一般テーマ①

幼児の運動能力調査結果からみた各測定項目間の関係
森谷路子（株式会社ティップネス）【目的】幼児の運動能力調査の結果から、各測定項目間の関係について明らかにし、幼児期の発育発達における形態的・機能的変化要因を考慮した運動能力の関係性を把握することを目的とした。
【方法】年中年長 180 名を対象に、2020 年 6 月（初回）と同年 11 月（2 回目）に 9 項
目の体力測定を実施し、全体ならびに学年別の全グループで有意な相関関係を認める項目を調査した。なお、対象児の保護者に書面で同意を得て実施した。本報告にあたり報告すべき利益相反事項はありません。
【結果と考察】初回と 2 回目共通で全てのグループで異なる測定種類間で有意な正の相関が認められたのは、握力と月齢ならびに握力と⾜指筋力右であり、筋力が幼児期の発育発達などに影響されず、各測定項目間で互いに関係すると考えられた。また、握力が共通して有意な相関関係が確認されたことから、握力は子どもの発達発育を把握するうえで重要な指標になるのではないかと考えられた。初回には有意な相関関係が確認されず、2 回目には有意な正または負の相関関係が確認されたのは、握力と体支持時間、立
ち幅跳びと重心動揺外周面積・⾜指筋力右・ボール投げ・両⾜連続跳び越し、両⾜連続跳び越しと重心動揺外周面積・体支持時間であり、調整力関連種目が多かった。初回と2 回目間の 5 か月間の幼児の発達発育が調整力の向上に確認されやすいのではないかと推察された。バランス力を評価する重心動揺外周面積と立ち幅跳び・両⾜連続跳び越し間の有意な相関関係が確認されたことからは、調整力やバランス力など身体全体をコン
トロールする力が 5 か月間で成長したものと推察された。

29

一般テーマ②

小学校特別支援学級担任を対象としたポジティブ行動支援に関する
校内研修の効果山川直孝（滋賀大学大学院教育学研究科准教授／芦屋大学大学院教育学研究科博士後期課程）

本研究では、特別支援学級担任を対象にポジティブ行動支援を取り入れた研修プログラ
ムの検討を行った。ポジティブ行動支援とは、当事者のポジティブな行動（本人の QOL
向上や本人が価値のあると考える成果に直結する行動）をポジティブに（罰的ではない
肯定的、教育的、予防的な方法で）支援するための枠組みのことである。小学校特別支
援学級担任６名（知的障害２名、自閉症・情緒障害２名、肢体不自由１名、難聴１名）
を対象者として、校内研修を２か月にわたって実施し、その効果を検討した。その結果、研修会の欠席者はおらず、対象者の平均の支援計画の実行度も９割以上と高く、対象児は望ましく変容した。ポジティブ行動支援は、これまで知的障害者や発達障害者を対象に多くの先行研究や文献が示されているが、本研究では肢体不自由や難聴の対象児にも有用性が示された。対象者に行った事後アンケートの結果から、「研修が役に立ったか」「有効な支援の見通しが得られたか」「教員の同僚性が高まったか」について肯定的な評価が得られた。専門家の研修を受けて妥当な支援計画を作成し、特別支援学級の担任同士で支援目標や支援方法の改善などの話し合いなど、支援計画の実行効果を検討する
ことは、児童の望ましい変容や教員が適切な支援を行うこと、教員の同僚性を向上させていくことに有効であった。今後は、教員が主体的に研修を運営し、校内研修を可能な限り自律した体制で実施できるよう、さらに検討を進めていきたい。
なお、倫理的配慮として、学校長と対象者及び対象児とその保護者に対して、文書で研究の目的、方法、結果の公表、個人情報の厳守を事前に説明し、同意を得た。

30

一般テーマ③

オンライン保育実習における感染症の学びの効果について鳥海弘子（東京未来大学）

本研究は、オンライン保育実習における『保育所における感染症対策ガイドライン』に示されている対処方法の学びの効果を、明らかにすることを目的とした。オンライン保育実習とは、実際に保育施設で実習をするのではなく、教室や自宅と保育所を ZOOM
等で接続し、実習の疑似体験をする保育実習を意味する。新型コロナウイルス感染症の拡大により保育施設での実習の代替措置が求められることが多くなっている現況において、オンライン保育実習における学びの効果を明らかにし、効果的な保育実習や実習
指導の示唆を得る必要性が高まっている。効果測定をするため、オンライン実習前後に同一項目による質問調査を実施した。分析方法として、記述統計（平均値、標準偏差）を算出後、次に質問項目 1 から質問項目 11 について、得られた回答に 5 から１点を割り当て（「とても学べる」は 5、「まあ学べる」は 4、「どちらでもない」は 3、「あまり学べない」は 2、「まったく学べない」は、正規性の確認を行った後で Wilcoxon の符号付
き順位検定を行った。その結果、保育所における感染症対策、保育所での新型コロナウ
イルス感染症への感染対策、保育所や保育室の衛生管理においてはオンライン保育実習で学べたという回答が有意に多かった。一方で、子どもとの具体的な関わりについては
オンライン保育実習では学べなかったという回答が多かった。
なお、本研究は秋草学園短期大学研究倫理審査委員会の承認を得て行った（承認番号2020-15）。

31

一般テーマ④

児童養護施設版「生活安全感・安心感尺度」のオフライン型調査方法の構築の試み〇松村香・田邊直行（湘南鎌倉医療大学看護学部）（研究目的）
児童養護施設で暮らす子どもが、安全で安心して生活できているかアセスメントするために、松村らは児童養護施設版「生活安全感・安心感尺度」の開発を行った。今回、この尺度をより有効に役立てるために、①調査・結果報告・活用の流れの迅速化、インターネットを経由したアンケート調査は、個人情報が十分保護されない危険性もあることから、②オフラ
イン型の調査・結果報告システムの構築、さらに、調査対象者に、低学年や発達障害の子どもも多いことから、③自動音声で設問を読み上げる等、子どもの負担の少ない調査方法の構築を研究目的とした。
（研究方法）
電子アンケートのシステムとして、世界中で広く利用されているフリーソフトである
LimeSurvey 2。73 plus を使用した。ノート PC に Windows 版の XAMPP パッケージをインストールし、アンケート・サーバーを立ち上げ、無線 LAN ルーターを経由して、 タブレット（iPad と Surface Go）の web ブラウザからアンケートに答えられるようにした。質問
文は黙読するか、音声マークをクリックして自動再生された音声をヘッドフォンで聴き、選択肢から該当するものを指先でタッチして選択できるようにした。アンケート結果はすべて、サーバーであるノート PC にデータベースのデータとして格納されるので、CSV ファ
イルに一括して保存し、Excel のマクロファイルから読み込んで利用できるようにした。
（結果・考察）今回の調査方法の構築によって、職員は結果を迅速に活用でき、また、子どもや職員の調査への負担感が軽減したことから、意義のあるシステムだと言える。
本研究は、文部科学省科学研究費の一部として行なわれ、湘南鎌倉医療大学の倫理審査での承諾を得、報告すべき利益相反はない。

32

一般テーマ⑤

保育士が困難感を感じる保護者支援の実態と課題―アンケート調査の自由記述に着目して―〇上田敏丈 1・加藤将希 2・出口志穂 2・タントン ナターシャ 2・ジョウ エイ 2
清水千里 2・ヨウ ギョウトウ 2・瀬古杏南 2（1 名古屋市立大学、2 名古屋市立大学大学院人間文化研究科博士前期課程）
１。はじめに保育士は、「児童の保育及び児童の保護者に対する保育に関する指導を行う」ものであり、様々な子育てへの不安やニーズを抱える保護者に対して、丁寧に関わり、支援を行う必要がある。このような保護者支援に関する研究は数多くなされている（例えば、伊藤 2017、赤瀬川 2020 など）。しかし、この保護者支援を含めた人間関係により離職へとつながることも報告されていることから（赤塚・祢宜 2020）、本調査では、保育園の保育士が感じる保護者支援についての実態と課題に対するアンケート調査から、自由記述部分を対象とし、具体的な事例の類型とそこで行われた保育士の支援及び感じている課題について明らかにする。
２。研究方法
本調査は、2022 年 2 月から 2022 年 6 月までであり、協力者は、209 名であった。調査では②と③の自由記述の事例を分析の対象とした。アンケートは、書面で研究目的を伝えた上で、回答は自由であること、不利益のないことを伝え、協力可能な保育士にのみ回答してもらった。
３。結果と考察
アンケートでは、保育士がこれまでの保護者支援において、最も困難感を感じた上位２つの事例について、自由記述の形式で回答してもらった。その結果から得られた事例数は 282であった。それぞれの内容から、「子どもに由来するもの」が 57 事例、「保護者本人に由来するもの」が 130 事例、「保育士に由来するもの」が 48 事例、「文化・組織に由来するもの」
が 47 事例と４つに分類された。
どのカテゴリーにおいても、長期化した事例は、保育士と保護者とのその後の人間関係が肯定的な関係で終わることは少なく、卒園や退園も含めて人間関係が継続しない形での解決や未解決となることが多かった。今後、それぞれの事例についての保育士への組織的支援の必要性を検討することが課題である。
付記
本研究は厚生労働科学研究費補助金（課題番号 21445729）の助成を受けて行われた研究の一環として発表するものである。

33

一般テーマ⑥

対話型鑑賞のファシリテーターの機能と役割を取り入れた“劇あそび”の活動―保育内容「表現」科目における授業実践より―
久保寺賀子（小田原短期大学保育学科通信教育課程）
対話型鑑賞のファシリテーターの機能と役割は鑑賞者たちの発言を傾聴し、問いかけをおこなう。これらは、子どもの言葉を引き出すために求められる保育者の機能と役割に相当すると考えられる。本研究では、この学習方法を保育者養成課程の学生を対象に行うことが保育者の機能と役割の向上につながるという仮説を提唱し、その検証を行った。
2021〜2022 年の各年に、前述授業内で「劇あそび」を行った。内容は、①対話型鑑賞の基礎と一枚の絵画を基に物語を創案する活動、②文字の無い絵本『ぞうのボタン』（上野 1975）から物語を創案する活動、③②の物語をシナリオ化する活動、④劇の発表の順である。活動形態は複数の班に分け、各班に対話型鑑賞のファシリテーター役を 1 人選定した。物語の創案では対話内容の録音を実施し、最後にアンケートも実施した。対話分析の結果、まとめ役の傾聴に多く使われたのは相槌やミラーリングの技法である。アンケー
ト結果からは、自身の引き出された言語表現に対する鑑賞者役の満⾜は②で調査人数 127
人中 105 人、③で調査人数 129 人中 104 人であった。完成した物語に対する鑑賞者役の満⾜は調査人数 127 人中 104 人、完成したシナリオへの満⾜は調査人数 129 人中 114 人であった。
以上より、対話型鑑賞の学習方法を取り入れた表現活動では、ファシリテーターの役割と機能が参加者の言葉を引き出し、表現行動を活性化する要因となると結論した。この学習方法を活用するプログラムは保育者の機能と役割の向上にもつながるといえる。
尚、本研究は浦和大学こども学部こども学科にて、発表者が担当する科目の受講生を対象とし、授業実践前に内容を説明し、参加・協力の同意を得ておこなった。

34

一般テーマ⑦

障害児のきょうだいの実態調査―きょうだい支援のための予備的研究―
村上

優衣（北海道文教大学人間科学部作業療法学科）

障害のある当人（以下、同胞）やその保護者に対しては不十分ながら様々な支援が存在するが、その兄弟姉妹（以下、きょうだい）への支援についてはあまり議論されてこなかった。同胞を支える保護者は先立つと考えられ、医療・福祉関係者は入れ替わ
るが、きょうだいは同時期を生きていくため、同胞と長期間関わることが多く、同胞の支援や自身の生活への不安を学齢期の段階で抱える傾向にある。だが、2018 年に実施されたきょうだい支援を実施している団体等を対象とした実態調査では、きょうだい児の生活課題に対する直接的な支援にはなり得ていないことがわかった。本研究では成人したきょうだいを対象に自身の幼少期から現在までの生活環境や同胞に対する思いを振り返るアンケートを実施し、障害児のきょうだいに対する予備的な実態調査を実施した。対象者には研究内容について詳細に文書および口頭で説明し、書面にて同意を得た。
成人したきょうだい 2 名を対象に、①同胞や家族との関係性について、②同胞の障害に対する受けとめ、③きょうだいの家庭内での役割、④実際に受けた支援や希望する支援について、 ⑤感情の変化とその事象の 5 つを聴取した。
いずれのきょうだいも幼少期－学齢期の同胞との関係は良好であったが、同胞の世話や家事を担うことが多く、負担や寂しさを感じていた。きょうだいに対する気持ちは反抗期後に前向きに変化する傾向にあった。具体的な支援以前に障害や障害を抱える者に対する周囲の理解が進むことを一番に望んでいたことから、障害児やその家族に対する支援と並行して、学校教育やマスメディアなどを通して障害に対する正しい情報を広めていくことが重要であると考えられる。

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一般テーマ⑧

発達支援ニーズをもつ子どもの特性と養育に関する研究―地域コホート調査による検討―〇齊藤彩 1,2,3・原口英之 2・菅原ますみ 3,4・松本聡子 3・神尾陽子 2,3（1 お茶の水女子大学基幹研究院、2 国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所、
3 お茶の水女子大学人間発達教育科学研究所、4 白百合女子大学）
問題と背景
発達障害者支援法においては、自治体が必要な措置を講じる責任が明確に謳われている。子どもと家族を含めた包括的支援の充実のためには、子どもの特性と養育に関する実証研究の蓄積が有用であると考えられるが、自治体と研究機関が協同して支援のエビデンスに繋がる研究を進めている事例はきわめて乏しい。現在、所沢市と国立精神・神経医療研究センター（NCNP）精神保健研究所、お茶の水女子大学は事業連携のもと、web 質問紙調査による縦断研究を進めている。
方法
調査は 2018 年 10 月に開始され、2022 年現在も進行中である。所沢市こども支援センター
発達支援事業の相談支援の新規利用者（2〜6 歳の就学前児の保護者）に案内書を配布し、希望者に個別説明会を実施し、同意書への署名を取得した。本発表では、第 1 回調査の回答に欠損値の無い 50 家庭のデータの分析結果を報告する。なお、本研究は NCNP 倫理審査委員会による承認を受けている。
結果と考察
子どもの ASD 特性は、情緒の問題・行為の問題・多動性/不注意・仲間関係の問題に正の相関を示し、向社会性に負の相関を示した。また、子どもの特徴に関する育児ストレスを従属変数とした重回帰分析の結果、子どもの年齢・性別、ソーシャルサポート、共同養育、保護者の ASD 特性を考慮してもなお、子どもの ASD 特性と多動性/不注意の双方が育児ストレスの高さに有意な正の関連を示した。高い ASD 特性を示す子どもにおける情緒・行動の問題のリスクの高さ、また子どもの ASD 特性及び多動性/不注意の特性が保護者の育児ス
トレスの予測要因となる可能性が示唆された。今後も調査を継続し、子どもの特性と養育に関する縦断データによる実証的検討を進めていく。

36

一般テーマ⑨在日ブラジル人の子どもに対する現在の心配ごとと将来の期待
とも

塘

利枝子

（同志社女子大学）

近年東海地方を中心に、在日ブラジル人が 2021 年時点で 20 万人以上居住している（出入国管理庁,2022）。コロナ禍の中で前年末より 1%減少したが、在日外国人の中でも依然として高い割合を占めている。また日本語指導が必要な外国籍の児童生徒において、ポルトガル語を母語とする子どもの割合が全体の約４分の１を占め、最も多い（文部科学省,2022）。
本研究では、在日ブラジル人の親の日本語力と、子どもに対する友人関係や日本語力に関する心配、進学や学歴に対する親の期待の程度について、東海地方を中心にポルトガ
ル語による質問紙調査を無記名にて行った。なおヒトを対象にしてはいるが、個人情報は収集していない。41 人の親からの回答を得て、親の日本語使用困難度、子どもの幼児期と児童期の日本語力の状況、子どもに対する親の心配ごとや高校進学・学歴に対する期待項目について分析した。
分析の結果、第一に、親の日本語使用困難度と子どもの日本語使用困難度との間には正の相関が見られた。第二に、親の日本語使用困難度が高いと、子どもの日本語修得に対する心配だけではなく、子どもの友人関係にも親は心配している傾向が見られた。第三に、約 70%の親が高校進学を子どもに勧めてはいるが、日本語使用に困難性を抱えている親は、高校進学をあまり勧めない傾向が見られた。期待する学歴については「大学以上」と 80％近くの親が回答していた。その一方で、子どもの日本語使用困難度から考えると、発達の早い時期からの学習支援が必要になると思われる。今後は高校進学や学習継続の阻害要因について、親子関係の点から詳細な分析をする共に、子どもの幼少期からの日本語学習支援について検討する予定である。

37

一般テーマ⑩「創発」理論を基盤とした「創作鬼ごっこ」の解釈〇並木真理子・桐川敦子（日本女子体育大学）

著者らは、「鬼ごっこ」を 5 領域の要素を包括する総合的な遊びとし、「オニ」が「コ」を追いかけるという基本ルールに創作的な表現要素等を加えることで様々なバリエー
ションが生まれる遊びであると捉えている。本研究は、「鬼ごっこ」が基本ルールと創作的な要素の組み合わせで作られていく過程を「創発」理論に当てはめ、子どもが創作する「鬼ごっこ」（以下、「創作鬼ごっこ」）を「創発」の視点から分析する教育的意義を見出すことを目的とする。なお、本研究は日本女子体育大学の研究倫理委員会の承認を得ている（承認番号 2020-10・2022-5）。
例えば、板谷（2021）の「創発」の今日的定義から「創作鬼ごっこ」について考察した結果、子どもたちが試行錯誤しながら様々な遊び方を見出し、予測できない遊び方が生まれる過程は「創発」されたものといえる。また、倉盛・楠見（2001）は、単一機能の基盤要素に多機能の装飾要素を加えた発明品の方が、複雑で新しい機能をもち、その創造性が高く評価されるとしている。これを「鬼ごっこ」に当てはめ、「追う逃げるルール」を基盤要素、子どもの創作した様々な表現やルールを装飾要素とした場合、装飾要素の多様性を高めることで「創作鬼ごっこ」の創造性はより豊かなものになると考えられる。
以上のように、「創作鬼ごっこ」が「創発」される過程を分析していくことは、子どもの創造性や「表現」の育ちを見取ることに繋がり、保育の援助においても有益な資料となると考えられた。
（発表当日に創作鬼ごっこ事例を提示）。
＜参考文献＞
板谷和彦（2021）「創発」とは何か－学術的視点での探求 香川大学経済論叢 94(3) pp.1-14
倉盛美穂子・楠見 孝（2001）日本心理学会第 65 回総会発表論文集 p.497

38一般テーマ⑪

生命（いのち）の安全教育の取組みに向けて―保育学生における「性教育」の意識調査―
味田徳子（秋草学園短期大学地域保育学科）

令和２年より文部科学省および内閣府が連携し、性暴力・性犯罪から子どもたちを守る目的で、「生命（いのち）の安全教育」が進められている。国は教材等を準備し、この取組みを拡大していく方向であり、その教育対象は、幼児期から大学生までと幅広い。
保育者養成校の学生（保育学生）は、「生命（いのち）を守る教育」を受ける対象でもあるが、幼児期の子どもたちにその教育を行う側でもある。そこで「生命（いのち）の安全教育」の講義前に、保育学生が現段階で「性」についてどのような知識・意識を持っているのかを調査し、その結果を基に講義を行うこととした。
アンケートは学生にその趣旨を説明し、同意を得た学生のみ回答を得た。授業前アンケートの結果として、教育課程における「性教育」に８割以上の学生が満⾜していたが、その内容では「基礎体温」が最も低く、自分の体につながる知識があまり理解されていないことがわかった。また性病の名前を知っているかの質問に関しては、知らない・一つと答えた学生が４割以上であった。いずれも自己健康管理に必要な内容である。そして「生命（いのち）の安全教育」を知らない学生が 9 割以上を占め、言葉から連想する教育内容が合っていた学生は、２割弱であった。
これらの結果を基に、自分を守るための知識を補⾜する講義内容を計画・実施した。授業後アンケートは、授業前アンケートと同じ内容で行い、その変化を分析し、授業効果を測った。そして授業の改善点も加え、今後の授業に活かすとともに、さらに幼児への教育内容につなげていくこととした。本研究は、秋草学園短期大学である。（承認番号:2022-2）

39

倫理委員会承認済

一般テーマ⑫子に対する親の接触回避傾向は子の年齢で変化するのか？
―親子の性別を考慮して－〇河野和明 1・西本瞳 2（1 東海学園大学心理学部，2 松山市教育支援センター）

対象人物の身体に対する直接または間接的な接触を回避する心理的傾向を接触回避と呼ぶ(河野ら, 2013)。大学生を対象とした調査によって，女性の接触回避は男性に対して高く女性に対して低い一方，男性は対象者の性による差がおおむね見られないことが明らかになっている(Kawano et al., 2011)。このことから，接触回避は女性の性的な防衛を一部反映するものと示唆される。本研究では，子に対する親の接触回避傾向が子の年齢によってどのように変化するかを WEB 調査によって検討した。調査は第一著者の所属機関の研究倫理委員会から承認を得て実施した。クラウドソーシングサービスを通じ，0 歳から 18 歳までの子をもつ親から回答を収集し，902 名(男性 363 名，女性
539 名；平均年齢 40.02 歳，SD=7.29)の有効回答を得た(実子に限定)。接触回避得点
は，子に対する評価および子に対する肯定的感情と有意な負の相関を示した(男性回答
者 r=-.17, -.39; 女性回答者 r=-.17, -.30)。子に対する親の接触回避得点について，親の性(男・女)×子の性(男・女)×子の年齢(0-6 歳・7-12 歳・13-18 歳)の 3 要因分散分析を実施したところ，子の年齢には有意な主効果が認められたが，親と子の性の主効果は認められなかった。親の接触回避は，子の年齢が 0 歳から 12 歳までは変化が少なく，
13 歳以降になると有意に上昇した。これらの結果から，父親も母親も，子の性別にかかわらず児童期まで接触回避を低く抑えるが，子の思春期に急激に増大させることが示唆された。結果の適応的な意味が考察された。

40

一般テーマ⑬

小学校低学年のプログラミング的思考を育む授業実践―3 年間の縦断研究から－〇油川さゆり 1・高平小百合 2・鈴木美枝子 2・小酒井正和 3・小原一仁 2・大森隆司 4（1

玉川大学学術研究所、2 玉川大学教育学部、3

玉川大学工学部、4

玉川大学脳科学研究所）

目的 2020 年度より年長児・小学校低学年を対象に，プログラミング的思考を育むとされる教育ロボットを用いた一斉保育，授業実践を行い，児童への影響を検証してきた。
本研究では，2 年生を対象に行った授業実践について，同児童の 1 年時，年長児のプロ
グラミング的思考・動機づけの結果と比較しながら縦断的に検証することを目的とする。
方法 研究対象は，首都圏の私立小学校の 2 年生 70 名（男子 31 名，女子

39 名，

M=7.14，SD=.34）。小学校を通して保護者に研究説明と同意書を送付し，研究参加への同意を得た。
（大学倫理審査委員会承認済）。授業はクラスごとに，2022 年 5 月〜6 月の総合学習の授業で，それぞれ 1 回あたり約 90 分間の教育ロボットを用いたグループ
活動を 2 回行った。2 回目の活動の翌週に各教室でプログラミング的思考を測る認知課
題と，動機づけ等を測る質問紙を行った。
結果 認知課題の平均得点は 7.49 点/9 点（SD=1.35）で，1 年時と比較して有意に高くなった（t(57)=-5.23, p<.01）。対象児童のうち，年長時に教育ロボットを用いて同様の活動を行った児童が 15 名いるが，1 年時，2 年時の認知課題について，年長児経験者と未経験者を比較したところ，いずれも有意差は見られなかった（n.s.）。年長時の経験者 15 名を対象に，年長，1 年，2 年時の認知課題と動機づけの相関関係を確認したところ，年長と 1 年時の認知課題（r=.74,p<.01），年長と 2 年時の認知課題（r=.80, p<.01）の間に強い相関関係が，1 年と 2 年時の認知課題(r=.60, p<.01)の間に中程度の相関関係が見られ，認知課題の結果が 3 年間である程度一貫していることが示された。年長，
1 年，2 年時の動機づけ得点の間にそれぞれ相関関係は見られなかった。

41

一般テーマ⑭

HSP の認知特性〇近藤大智・塩田翔一（東海学院大学人間関係学部心理学科）

背景
Highly Sensitive Person（HSP）は感覚処理感受性が高い人を指し、些細な刺激に敏感であり、刺激過剰になりやすい特徴がある。感覚処理感受性について Aron & Aron
(1997)は、生得的な特徴であり、感覚器自体ではなく感覚情報の脳内処理過程における基本的な個人特性であると述べている。また、感覚処理感受性が高いと、刺激を受けた
とき、神経が迎える遮断点である超限界抑制により早く達するため、音や光、痛みなどの様々な刺激に圧倒されやすい (Aron, 2004)。また、このような知覚能力が高い人は他者からの情動に強く影響される (Aron, 2014)。
情動伝染とは、日常生活において楽しそうに笑っている人を見て自分も明るい気分になったり、悲しい目にあった友人の話を聞いて自分も暗い気分になるような他者の感情表出を知覚することによって自分自身も同じ感情を経験することを指し(木村・余語・大坊, 2007)，共感性のコンポーネントの一つと考えられている。
感覚処理感受性の観点から考えた場合に，HSP はそうでない者と比べて共感性における情動伝染の程度が異なると考えられるが，我々の知る限り，両者の情動伝染の差異を検討したものは少ない。
HSP の特徴である感覚処理感受性の高さに焦点を当て、HSP 傾向を持つ者とそうではない者との間で情動伝染をはじめとした共感性のコンポーネントの差異を明らかにすることを目的とする。
方法
調査対象者 A 大学大学生 (約 200 名を予定)
測度 対人反応性指標日本語版 (Davis, 1980; 日道, 2017)
HSP 尺度 (高橋, 2016)
日本語版情動伝染尺度 (木村ら, 2007)
Creative Experience Questionaire 日本語版（岡田ら,2004）
Body Perception Questionnarie-Body Awareness 日本語版 (小林, 2021)
口頭でインフォームドコンセントを実施し、同意を得たものを分析した。

42

一般テーマ⑮

家庭で子どもの非認知能力を育成する親子ＡＩコミュニケーションツール
の開発と評価〇浦谷裕樹 1・樋口由樹 2・吉崎美紗 2（1 株式会社 EQWEL 新未来教育科学研究所、2 パナソニック株式会社エレクトリックワークス社）

子どもたちが人生において成果を収め、社会進歩に貢献するためには、認知能力と非認知能力をバランスよく身につけることが必要である。非認知能力は大別すると、１．目
標の達成、２．他者との協働、３．感情のコントロールなどに関するスキルに分けられる。３のためには、自己肯定感が必要であるが、日本の子どもたちは他国に比べ「自己肯定感が低い」ことが近年の調査でわかった。また、１の目標達成には意欲が必要であるが、家庭や園・学校で子どもの意欲を引き出せずに困っている親や教師もいる。
そこで、家庭で子どもの自己肯定感と意欲を育成できる親子 AI コミュニケーションツ
ールを開発している。予備的検討として、子どもの遊び時間（1 時間）に取り組む複数の活動を親子で話し合いながら決め、結果とともに入力するツール ver.1 を作成した。
複数回分のデータを AI で解析すると、子どもの好きなことがわかるものである。幼児教室に通う親子 20 組（子どもの年齢 4〜6 歳）を対象に受容性を調べた。本実験は、一般社団法人人間生活工学研究センターの人間生活工学実験倫理審査による承認を得て実施した。その結果、全体的に肯定的な評価が得られたが、毎回の取り組み時間が長いという欠点が浮かび上がった。その結果を受け、寝る前の 5 分で一日の振り返りと翌日の計画を親子で話し合いながら入力するツール ver.2 を作成した。親子 17 組を対象に受容性を調べたところ、肯定的な評価が得られたとともに、ver.1 よりも負担なく継続できることが示された。また、AI による「子どもの好きなこと」の判定は、幼児教室の講師の判定と近いものとなり、実用化できるレベルであることがわかった。なお、本報告にあたり報告すべき利益相反事項はない。

43

一般テーマ⑯

岐阜盲学校 128 年の歴史をたどる
けん じ－ 創設者森巻耳の教育に支えられて －小澤純子(岐阜県立岐阜盲学校)

石川県金沢市で教鞭をとっていた森巻耳が、縁あって岐阜県尋常中学校（現岐阜高校）に着任したのは 1887(明治 20)年 4 月、30 歳の時であった。そうした森に大きな転機が訪れる。1891(明治 24)年 10 月に発生した濃尾大震災で、被災者の中に多くの行き場を失った盲人を目の当たりにし、自身の眼病による苦悩も重ね合わせ、盲人救済こそ自身の使命と悟ったのである。その結実が、1894(明治 27)年 3 月 9 日開校の岐阜聖公会訓盲院(現岐阜盲学校)であった。今回はその誕生から、後の盲学校発展までについて報告する。
資料作成に当たっては、『岐阜盲学校六十年誌』(昭和 29 年発行)及び『岐阜盲学校百年史』(平成 6 年発行)の両記念誌を用いた。本資料は、資料公開について岐阜盲学校の許可を得ている。また、本報告にあたり、報告すべき利益相反はない。
森が目指したのは「全人教育」であった。つまり「心の教育」「科学的な根拠に基づく専門的な教育」「グローバルな視野に立った教育」の三つの柱である。校是『敬神愛人』に示されるように、己れを見つめ社会の人たちのために尽くす精神は、個々の教育的ニーズに合わせた支援をすることを基本にして実現され立派な卒業生を輩出するまでに⾄った。
森の教育は、「視覚に障害があろうとも、教育の力で一般の人たちと同等の立場で生きていける資質は育つ」ことを証明している。人としての価値を最大限に生かした
先人の教育に、現代に生きる私たちが学ぶところは大きい。

44

一般テーマ⑰

保育領域「表現」で求められる内容の再考―ニュージーランド乳幼児カリキュラム「テ・ファーリキ」との比較から―川瀨

雅（環太平洋大学次世代教育学部こども発達学科）

本研究の目的は、ニュージーランド乳幼児教育カリキュラム「テ・ファーリキ」の 5
つの要素のうち「コミュニケーション」と幼保連携型認定こども園教育・保育要領の 5
領域のうち「表現」を比較検討することである。両者を比較することで近似する点の有無について考察を試み、我が国で実践される幼児教育への示唆を得たい。
両者を比較するにあたり、まずは、テ・ファーリキの構成を確認した。その結果、テ・ファーリキは「目標」、「学びの成果」、「学びと発達のエビデンス」、「学びの成果を推進する実践例」、「リーダーシップ、組織、実践に関わる考察」、「振り返りのための質問」の 6 つの観点で示されている。一方で、教育・保育要領は「ねらい」、
「内容」、
「内容の
取扱い」の 3 つの観点で示されており、教育・保育要領の解説を読解する際にはテ・ファーリキで示されるような観点を読み手が意識的に拾集することが求められるといえる。
次に、上記したテ・ファーリキを構成する観点に教育・保育要領の解説を充当させ、テ・ファーリキの「コミュニケーション」と教育・保育要領の「表現」を比較した。結果として、テ・ファーリキと教育・保育要領では最終的な目標が大きく異なっていることが明確になった。教育・保育要領では「表現力」を育み、子どもたちが獲得することが目標であるように読み取ることができるが、テ・ファーリキは「表現力」や「想像力」
は誰しもが内在している力だと捉え、それを持っているだけではなく「発揮することができる能力」を培うことが目標として設定されており、それが「コミュニケーション」
であると捉えている。詳細については当日のポスターで述べる。

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一般テーマ⑱

韓国の統合保育園と一般保育園における保育士の支援の現状と課題―保育士のインタビュー調査に基づいて―安

世羅（創価大学大学院教育学専攻博士後期課程）

現在韓国では、障がいのある子どもの統合保育の重要性が叫ばれている。「統合保育園」として定められた施設では、基本的に１つの統合クラスに３人の障がい児がおり、障がい児を担当する障がい専門保育士と、一般保育士１人の配置が義務になっている。
それに対して、「一般保育園」の場合、保育士一人で障がいのある子どもと障がいのない子どもを担当することが一般的である。本研究では「統合保育園」と「一般保育園」
における保育士の支援の現状、および課題を明らかにすることが目的である。研究対象者は一般保育園の保育士 4 名、統合保育園の保育士 7 名で、計 11 名を対象にインタビ
ュー調査を行い、M-GTA 手法に基づいて分析を行った。本研究の実施については、所属大学の研究倫理委員会の承認を得た。インタビュー調査に際しては、対象者に研究目的を説明し、全員の同意を得た。インタビュー調査の分析結果、「統合保育園」と「一般保育園」ともに、基本的支援として《障がい児に対する説明・指導》、《障がい児の自立のための支援》を行いながら、《健常児が障がい児をサポートできるための支援》や《健常児に対する障がい児の長所の伝達》など、《子ども同士で遊べる活動の工夫》をしていることが明らかになった。また、「一般保育園」の保育士は「統合保育園」の保育士より、統合保育における社会の質実的な援助の重要性について強く訴えており、「統合保育園」だけでなく、「一般保育園」においても、障がいのある子どもが統一した支援を受けられるよう、統合保育に対する制度面での充実が求められることが示唆された。

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一般テーマ⑲

園のきまりの共有に関する保育者の判断や迷い―個人へのインタビュー調査をもとに―
辻谷真知子（お茶の水女子大学）

乳幼児期の子どもは「規範意識の芽生え」が培われる時期であり、保育者や他児との関わりの中できまりの必要性や善悪の存在に気づいていくとされる（内閣府, 2018）。実
際のきまりは保育・幼児教育施設（以下「園」）の習慣や状況により多岐にわたり、保育者が子どもだけでなく保育者間や保護者との共有においても課題を感じることが質問紙調査で示されている（辻谷, 2021）。そこで本研究ではその実態をインタビュー調査
により詳細に検討することを目的とした。
調査は 2021 年 11 月〜2022 年 2 月に 3 園 18 名の保育者の協力を得て実施した。お茶の水女子大学人文社会科学研究の倫理審査委員会による承認を受け、実施前に協力者に目的とデータの使用について説明し同意を得た上で行った。
逐語録から、M-GTA（木下, 2020）を参考として「園のきまりについての保育者の判
断や迷いの要因・背景」をテーマに分析し 33 概念が抽出され、その迷いや判断に関わるのが主に誰かという点で以下 5 つの上位概念に分けられた。(1)子ども自身（経験や育ち、気持ちの状態等）(2)子ども間（納得、関係性等）(3)保育者自身と子ども（価値観や願い、伝え方等）(4)保育者間（感覚や立場の相違、園全体の方針等）(5)保護者や園外の社会（トラブル防止、公共のルール等）である。また、きまりの統一に向かうのか個人の判断を尊重するのかという点もそれぞれ迷いの内容により異なっていた。
今後は上記の視点をもとに、保育者間でのきまりの共有においてどのように活用できるのかについての検討を重ねたい。
[付記] 本研究は JSPS 科研費 21K20262 の助成を受けた。

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一般テーマ⑳

絵本の研究（２）―発達課題を手掛りに、描かれた主人公の成長を読み解く試み―
戸次佳子（東京福祉大学）

本研究では、第 17 回子ども学会学術会議議にてポスター発表を行った「絵本の研究」の第２弾として、「かいじゅうたちのいるところ」（モーリス・センダック作 神宮
輝夫訳 1975 年初版 冨山房）と「もうぬげない」（ヨシタケシンスケ作 2015 年初版
ブロンズ社）の 2 冊を取り上げ、そこに描かれた主人公の成長をエリクソンの発達課
題を手掛りとして読み解く試みを行った。これらの 2 冊の絵本は、共にファンタジー
としての面白さの中に、やんちゃな男の子が葛藤しながら自立していく一面が見え隠れするストーリーで、親の立場からも子どもの立場からも、魅力的な作品と言える。
「かいじゅうたちのいるところ」は、発行当時は「子どもの躾」に対する議論もあったようだが、その後、世界各国の言語に翻訳され、初版から 50 年近く経った現在でも人気の絵本である。一方の「もうぬげない」は、「りんごかもしれない」から始まる
一連の「発想絵本」と呼ばれるヨシタケシンスケの絵本で、すでに多くの海外の言語に本訳され出版されている。
「かいじゅうたちのいるところ」に関する先行研究は数多く報告されているが、ヨシタケシンスケ氏の絵本の研究はまだ報告されていない。そこで、研究の方法として、まずは 2 冊の絵本が出版された時代背景と話題性を比較した。さらに、描かれた主人公の言動や母親の息子への関わりを比較し、それらを、主人公の心理社会的成長のストーリーとして捉えて、エリクソンの発達理論を援用して読み解くことを試みた。その結果、時代による子ども観・教育観の変遷と、時代を経てもなお変わらぬ子どものアイデンティティ獲得への葛藤を 2 冊の絵本の中に見ることができた。

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一般テーマ㉑

音楽経験は第二言語獲得に影響を与えるか―大学生の英語技能と音楽経験の関わり―
松﨑

真実（こども教育宝仙大学専任講師）
グローバル化が進む現在、保育者も外国語を現場で用いる機会が増えている。しかし大学での英語運用能力の育成は英語科や国際学科の学生でない限り苦手意識を伴う学生が多く、集団としての英語能力を測定、適切な授業を提供する必要がある。2017 年の TOEFLiBT の平均値において、日本人はアジア 29 か国中 26 位、スピーキングとリスニング点が低い。
スピーキングとリスニングが苦手な要因としては、語彙能力の不⾜に加え、発声しにくい音＝聞き取りにくい音があること、カタカナ発音と実際の発音を結び付けにくいこと（池村，2001）があげられている。
外国語学習には臨界期があると言われているが、それは Lenneberg(1967)が考えた言語
は思春期までに完全習得され、それ以後の学習では完全に習得されないという仮説からきている。同じように音に対する臨界期が示されているものに音楽学習の絶対音感がある。絶対音感の獲得の場合、臨界期はさらに短く、5 歳までに働きかけをしないと獲得が難しく、成人では成功例はないとされる。伊藤（2019）は絶対音感を持つ音楽家が「ド」の音を聞く
際、脳の活動が右半球の活動を抑制し左半球を用いる言語処理に近い方法を用いている事を明らかにした。絶対音感や音楽経験者の音を聴きわける能力が英語の獲得に有利に働く可能性がある。
そこで大学 1 年生 87 名と留学予定 3，4 年生の 6 名に英検 IBT の RL 方式とスピーキング
テストを行い、音楽経験へのアンケートを行うことで、英語能力と音楽経験、絶対音感が英語の成績に与える影響を考察した。
なお、本研究はこども教育宝仙大学の学術研究倫理委員会の承認を得た。

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一般テーマ㉒

知的障害特別支援学校高等部における理科の授業パッケージの開発―実態調査および化学分野の実践を中心として―〇岩井祐一 1・小島啓治 1・國仙久雄 2・中西史 2・生尾光 2・齋藤大地 3（1 東京学芸大学附属特別支援学校、2 東京学芸大学、3 宇都宮大学）【目的】
本研究は、「東京学芸大学特別開発研究プロジェクト」の採択を受け、令和２年度から実施しているものである。「知的障害特別支援学校高等部において自然に親しみ、理科の見方・考え方を働かせ、見通しをもって、観察、実験を行うことなどを通して、自然の事物・現象についての問題を科学的に解決するために必要な資質・能力を育成する」という目標の達成を目指した理科の授業パッケージの開発を行うことを目的に研究を行った。令和３年度では、令和２年度の研究成果を踏まえて、全国規模の実態調査および化学領域に関する授業実践を行うこととした。
【結果および考察】
実態調査からは、28.7％（564 校中 162 校）の学校から回答があり、質問紙より、「理科」の授業を設けている（教科別の指導として位置づけている）と回答した学校は 38.1%
であることが分かった。また、取り扱っている授業を分析すると、人の体のつくりや植物の発芽・成長・結実といった生物領域の授業実施が多かったことに加えて、物の溶け方や電流のはたらきといった化学領域に関する授業実施も多いことが分かった。そこで、授業実践では、物の溶け方やくだもの電池に関する授業実践を行い、授業パッケージの開発を行った。
今後は、得られた研究成果を基にして有用なツールの開発に向けて改善を図るとともに、各学校にて活用しやすいようにホームページへの公開なども検討していきたい。
【倫理的配慮】本研究の実態調査では、研究の目的と内容、プライバシーポリシーを明記し、回答をもって調査協力への同意を得るものとした。また、授業実践では校内の承認及び授業対
象者本人とその保護者に同意を得て実施した。

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一般テーマ㉓

幼児の成長・発達に良い食育の試み―味覚嗜好性と生育環境との関わりとしての、食事・情報―
服部弘¹・久保田陽子²（1 （一社）OGU 総合研究所、2 ほたるっこ保育園（川崎市））
１．乳幼児（0〜2 歳）の食育の実践
幼児期は、生存本能から苦み・酸味が苦手で、大人と比べて低濃度で味を感じることが出来る。ほたるっこ保育園では、子どもの味覚を発達させるために、全ての献立は「だし汁」
をベースの薄味にし、主食、主菜、副菜の味を園児が十分に味わえるように工夫している。
また、プランターでの野菜の栽培・観察で、「食すたのしさ」に繋げている。さらに、食材の栄養や色・形・硬さ、食材の生産者、調理方法について、分かりやすく園児に伝える食育を行っている。
２．おいしさ、たのしさの発見
給食の実践によって、コメ・肉・魚・野菜をじっくりと味わい、食材への関心が高まり、園児の会話が増えた。入園時、野菜が苦手な子も、半年程で野菜を美味しく食べるなど、効果が見られた。また、園児にとって、食事についての情報提供・共有が重要であることが分かった。
３．味覚嗜好性と生育環境との関わり
おいしさの構成要素は（１）生理的欲求に基づくおいしさ、（２）食文化や食経験に基づ
くおいしさ、（３）情報がリードするおいしさ、（４）薬理学的刺激によるおいしさ、である。
味覚の嗜好性は生育環境と大きく関わっている。
本園では、保護者、地域と協働して、子どもの食文化や食経験が豊にし、ファストフードの利用を適度なものとする取組を行っている。
４．Well-Being 向上に資する味覚嗜好性とは子どもがその後の人生で有利となるような、持つべき味覚嗜好性の探究が求められている。
（１）子どもの身体、五感、情操が Rovast（丈夫、たくましい）になるためには何が必
要か、（２）多様な文化へうまく適応するために何をするべきか、この２点について探究・実践を進めていきたい。
※参加・協力者に対する説明を事前に行い同意を得ている。

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一般テーマ㉔

幼児の科学的好奇心を深めるための教育方法の検討〇松阪崇久 1・山田建太 2・伊藤理絵 3（1 関西学院大学教育学部、2 常葉大学社会環境学部、3 常葉大学保育学部）

将来の人生を生き抜くために育てたいスキルとして、日本の保育者や園長・所長は、他者と協力する力や好奇心から探究する力を重視する一方で、科学的概念の理解や数的スキルなどはあまり重視していないことが指摘されている（国立教育政策研究所 2020）。
本発表では、幼児の科学的好奇心を深める教育方法の在り方について検討するため、１）保育施設での科学的遊びの「優秀事例」の分析と、２）幼稚園で観察された科学的現象に関わる遊びの事例分析※をおこなった。
（※観察記録・分析の実施への保護者からの同意が得られた園児のデータを使用した）
１）については、ソニー教育財団の「ソニー幼児教育支援プログラム」の受賞論文（最優秀園）の内容を分析した。その結果、生き物や水、石などの自然を対象とした取り組みが多かった。また、保育者が現象について①「解」を認識して見通しをもって関わる
例と、②「解」をもたずに幼児と共に試行錯誤する例があった。
２）については、雨上がりの砂場の表面に生じた「砂のかけら」（薄片）に年中児が関心をもち、複数の幼児が集めてまわる様子が観察された。しかし、保育者は「砂のかけら」そのものではなく、幼児らが「砂のかけら」で作りはじめた「アリのおうち」に注目する様子がみられた。
以上から、幼児の遊びへの保育者の関わり方には、保育者自身の知識や関心による偏りがあることが示唆された。幼児の科学的な興味全般を深めるためには、保育者の科学的な興味・関心を広げる必要があると考えられる。そのために保育者養成や研修において何ができるのか、「解」をもった援助ともたない援助があることを踏まえて考察する。

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一般テーマ㉕

医療的ケア児のきょうだいにおけるヤングケアリングの実情―小児看護スタッフへのインタビュー調査から―〇佐藤みのり 1・齊藤彩 2（1 山梨英和大学、2 お茶の水女子大学）

医療的ケア児のきょうだいは、必然的に医療的ケアに関わらざるを得ない環境にあると認識し、心理的負担を感じながらケアを行っているという（山下ら，2018）。障害や困難を抱える家族を恒常的にケアし、それにより生活に何らかの制限が生じている 18
歳未満の子どもは「ヤングケアラー」と呼ばれる。医療的ケア児のきょうだいにおいても、ヤングケアラー状況が生じる可能性があるものの、医療的ケア児のきょうだいのヤ
ングケアリングに関する先行研究は僅少である。そこで本研究は、医療的ケア児のきょ
うだいにおけるヤングケアリングの実情を明らかにし、支援の方向性を考察することを目的とした。
方法として、事前説明を経て調査への参加に同意が得られた小児看護スタッフ 5 名を対象に、半構造化面接によるインタビュー調査を実施した。得られたデータは、公認心理師 2 名と大学院生 2 名の計 4 名で KJ 法により分析した。
分析の結果、医療的ケア児のきょうだいは、医療的ケア児に対する介護、親の負担を低減するための補助と親への情緒的サポート、その他のきょうだいへの情緒的サポートと親役割の負担、家庭の運営に関わる家事負担、両親間や家族メンバー間の介護疲労感をめぐって生じる不和への対処などを 18 歳未満の時期から行っていることが示された。
特に、医療的ケア児のきょうだいが「命に関わる医療的ケアの一部」を恐怖のなかで担うのに、その思いは二の次にされていると感じていることに介入の必要性が示された。
結果から、医療的ケア児のきょうだいのケア関与の度合いを弱めること、ケアをめぐる
家族の関係性を調整することを目的として、多領域の専門家を導入し支援を展開する必要性を考察した。

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一般テーマ㉖

子どものつくる物語の特徴と想像の源泉－小学生の物語づくりワークショップから－
西岡

直実（ミッドポイント・ワークラボ・合同会社ミッドポイント）【問題意識と目的】
デジタル技術の進歩やメディア接触時間の増加など、子どもの擬似体験が増加する中で、創作活動や社会教育において子どもの想像力をいかに育てるかは重要な課題であると考える。
ヴィゴツキーは、人間の想像活動を現実と結び付ける形態として、①想像のすべてが現実要素や過去の体験に基く場合、②空想による既成の産物と現実の複雑な現象との間の結合、③情動的な結合、④経験や実在する事物にない新しいものという４つをあげている。（『子どもの想像力と創造』新読書社,2002）
本研究では、子どもが作った物語作品から、子どもの想像の源泉と体験の関連性について考察する。
【研究・分析方法】
夏休みプログラムで小学生が作った物語の要素について特徴を分析した。プログラム
はテーマ体験、起承転結やキャラクターづくりの学習等を含む。（倫理的配慮として、保護者に対しワークショップの目的や個人情報の扱い、研究や学会発表での結果の使用などを書面にて事前に説明し了解を得ている。作品の分析も子ども個人が特定されない形で特徴を分類・集計した。）【結果の概要】＊舞台 森、海、街、家の中など実在の場所が多い。当日体験と関わる場所も見られた。
＊物語テーマ

当日体験からの想像テーマ、探検・冒険といった想像テーマ、ケンカ、友情など日常の感情に関わるテーマ等が見られた。
＊キャラクター 子どもに年齢の近い人物、擬人化した動物、体験活動からの想像等が見られた。
＊具体的な体験テーマのほうが想像に取り入れられやすい。
＊ヴィゴツキーの 4 つの形態では、②と③が中心であった。

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一般テーマ㉗

比較認知発達の視点から見たヒトの子どもの言語発達研究林美里（中部学院大学教育学部・公益財団法人日本モンキーセンター）

ヒトでは 1 歳頃に初語が出現する。チンパンジーはヒトに最も近縁だが、3 年間の言語訓練を受けても「ママ」など単純な発話しか獲得しなかった。発声器官の違いを考慮し、大型類人猿のチンパンジー、ゴリラ、オランウータンで手話言語の研究が始まった。
ヒトに比べ語彙数は少ないが、大型類人猿も手話を獲得できることがわかった。また、
図形文字などの人工言語を用いた研究や比較認知科学実験からも、ヒト科大型類人猿が言語の基礎となる認知能力をもつことがわかった。
チンパンジーにおける物の操作について、言語の認知的基盤の発達という視点から再解釈を試みた。定位操作は物と物を組み合わせる操作で、道具使用の基盤となる。定位
操作は、ヒトで生後 10 か月、母親に育てられたチンパンジーで生後 8〜11 か月と、ほぼ同時期に出現した。積木をつむ定位操作は、チンパンジーで獲得が遅いものの、形の異なる積木をつむ課題では、2〜3 歳のヒトとチンパンジーで同様の操作が見られた。
これらの課題では、一方向性の物同士の結合（ポット型方略）による組み合わせが必要だ。入れ子のカップ課題では、2 歳半以降のヒトだけでなくチンパンジーにも再帰的な結合（サブアッセンブリ方略）が見られた。非言語課題においては、言語を獲得した
ヒトの子どもと同様の認知発達が、チンパンジーにも確認されたと言える。ヒトは、生後すぐからの対面コミュニケーション、喃語の出現、ジェスチャーやオノマトペの出現、そして発話へと移行する。言語獲得前後の行動を詳細に調べ、ヒト以外の種にも共通する認知能力を探り、言語の進化的基盤を明らかにしたい。これらの研究は実施機関における倫理審査を受け承認された。

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一般テーマ㉘

語彙力が情動知能に与える影響と他者認識〇粥川恭輔・塩田翔一（1 東海学院大学人間関係学部心理学科）

エモーショナル・インテリジェンスとは、自己の情動に気づき、言語化することによって、分化して認識する心的機能である (Goleman, 1995)。また、他者への共感等の他者の感情と自己の感情を区別する際にも機能する (Goleman, 1995)。
情動が認識され、理解される過程には情動に対する言語的処理が深く関わる(Lane, &Schwartz,1987)。Gardner (1983) によると感情を象徴化することにより、複雑で分化した感情を認識される。また、感情過程を象徴化する能力と創造性の間に関連がある(Genblin et al., 1968)。これらの研究から、四散した情動に意味づけすることや，情動を象徴化することには、言語が必要不可欠であることを示唆される。
他者理解について、Goleman (1995) は「他者の情動に気づき、言語化することによって、分化して認識する能力」を他者認識力と定義した。また、酒井 (2006) は他者認識力の構造について、他者の情動の認知、他者の情動の分析、他者の情動の理解からなるとした。他者の情動の認知とは、他者の非言語的メッセージから情動を感覚的に認知する傾向を表す因子だと考えた。他者の情動の分析とは、他者の情動について思いを巡
らし、分化してとらえようとする傾向を表す因子だと考えた。他者の情動の理解は、他者の情動に関する洞察的な理解、複雑な認識を表す因子だと考えた。
本研究では、語彙力、情動知能と他者理解の関連を明らかにすることを目的とする。
主な引用文献
Gardner, H. (1983). Frames of mind. New York : Basic Books.

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一般テーマ㉙

積極的な脳 Enactive Brain に及ぼす遺伝の影響に関する考察―行動遺伝学との整合性―〇安藤寿康１・仁木和久２・緩利誠３（1 慶應義塾大学文学部、2 慶應義塾大学社会学研究科、3 昭和女子大学総合教育センター）

脳の形態的構造や脳活動の機能的特徴の個人差には、かなり大きな遺伝の影響がある
ことが双生児研究から報告されている。たとえば脳の全表面積の遺伝率は 95%であり、共有環境(家庭環境)の差は全く影響していない。その脳活動の結果として表れる学習の成果の個人差にも無視できない遺伝の影響があり、知能や学力の個人差に占める遺伝率
は 50〜60%となる。この事実は、往々にして教育や学習に対する限界を意味するもの
として、否定的に受け取られがちであるが、はたしてそうだろうか。
それはわれわれの Enactive Brain(EB)モデルから推察すると、むしろ脳が自らの遺伝的条件に導かれ、自律的・能動的な学習をしていることの証左なのではないだろうか。
脳皮質の表面積をさら細かく見ると、特に実行機能やワーキングメモリといった情報処理を担い、能動的な自己と社会のつながりをつかさどるネットワークに構成する前頭葉と側頭葉の遺伝率が、80〜90%と最も高い。これが学校で課せられる受動的な教科学習で用いられると、学業成績の格差を生んでしまう。しかしこれこそが脳が能動的学習を行おうとしている結果だとみなせば、この情報処理課程でなされている一人ひとりに固有な学習のあり方を認め、その自発的・能動的活動に基づく学習環境を作るほうが、EBの本来の有能性を顕在化することにつながるのではないだろうか。
一方で、側頭内側部や古い皮質への遺伝率は相対的に低く、50%以上が非共有環境、
すなわち個人に固有な環境によって説明される。ここは個人的な経験の記憶を担うところに相当する。脳は個人個人が独自に出会う環境からの刺激に対し、経験をつうじて予測モデルを構成しながら知識獲得をしていることがうかがえる。

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一般テーマ㉚

子どもの学びと成長をささえる積極的な脳 Enactive Brain II―社会・文化の中での概念・知識の獲得・形成―〇仁木和久１・緩利誠２・安藤寿康３（1 慶應義塾大学社会学研究科、2 昭和女子大学総合教育センター、3 慶應義塾大学文学部）

本論では、人間の社会・文化の中での学びの中核にある、概念・知識の獲得・形成の脳科学的な理解への挑戦を紹介する。
脳の概念表現は、特定機能を担うクラスター構成された脳表現であると提案する。脳の概念構造の代表が、視覚聴覚の左腹側路が左側頭葉に形成する物体と言語のカテゴリ
ー認識の脳機構であるが、運動前野や高次感覚野にも存在する。同一対象や機能に対する、多種モダリティーのカテゴリー認識を「同一」概念として扱う脳の仕組み｛臭内皮質の Concept Cell｝を持つ。
脳の概念は言語リンクを持つとは限らない。持つことによりヘレン・ケラーが水の概念に言葉 Water をリンクしたことで知識世界の存在を知ったように、脳の概念の言語化は学びに重要である。
言語野周辺では、概念の関係表現が蓄えられ・形成され、統語情報処理を経て音声発生を起動し、内言としての思考活動を発動する。言語野周辺は、言語の意味領域とも言
われ、新しい概念形成の基盤となる。海馬は、離散した脳活動を統合して記憶を形成する能力を持ち、新しい概念をつくる。
EnactiveBrain は、自らの新しい概念を構築し、発見や発明、芸術作品の作成など、創造力を生み出す Natural Induction 機能を持つ。独創的な仕事や概念形成には、努力と年月が必要で、その試行錯誤の間に独特の脳の概念構造が形成される。しかし、脳の同じ機能は、社会・文化の中では、知りたいと思う「知識」の獲得における Cultural
Induction という非常に早い学習を起こし、これは、教育の中でも活用されている。しかし、「知識」が言語表現だけで与えられた場合に、対応する脳の中の概念が存在せず、本当の意味を理解できないことが問題になることを

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Enactive Brain は示唆する。

一般テーマ㉛

乳児保育における保育者の子ども理解の姿勢―エピソード記録の質的分析から―
小木曽友則（中部学院大学短期大学部）

乳児保育を担当する保育者は、情緒的な絆を形成するために愛情豊かで応答的な関わりが重要となる。乳児の生活を支える中で、愛着関係を築き、自尊感情や基本的信頼感を育むためには、子どもが今何に興味を示して周囲の環境に関わろうとしているか、その行為がどのような育ちにつながるか捉えることが必要となる。保育者が子どもの育ちを捉える手立てのひとつに、記録による振り返りが挙げられる。記録には、自身の保育観や発達観が反映される。保育者が日々蓄積した記録には、乳児の育ちを捉える中に、情緒的な絆を築こうとする保育者の愛情を土台とした関わりの姿勢を見出すことができるのではないか。その姿勢は、神長（2015）が保育者の専門性として述べた、子どもの健やかな成長を願い、期待を持って関わるといった、子どもの姿に対するきめ細かな
内面の理解と発達や学びをつなぐ確かな援助と結びつくと考える。
本研究は、乳児保育における保育者の専門性について、子ども理解の姿勢から検討することを目的とする。乳児クラスを担任する保育者の 1 年間のエピソード記録から、A児について記述された記録を抽出し、保育者が A 児の興味や周囲への関わりをどのように捉えてきたか検討した上で、子ども理解の姿勢を考察する。
本発表では、KHCoder による計量テキスト分析を行い、多変量解析によって記述の傾向を把握した上で保育者の記述を解釈した結果を踏まえ、愛情を土台とした関わりの姿勢について提示する。
なお、本研究は事前に協力園となる園長並びに保護者に趣旨説明し同意を得ると共に、研究協力者となる保育者に対して口頭及び文書で説明をして書面による同意を得た。また、所属大学の研究倫理審査の承認を得て実施した。

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一般テーマ㉜

A こども園における発達に困難を有する子どもの生活と発達の支援―ランチルームの取り組みを通して―〇鳥居園未・長柄真佐枝・長谷川友見（ながさわこども園）

A こども園では、子どもの主体性を尊重する保育のため、玩具や家具などを充実させ、子どもとって「やりたい遊び」が実現できる環境の構造化に取り組んできた。コロナ禍
で不安やストレスを受けている園児は構造化された環境で生活と発達の基礎を育んできたが、「年齢相応に育っていない子」、発達的に「気になる子」「手のかかる子」、保護者自身に支援が必要なため「養育困難」な家庭での「食べる・寝る・排泄するなどの生活習慣が整わない子」の子どもの生活と発達の支援の必要性がより明らかとなった。
そこで、「食に特定の物しか食べない」「食が細い」等の困難を抱える子どもの支援として、食に関わる環境づくりとしてランチルームの設定、家具・食具・調理方法・視覚支援・システム等を検討した。多くの子どもが遊びを中断されないために気持ちが落ち着き昼食に向かう一方で、食が細い、「特定の物しか食べない」等の偏食がある、発達の困難があり支援が必要な子どもとっては、広いホールでたくさんの園児と物に囲まれ、集団のざわつく音が刺激となって気が散り食事に集中しにくい、保育者が偏食等のある
子どもの食の傾向を細やかに把握することが困難になり丁寧な支援ができていないことが課題となり、そのことはコロナ禍により制約された環境下においてはより顕著になった。
本報告では、A こども園における食の困難を有している子どものニーズ明らかにし、
食環境とその対応の取り組みを通して、発達に困難のある子どもの生活全般と発達支援について検討する。
なお、本発表に関しては保護者全体に対し文書で説明し承諾を得ている。個別の事例には保護者に説明を行い、承諾を得ている。本報告に関する利益相反はない。

60

一般テーマ㉝

児童養護施設におけるアートセラピー体験の実践―児童の自己効力感に及ぼす影響―〇藤原直子 1・日下部あゆみ 2（1 吉備国際大学心理学部、2 吉備国際大学心理学研究科）【目的】児童養護施設に入所する児童を対象にアートセラピー体験活動を実施し、児童の自己効力感に及ぼす影響を検討する。
【方法】小学生から高校生の女児、延べ 12 名が参加した。実施時期は 2022 年 7 月で、1 回
1 時間程度のアートセラピー体験を 2 回実施した。内容は、第 1 回がタイルアート（カラー
タイルを用いた制作）、
第 2 回がハーバリウム（ドライフラワーとオイルを瓶に入れる制作）であった。
活動の前と後に児童用一般性セルフエフィカシー（自己効力感）尺度（福井ら, 2009）、活動後に振り返りアンケート（満⾜度評定と自由記述）を実施した。
なお、本研究は、吉備国際大学倫理審査委員会の承認を得て実施している。活動への参加
及び質問紙への回答は児童の自由意思に基づき、個人情報保護についても説明した。
【結果】参加児童のうち、活動前と後の 2 回とも質問紙に回答した児童を分析対象とした。
第 1 回は 9 名、第 2 回は 8 名であった。
自己効力感の得点は活動後に上昇し、特に「チャレンジ精神」は有意な上昇が認められた（p <.05）。振り返りアンケートにおける満⾜度は 2 回とも高く、「楽しかった」「また参加したい」といった感想が多かった。
【考察】アートセラピー体験によって、児童の自己効力感が向上する可能性が示唆された。
自分で色やデザインを考え材料を選んで表現することや、他の参加者に承認される体験が満⾜感や達成感となり、自己効力感が向上したと推察される。
しかし、本研究は対象者が少なく、参加していない児童や他の活動と比較できない
等の課題も多い。今後は、参加人数を増やす、他の体験活動と比較する、施設職員による他者評定を行う等の方法を検討し、実践していく。

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一般テーマ㉞

子どもの造形表現における共同制作の援助方法
渡邉雅俊（國學院大學人間開発学部）【はじめに】造形表現や図画工作の学習において共同制作が増えている。そこで、本研究は、年長児のペアが共同で制作する時の話し合いにおける援助方法を検討した。
【方 法】参加児は、幼稚園年長児 75 名であり、調査前に幼稚園長と担任教員、保護者に対して調査目的と手続き、研究成果の公表等の説明、データ管理、個人情報保護を誓約する旨の文書を配布し、承諾を受けた。制作課題は型紙シールの貼付と描画によって絵を制作する見立て描画であった。1 回目調査で全参加児に対して事前個別制作を行った。
2 回目調査で、ペア援助群とペア統制群は、共同制作と事後個別制作を行った。3 回目
調査は、ペア援助群を対象に遅延個別制作を実施した。共同制作の援助は、ペア援助群に対して、話し合う前に、見立ての構想への着目とその妥当性の確認を促すための教材と教示を与えた。調査者は、見立ての視覚的手がかりである型紙カードを操作しながら、見立てを例示して見せた。そして、自分で操作しながら相手に見立ての構想を伝えるよ
うに教示した。
【結果と考察】ペア援助群は、事前個別制作から事後個別制作にかけて、作品に適用された表現方略の水準が向上し、構成要素数も増えた。この効果は、共同制作から 2 週間以降に実施した遅延個別制作でも維持されていた。これらの結果から、本研究の援助方
法が、子どもの共同制作における合意に向けた話し合いに有効である可能性が示唆された。

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特別テーマ①with コロナへの道程―F 保育園の３年間の取り組みを通して―
稲田公子（福岡女学院大学）

2019 年、コロナウィルスが猛威を振るい、大きな環境の変化にさらされた。そんな中、乳幼児をいかにして守るか、保育所が苦慮していたことは当時の報道でも明らかである。
当初の緊急事態宣言下では学校園は休校となり、幼稚園児は感染を防ぐため自宅で過ごすこととなった。「同じ子どもなのに」と首を傾げつつも社会福祉施設である保育所の多くは子どもの環境と保護者の就労状況とのバランスを取りながら保育を継続していた。
当時自身が勤務していた F 保育園においても園児を感染からどう守るか、コロナ下
でも出勤を余儀なくされている保護者のニーズにどれだけ応えることができるか、また保護者でもある乳幼児・児童生徒を持つ職員の不安や負担にどう寄り添うかなど大きな課題をかかえることとなった。
うがい手洗いの徹底や黙食などの子どもへの指導はもちろんのこと、当初大人からの感染が危惧されていたので職員は自身が感染しないよう身を律することが求められた。
同様に保護者が園舎内に立ち入らずに登降園ができるよう環境を調整し、通常姉妹園間で行っていた職員の急な休みに伴う保育者や調理員などの応援も中止した。職員にとっても園経営にとっても大きな負担となっていった。2022 年、オミクロンによる子どもの感染が広がり、保育園におけるコロナ対策は新たなフェーズを迎えた。
自身はコロナ発生から１年余で退職したが、園がコロナと向き合った 3 年間の軌跡を縦断的に捉えた研究を行いたいと願い、F 保育園の園長に概要を伝え了承を得てインタ
ビューを行った。
「悪いことだけではなかった」と振り返る園長の発言を通して、With コロナへと歩んだ 3 年間を考察する。

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特別テーマ②北欧のコロナ禍における障害・疾病等を有する子どもの「生活・学習・発達」の困難・リスクと発達支援の動向―知的障害・発達障害を中心に―〇柴田真緒 1・石井智也 2・田部絢子 3・能田昴４・内藤千尋５・石川衣紀６・
池田敦子２・髙橋智７（1 戸田市立美女木小学校、2 東海学院大学、3 金沢大学、4 尚絅学院大学、5 山梨大学、
6 長崎大学、7 日本大学）

新型コロナウィルス感染症（以下、COVID-19）パンデミックに伴う行動制限、心理的感情的苦痛、貧弱な社会的相互作用、遊びや娯楽機会の欠如等は子どもの不安・抑うつ・ストレス等を蓄積し、とりわけ障害・疾病等を有する子どもにおいては各種の発達の困難・リスクを引き起こしていることが指摘されて始めている。例えば、知的障害当事者・家族組織の連合体「インクルージョン・ヨーロッパ（Inclusion Europe）」は、コ
ロナ禍において多くの知的障害者が再び隔離され、差別されたことを強調している（Inclusion Europe 2020）。
高度な福祉国家として知られる北欧諸国（スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、
フィンランド、アイスランド）においても同様であり、例えば、スウェーデンの知的障害当事者組織「FUB」が実施した当事者調査においては、知的障害者のメンタルヘルス
悪化の背景として COVID-19 の理解・対応が難しいこと、仕事・学習・社会的な関わり・余暇活動等の「日常」を従前通りにできないこと等が混乱・困難を生じさせていることを明らかにした（FUB 2021）。スウェーデンの発達障害当事者組織「Attention」
は、当事者の語りをもとに COVID-19 への茫漠とした不安や新生活様式・制限に伴う
困 難 ・支 援ニ ーズ を報告 し 、 継 続し た 教 育・発 達 支援 の重 要性 を 強調 し てい る
（Attention 2021）。
以上の動向をふまえ本報告では、知的障害・発達障害を中心に、北欧のコロナ禍における障害・疾病等を有する子どもの「生活・学習・発達」の困難・リスクと発達支援の動向について検討する。なお、本報告にあたり報告すべき利益相反事項はない。

64

特別テーマ③

北欧のコロナ禍における障害・疾病等を有する子どもの「生活・学習・発達」の困難・リスクと発達支援の動向―肢体不自由・重度重複障害・疾病を中心に―〇石川衣紀 1・池田敦子 2・能田昴３・田部絢子４・内藤千尋５・石井智也 2・
柴田真緒６・髙橋智 7（1 長崎大学、2 東海学院大学、３ 尚絅学院大学、4 金沢大学、5 山梨大学、6 戸田市立美女木小学校、7 日本大学）

世界的な新型コロナウィルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、子どもの「生活・学習・発達」への影響が強く懸念されているが、「障害者を取り巻く状況も、平時にも指摘されていた生活のしづらさ等がより顕著に現れ」（全国社会福祉協議会・障害関係団体連絡協議会 2022）るなど、コロナ禍が障害・疾病等を有する子どもに及ぼした影響も大きい。
肢体不自由や重症心身障害等の重度重複障害児では、医療の受診回数やリハビリテー
ション・療育機会の減少が障害状態の悪化を招き、休校等による閉塞・孤立感と相俟って、深刻な状況を生じさせた（全国重症心身障害児者を守る会 2020）。基礎疾患等の疾病を有する子どもは「いのち」のリスクが大きく、通常よりも厳格な感染予防対策が必要で、調査からも疾病を有する子どもの不安・孤独感の増大等が示されている（がんの子どもを守る会 2021）。
高度な福祉国家として知られる北欧諸国（スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、
フィンランド、アイスランド）においても同様であり、例えば、デンマークの神経筋疾
患の子どもは QOL 低下を経験し（Handberg ほか 2021）、小児がんの少年は「日常生活は完全に変わり、非常に孤立し」たと強い不安・孤立感を語り（Børnecancerfonden2021）、また心臓病・白血病の子どもの当事者団体からは生命・生活の危機に瀕しながらも家族・医療者・支援者のサポートを得て生き抜いていたこと等が示された（Hjärte
Barne Fonden 2021、Kræftens Bekæmpelse 2020 等）。ノルウェーでも療育の中断
が「病気と痛みの悪化」に繋がったこと（Bøhler ほか 2021）等が報告されている。
以上をふまえ本報告では、肢体不自由・重度重複障害・疾病を中心に、北欧のコロナ
禍における障害・疾病等を有する子どもの「生活・学習・発達」の困難・リスクと発達支援の動向について検討する。なお、本報告にあたり報告すべき利益相反事項はない。

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特別テーマ④

マスク社会における構音獲得の現状と課題―向島あづみの取り組み―
社会福祉法人

あづみの森（社会福祉法人あづみの森児童発達支援センター 向島あづみ）
はじめに
近年、マスク社会が子供の構音面の遅れに繋がることが懸念されている。当法人内でも構音訓練が必要な園児の割合が 4 年前の 11/77 人（14.3％）に比べて今年度は 18/52 人（34.6%）と増加している。
マスクによる影響
先行研究¹⁾によると『マスクのみの場合、2000hz 以上で 5dB の減衰が観察される。』とされ、これは［ｓ］［ｋ］など獲得難易度の高い音が聞き取りにくくなることを示している。
マスクにより聴覚情報と視覚情報が阻害される現状では、子供たちが数年前と同じように音を獲得することが難しくなっていると考察できる。
向島あづみの取り組み
当園では構音面へのアプローチを積極的に行っている。
クラスでは動画を使って “あいうべ体操”を行っている。当園では口腔器官の筋力を高める
こと、相手の口の動きをよく見て意識的に口腔器官を動かすことを目的としている。運動の難易度が高くないことから、発達年齢に差があるクラスでも全体で行うことができ、園児らの意欲も高く継続して行いやすいと考えている。
構音訓練を行う園児に関しては、保護者に練習方法を伝えた上で「頑張りカード」を作成し家庭での練習を行っていただいている。
最後にマスクによって構音の自然獲得が難しくなっている現代では、大人の意識的な働きかけがより重要になってきている。マスク社会における子供たちの構音獲得の傾向に目を向け、学習の機会をどう保障していくか考えていく必要がある。
倫理的配慮
本研究は当法人理事長に説明し許可を得た上で実施した。本研究において個人を特定できるような情報はない。
本研究にあたり報告すべき利益相反事項はない。
参考¹⁾ユニバーサル・サウンドデザイン株式会社 聴脳科学総合研究所調べ

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特別テーマ⑤

対話を活性化させる体を使ったオンラインコミュニケーションツール開発―ノンバーバルなやりとりの支援方法を探る―〇尾関智恵 1・馬場遼太郎 1・毛利哲也 2（1 愛知工科大学、2 岐阜大学）

With コロナ社会において、非対面で行えるオンラインコミュニケーションがますます重要視されている。その一つが学校教育で導入されたオンライン会議システムだが、表情や発話によるコミュニケーションが行える反面、カメラを通した画面では相手の微妙な変化や文脈など削ぎ落とされる情報も多い。その上、音声対話のやり取りは同時に発すると聞こえづらいため、会話の間を取りづらく、順番に発話しなくてはいけない制
約もある。子どもたちのストレス軽減のために発話を伴わない対話的に体を動かす活動も取り入れられているが、その安全性を含めたメリットとデメリットは十分整理されていない。
本研究は、対話的に体を動かす活動によりノンバーバルなやりとりも含めたコミュニ
ケーションを支援できるオンラインコミュニケーションツールの開発を目的としている。具体的には、表情や発話の他に体の動きや体勢もセンサー等で入力でき、フィード
バックとして対話相手にアニメーションエフェクトなどの加工された代替情報として提示することでノンバーバルな対話的やり取りを支援できるかを検討する。本発表ではその事前調査として大学生によるオンライン会議システムを用いた調査を報告する。この調査では対面とオンラインの２条件の場面を用意し、２人以上で行う対話的な遊び（体じゃんけんなど）を行った後に、感じた印象や盛り上がり度合いをアンケートおよび観察評価を行っている。本発表の事前調査結果をもとにオンラインコミュニケーショ
ンツールを開発・実装し、安全性を確認した上で、未成年での実証実験を計画する予定である。本研究は愛知工科大学の研究倫理審査委員会(令和 4 年 7 月 21 日，No.22-11)の承認を受けている。

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特別テーマ⑥

コロナ禍での親子造形ワークショップ実践１―方法の開発と描画の発達段階との比較―〇堀祥子 1・水野友有 2・東山幸恵 3（1 名古屋女子大学、2 中部学院大学、３ 愛知淑徳大学）

本研究は、コロナ禍での活動の制限下で行った地域での親子造形活動の実践方法の開発と実践、分析と考察の報告３報のうち、本報では方法の開発の報告と、制作物を東山明（2016）の描画の発達段階を参考に考察した。
他者を交えての「つくる・たべる・おしゃべりする」行為についての制限が、家庭生
活および保育や教育の現場に影響する中で、研究者が継続して行っている地域での親子造形ワークショップの実施可能な方法の開発と分析方法の策定を目的とした。
これまでの研究者らの実践から着想し、着色した紙粘土でお弁当を模した造形物を親子で相互につくり容器に詰め、相互鑑賞するプログラムを開発した。教材をキット化して参加者を予約制で募ることで、安全面へ配慮した。また、他者の心情に思いを寄せる
きっかけとして材料の調達について就労支援施設と協働したことを話題提供した。制作
後、親子間での相互鑑賞用にカードを作り、そこに造形物の写真の添付と内容を記載するようにした。尚、名古屋女子大学倫理審査委員会の承認を受けて参加者に同意を得て実践、分析、解析した。
参加した 3 歳〜小学生の子どもの制作した造形物は、年齢が高いほど「お弁当」らしい写実的表現に向かうことが認められた。立体の造形物に表出されたものであっても、美術教育で示される描画の発達段階と重なると考えられる。同時に、制作物の写真に容器の大きさの比率に合わせたグリッドに当て、カードに示された内容物の占有面積の解析（報告２）と、参与観察しながら記録した動画と静止画から行動の分析（報告３）からは、実践テーマが参加者の創造性を広げたことが示唆された。
＊本研究は JSPS 科研費 21K00200 の助成を受けている。

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特別テーマ⑦

コロナ禍での親子造形ワークショップ実践２―主食比率からみる子どもの献立構成観〇東山幸恵 1・堀祥子 2・水野友有 3（1 愛知淑徳大学、2 名古屋女子大学、3 中部学院大学）

栄養バランスの取れた食事を実践するには、献立を構成する料理（食材）の内容と量が重要であり、⾜立らは弁当箱を用いた食育法を提言している 1)。本研究では調理実習が制限されるコロナ禍において紙粘土を用いた弁当作りを行い、その造形物から子どもの献立構成観を定量的に解析し、考察を試みた。
堀らの報告によるワークショップで作成された「紙粘土弁当」のうち、子どもの自由意思で作成された 17 点を解析対象とした。作成者の年齢中央値は 6.0 歳（range:310 歳）、使用した容器はプラスチック製（内寸 15.5 ㎝×9.5 ㎝×3.0 ㎝）、紙粘土は 1
人当たり 10 色準備し、使用量は制限しないこととした。俯瞰で撮影した弁当の写真に容器と等比のグリッド（10×10 マス）を重ねて、1 マスに占める料理像の値を 0.5 も
しくは 1.0 で計数し、余白を除く全料理のマス量を 100 とした各料理の占有率の計算を行った。なお本研究は名古屋女子大学倫理委員会の承認を得て実施し、解析は保護者の同意を得た参加者の作品のみとした。
作成された料理を主食（ごはん、スパゲティなど）、主菜（卵、肉、魚）、副菜（野菜）、デザート（果物、菓子類）に分類し、全料理に対する各占有率の中央値を算出したところ、主食 35.4%（0.0-61.2）、主菜 36.0%(9.6-55.2%)、副菜 18.8%(5.542.7%)、デザート 3.8%(0.0-44.4%)であった。主食の最頻値の階級は 30-49%で、この階級に 12 件（70.1%）が分類され、主菜・副菜・デザートに比べばらつきが少ない
傾向にあった。
容積のみ指定された自由な文脈下での献立作成において、主食は多くの子どもが献立全体の 40％に近似の比率で構成する傾向にあること、また主菜・副菜等に比べ食事中の核となる料理として一定の量的イメージを持たれていることが示唆された。
1)⾜立己幸ら．自分が“何をどれだけ食べたらよいか”のイメージを育てる「3・1・2 弁当箱法」を基礎にした食事・食事づくり法の実践．日本健康教育学会誌.21(4);338-346,2013.

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特別テーマ⑧コロナ禍での親子造形ワークショップ実践３―親子間での「発展的平行遊び」の可能性―〇水野友有 1・堀 祥子 2・東山幸恵 3（１ 中部学院大学、２ 名古屋女子大学、３ 愛知淑徳大学）

本研究は報告１・２と同様に、2021 年 11 月 14 日(日)に開催された「あいちワーク
ショップギャザリング」のプログラムとして、親子造形ワークショップ「つくって、おしえて、お弁当ごっこ（報告１）」を実践し、造形表現を通じた親子間の相互交渉を観察した。特に、制作過程における子どもの相互交渉の仕方について、①発話（対象と内容）、②表情・顔の向き、③対象操作（対象物と行為）を Parten(1932)の社会的参加度
による遊びの類型を参考に定性的・定量的に分析し、ワークショップによって展開する
親子コミュニケーションを行動学的視点から考察することを目的とした。
参加者は、大人（20 歳以上）が 17 名、子ども（３〜10 歳）が 19 名だった。そのうち親子 19 組の制作状況を観察すると、Ａ

主に親と子どもが独立して制作した平行制作群（12 組）、Ｂ １作品を親と共に制作した連合制作群１組、Ｃ 終始子ども一人で制作した一人制作群（５組）、Ｄ

きょうだい平行制作群（１組）に分類された。一番多かったＡ群は、他の群よりも親子間での発話は少なかったものの、「粘土を練りながら互いの様子をみる」など、ことば以外の多様な交渉がみられた。これは、「粘土でお弁当をつくる」という素材と題材が平行遊びの没頭性を担保しながら、親子間における「関心の共有」「行為の参照」が促され、相互の創造性を高めたと考えられた。なお、
本研究は名古屋女子大学倫理審査委員会の承認と JSPS 科研費 21K00200 の助成を受け
ている。

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特別テーマ⑨

3 歳児を対象とする歴史系ワークショップの再検討―「模倣」と「達成感」―
鈴木康二（公益財団法人滋賀県文化財保護協会／NPO 法人ちゃいれじ）

乳幼児の「発達」においては、自身の自発的行為による様々な経験の積み重ねが大切である。今回の報告では、3 歳児に対して本物の考古資料や歴史資料を素材として行ったワークショップの内容を振り返り、子どもの月・年齢に即したおおよその「発達段階」と照らし合わせ、活動の内容を「発達」の観点から再検討する。
3〜4 歳前後の幼児の発達段階について、①「言葉」や「数」の認識および「手指の操作」についての見解を、市販の解説本等の記載に基づいて大まかに整理し、加えて②歴史系ワークショップ〜具体的には「マコ WS」と「高瀬舟 WS」〜において観察し得た幼児の様子を整理し、その上でこの①②両者を比較する。その結果例えば、マコ WS で「マドラー15 本を数えて選ぶ」「マドラーの真中に印をつけ、ハサミで切断する」という作業は、一般的には 4〜5 歳で可能になる要素の組合せであり、3 歳には少し早い動作である可能性が読み取れる。
一方で、ワークショップの実施に際しては、「参加者 1(〜2)名対スタッフ 1 名」での対話型実践を重視しており、相対する大人の行動を、参加者である幼児が「模倣」し易いよう配慮しつつ、本人の「達成感」を充⾜させることで、発達段階より少し早い動作においても、十分活動・実践することが可能であることを確認した。
またコロナ禍において、話すことも触ることも儘ならない中で発達・成長せざるを得ない乳幼児にとって、「本物に触れる」体験は、肝要かつ必要不可欠なものと考える。
なお本発表に使用する写真等は、撮影前に被撮影者（本人もしくはその保護者）の同意を得て撮影したもののみを用いる。

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特別テーマ⑩

With コロナ時代における発達支援センターと家庭間連携―ネット・ツール活用に注目して―李月（株式会社三葉）(株)三葉が運営する Compass 発達支援センターは、いわゆる自閉症をはじめとする
発達障がいを抱えた子どもの療育に取り組んでいる施設である。こうした子ども達は、通常の子ども達に比べて、コロナ禍の脅威やその予防法に対する認識、理解、およびそれらに基づく行動が遅かったり、間違っていたり、あるいは不十分な傾向がある。施設
として、子ども達を感染から防ぐために最大限の努力をすべきことはいうまでもないが、施設外の生活時間帯においても、子ども達が自主的に自分を感染症から守る行動を取れるように、子どもの家庭と連携しながら、指導していく必要がある。そのために、
Compass 発達支援センターでは、ブログや YouTube 等のネットツールを活用して、単に家庭に情報提供するだけではなく、情報を共有し、家庭からのフィードバックを促す
ことによって、センターと個々の家庭のみならず、家庭間にも一種の“つながっている（connectedness）”意識をもたらし、家庭の孤立を防ぎ、共に子どもの成長に向けて進んでいけるように努めてきた。本発表では、コロナ禍の時代にあって、こうしたネット
ツールを活用した療育にどのような効果をもたらしたのかを明らかにする。そのため、保護者にアンケート調査を行い、日々LINE で配信されるブログや子ども及び保護者向けに作成し閲覧に供している YouTube を保護者がどれほど利用しているのか、その評価はどうか、フィードバックを行っているのかどうか等について質問し、その結果をまとめ、考察を加えた。なお、本研究は、保護者から情報提供に関する同意を得ており、本研究に関する利益相反（COI）事項は存在しない。

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特別テーマ⑪

小学生のメディア利用時間の変化―大規模継続調査によるコロナ禍前後の検討―
木村治生 1・松本留奈２（1 ベネッセ教育総合研究所・チャイルド･リサーチ･ネット、2 ベネッセ教育総合研究所）【目的】文部科学省の「全国学力・学習状況調査」（2021 年）では、小学生のテレビゲームの時間が新型コロナウイルス感染症の流行（以下、コロナ禍）前後で大幅に増加したことが報告されている。しかし、ゲーム以外のメディア利用時間の変化や、時間の増減に影響する要因は明らかにされておらず、それを考察する類似の研究も少ない。本報
告は、先行研究が少ないコロナ禍前後の小学生のメディア利用時間について、変化の実態とその要因を明らかにすることを目的とする。
【使用データ】使用データは、東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所が2015 年から実施する「子どもの生活と学びに関する親子調査」（全国の小 1〜高 3、約2 万組の親子対象のパネル調査、東京大学社会科学研究所研究倫理審査委員会承認済み）
である。本分析では、小学生の 2019 年から 21 年（3 時点）のデータを用いる。
【結果】分析の結果では、「テレビゲーム」「パソコン・タブレット」「携帯電話・スマートフォン」は同一学年での変化（コホート間比較）、個人の変化（時点間比較）のい
ずれも、19 年から 21 年にかけて利用時間が増加していたが、「テレビ・DVＤ」はほとんど変化がなかった。これを家庭の社会経済的背景（SES）ごとに見ると、「テレビゲーム」は SES 低群で増加幅が大きかったが、「パソコン・タブレット」は SES 高群でわずかに利用が増えていた。
【考察】分析からは、①SES によって増加幅が異なること、②メディアの種類によって増加幅が異なることが明らかになった。このことは、単純にコロナ禍によるメディア利用の増加を問題視するのではなく、利用者の属性や利用の用途によって丁寧に対応する必要があることを示唆する。

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特別テーマ⑫

コロナ禍における入院中の子どもたちを対象とした物語づくり活動報告
朝倉民枝（株式会社グッド・グリーフ）

長期入院中の子どもたちがアプリを用いて小さな紙の絵本とデジタル絵本をつくる
物語づくり活動を、NPO と共に 2013 年から続けている。ところが新型コロナ感染症の流行により病院訪問が叶わなくなった。そこで次の手法で実施した。１）アプリと説
明動画の入ったタブレット端末および説明冊子を週単位で病院へ貸出。２）返却された作品をミニ絵本と音声入りスライドショー動画にして病院へ送付。質問はメールや電話で適宜受けつけた。病棟に Wi-Fi 環境がある場合は、貸出初日に院内学級と繋ぎオンラ
イン授業を実施。ベッドサイドからも参加できた。Web 上で展覧会を開催予定である。
コロナ禍において入院中の子どもたちへの制限がさらに増している。院内学級は休校、プレイルームも閉鎖、ボランティアも入れず、家族の面会や付添いさえ制限されている。
感染から守るためとはいえ、子どもたちの不安や孤独は計り知れない。
そんな中、子どもたちにとって、物語をつくるひとときは楽しみをもたらし、物語として外化することで様々な気持ちを解放できる。加えて、できあがった絵本を家族や院外の友人へ贈り喜んでもらうことで疎外感がやわらぎ前向きな気持ちになれる。医療者にとっても、作品を通して子どもたちの心の内を垣間見ることができる。今回、付添いの保護者が家で待つきょうだい児のためにつくる事例も多く見られた。
社会の脆弱さの皺寄せは、闘病中など弱い立場の子どもたちへより強く及ぶことを、
パンデミックが浮き彫りにした。社会で子どもをケアしたい。CLS や常勤保育士の配備、Wi-Fi 環境の整備は急務である。ささやかではあるが本活動を続けたい。本報告について病院の許諾を、作品やエピソード紹介については保護者や子どもの許諾を得た。
利益相反事項はない。

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特別テーマ⑬

創造的な Digital Play を支援するオンラインワークショップの提案―みんなの遊び場づくり―佐藤朝美 1・朝倉民枝 2（1 愛知淑徳大学人間情報学部、2 株式会社グッド・グリーフ）
COVID-19 による影響が子どもの遊びに変化をもたらし、現実体験の重要性が高まっている。
一方で、インフラが整う事でオンライン授業や在宅ワークが可能となり、これまでと遜色ないケ
ースもみられる。リアルな遊びが重要とされる子どもの場合、オンラインでどのようなことが実現可能だろうか。本研究では、幼児期に適切なデジタル体験として創造的な「Digital Play」に着目し、支援するオンライン WS の手法を明らかにすることを目的とする。
Södergren（2022）は、未就学児を対象に、構成遊びを通して自分の興味のある遊びをデザインする活動を提案している。その際、遊びに使用する生成的な道具と物語、創造的なデザインタ
スクが刺激になるという。ここでの遊びは、子どもが「深刻な目的や実用的な目的ではなく、楽しみやレクリエーションのために活動に参加する」ように導く相互作用の様々なパターンと捉えられている。
本研究では、これらの知見を手がかりに「みんなの遊び場づくり」WS をデザインする。参加者は家庭から WS にオンラインで接続し、生成的な道具として事前に送付された粘土等の作成キットを用い、様々な形を作り表現を行う。皆でそれらを共有しながら、どのように遊べるかア
イディアを出し合い、デザインコンセプトである「おとぎ話の遊び場」についてイメージを膨らます。最後に皆で作り上げた遊び場の鑑賞を行う。実践時の発話状況、制作物やアンケートから、
活動デザインについて評価を行うとともに、オンラインで可能なこと、オンライン前後で行う現実体験への接続についても検討する。
なお、本 WS では事前に説明を行い、同意を得られた親子に参加してもらった。
Södergren,： A.： C.,： &： Montero,： C.： S.： (2022).： Pre-schoolers’： Stewardship–Embracing Higgledypiggledy Behaviours through Participatory Plaything. In Interaction Design and Children (pp.
389-407).

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特別テーマ⑭

コロナ禍の「LD・ADHD 等」通級指導教室― 屋外小集団活動を取り入れて ―杉山

章 1・長谷川はな子 2（1 東海学院大学人間関係学部、2 岐阜市立岩野田小学校）

通級指導教室（通級による指導）は、特別支援学校と並び、特別な教育的ニーズがある幼児児童生徒に対応するための教育の場である。対象は、学校教育法施行規則等で、言語障害者、自閉症者、情緒障害者、弱視者、難聴者、学習障害者、注意欠陥多動性障
害者、肢体不自由者、病弱及び身体虚弱者と定められている。岐阜県では、「言語障害」「自閉症児」「LD・ADHD 等（学習障害者・注意欠陥多動性障害者等）」の三種が設置されているが、自閉症児を対象にする教室は２校（令和 3 年度）に設置されているのみであるため、実質的には、言語障害を対象とするか、それ以外を対象とするかという状
況にある。そのため、後者には多様な児童生徒が学んでいることが推測される。また、そのような教室では、通級児の特性や実態から、個別指導と共に実際的にソーシャルス
キル等を学ぶ機会の増加が期待できる小集団指導を設定することが、効果的な指導の背景となる。しかし、小集団指導は、他校からの通級児も在籍するという特性から、授業のスケジュールやメンバーの管理、保護者の理解等で調整事項が多いことや、小集団指導に参加する通級児の意識を維持・継続していくことに、個別指導より実践化が難しい。
本稿では、コロナ禍以前より小集団指導に力を入れてきた LD・ADHD 等通級指導教室が、コロナ禍でも、通級児のニーズに対応するために、屋外の小集団活動を積極的に取り入れるというユニークな方法を展開してきた。具体的な実践を公開する。
なお、本発表においては、個人情報保護の観点から本人と保護者に同意を得ています。

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