明されている。

いった考え方がある。ただし、季節によって変化

滑走路の運用方向の変化は大別すると以下にする暗騒音（時にセミやカエル、虫などの自然音）も考慮する必要がある。

分類される。
① 夏と冬の季節により運用方向が変化② 季節にかかわらず運用方向割合が半々③ 季節にかかわらずどちらかの運用方向が主a) 主たる滑走路運用方向が 90 % 以上b) 主たる滑走路運用方向が 90 % 未満
④ 月によって変化するがパターンが不定
運用方向の変化があるかどうかの判断は、狭義

図 8 複数回実施する場合の時期選定の方針には年間平均の運航割合との変化の幅が±10 %以内を目安とし、少なくとも±15 % を超える場合

4 . 3 短期測定の計画立案の目安は変化有と判断するのが良い。

測定マニュアルには、表 1（2 章）のような短期

なお、運用方向の月別変化がないと考える②③

測定計画立案時のガイドラインが掲載されていにおいて、少ない側の滑走路運用方向割合が年間る。これに加え、本研究での検討結果を踏まえ、
判10 % を下回るかどうかでも、測定計画上の考え方断基準の数値目安を含めて、短期測定計画時のフが異なるので留意されたい。

ローチャート（図 9）を提案して本研究のまとめとしたい。

①

①4月

4月

②

季節により運用方向が変化

季節により運用方向が変化

3 月 年平均③季節にかかわらずどちらかの運用方向が主季節にかかわらず運用方向割合が半々② 季節にかかわらず運用方向割合が半々4月3 月 年平均 4 月

3 月 年平均④月によって変化するがパターンが不定③季節にかかわらずどちらかの運用方向が主

3 月 年平均④月によって変化するがパターンが不定

年平均

年平均

年平均

年平均

図 7 月別の滑走路運用方向の変化のパターン（左上）①季節により運用方向が変化、（右上）②季節にかかわらず運用方向割合が半々、（左下）③季節にかかわらずどちらかの運用方向が主、（右下）④月によって変化するがパターンが不定、各図とも横軸は月( 4～3 月、および年平均)−26−年間 Lden 推計を実施

−27−

図9

測定計画立案時の検討フローチャートの提案* 離陸と着陸で滑走路運用方向割合が異なる空港もある。このような場合は、離陸・着陸それぞれで滑走路運用方向の季節変化を確認すること

NoNo

年間平均に対し10%以下

年間割合に対する変動幅±10%以内(少なくとも±15%以内)

Yes

運航回数の変化

滑走路運用方向の季節変化 *Yes

Yes

NoNo

季節変化がある
暗騒音との関係も慎重にYes

騒音が明確、経路との関係も明確

2 回の短期測定を実施(滑走路運用方向割合が年間に対し 15%以上乖離した場合は年間推計が必要)（ただし、少数側の滑走路運用方向割合が 10%を超える場合はその方向も測定できること）

1 回の短期測定でも可とする

測定計画方針最大時期の測定または2 回の測定を実施+年間推計も必要(運航比率方式の推計も可)2 回または 4 回の短期測定を実施（年間推計も推奨）
経路が多岐、またはばらつき大、季節変化も大きい
暗騒音との差が小さい

No

主要騒音は暗騒音から 15dB 以上大きい

測定点の位置関係

騒音影響経路は限られる。
季節的偏りありNo

飛行経路が多岐
季節変化ありYes

空港から遠いYes

滑走路・方向に対し複数経路が天候条件で別れる

飛行経路

No.26, 2022〔研究報告〕

〔研究報告〕No.26, 2022

5 . おわりにさらに、騒音影響の主要因が、ある一部の運航

航空機騒音の評価は、環境基準及び測定マニュ

形態、年間の一部、限られた天候などに限定されアルに従って、年間の平均的な航空機騒音の状況る場合の測定地点では、騒音が発生しない日も多を対象とする。測定マニュアルでは、短期測定のく生ずる。この場合滑走路の運航方向割合などの場合、季節を変えて測定を繰り返すことを推奨し、大きな括りではその関係性は表せない。この際にさらに、測定の実施回数と実施時期を計画するたは、その騒音影響を及ぼす特定の形態の運航割合めの参考資料も提示されている。しかし、このガを基 にした補 正 をすることができることも報 告

イダンスに従って測定計画を立案し、短期測定をした。

実施したとしても必ずしも真の年間値と一致す

これらの検討結果をもとに、短期測定の測定計るとは限らない。測定計画が前提とする季節や運画立案の際に、数値目安を伴った判断材料ととも航方向に対し、実際の測定時には意図と異なってに、検討のフローチャートも整理した。今後の短しまうことあるからである。

期測定計画に役立てていただければありがたい。
最後に、航空機騒音の測定・評価の種類として、本稿では、測定マニュアルの策定時に検討したことを振り返り、さらに、測定計画立案時に客観通年測定を含め、評価量の信頼性の高い順に並べ的数値目安としての判断材料を提供するために、替えた測定・評価方法を表- 2 に示しておく。二重季節によって運航方向が変化する空港の常時監囲み線は測定マニュアル参考資料に記載の表だ

視結果を分析・再検討を行った。その結果、短期が、測定評価の信頼性の根拠となった検討結果も測定時の滑走路運用方向割合と年間の運用方向併せて示す。短期測定で信頼性を確保した評価量割合と乖離が、評価値L den に影響を及ぼすことがを得るために、測定時期と回数を慎重に計画する判明した。その乖離が10%未満ならその影響は無ことが必要だが、年間平均L den 推計は信頼性向上視できるが、20 % を超えると平均で 1 dB 以上の影に重要な役割を果たすので、活用を是非お勧めし響を生じることも分かった。少なくとも15%を超たい。
（「年 4回の短期測定」と「年2回の測定+年間

えると短期測定結果をもとに年間平均L den 推計

推計」は同程度の信頼性であり、例えば、短期測定を行うことが必要である。の回数を少なくし、年間推計を実施すれば、経費と効 率の改 善につながることも利 点として挙 げられる。
）

表- 4 測定・評価の種類と評価量の信頼性、その根拠とする検討結果

マニュアル参考資料に記載の表
信頼性

参表6.2

年間平均L denとの差 年間平均L denとの差のばらつきの平均

標準偏差 dB

測定・評価の種類

dB

民間空港 防衛施設 民間空港 防衛施設

高い

通年測定

---

---

---

---

↑

短期測定（4回／年）と年間推計の併用

0.4

0.9

0.0

-0.1

短期測定（4回／年）

0.7

1.5

-0.1

-0.2

短期測定（2回／年）と年間推計の併用

0.7

2.0

0.0

-0.4

短期測定（2回／年）

1.1

2.4

-0.2

-0.7

短期測定（1回／年）と年間推計の併用

1.03.8-0.1-1.3↓

短期測定（1回／年）（14日間）

1.7

4.6-0.4-2.3

低い

短期測定（1回／年）（7日間）

2.2

5.6-0.6-2.9−28−

No.26, 2022〔研究報告〕

参考文献1 ) 航空機騒音に係る環境基準について、環境省告示、
改正 平成 19 年環告第 114 号2 ) 航空機騒音測定・評価マニュアル、環境省、
令和2年3月、URL http://www.env.go.jp/air/noise/airplane/
manual.html
3 ) ( 公社) 日本騒音制御工学会、環境省請負業務「平成 28 年度航空機騒音測定・評価方法に関する検討調査業務」報告書, 平成 29 年 3 月
4 ) ( 公社) 日本騒音制御工学会、環境省請負業務「平成 29 年度航空機騒音測定・評価方法に関する検討調査業務」報告書, 平成 30 年 3 月
5 ) 篠原直明, 航空機騒音測定・評価の信頼性に影響を及ぼす要因について～測定量の違いによる単発騒音算定の課題～, 航空環境研究 20176 ) 篠原直明, 航空機騒音の短期測定に基づく長期間評
価値の信頼性向上検討, 航空環境研究 20187 ) 篠原直明, 航空機騒音の測定・評価に及ぼす季節で変化する要因の考察～セミなどの自然音の実態と評
価値への影響～, 航空環境研究 20188 ) 篠原直明, 航空機騒音の短期測定結果に基づく年間推計L den の活用, 航空環境研究 20199 ) 篠原直明, 航空機騒音測定・評価マニュアルに基づ
く短期測定の実際, 航空環境研究 2020

10 ) 篠原直明, 航空機騒音の短期測定に基づく長期間評
価値の信頼性～滑走路運用方向割合からの分析～,
航空環境研究 2021
11 ) 篠原直明ほか , 航空機騒音評価量の信頼性に影響を及ぼす要因の検討－単発騒音算定方法の課題－,
日本音響学会騒音振動研究会 2015 年 3 月
12 ) 篠原直明ほか , 航空機騒音測定・評価の課題－短期測定による長期間評価の信頼性－, 日本騒音制御工学会 2017 年秋季研究発表会講演論文集13 ) 篠原直明ほか , 航空機騒音測定・評価の課題－セミなどの自然音の実態と評価値への影響－, 日本
騒音制御工学会 2017 年秋季研究発表会講演論文集14 ) 篠原直明ほか , セミなどの自然の音の地域別比較と航空機騒音評価値への影響, 日本音響学会騒音振動研究会 2018 年 5 月15 ) 篠原直明ほか , 航空機騒音測定・評価の課題－短期測定に基づく年間Lden 推計の妥当性－, 日本
騒音制御工学会 2018 年秋季研究発表会講演論文集16 ) 篠原直明ほか , 航空機騒音評価値の信頼性を確保するための短期測定の方法に関する検討, 日本騒音制御工学会 2019 年秋季研究発表会講演論文集17 ) 篠原直明, 航空機騒音の短期測定による長期間評価の信頼性に関する検討～滑走路運用方向割合からの分析～, 日本騒音制御工学会 2021 年秋季研究発表会
講演論文集−29−