【コラム】タイの英語教育
植田 啓嗣（西九州大学専任講師）
タイの学校でインタビュー調査をしていると、タイ人の先生たちから時々「あなたはいつから英語の勉強をはじめたの？」と質問される。私が「中学 1 年（12 歳）からだ」と答えると、たいてい「日本は進んでいる国なのに、英語は遅れているのね！」と驚かれる。日本
においては 2008 年の学習指導要領改訂の際、小学 5・6 年に外国語活動が導入されることになった。2017 年に公示された新学習指導要領では、外国語活動を小学 3・4 年に引き下げ、小学 5・6 年は教科として外国語を学ぶことになった。小学校で英語を学ぶようになったのはごく最近のことである。一方で、タイでは何歳から英語を学び始めるのだろうか。
このコラムは 2 部構成となっている。第 1 部はタイの学校教育における英語教育の歴史と現状を見ていく。第 2 部は先進的な英語教育の取り組みをしている小学校の事例を検討し、タイの英語教育の状況を紹介したい。
１．タイの英語教育の歴史と現状タイは、複数の大きなエスニックグループ（民族）が共存する社会ではなく、一つの大きなエスニックグループが支配する社会である。前者はシンガポール、後者は日本が例として挙げられる。前者のような社会であると国民統合のために英語を必然性があるが、後者のような社会であると支配的な言語、たとえば日本語やタイ語を使えばよい。また、タイは東南アジアの国では唯一植民地支配を受けてこなかったため、宗主国との関係において英語などの外国語を使うということもなかった。しかし、「タイでは英語が公用語としての地位を与えられなかったのにもかかわらず、英語は支配的な外国語の一つであり続けてきた」（Kaur, Young and Kirkpatrick, 2016, p.347）という指摘がある。具体的には、山本が以下のように説明している。
タイの英語教育の歴史は古く、ラマⅢ世（1824～51）の時代、つまり日本で言えば幕末時代には既にアメリカの宣教師たちの手によって英語教育が行われてきた。その後、ラマⅥ世の時代に義務教育法（1921）が施行され、小学 4 年から英語を必修とすると定められたが、これは植民地にならなかったアジアの国家としては異例の政策であった。就学率や教師、教材などの点から見ると、どれだけ英語教育に貢献したかは明らかではないが、少なくともこの政策は以後約 50年間、タイの英語教育の基本方針となっていた。
（山本 2006，p.148）

1921 年の時点でタイは小学 4 年から英語教育が行われていたことがわかる。義務教育法から 50 年後にどのような政策転換があったのだろうか。山本によると、インドシナ半島の共産化を危惧した軍事政権により、1977 年に小学校の英語教育が廃止され、中等教育でも英語が必修科目から選択科目に変えられたものの、親や教師が反対し、課外で英語が教えられ続けた。政府は翌 1978 年には私立小学校で英語を教えることを容認した（山本 2006，p.149）。
本格的に一般的な公立小学校での英語教育が復活したのは 1990 年代になってからである。タイの経済発展が進む中で、英語力のある人材が求められるようになってきた。1996
年告示の英語教育カリキュラムによって小学 1 年から英語が必修科目となる。具体的には鈴木が以下のように説明している。
タイの小学校における英語教育は、1992 年より「特別経験活動」における選択科目として始まった。すなわち、タイ教育省は 1992 年より小学校第 5 学年から第 6 学年の児童に対し、1 学年当たり 200 時間の「特別経験活動」を課し、学校が準備状況や地域のニーズに応じて英語学習または基礎的職業科目のどちらかを選択するものとされた。急速なグローバル化の進展を意識していたタイ政府は、1995 年 12 月、外国語教育奨励策を内閣で承認し、英語を第 1 外国語として児童生徒に初等教育段階より学ばせる方針が打ち出された。これを受けて、タイ教育省は英語教育カリキュラムの開発に着手し、「初等教育、前期中等教育、および後期中等教育段階における仏暦 2539(1996)年英語教育カリキュラム」が告示され、小学校においては既存の他教科カリキュラムに追加する形で、小学校第 1 学年第 2 学期より必修教科として英語教育が実施されることとなった（鈴木 2005，p.2）。

1990 年代のタイは、政治的には政党政治が本格的に始まり、経済的にはアジア通貨危機が起こるなど激動の時代であった。民主化や経済のグローバル化が進む中で、教育界も大きな変化を見せた。1999 年の「国家教育法」制定を皮切りにさまざまな改革が進められた。
その一環として、2001 年に大規模なカリキュラム改訂が行われている。英語教育も小学 1年から週当たり 2 時間（年間 80 時間）で必修となった。
「各学校の裁量で 1～2 時間追加学習もできるようになっていた。追加学習は、リスニング・スピーキング、楽しいリーディン
グ、ツーリスト英語、暮らしの英語などを学べる内容」（村田・平良 2018，p.9）であった。
2001 年からは全国統一のカリキュラムに加えて、各学校裁量のカリキュラムが導入されている。
現行のカリキュラムは「仏暦 2551（西暦 2008）年基礎教育コアカリキュラム」である。
表 1 は、現行カリキュラムに記載されている各教科の授業時数を示している。タイのカリキュラムは、「国語（タイ語）」「数学（算数）」「理科」「社会・宗教・文化」「保健体育」「芸術」「職業・テクノロジー」「外国語」の 8 教科グループで構成されている。さらに教科外活動（特別活動）である「学習者発達活動」と学校裁量科目（追加科目）がある。
日本も同様であるが、教育課程の「外国語」は実質的に「英語」を指している。外国語の授業時間数をみると、小学 1 年から 3 年までは年 40 時間ある。つまり、週 1 回英語の授業が行われるということである。簡単な英語の単語を発音したり、話したりするなど英語や外国の文化に触れることを目的としている。小学 4 年から 6 年までは年 80 時間となり、週 2回英語の授業が行われる。中学 1 年から 3 年までは年 120 時間となり、週 3 回英語の授業が行われる。それ以外にも学校裁量科目として英語の学習を行うことができる。
高校段階になると、英語に加えて第二外国語を学ぶことができる。大学附属校や私立学校
では小学校段階から第二外国語を学ばせるところもある。第二外国語のうち、日本語、中国語、フランス語、ドイツ語、アラビア語、パーリ語が大学入試（PAT）科目になっている。
国際交流基金によると、2016 年の高校（＋一部中学校）における学習者数上位 5 言語は、中国語、日本語、フランス語、韓国語、クメール語であった。2010 年から 2015 年の日本語学習者数の伸び率は 4.1 倍であるという報告がある。
表１ タイの各教科の授業時数（単位：時間）
初等教育

前期中等教育後期中等教育

小学1年

小学2年

小学3年

小学4年

小学5年

小学6年

中学1年

中学2年

中学3年

高校１-3年

国語（タイ語）

200

200

200

160

160

160

120

120

120

240

数学（算数）

200

200

200

160

160

160

120

120

120

240

理科

80

80

80

80

80

80

120

120

120

240

社会・宗教・文化

120

120

120

120

120

120

160

160

160

320

―歴史

40

40

40

40

40

40

40

40

40

80

―宗教、道徳と倫理、文化と社会生活、経済、地理

80

80

80

80

80

80

120

120

120240

保健体育

80

80

80

80

80

80808080120

芸術

80

80

80

80

80

80

80

80

80

120

職業・テクノロジー

40

40

4080

80

80

80

80

80

120

外国語

40

40

40

80

80

80

120

120

120

240

合 計 （ 8科 目 ）

840

840

840

840

840

840

880

880

880

1,640

学習者発達活動

120

120

120

120

120

120

120

120

120

360

学校裁量科目・活動
総計

各学年40時間以下

各学年200時間以下

1,600時間以上

各学年1,000時間以下

各学年1,200時間以下

3,600時間以上（出所）タイ教育省「2008 年基礎教育コアカリキュラム」より筆者訳
タイにおいて英語教育をはじめとする外国語教育はどのような目的で実施されているのだろうか。村田・平良が現在のタイの外国語教育の目的を以下の通りにまとめている。
外国語を学ぶ目的として挙げられているのは、第 1 にコミュニケーション能力の向上である。
人との交流ばかりでなく、いろんなメディアを通して情報を得たり、発信したり能力も含めている。第 2 は、言語と文化の理解能力の向上である。話者の言語と文化を理解し、適切な機会と場所に応じて必要な言語を使用できるようにする。また、学習する諸言語の文化も理解しつつ、言語間の類似性と相違性を学ぶ。第 3 は、コミュニティや国際社会との関係に関する認識能力の向上である。学校、地方コミュニティ、社会における国語の使用方法を学ぶ。また、進学して受ける高いレベルの教育の基礎としての外国語活動、および国際社会での情報交換としての外国語学習を行うことである（村田・平良 2018，p.9）。

外国語教育は、国際社会におけるコミュニケーションの獲得のための手段として捉えられていることがわかる。2015 年末にアセアン経済共同体（AEC）が発効したこともあり、政府や国民はタイ一国だけではなくアセアン全体に目を向け始めている。アセアンの共通言語は英語となるため、今後ますます英語の学習が重視されてくることになるだろう。
２．先進的な英語教育の取り組み
近年、英語を教授言語とするプログラムを設置する学校が多く見受けられる。プログラムの種類・呼び名はいろいろあるが、代表的なものとして English Program（EP）が挙げられる。大学附属校（実験学校）や教育上の特色を出したい私立学校だけでなく、地方の公立小学校の中でも EP などのプログラムを持つ学校もある。Punthumasen は、EP について以下のように説明している。
1995 年、基礎教育委員会（OBEC）は、全国の English Program（EP）を準備している学校でEP を開始した。これらの学校は、「EP スクール」または「バイリンガルスクール」と呼ばれることもある。これらの学校では、「英語は伝達の道具」として使われている。典型的な EP スクールでは 4 つの教科に関して英語で指導している。4 つの教科とは、理科、数学、英語、保健体育である。タイ語や社会科などの他の教科はタイ語で指導している。EP で学ぶ児童生徒は、通常のタイの学校プログラムよりも高い教育費を支払わなければならない。それゆえ、EP スクー
ルはネイティブスピーカーを雇って英語で教えることが教育省から許可されており、ネイティ
ブスピーカーの教師は、タイの教師と同じ学校で英語科目を教えるのに比べて高い給与を受け取ることができる（Punthumasen, 2007, pp.6-7）。

タイにおいては 1990 年代後半にはまず中等学校（中学・高校）で EP を持つ学校が設置された。後述する A 小学校の EP 担当者へのインタビューによると、公立小学校においては 2003 年から全国 17 校で EP がはじまったようである。2017 年時点で、教育省基礎教育委員会（OBEC）が管轄する小学校、つまり一般的な公立小学校の中で EP を設置している学校は 37 校存在する。
私は、2018 年 9 月にタイの地方都市にある A 小学校（公立小学校）の EP について、インタビュー調査および授業観察を実施した。そこで得られた情報から、EP の状況について紹介したい。
A 小学校 EP のリーフレットには、「EP プログラムの児童たちは、算数、理科、英語、保健体育を英語で学ぶ」と書かれているが、それに加えて、コンピュータと演劇の授業も英語で行っているということであった。1 クラスの担任は、タイ人の教員と外国人教員がペアとなっている。算数や理科は英語で実施することになっているが、タイ人教員がタイ語で指導をしている時間もあった。英語による教科学習だけでは子どもたちが十分内容を理解できないので、タイ語による教科学習も行われているということである。教科書は英語で書かれたものを使っているものの、教育課程・教育内容に関しては「2008 年基礎教育コアカリキ
ュラム」に則って実施しているということであった。
表 2 は、EP の 6 年生の時間割を示している。一般的なタイの小学 6 年は英語の授業が週2 回と決められているが、EP の 6 年生は毎日英語の授業が設定されている。また、英語に加えて算数、理科、コンピュータ、演劇の授業も外国人教員が担当していることが見てとれる。理科に関しては、週 1 回タイ人教員による授業も行われている。
表２ A 小学校 EP コース 6 年生の時間割
8:30 - 9:20

9:20 - 10:10

10:20 - 11:10

11:10 - 12:00

13:10 - 14:00

14:00 - 15:00

15:00 - 16:00

月曜日

タイ語（タイ人）

算数（外国人）芸術（タイ人）

コンピュータ
（外国人）

英語
（外国人）

歴史（タイ人）Additional
Class

火曜日

タイ語
（タイ人）

算数
（外国人）

理科
（外国人）

社会（タイ人）

英語
（外国人）

理科
（外国人）

Moderate
Class水曜日

ガイダンス
（タイ人）

コンピュータ
（外国人）

英語：演劇
（外国人）

音楽
（タイ人）

家庭
（タイ人）

理科
（外国人）

スカウト活動
（タイ人）

木曜日

算数
（外国人）

体育
（外国人）

英語
（外国人）

タイ語
（タイ人）

英語
（外国人）

社会
（タイ人）

Moderate
Class

金曜日

タイ語
（タイ人）

理科
（外国人）

英語
（外国人）

理科
（タイ人）

保健
（外国人）

算数
（外国人）

Additional
Class

昼

食

A 小学校には、36 名の外国人教員が在職している。国籍はアメリカ、イギリス、オース
トラリアなど多岐にわたっているが、半数がフィリピン出身者である。フィリピンは、英語を公用語の一つとして位置付けており、アジアの中では高い英語能力を持つ国である。EP担当者（タイ人）は、フィリピン人教員について「英語力はそれほど高くないものの、同じアジア人であり、英語が母語でないため、教え方が上手である」と評していた。
EP の児童たちは、5 年生の 11 月にシンガポールあるいはオーストラリアへの研修旅行に参加する。A 小学校はシンガポールの学校と協定を結んでおり、シンガポールの協定校からも A 小学校に児童たちが訪れるなど、国際交流活動に取り組んでいる。
私が今回調査をする中で驚いたことがあった。EP の児童（写真に写っている子）が、私に対して EP での学びの説明を英語でしてくれたのだ。私はこれまで多くの学校を訪問しているが、児童や生徒による説明ははじめての経験であった。A 小学校では幼稚園を併設しており、幼稚園においても EP を設置している。私も何名かの児童と英語で話してみたところ、多くの子が幼稚園の年齢から外国人教員と英語でコミュニケーションをとっているため、彼らの英語には本教材で紹介されているほどタイ語訛りは感じられなかった。彼らは幼少期のころからネイティブの発音を聞くことで、訛りの少ない発音を身につけているのであろう。
このコラムでは先進的な英語教育に取り組む小学校の事例を紹介した。タイは貧富の差が大きい国であり、EP などの英語教育プログラムに通う児童は裕福な家庭の子どもである。
EP は費用がかかるため、裕福な家庭の子どもしか通えないのである。また、タイは学歴が重視される社会でもあるため、裕福な家庭では子どもの教育に費用をかける傾向がみられる。
このコラムでは紹介しきれなかったが、大学でも 1990 年代以降インターナショナルプログラム（IP）といった英語を教授言語とする学部、コースが設置されるようになった。IP は周辺諸国から留学生を受け入れるとともに、国際的なマインドをもったタイ人の育成にも取り組んでいる。2012 年の時点で、学士課程から博士課程まで合わせて約 1,000 の IP が設置されており、その数は年々増加している。日本でも英語を教授言語とする学部、コースが設置されつつあるものの数はまだ多くない。
話は変わるが、タイでは最近 BNK48 が人気であり、いたるところで BNK48 のメンバーが起用された広告を見かける。その BNK48 のキャプテンは、2018 年に実施された AKB48
世界選抜総選挙で海外組トップとなる 39 位に入ったチャープランである。彼女は、世界選抜総選挙に向けたアピールコメントで、タイ語、日本語、英語の 3 ヶ国語を操った。彼女の英語はタイ訛りが少ないように感じられた。気になる方はぜひ動画を探してみてほしい。彼
女はタイでトップクラスの国立大学のインターナショナルカレッジに通っていたということが、タイ人の間で話題となった。
タイでは富裕層やエリート層は英語に堪能であることが多い。私はタイの大学の先生たちと英語で話すことが多いが、みなさん流暢な英語で会話をする。2018 年 9 月に発表された「世界大学ランキング 2019」では、東京大学が 42 位、京都大学が 65 位であった。一方で、タイの大学をみると、最上位のマヒドン大学が 601～800 位であった。このランキングをみるとタイの大学と日本の大学は教育研究力でまだまだ差はあるものの、グルーバル志向を強めているタイの大学がそんなに遠くない将来に日本の大学を凌駕する日が来るかもしれない。

▲筆者とタイ人教員と EP コースの児童▲EP コースの幼稚園児▲外国人教員による授業風景▲EP コースの算数教科書（英語）【引用文献】
・鈴木康郎（2005）「タイにおける小学校英語教育の現状と課題」、中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会外国語専門部会（第 9 回）参考資料 4‐4「タイにおける小学校英語教育の現状と課題」暫定版。
・村田翼夫、平良那愛（2018）「東南アジア諸国における共通の教育」、村田翼夫編著『東南アジア教育モデルの構築―南南教育協力への適用―』学術研究出版／Bookway、第 1 章。
・山本忠行（2006）「タイの英語」、河原俊昭・川畑松晴編『アジア・オセアニアの英語』めこん、pp.141-159。
・Kaur, A., Young, D., and Kirkpatrick, R.（2016）”English Education Policy in Thailand:
Why the Poor Result?,” Kirkpatrick, R. (Eds), English Language Education Policy inAsia, Springer International Publishing, pp.345-361.
・The Ministry of Education in Thailand（2008）The Basic Education Core Curriculum

B.E. 2551 (A.D. 2008)．

・Punthumasen, P.（2007）International Program for Teacher Education: An Approachto Tackling Problems of English Education in Thailand, Paper presented at The 11th
UNESCO-APEID International Conference Reinventing Higher Education: Toward
Participatory and Sustainable Development 12-14 December 2007 Bangkok, Thailand．