発達障害のある人の住まいの音に関する研究―横浜市での実態把握と対応例の紹介―西村顕１）、野口祐子２）、大原一興３）１）横浜市総合リハビリテーションセンター、２）日本工業大学、３）横浜国立大学大学院＜要旨＞

本研究の目的は、発達障害のある人やその家族が感じる住まいの音の問題を整理し、解決策を見出すことである。発達障害のある子どもをもつ 1,405 人の保護者からアンケート調査を実施した。
その結果、本人が住まいの中で嫌いな音がある割合は６割に達し、「掃除機・ドライヤーの音」「外を走るバイク・車の音」「赤ちゃん・子どもの泣き声」「雷の音」「テレビから聞こえる音」が上位を占めた。対象者の学年と知的障害の重さを基準に対象を４群に分けて傾向を見た結果、幼児・小学生で知的障害の軽い群かつ賃貸集合住宅に居住する保護者は、防音マットのニーズが著しく高かった。中高生で知的障害が軽い群では、「雷の音」が嫌いである割合が高いことも判明した。また、年齢や知的障害の重さに関係なく本人が家の中で飛び跳ねたり走り回ったりする音により困っている家族は全体の６割を占めた。訪問調査（16 件）では、ほぼ全事例で床にジョイントマット等のマット類を敷いており、防音に関する適切な情報提供の必要性を感じた。本研究の成果はパンフレッ
トにまとめ、各校に配布するとともにホームページ等でダウンロードができるようにした。

＜キーワード＞発達障害、感覚過敏、住宅、音、防音マット 啓発用パンフレット【１．背景・目的】
発達障害のある人たちやその周囲の人たちのする。

困りごとのひとつに音の問題がある。本研究では、②は、本人は困っていないことが多いが、同居住まいの視点からこの音に関する課題を分析し、家族や近隣住人が困っている音である。このよう解決策を見出すことを目的とする。

な音に対して保護者は住宅内でどのように対応

本研究では、発達障害のある人の住まいの音の問題を２つに分けて傾向を把握する。

をしているか実情を把握する。
この２つの観点から発達障害のある人たちの①発達障害のある人（本人）が嫌いな音：家の外住まいの音環境の問題を整理する。

を走る車の音、掃除機のモーター音、雷の音等。
②本人の行動により家族が困る音：大きな声や手をたたく音、テレビの音量、飛び跳ねる音等。

【２．調査概要】
本調査はアンケート調査と訪問調査で成り立①は、本人の感覚特性（感覚過敏、感覚鈍麻等）っている。表１にアンケート調査の概要を示す。に影響を受けるものである。本研究では保護者の対象は、（社福）横浜市リハビリテーション事業団

視点から本人の困りごとの傾向と対応策を把握が運営する地域療育センター５施設の知的障害−125−

部門および児童発達支援事業所５カ所（対象①）

また、アンケート調査の設問内に任意で訪問調査と横浜市内に設置されている特別支援学校 13 校の可否を聞いた。その結果、6％（1,405 人中 86

表１アンケート調査の概要人）から訪問調査可の記載があった。その内、実目的

発達障害のある子どもを対象とした住まいの音に関する実態把握および課題の抽出

施期間（2021 年 10-12 月）に訪問が実現した 16

方法

アンケート調査（無記名式）

件を対象とした。なお新型コロナウィルスの影響

対象①（社福）横浜市リハビリテーション事 業団が運営する地域療育センター知的障 害部門（５施 設）および児童発達支援事 業所（５施設）に通う幼児の保護者②横浜市内に設置されている特別支援 学校知的障害部 門（13 校、内５校は高等 部のみ）に通う児童生徒の保護者により、訪問直前に 4 件がキャンセルとなった。

配布回収方法対象①：施設職員より保護者に手渡しに よる配布および回収
対象②：教員より保護者に配布 し、回収は返信用封筒により保護者から 研究代表者に返送

回収数

1,405 部（配布数 3,246 部、回収率 43.3％）内訳）対象①：回収数 587 部（配布数 716 部、回収率 82.0％）
対象②：回収数 818 部
部、回収率 32.3％）
（配布数

実施期間

2020 年 9 月～ 11 月
項目・子どもの年齢、学年、性別、療育手帳の取得状況、住宅形態等
・子どもが嫌いな音とその対応方法等
・子どもの行動により家族が困る音とそ の対応方法等
・音に関する情報収集等（国立、私立を除く）の知的部門（対象②）に通う子ども（本人）の保護者とした。

【３．アンケート調査結果】
アンケート回答者は９割以上が母親であった（図１）。

母親

1287(92%)父親

95(7%)

支援者

9(1%)

その他

7(1%)

0300

600

900

1200

1500（人）図１ アンケート回答者

3.1 学年と性別
図２に学年と性別の状況を示す。地域療育セン
ターおよび児童発達支援事業者では手渡しによ無記名式のアンケート用紙の配布および回収る配布回収としたため回収率が高く、幼児の割合方法について、対象①は各施設職員から保護者にが全体の４割を占めた。一方、高校生の割合も全直接手渡しによる配布および回収方法とした（配体の３割を占めて高いのは、高等部のみの特別支

布数 716 部）。対象②は教員から子ども（本人）を通じて保護者に配布し、回収時はアンケート用紙に同封した返信用封筒（料金後納）により、保護

n=1,377
平均値：10.0 歳、標準偏差：5.1 歳、中央値：９歳、最頻値：５歳、最小値：３歳、最大値：18 歳（人）

300,21%者から研究代表者に返送してもらう回収方法と201,14%した（配布数 2,530 部）。回収数は、対象①と対象

無回答
82 人
(6％)

女性
307 人
(22％)

n=1,405
61,4%

45,3%

43,3%

52,4%

37,3%

アンケート調査の実施期間は 2020 年 9 月～11月であり、アンケート項目は、本人の基本属性、嫌いな音やその対応方法、家族が困っている音やその対応方法、音に関する情報収集等とした。

−126−

男性
女性
無回答

147,147,11% 132, 11%9%②を合わせて 1,405 部であり、回収率は 43.3％であった。

男性
1,016 人
(72％)

32,2%

30,2%

49,4%

44,3%

51,4%

34,2%

年 年 年 小 小 小 小 小 小 中 中 中 高 高 高
少 中 長 １ ２ ３ ４ ５ ６ １ ２ ３ １ ２ ３
幼児562人 (40%)

小学生
239人 (17%)

中学生
127人 (9%)

図２ 学年と性別

高校生
426人 (30%)

無回答援学校５校を調査対象にしたからである。男女比

中高の特別支援学校では、学校の規模や児童生徒は、3.3：1 であり、男性の方が多い。平均年齢はの受け入れ人数等から主に A1、A2 の子どもが通10.0 歳（SD±5.1 歳）、最小値は 3 歳、最大値はうことになっている。一般校や個別支援級に進学18 歳である。

した知的障害が軽度（B1、B2）の子どもたちは、3.2 対象の分類

高校進学時に高等部の特別支援学校に進学先を本研究では、学年と知的障害の程度を基準に対象を分類した。図３は、学年別にみた療育手帳の取得状況である。横浜市では、主に知能指数（IQ）に応じて療育手帳の等級が４区分されており、最選択することがあり、そのため今回は小中学生のB1、B2 の子どもが非常に少なくなっている。
このような背景から本研究では、対象を４群に分類（表２）し、分析を進めることとした。

重度（IQ20 以下）の知的障害がある場合は A1、その次が A2（重度）、B1（中度）、B2（軽度）となっ表２ 対象の分類ている。
Ⅰ群
280 人

（（Ⅱ群中度
B1：知的障害）

軽度
B2：知的障害）手帳 486 人
無し

4975

208

187

IQ51-919（重度A2：知的障害）

IQ36-50

幼児(n=562)（IQ21-35

IQ20最重A1：度知的以障下害）

知的障害
最重度・重度

知的障害
中度・軽度・無し

幼児・小学生Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )280 人

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )486 人

中学生・高校生

Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )
262 人

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )301 人

Ⅰ群：幼児・小学生。知的障害は最重度（A1）・重小学生(n=239)

93

129

中学生
(n=127)

59

61

高校生
(n=426)

11

50

3

60

度（A2）。対象者は 280 人。
（幼小_知重）と略す。
Ⅱ群：幼児・小学生。知的障害は中度（B1）・軽度（B2）・無し。対象者は 486 人。
（幼小・知軽）と7072

792130略す。

（人）

Ⅲ群
262 人

Ⅳ群
301 人

Ⅲ群：中学生・高校生。知的障害は最重度（A1）・重度（A2）。対象者は 262 人。
（中高_知重）と略す。

図３ 学年と知的障害の程度

Ⅳ群：中学生・高校生。知的障害は中度（B1）・軽
幼児では、B2 がもっとも多く、手帳を取得して度（B2）・無し。対象者は 301 人。
（中高・知軽）いない子どもも多くみられた。一方、小学生、中と略す。

学生は A1、A2 の手帳所持者が多い。高校では B2

3.3 居住形態がもっとも多いことがわかる。このように学年別

図４に居住形態を示す。平成 30 年住宅・土地統（学校別）に手帳の程度が異なるのは、横浜市の計調査（総務省）によると、横浜市の 30 歳代の持教育機関の構造的な仕組みのためである。幼児の家率は、35.4％、40 歳代は 57.7％、50 歳代は場合、知的障害が重い場合は、主に療育センター66.1％である。本調査では、Ⅰ群（幼小_知重）のが担当し、知的障害が軽いまたは無い場合は児童半数が持家戸建住宅に居住し、持家率は約８割で発達支援事業が役割を担うことになっている。小あった。Ⅱ群（幼小_知軽）も約半数が持家戸建住−127−持家集合住宅
持家戸建住宅Ｉ群 n=278

賃貸集合住宅Ⅱ群 n=485

28%

45%( 幼小_ 知軽 )3.4 本人が嫌いな音について賃貸戸建住宅

50%( 幼小_ 知重 )20%

4%4%めであった。

3.4.1 本人が嫌いな音

18%

本人が住まいの中で感じる嫌いな音について、31%

保護者の視点から自由記入で回答してもらった。

Ⅲ群 n=261

53%( 中高_ 知重 )

26%

3%18%

その結果、全体でみると約６割（1,405 人中 827

Ⅳ群 n=296

44%( 中高_ 知軽 )028%

204060

図４

居住形態

4%

24%

人）に嫌いな音があることがわかった。自由記入
100(%)

80を走るバイク・車の音」「赤ちゃん・子どもの泣き宅であり、持家率は約７割。賃貸集合住宅の割合が約３割と他の群と比較すると高かった。Ⅲ群（中高_知重）およびⅣ群（中高_知軽）も、持家率は７割以上であり、本調査で世帯主の年代は確認していないが、横浜市の平均よりも持家率は高Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=186 複数回答

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=281 複数回答

7%

15%

7%11%30(%)

Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=176 複数回答

0の音」と「掃除機・ドライヤーの音」を嫌う傾向が高いことがわかった。Ⅱ群（幼小_知軽）では、

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=281

Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=186

26%

40%1530(%)

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=184 複数回答

Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=176

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=184

3%

13%

4%

18%

22%

31%

9%

12%

18%

8%

10%10%15Ⅰ群（幼小_知重）では、「外を走るバイク・車

14%16%0群別に整理した（図５）。

11%

22%

15声」
「雷の音」
「テレビから聞こえる音」について

21%

21%0から上位５項目（「掃除機・ドライヤーの音」「外30(%)

01530(%)

図６ 嫌いな音に対する本人の困り具合

図５ 本人が嫌いな音（自由記入より上位５項目）
Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=166 複数回答

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=262 複数回答

Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=166 複数回答

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=266 複数回答

(%)

(%)

(%)

(%)

Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=159 複数回答

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=151 複数回答(%)

Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=163 複数回答(%)

図７ 嫌いな音に対する本人の拒否反応

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=159 複数回答(%)

図８ 嫌いな音に対する住環境の工夫

−128−

(%)

「掃除機・ドライヤーの音」を嫌う割合がもっと高_知軽）は同項目では約２割台であったため、知も高い。Ⅲ群（中高_知重）では、「外を走るバイ的障害が重い方が、嫌いな音で困っている割合がク・車の音」、Ⅳ群（中高_知軽）は「雷の音」をやや高いことが判明した。

もっとも嫌っていた。嫌いな音はどれも突然鳴る

3.4.3 嫌いな音に対する本人の拒否反応大きな音であり、年齢や知的障害の重さにより違嫌いな音が聞こえた時に、本人がどのような拒いがあることがわかった。

否反応を示すのか聞いた（図７）。どの群も「両手3.4.2 嫌いな音に対する本人の困り具合で耳を覆う」がもっとも多いことがわかった。次

次に、本人が嫌いな音についての困り具合を５に「その場から離れる」であった。

段階（「いつも困っている」「しばしば困っている4-4.嫌いな音に対する住環境の工夫「ときどき困っている」「まれに困っている」「ま嫌いな音が聞こえた時に、保護者がどのようにったく困っていない」」で聞いた（図６）。Ⅰ群（幼住環境の工夫をしているのか聞いた（図８）。その小_知重）とⅢ群（中高_知重）が「いつも困って結果、どの群も「特に何もしていない」がもっといる」「しばしば困っている」と回答した保護者がも多く、「窓やカーテンを閉める」が２～３割程度３割以上であった。Ⅱ群（幼小_知軽）、Ⅳ群（中であった。
「その他の工夫」の多さも目立ち、内容Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=216 複数回答

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=295 複数回答

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=295

Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=216

55%

(%)

Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=180 複数回答

50%

(%)

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=141 複数回答

Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=180

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=14130%

54%

(%)

(%)

図９ 本人の行動により家族が困っている音

図 10 家族が困っている音の困り具合（自由記入より上位５項目）

Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=216 複数回答

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=282 複数回答(%)

Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=210 複数回答(%)

0

Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=169 複数回答

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=283 複数回答

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=119 複数回答(%)

3060(%)Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=167 複数回答

03060(%)Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=115 複数回答(%)

0

図 11 困っている音を出す本人への対応方法

3060(%)

030

図 12 困っている音に対する住環境の対策

−129−

60(%)

を見ると「本人がいる時に掃除機はかけない」「ドライヤーは使わない」等、生活面の工夫で対応し3.5.3 音を出す本人への対応方法
次に、音を出している本人への対応方法を聞いている保護者が多かった。

た結果（図 11）、どの群も「口頭注意」がもっと3.5 家族が困っている音についても多く、次いで「別のことに注意を向ける」対応

3.5.1 家族が困っている音の割合が高かった。Ⅳ群（中高_知軽）では、「特本人の行動から発生する音で同居家族が困っに何もしない」対応が約４割であった。ている内容について、保護者の視点から自由記入

5-4.本人が出す音に対する住環境の対策で回答してもらった。その結果、全体でみると約本人が出す音に対して、住環境側でどのような６割（1,405 人中 832 人）に困っている音がある対策をとっているのか聞いた（図 12）。その結果、ことがわかった。自由記入から上位５項目（「大きどの群もジョイントマットやじゅうたん等の「床な声・奇声」「飛び跳ねる・走り回る」「壁・床をにマット類を敷く」と回答している割合が高いこ叩く音」「テレビ・スマホの音量」「ドアを開閉すととが分かった。特にⅡ群（幼小_知軽）では、４る音」を抽出でき、群別に整理した（図９）。

割がマット類を敷いていた。Ⅲ群（中高_知重）、Ⅰ群（幼小_知重）、Ⅲ群（中高_知重）、Ⅳ群（中Ⅳ群（中高_知軽）では、マット類を敷いている割

高_知軽）では、「大きな声・奇声」に困っている合は１～２割程度であり、「特に何もしない」割合割合が高く、Ⅱ群（幼小_知軽）では、半数以上でが５割以上であった。知的障害の程度に関わらず「飛び跳ねる・走り回る音」の割合が高かった。

年齢が低い方がマット類を敷いている割合が高Ⅳ群（中高_知軽）になると、全体的に困っているいことが特徴的であった。

割合は少なくなってきているが、いずれにしても、3.5.4 近隣からの苦情や嫌がらせについて声など空気を伝わる音と飛び跳ねる音など躯体本人が出す音について近隣からの苦情や嫌がを伝わる音（階下等の住人に迷惑がかかる）の両らせがどの程度あるか把握した。その結果、Ⅰ群方で困っていることがわかった。

（幼小_知重）で約４割、Ⅱ群（幼小_知軽）で約

3.5.2 家族が困っている音の困り具合

３割、Ⅲ群（中高_知重）で約４割、Ⅳ群（中高_家族が困っている音についての困り具合を５知軽）で約２割に近隣から苦情や嫌がらせを受け段階（「いつも困っている」「しばしば困っているていたことがわかった（図 13）。さらに苦情等を「ときどき困っている」「まれに困っている」「まったく困っていない」」で聞いた（図 10）。Ⅰ群（幼小_知重）、Ⅱ群（幼小_知軽）、Ⅲ群（中高_知重）
は「いつも困っている」「しばしば困っている」と

Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=216 複数回答
ある
37%

ない
63%

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=282 複数回答
ない
71%

ある
29%

回答した保護者が５割以上を占めていた。Ⅳ群（中高_知軽）では、同項目で３割を占めていたが、Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=169 複数回答

「まったく困っていない」層も約３割と多かった。
知的障害の程度に関わらず年齢が低い場合は、家ある
35%

ない
65%

Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=119 複数回答

ない
78%

族の困り具合は特に高くなっていることわかる。
図 13−130−

近隣からの苦情や嫌がらせある22%

受けた家族の居住形態をみると約７割が集合住

3.6.2 音の問題に対する欲しい情報宅であった（図 14）。集合住宅で本人が飛び跳ね住まいの音の問題について、保護者が欲しい情たり走り回ったりする行動により、階下や近隣か報について整理した（図 16）。どの群も「他の家ら苦情等が寄せられている割合は高く、家族は高族の対応方法」が知りたい割合が高かったが、具いストレスを抱えていることが示唆された。

体的な情報については、「防音マット」の情報が知りたいという回答が多かった。特にⅠ群（幼小_知賃貸戸建住宅4%重）およびⅡ群（幼小_知軽）では、約３割が防音持家集合住宅
28%持家戸建住宅
27%

マットの情報を欲していることがわかった。
Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=265 複数回答

集合住宅
69%

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=435 複数回答

賃貸集合住宅41%

図 14 近隣からの苦情や嫌がらせがあった居住形態

3.6 住まい音に関する情報収集等
03.6.1 音に対する工夫等の情報源

30060(%)Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=231 複数回答

3060(%)Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=268 複数回答

本人が嫌いな音や家族が困っている音に関する対策方法やその情報を保護者はどのように獲得しているのか整理した（図 15）。どの群も「特に情報を集めていない」がもっとも多かった。一方、具体的な情報源としては、「インターネット・SNS 等」がもっとも多く、次いで「療育センター0や特別支援学校」「友人・知人の口コミ」であった。
Ｉ群 ( 幼小_ 知重 )n=270 複数回答

03570(%)Ⅲ群 ( 中高_ 知重 )n=250 複数回答

図 163060(%)

03060(%)

音の問題に対する欲しい情報

Ⅱ群 ( 幼小_ 知軽 )n=464 複数回答

03570(%)

戸建住宅

持家戸建住宅集合住宅

262244持家集合住宅

3929

賃貸集合住宅1965

賃貸戸建住宅Ⅳ群 ( 中高_ 知軽 )n=279 複数回答

92202154118（人）図 17 防音マットの情報が欲しい層
03570(%)

03570(%)

この防音マットの情報が欲しい層について、居住態別にみると、Ⅱ群（幼小_知軽）で賃貸集合住

図 15 音に対する工夫等の情報源−131−

宅に住んでいる家族がもっとも多いことがわか

工夫で対応していることが自由記入等でうかがる（図 17）。

うことができた。家族が困っている音は、本人の3.7 アンケート調査の考察

大きな声や奇声が多かった。近所迷惑になるようⅠ群（幼小_知重）：対象は主に地域療育センタ

な音であれば、二重窓に変更するなど気密性を高ーや特別支援学校小学部に通う幼児と児童であめる整備の情報提供を積極的におこなっていくる。約２割にドライヤーの音や掃除機の音が苦手必要がある。

であり、本人の困り度も高い。嫌いな音が鳴った

Ⅳ群（中高_知軽）：主な対象は高校生であり、時は、両手で耳を覆うなどの拒否行動がみられ、知的障害は軽度である。特徴的なのは、本人の嫌家族も対応には苦慮している。また、本人の大きいな音でもっとも割合が高かったのが雷の音だな声や家の中で飛び跳ねたり走り回ったりするったことである。Ⅲ群同様に、中高生であればこ行動により約６割の家族が大変困っていた。それれまでの経験上、本人や家族は嫌いな音への拒否故、防音マットのニーズも高いことがわかった。

方法や生活面の工夫により、様々な苦難を乗り越一方で持家戸建住宅の割合が高いことは、知的障えてきていると思われるが、雷の音は年に数回と害が重く、多くの支援が必要なことから早い段階頻度が少なく、気圧も大きく変化するため、感覚で戸建住宅を選択しているのか、もしくは二世帯に問題がある場合は苦痛と感じる割合が高くな住宅で祖父母等の支援を受けながら生活をしてっていると考えられる。

いる可能性も考えられる。
Ⅱ群（幼小_知軽）：対象は主に児童発達支援事
業所に通う幼児であった。知的障害が軽度の学齢【４．訪問調査結果】
4.1 訪問調査概要

期の人たちは、地域の小学校の個別支援学級等に表３に訪問調査の対象となる 16 件の概要を示通っているため、アンケート対象者が極端に少なす。訪問調査は、調査員１名または２名で自宅訪かった。この群でも約２割にドライヤーの音や掃問を行い、約１時間程度同居家族にヒアリングを除機の音が苦手であり、約半数に家の中で飛び跳実施。承諾を得て室内の写真を撮影した。

ねたり走り回ったりする行動がみられた。この行

4.2 訪問調査結果

動により家族の困り度も高かった。また、この群

Ⅰ群（幼小_知重）は７事例訪問することができで賃貸集合住宅に住んでいる人たちは、防音マッた。床にジョイントマットやカーペットを２重にトのニーズが高いことがわかった。児童発達支援

敷くなどの対応が多くみられた。感覚過敏の対応

事業所には、積極的に防音マットの情報提供をすで印象の残っているのは、事例 I-C の壁の給気口る必要があると考える。に吸音材を詰めていたり、台所の換気扇を開閉式

Ⅲ群（中高_知重）：対象は特別支援学校の中高に変更したりすることで、外から聞こえる音に対生であり、知的障害は重い。この群の人たちの嫌する対策をとっていたことである。母親からはいな音は外を走るバイクや車の音であった。年齢「効果はよくわからないが、できることは何でもも高くなっていることから、ドライヤーや掃除機やりたい」とのことであった。

は本人が在宅中は使わないなど、家族が生活面のⅡ群（幼小_知軽）は６事例訪問することができ−132−

表３ 訪問調査対象者概要
群

Ⅰ群

Ⅱ群

Ⅲ群
Ⅳ群

事例

年齢学年

性別

手帳等級

住居形態

音に対する工夫等

Ⅰ_Ａ

4年中

男

A2

持家戸建

ジョイントマット、トランポリン。

Ⅰ_Ｂ

5年長

男

A2

持家集合ジョイントマット、トランポリン。ゲーム機のスピーカーを接着剤で塞ぐ。

Ⅰ_Ｃ

6年長

男

A1

持家集合ジョイントマット。壁の給気口に吸音材を充填。開閉可能な換気扇。

Ⅰ_Ｄ

7

小１男

A2

持家集合

ジョイントマット、布団。机、椅子の足にゴム材。

Ⅰ_Ｅ

8

小３男

A2

持家戸建和室を遊び場として設定。

Ⅰ_Ｆ

9

小３

男

A1

持家戸建

イヤーマフ

Ⅰ_Ｇ

10

小５

男

A1

持家集合

カーペットを２重。

Ⅱ_Ｈ

3

年少

男

B2

賃貸集合

ジョイントマットを２重。

Ⅱ_Ｉ

4

年少

男

B1

賃貸集合

床に厚手のマットシート。机の足にクッション材。

Ⅱ_Ｊ

4

年中

男

なし

持家集合

ジョントマット、引戸にスポンジ材、壁面に遮音シート、防音カーテン。

Ⅱ_Ｋ

5

年中

男

B2

持家集合

二重窓、カーペットの上にジョイントマット。イヤーマフ。

Ⅱ_Ｌ

5

年中

男

B2

賃貸集合

ジョイントマット、防音カーテン。

Ⅱ_Ｍ

6年長

男

B2

持家戸建ジョイントマット。

Ⅲ_Ｎ

12

中１

男

A1

持家集合

訓練用マット

Ⅲ_Ｏ

17

高２

女

A1

持家戸建

ヨガマット

Ⅳ_Ｐ

12

中１

女

B2

賃貸集合

騒音問題により分譲マンションを売却、賃貸１階に転居。温水洗浄便座を撤去。

た。住居形態に関わらず全事例が床にジョイントにつなげられた事例は 16 件あり、家族内での様々マット等のマット類を敷いていた。

な工夫や困難さを直接確認することができた。

Ⅲ群（中高_知重）は２事例訪問することができ本研究で得た知見をもとに、発達障害のある人た。床にはジョイントマットではなく訓練用マッの住まいに関する啓発用のパンフレットを作成

トやヨガマットを敷いており、事例Ⅲ-O は本人がした（図 18）。このパンフレットは本研究に協力

興奮して飛び跳ねる時のみヨガマットを母親がしてくださった地域療育センターや特別支援学敷く対応をとっていた。

校に配布し、研究代表者の所属先のホームページ

Ⅳ群（中高_知軽）は１事例のみの訪問であった。

から無料で PDF データをダウンロードできる。

事例Ⅳ-P は、６歳まで持家集合住宅に住んでいたが、本人の飛び跳ね等の行動により階下から苦情が相次いだため、近隣の賃貸集合住宅の１階に転居していたことがわかった。またトイレの温水洗浄便座の機械音が苦手であるため取り外して使用していた。本人の行動特性や感覚特性が家族の生活にも大きく影響を及ぼしていることや本人の生きにくさが切実に伝わる事例であった。

【５．まとめ】
本研究では、発達障害のある人の住まいの音について、年齢と知的障害の程度から対象を４群に分類し、それぞれの群の特徴と傾向を把握することができた。また、アンケート調査から訪問調査

−133−

図 18

啓発用パンフレット「子どもといっしょに育てる住まい（知的・発用マットの開発、2020 年度日本建築学会大会(関達 障 害 編 ） 改 訂 版 」 http://www.yokohama-東)、pp.207-208、2020

rf.jp/common/pdf/trivia_home-c.pdf

西村顕：家は心の充電ステーション〜問題行動による事故やトラブルを防ぐ住環境の工夫〜、日本本研究の成果が多くの保護者や支援者に活用され、発達障害のある人やその家族が安全で安心

自閉症協会いとしご・かがやき合併号、783、pp.8-9、2021できる住まいにつなげられることができれば幸いである。
本研究は、社会福祉法人 横浜市リハビリテーション事業団の倫理審査委員会の承認を得て実施しました（承認 No.yrs0205）。

参考文献
１）日本版感覚プロファイル ユーザーマニュア
ル：Winnie Dunn、辻井正次（日本版監修）、日本文化科学社、2015
２）感覚過敏って何だろう？このイヤな感覚どうしたらいいの？、アスペ、エルデの会、2010
３）西村顕、本田秀夫、清水康夫、野口美夏：重度自閉症の人々の住環境－全国実態調査とそれに基づいたリハビリテーション工学からの住環境整備モデル提起－、明治安田こころの健康財団
研究助成論文集、第 43 号、pp.194-204、2008
４）西村顕：知的・発達障害の行動特性に配慮した住環境整備、住宅会議、90、pp.29-32、2014
５）西村顕、本田秀夫：知的障害・発達障害のある子どもの住まいの工夫ガイドブック: 危ない!
困った!を安全・安心に、中央法規出版、2016
６）西村顕、小野山薫、野口祐子、他：知的障害や発達障害のある子どものキッチンまわりの事
故と対応方法について、福祉のまちづくり研究
19(1) 、pp.1-9、2017
６）西村顕、田中ひかり、増田潔、 臼井健一： 発達障害のある子どもの行動特性に配慮した防音−134−