コンクリート工学年次論文集，Vol.31，No.1，2009

論文

若材齢時に振動作用を受けるコンクリートの残存強度
尾上幸造*1・中澤隆雄*2・今井富士夫*3・黒木裕貴*4

要旨：維持管理・補修のためのコンクリートが打設後短時間で交通により振動作用を受ける場合を対象として，若材齢時に気中または水中にて繰返し圧縮応力を受けるコンクリートの残存強度について実験的に検討した。既往の研究および本研究の結果を踏まえると，若材齢コンクリートが気中にて振動作用を受ける場合，残存強度の低下が生じる可能性は低い。また，繰返しの上限応力比を載荷開始材齢における基準強度の 35%，下限応力比を 5%とした今回の実験条件下においては，水中にて振動作用を受ける若材齢コンクリートの残存強度および残存静弾性係数に関して明確な低下傾向は認められなかった。
キーワード：若材齢，振動作用，繰返し載荷，残存強度，残存静弾性係数

圧縮強度比（残存強度／比較強度）

1. はじめに
近年，交通量の増加や交通荷重の増大により道路橋等の損傷事例が増加しており，それらの維持管理や補修が盛んに行われている。実際の工事では交通遮断を伴うことが多く，短期間で工事を完了し，交通解放を行わなければならない。しかし，交通を早期に解放した場合，コンクリートは打設後若材齢で振動作用下にさらされることとなり，その振動作用がコンクリートの強度発現に何らかの悪影響を及ぼす可能性がある。
このような状況を対象として，いくつかの研究報告が

1.2
1.15
1.11.05
10.95

1万回

0.9

10万回

0.85

100万回

0.8ある。河野ら 1),2)は，超速硬コンクリートが硬化過程で

01020

図-1

な検討を行い，載荷回数が多いほど，また，繰返し応力によらず，圧縮強度比（未載荷供試体の圧縮強度に対す残存強度比(%)
110 100 903)

100

面修復材の付着強度について実験的な検討を行い，振動90による慣性力で 20%～37%の付着強度の低下が見られた

80部分がごく初期材齢（1 日以内）で生じることを報告している。松下 4)は，繰返し圧縮応力を受ける長期材齢コ

繰返しの上限応力比(%)

は，振動作用下で硬化する断度はその後回復しないこと，および付着強度の低下は大ンクリートの残存強度について検討を行い（図-2 参照），

110 100 90

110 100 90

110 100 90

110 100 90

110 100 90

70605040

最小応力比10%のときのS‐N曲線

30繰返し波形：正弦波
載荷速度：5Hz
繰返しの下限応力比：10%2010

残存強度比（未載荷供試体の圧縮強度に対する繰返し載同色プロットのデータは同一繰返し
回数。横方向のデータ変動は 残存強度比（上横軸）の変動を表す

0

荷を受けた供試体の残存強度の比）は繰返し回数によら01101ず 100%以上となること，また各繰返し回数における疲

21023103410451056106

繰返し回数

労強度の約 90%程度の上限応力比を受ける場合に残存強図-2度比が最大となることを報告している。Neville5)は，疲繰返しの最大応力比と残存強度比の関係（参考文献 4）を元に作成）*1

宮崎大学工学部

土木環境工学科助教

博士（工学）（正会員）*2

宮崎大学工学部

土木環境工学科教授

工博（正会員）*3

宮崎大学工学部

土木環境工学科教授

工博（正会員）*4宮崎大学大学院

工学研究科

土木環境工学専攻

60

圧縮強度比と疲労開始強度の関係

る載荷後供試体の残存強度の比）が高くなると報告してること，振動の影響により低下した断面修復材の付着強50（応力レベル 70）（参考文献 1）を元に作成）の上限応力が高いほど，疲労開始時のコンクリート強度こと，界面の粗度を上げることにより付着強度が増加す40

疲労開始強度（MPa）

圧縮疲労荷重を受けた場合の強度発現について実験的いる（図-1 参照）。椿ら

30

修士課程（非会員）

-517-

7

表-1

労限度を下回る荷重を繰り返し負荷されたコンクリー
トは，その後で限度を上回る荷重をかけると，最初に繰

水結合材
比W/B

り返し載荷をしなかったコンクリートと比べて高い疲
労強度を示すこと，前者の（載荷された）コンクリートコンクリートの配合条件と単位量細骨材率s/a

セメン
トC

水W

フライ
アッシュFA35

ような強度の向上は，最初の応力水準の低い繰返し載荷によって，適度な持続載荷で強度が向上する場合と同じ

312

載荷開始材齢および環境条件

気中水中○

繰返し応力の載荷（48時間）
未載荷

ここで既往の研究報告は，コンクリートが気中に置かれた場合についての結果であり，硬化途中のコンクリー

1174

72○
○

残存強度測定ことが明らかとなっている。

脱型

供試体打設

面修復材の付着強度は，振動の慣性力によって低下する

168

載荷開始材齢（時間）
2448
○
○
○

ートの残存強度は低下することはなく，むしろ増加する
場合の多いこと，一方，若材齢時に振動作用を受ける断5.76

表-218あるかにかかわらず，繰返し圧縮応力を受けるコンクリ

520

169思われると述べている。
環境条件

高性能AE
減水剤
SP68.5ようにコンクリートの高密度化が起きることによると
以上より，コンクリートが若材齢であるか長期材齢で粗骨材
G(kg/m3)(%)の方が 5～15%高い静的強度を示すことを紹介し，この細骨材
S

載荷開始材齢18，24時間グループ等についてのデータは不足している。
そこで本研究では，コンクリートが若材齢時に気中ま養生（気中or水中）

繰返し応力の載荷（48時間）
未載荷

たは水中にて振動作用（繰返し圧縮応力）を受ける場合

残存強度測定の向上を目的としてコンクリートを初期養生する場合

脱型

供試体打設

トが雨水などにより湿潤の影響を受ける場合や，耐久性

載荷開始材齢48，72時間グループの残存強度について，実験的な検討を行うこととした。

図-2

実験手順

2. 実験概要

本論文中に示す結果のうち，載荷開始材齢 24 時間およ2.1 使用材料および配合条件

び 72 時間の気中試験の全部，および水中試験の一部に

本研究では実橋梁沓座の補修に使用された実績のあ関するデータはこの方法により得られたものである。そる高強度高流動コンクリートと同じ配合で供試体を作の後，圧縮強度試験において一般的に用いられる高さ直3製した。材料として早強セメント（密度：3.12g/cm ），JIS3Ⅱ種フライアッシュ（密度：2.33g/cm ），石灰石砕砂（表3径比 H/D=2.0 の円柱供試体について検討するため，残りの実験パターン（載荷開始材齢 18 時間および 48 時間の乾密度 2.67g/cm ，吸水率 1.56%），砕石 2005（表乾密度全部，載荷開始材齢 24 時間および 72 時間の水中試験の2.57g/cm3，吸水率 1.71%），および高性能 AE 減水剤を使一部）については 1 回の実験につきφ75×150mm の円柱用した。高強度高流動コンクリートの配合条件および単供試体を 1 本ずつ用いて実験を行った。なお，若材齢時位量を表-1 に示す。の振動作用がコンクリートの残存強度に及ぼす影響の

2.2 載荷開始材齢および環境条件

評価にあたっては，同一配合・同一バッチのコンクリー

表-2 に本研究で設定した載荷開始材齢および環境条トより作製した比較用の未載荷供試体に対する載荷供件を示す。振動作用（繰返し圧縮応力）の載荷開始材齢試体の残存強度比（後述，式(2)）を用い，供試体形状寸を 18，24，48，72 時間の 4 水準とし，実験環境は気中法による影響を排除した。

および水中の 2 種類とした。今回，同表中○印の付いて2.4 試験方法
実験手順を図-2 に示す。載荷開始材齢 18，24 時間グいる実験パターンについて検討を行った。
2.3 供試体の形状寸法

ループについては，脱型後直ちに試験を実施し，載荷開供試体として 100×95×93mm の角柱およびφ75×始材齢 48，72 時間グループについては材齢 24 時間で脱150mm の円柱を作製した。角柱供試体の載荷試験にあた型後，所定の材齢まで各環境条件下で養生を施した後にっては，95×93mm の断面を載荷面とした。当初，強度試験を実施した。なお，本文中，若材齢時に振動作用をのばらつきを考慮し同一条件でより多くのデータを取与えたものを「載荷供試体」，比較用として振動を与え得するため，100×95×93mm の角柱供試体を縦方向に 2ずに載荷供試体と同一の環境条件下に静置しておいた体重ねることによって（後述，図-3 参照）実験を行った。

ものを「未載荷供試体」と称する。

-518-

繰返し載荷方法を図-3 に示す。100×95×93mm 角柱
アクチュエータ
アクチュ

供試体を使用した場合には供試体を縦に 2 体重ねて繰返エーター

し圧縮応力を与えた。φ75×150mm 供試体を使用した場
上下に振動上下に合には 1 体のみ設置し繰返し圧縮応力を与えた。水中試

振動ヘッド
ヘッド

験では水槽内に水道水を満たして実験を行った。

供試体
供試体

繰返し応力比の基準となる静的圧縮強度および繰返

水槽
水槽

し載荷試験後の残存強度の測定は 3000kN 耐圧試験機を使用し，JIS A 1108 に準拠して行った。

気中試験
気中試験

繰返し載荷試験には電気油圧式サーボパルサ（静的容図-3水中試験

水中試験

繰返し載荷方法（100×95×93mm の角柱量 300kN）を使用した。図-4 に繰返し応力の概要を示す。

供試体を使用した場合）

上限応力比を 35%，下限応力比を 5%で固定した。繰返し応力比の基準値は，同一バッチより別途作製しておいたコンクリート供試体 3 本より求めた圧縮強度の平均値とした。
2.5 水槽水の pH 測定
水中試験の場合，若材齢時の振動作用により十分に硬化していないコンクリート供試体からカルシウムイオ

上限応力比

下限応力比5ンが溶出し水槽水中の水酸化物イオン濃度が高まって0.2秒

35

基準強度に対する応力比(%)

回（48 時間）とした。今回，繰返し応力比の大きさは，

4.5
43.5
32.5
21.5
10.505載荷波形を正弦波形，周波数を 5Hz，載荷回数を 864000

1015 時間 2025
図-4 時間と繰返し応力比の関係30pH が上昇することが想定される。そこで，繰返し載荷試験中および試験後の水槽水を十分かくはんした後に少(2)残存強度比＝f’1／f’0

量を採取し，市販の pH メーターにて pH を測定した。な

ここに，f’1 は載荷供試体の残存強度（N/mm2），f’0 は未お，未載荷供試体についても，載荷供試体を浸した水槽載荷供試体の圧縮強度（N/mm2）である。

水と同量の水中に静置し，同時期に pH を測定した。若

また，φ75×150mm の円柱供試体を用いて実施した水材齢時の振動作用が水槽水の pH 変化に及ぼす影響は式中における実験シリーズについては，繰返し載荷試験後，(1)で算定される pH 比により評価した。

残存強度を測定する際にひずみゲージ（検長 60mm）を(1)貼付し，応力－ひずみ曲線を取得し，JIS A 1149 によりここに，pH1 は載荷供試体を入れた水槽中の水の載荷試残存静弾性係数を求め，式(3)で算定される残存静弾性係

験後の pH，pH0 は未載荷供試体を入れた水槽中の水の pH数比を用いて若材齢時の振動作用がコンクリートの残である。試験は各 3 回行っており，以下の結果はそれら存静弾性係数に及ぼす影響の評価を行った。

pH 比＝pH1／pH0の平均値で示す。

残存静弾性係数比＝E1／E0(3)

ここに，E1 は載荷供試体の残存静弾性係数（kN/mm2），

2.6 超音波伝播速度の測定
若材齢時の振動作用により供試体内部に微細ひび割

E0 は未載荷供試体の静弾性係数（kN/mm2）である。

れが発生することが考えられる。一般に，コンクリートが圧縮載荷を受ける場合，載荷軸方向に微細ひび割れが3.

進展し，その結果載荷軸と直角方向の超音波伝播速度が3.1 圧縮強度の経時変化

実験結果低下する 4)。そこで，100×95×93mm 角柱供試体を用い図-5 に今回作製した高強度高流動コンクリートの材た実験では，載荷供試体および未載荷供試体のそれぞれ齢 28 日（672 時間）までの圧縮強度の経時変化を示す。

について載荷軸と直角方向の超音波伝播速度を測定し各材齢の圧縮強度は 3 本の供試体より求めた値の平均値た。なお，超音波の種類は縦波，印加電圧は 1kV，振動である。材齢 18 時間および 24 時間の供試体については子周波数は 50kHz とした。

脱型後ただちに試験を行い，その他のものについては脱2.7 若材齢時の振動作用（繰返し圧縮応力）がコンクリ型後 20℃水中にて所定の材齢まで養生を施しその後強ートの残存強度に及ぼす影響の評価度試験を行った。

式(2)で算定される残存強度比を用いて，若材齢時の振今回の検討において，繰返し載荷における応力比（上動作用がコンクリートの残存強度に及ぼす影響の評価

限 35％・下限 5%）は，載荷開始材齢における圧縮強度を行った。

を基準強度とし，繰返し載荷期間中の応力レベルは一定-519-

4035

実際の繰返し応力比(%)

圧縮強度(N/mm 2 )806040203025201510載荷開始材齢72時間－下限

518時間－下限

001010024時間－下限

01000

1020304050

繰返し載荷開始からの経過時間（時間）材齢（時間）
図-5 圧縮強度の経時変化

図-6

基準強度の増進にともなう繰返し応力比の経時変化とした。コンクリートの強度は図-5 に示すように増進すすように減少していたと考えられる。材齢 72 時間から載荷を開始した場合には，応力比は時間とともに減少するものの，繰返し載荷終了時点において上限が 30.9%，下限が 4.4%となり，初期値からの変化は小さい。一方，
材齢 18 時間から載荷を開始した場合には，応力比が時間とともに急激に減少し，繰返し載荷終了時点において上限が 16.9%，下限が 2.4%となり，応力振幅の初期値か1.15供試体を浸した水槽水のpH比（載荷供試体／未載荷供試体）るため，繰返し載荷の期間中，実際の応力比は図-6 に示らの減少が大きく振動条件としては他の実験ケースと1.11.05
10.95
実験値

0.9

平均値
0.850

比較して緩やかになっていたと考えられる。

20406080

載荷開始材齢（時間）3.2 供試体を浸した水槽水の pH 測定結果

図-7

図-7 に載荷開始材齢と pH 比の関係を示す。載荷開始材齢が 18 時間の場合，pH 比がすべて 1 よりも大きくな

載荷開始材齢と pH 比の関係

5超音波伝播速度(km/s)っており，この程度の若材齢では繰返し載荷を受けることによって供試体からのカルシウムイオンの溶出が活発になることを示しているものと考えられる。その他の実験ケースにおいては，pH 比の平均値はほぼ 1 となっており，繰返し載荷によるコンクリート供試体からのカルシウムイオンの溶出は未載荷の場合とほぼ同程度であったと考えられる。載荷開始材齢 18 時間では時間が経過するにつれ応力比の振幅が小さくなり振動条件が緩432載荷供試体（気中試験）
未載荷供試体（気中試験）
載荷供試体（水中試験）
未載荷供試体（水中試験）

10和されていた（図-6）にもかかわらず pH 比が 1 よりも0高くなっていることから，材齢 18 時間から 24 時間にか

20406080

載荷開始材齢（時間）けての振動作用がコンクリートからのカルシウムイオ

図-8ン溶出を促進する可能性があるといえる。このような場

載荷開始材齢と超音波伝播速度の関係

合，残存強度比や残存静弾性係数比が 1 よりも低下する度を比較すると，両者に顕著な差異は認められない。今ことが予想される。

回の実験条件下においては，応力比が上限 35%・下限 5%

3.3 超音波伝播速度の測定結果（実際にはそれら以下）と小さかったため，超音波伝播

図-8 に 100×95×93mm 角柱供試体を用いて測定された速度の低下に影響するような微細ひび割れは生じなか

超音波伝播速度と載荷開始材齢の関係を示す。繰返し載ったものと推察される。なお，縦波の超音波は水中を伝荷の環境条件が気中の場合は 2 データの平均値，水中の播する性質を有している。そのため，供試体が湿潤状態場合は 3 データの平均値である。それぞれの試験環境条となる水中試験の場合には，気中試験の場合と比べて超件について載荷供試体と未載荷供試体の超音波伝播速音波伝播速度が大きくなったものと考えられる。

-520-

表-3

載荷供試体の残存強度，未載荷供試体の圧縮強度および残存強度比
載荷開始材齢

18時間
残存強度(N/mm2)
繰返し
未載荷載荷

残存強度比

気中環境条件

水中42.5
42.3
39.2
33.8
36.2
39.8

44.5
40.4
34.6
36.1
41.1
40.6

0.96
1.05
1.13
0.94
0.88
0.98

24時間
残存強度(N/mm2)
繰返し
未載荷
載荷
47.9, 42.4 47.3, 43.4(45.1)(45.4)
44.6, 45.4 43.9, 45.4
(45.0)(44.7)
50.2, 51.5 47.0, 46.2
(50.9)(46.6)
50.2, 47.3 45.4, 47.2
(48.8)(46.3)
51.0, 50.4 48.2, 47.5
(50.7)(47.9)
45.3
44.1
45.6
40.7
46.1
42.8
45.4
44.1
45.4
42.2

残存強度比

48時間
残存強度(N/mm2)
繰返し
未載荷載荷

残存強度比

0.99
1.01
46.5
45.2
48.6
47.8
48.0

48.6
46.3
49.1
45.0
46.7

1.09
1.05
1.06

1.05
1.02
1.01
0.94
0.97

1.03
1.12
1.08
1.03
1.08

72時間
残存強度(N/mm2)
繰返し
未載荷
載荷
49.0, 48.4 46.8, 48.5(48.7)(47.7)
49.2, 46.2 48.5, 47.5
(47.7)(48.0)
52.5, 52.4 53.6, 50.4
(52.5)(52.0)
52.8, 46.7 51.8, 52.4
(49.8)(52.1)
48.9, 51.7 51.8, 51.8
(50.3)(51.8)
47.3
47.7
51.3
46.6
50.6
52.1

残存強度比
1.02
0.99
1.01
0.96
0.97
0.99
1.100.97※細字：角柱供試体による実験結果（括弧内は供試体 2 体の平均値），太字：円柱供試体による実験結果

及ぼす影響
表-3 に載荷供試体の残存強度，未載荷供試体の圧縮強度および残存強度比を示す。同表中，細字で表記されている数値は 100×95×93mm 角柱供試体による実験値および同一条件にて試験された 2 データの平均値（括弧内）であり，太字で表記されている数値はφ75×150mm 円柱供試体 1 体より求めた実験値である。未載荷供試体は，載荷開始材齢が同じであればほぼ同じ材齢におけるコ1.15
残存強度比（載荷供試体／未載荷供試体）

3.4 若材齢時の振動作用がコンクリートの残存強度に実験値
平均値

1.11.05
10.95
0.90.85

ンクリートの圧縮強度を表すが，同一配合で作製したに0もかかわらず，バッチ間誤差が存在する。この理由とし20406080

載荷開始材齢（時間）て，物質の強度特有のばらつき，計量誤差，試験材齢の図-9

載荷開始材齢と残存強度比の関係（気中）図-9 に気中試験について載荷開始材齢と残存強度比の関係を示す。残存強度比の平均値は載荷開始材齢 24時間の場合 1.00，72 時間の場合 1.01 であった。試行回数が少ないため断言はできないが，既往の研究報告 1),2)
を併せて考慮すると，若材齢コンクリートが気中において振動作用を受ける場合，強度発現への悪影響はそれほど大きくはないことが予想される。理由として，繰返し
荷重が作用することにより供試体の内部温度が上昇し水和反応が促進される 2)とともに，細孔容積が減少し緻

残存強度比（載荷供試体／未載荷供試体）

若干の相違などが考えられる。
1.15
1.11.05
10.95
実験値

0.9

平均値
0.85

密になる 2)こと，あるいは水中のケースとは異なりカル0シウムイオンの系外への溶出が生じないことなどが考20406080

載荷開始材齢（時間）えられる。

図-10

載荷開始材齢と残存強度比の関係（水中）図-10 に水中試験について載荷開始材齢と残存強度比の関係を示す。同一材齢において残存強度比にはばらつの場合には残存強度比が 1 よりも低下することが予想さきが存在するが，平均値でみると試験開始材齢 18，24，れたが，本実験の結果からは明確な低下傾向は読み取れ48，72 時間でそれぞれ 0.99，1.07，1.00，1.00 となってない。また，載荷開始材齢 24 時間では，すべての実験

おり，若材齢時の振動作用によるコンクリートの強度発において残存強度比が 1 以上となっており，若材齢時の現への悪影響はそれほど大きくないことが示されてい繰返し載荷によってコンクリートの圧縮強度が平均でる。pH 測定の結果（図-7）より，載荷開始材齢 18 時間7%増加している。この理由として，繰返し載荷によるコ-521-

ただし，他の載荷開始材齢では繰返し載荷によってコンクリートの圧縮強度が増加したケースと減少したケースがあり，現段階ではその原因については明らかでない。
ばらつきを考慮した残存強度の評価方法，水中にて繰返し載荷を受けるコンクリートの空隙量の変化などについて，今後検討を行う必要があると考えている。
3.5 若材齢時の振動作用がコンクリートの残存静弾性係数比に及ぼす影響

残存静弾性係数比（載荷供試体／未載荷供試体）

ンクリートの高密度化 5)が生じた可能性が考えられる。

1.15
実験値
1.1

平均値

1.05
10.950.90.85

図-11 に水中試験における載荷開始材齢と残存静弾性0係数比の関係を示す。振動作用を受ける若材齢コンクリートの残存静弾性係数が低下する主な要因としては，内20406080

載荷開始材齢（時間）

図-11

載荷開始材齢と残存静弾性係数比の関係（水中）部微細ひび割れの発生，カルシウムイオンの溶出が挙げられる。前者について，図-8 の結果より，試験環境が気コンクリートに多数回（864000 回）の繰返し応力を負荷中・水中のいずれにおいても，今回検討した実験条件にし，その直後の残存強度を検討しており，実際の交通状おいては過大な微細ひび割れは生じておらず，残存静弾

況とは様子が異なるが，本実験条件は実際よりも厳しい性係数への影響は小さかったと推察される。後者につい荷重条件となることから，安全側での検討を行ったものて，図-7 の結果より，載荷開始材齢 18 時間の場合に pHと考えられる。ただし，若材齢時に振動作用を受けるコ比がいずれも 1 以上となり，残存静弾性係数比が 1 以下

ンクリートの長期的な力学特性については不明であり，に低下することが予想されたが，実際には載荷開始材齢

また，繰返し応力比の大きさや繰返し載荷期間などの影

18 時間で残存静弾性係数比が 1 以上となるケースも存在

響，ばらつきを考慮した残存強度の評価方法，振動作用し，平均値は 0.99 と若干低下するものの明確な低下傾向

により残存強度・静弾性係数が増減するメカニズムなど，があるとはいえない。ばらつきを考慮した残存静弾性係

今後さらに検討すべき点は多いと考えている。

数の評価方法，水中にて繰返し載荷を受けるコンクリー
トのカルシウムイオン溶出による空隙量の変化などに謝辞ついて，今後検討を行う必要がある。

本研究を実施するにあたり，平成 20 年度 九州建設技術管理協会研究助成金の助成を受けました。また，実験

4. 結論の実施にあたっては宮崎大学工学部 4 年の久保陽平君の若材齢コンクリートが気中または水中にて振動作用協力を得ました。ここに付して謝意を表します。

を受ける場合の残存強度について基礎的な検討を行った。本研究の範囲内で得られた知見は以下の通りである。

参考文献(1) 供試体を浸した水槽水の pH 測定結果より，材齢 181) 河野伊知郎，中嶋清実，吉田弥智，湯浅晃行：超速時間から 24 時間における振動作用がコンクリートか硬コンクリートの若材齢における圧縮疲労強度特性，らのカルシウムイオン溶出を促進する可能性が示唆

コンクリート工学年次論文報告集，Vol.18，No.1，された。

pp.321-326，1996(2) 既往の研究および本研究の結果を踏まえると，若材

2) 河野伊知郎，中嶋清実，梅原秀哲，湯浅晃行：新タ

齢コンクリートが気中にて振動作用を受ける場合，イプ超速硬セメントコンクリートの若材齢における残存強度の低下が生じる可能性は低い。

圧縮疲労強度特性に関する研究，コンクリート工学(3) 繰返しの上限応力比を 35%，下限応力比を 5%とした

年次論文報告集，Vol.20，No.2，pp.1-6，1998

今回の実験条件下においては，水中にて振動作用を

3) 椿龍哉，狩野周，林和彦：振動作用下で硬化した断受ける若材齢コンクリートの残存強度および残存静面修復材の付着強度試験方法，セメント・コンクリ

弾性係数の明確な低下傾向は認められなかった。

ート論文集，No.61，pp.168-174，2007
4) 松下博通：繰返し応力を受けるコンクリートの疲労5. 今後の課題

強度および疲労破壊機構に関する研究，九州大学学

維持管理・補修のためのコンクリートが交通により振動作用を受ける場合，低周波数の繰返し応力が若材齢時位論文，1980
5) A. M. Neville 著，三浦尚訳：ネビルのコンクリートバから長期間にわたり作用する。今回の検討では，若材齢-522-

イブル，技報堂出版株式会社，p.426，2004