（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和２年 ８月 ５日※１
（前回公表年月日：令和 元年 ８月 ５日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名
日本コンピュータ専門学
校

設置認可年月日

校長名

昭和58年10月15日

瓶井 修

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人瓶井学園

昭和58年9月26日

瓶井 剛

分野

認定課程名

工業

工業専門課程所在地〒533-0014
大阪市東淀川区豊新1-21-22（電話） 06-7506-9053

所在地〒533-0011
大阪市東淀川区大桐2-6-6（電話） 06-6329-6553
認定学科名
専門士
平成7年1月23日
情報処理システム科Ｂコース
文部科学大臣告示第7号

高度専門士
-

認定年月日

高度情報化社会を根幹から支えるコンピュータシステムの開発エンジニアを育成するために専門的かつ実践的な授業を行い、即戦力として働ける人材を育成することを目的とする。
平成２６年 ３月３１日

修業年限

昼夜

学科の目的

2

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

１９２０時間

５４０時間

４２０時間

１８６０時間

０時間

０時間

昼間

年

時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

８０人

４人

０人

５人

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

長期休み

■学年始：4月11日■夏 季：7月21日～8月31日■冬 季：12月25日～1月7日■学 年 末：3月20日

卒業・進級
条件

学修支援等

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
保護者への連絡し、可能な場合は、三者面談、家庭訪問等を行っている。

８人

１３人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
年４回実施される定期試験の結果と課題、演習、実習成果等を含めたGPA評価を行う。
設定科目の成績評価が６０点以上であり、出席時数が総授
業時数の３／４以上、各科目の出席時数が総授業時数の２／３以上で進級または、卒業することができる。
■課外活動の種類
学園祭に参加（令和元年11月4日 実施）

有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和元年度卒業者に関する令和2年5月1日時点の情報）■就職指導内容
担任が面接を行い、希望職種等を聞き、求人サイトや求人票で紹介ししている。会社説明会等にも参加させ履歴書の書き方、面接の受け方など個々に指導している。
■卒業者数
1
人
■就職希望者数
1
人
■就職者数
1
人
■就職率
100
％
■卒業者に占める就職者の割合
：
100
％
■その他
・進学者数：

総教員数

課外活動■主な就職先、業界等（令和元年度卒業生）
気象予報業務系

就職等の
状況※２

兼任教員数

主な学修成果
（資格・検定等）※３

０人

資格・検定名

種

受験者数

合格者数

気象予報士試験①

0人

０人※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和

元 年度卒業者に関する
令和2年5月1日 時点の情報）■中途退学者

0 名

■中退率

0 ％

平成31年4月1日時点において、在学者４名（平成31年4月1日入学者を含む）
令和2年3月31日時点において、在学者４名（令和2年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学
の現状

中途退学者なし■中退防止・中退者支援のための取組
欠席者には、本人と連絡を取り、欠席理由を確認し、欠席が続く場合は、面接等を実施し、学習意識向上させるために目標設定などの指導をしている。

経済的支援
制度

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有日本コンピュータ専門学校 奨学金制度につきましては、2021年度 学生募集要項の「１１．奨学金制度」（P7）を参照してください。
掲載ホームページURL：http://ncp.ac.jp/pdf/detail.pdf■専門実践教育訓練給付：

非給付対象■民間の評価機関等から第三者評価：
無※有の場合、例えば以下について任意記載
第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価
当該学科の
ホームページ
ＵＲＬ

http://ncp.ac.jp/course/specialist/specialist.html（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意
し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
企業・業界団体と連携し、最新の知識・技術を反映し、企業ニーズに合う教育カリキュラムや教育内容を設定する。また、教育内容に沿った教材等を開発し授業で実施する。年度内に数回の学生アンケートを実施し、教育カリキュラムや教育内
容、教材、教育方法等に問題ががあるようであれば、職員会議や教育課程編成委員会で検討して、具体的な改善策を検（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学生の実践的な教育に関する事項を審議・処理する組織として位置付けし、学生アンケート等を報告し、教育課程編成委
員会の意見は、教務会議とカリキュラム編成委員会で審議されたのち校長の許可を経て決定する。実施後も業界ニーズを調査し、講義内容や実習内容の充実を図っている。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和○年○月○日現在

名 前

所

属

任期

種別

三木 喬史

ウェブレイス

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

小幡 忠信

一般社団法人 Rubyビジネス推進協議会

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）①

日本気象株式会社 教育事業ティーム ティー 令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）
ム

③

池永 靖

③

久下 直彦

株式会社アイ・ピー・エス

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

③

西川 貴史

株式会社セブン

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

③

吉村 昌晃

合同会社 翔エンターティメント

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

③

稲泉 綾二

大阪国際大学

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

②

増南 正

有限会社 スタジオ・マックス

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

③

井端 賢次

テクノメック合資会社

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

③

瓶井 修

日本コンピュータ専門学校 学校長※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （１０月、３月）（開催日時（実績））
第１回 令和元年１０月 ５日 １３：３０～１４：３０
第２回 令和 ２年 ３月２１日 １３：３０～１４：３０（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
・学生の授業評価アンケートを実施し、学生から出た意見を報告し、各教員にフィードバックを行い、改善をお願いした。
・卒業研究でレベルの高い学生への対応でレベルごとにテーマ設定をして実施してはどうかの意見に対して研究テーマの紹介・設定を行って実施している。
・卒業研究等の作品の活用方法はないのか、優秀学生のアピール方法はないのかの意見に対して、ホームページ、YouTube、FaceBook、スタディサプリ等に学生作品を公表している。
・Pythonの授業が必要である旨を委員会で議論を行った結果、委員の承認を得て、Rubyの授業をやめ令和２年度からPythonの授業を実施している

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業等と連携し、実習・演習等で実施する内容を打ち合わせし、学校では学べない企業ニーズに即した実習・演習等を行うことができ、より実践的な技術力を養うことを基本方針とする。また、就職活動で実習・演習等を受けたことで優位に働くことを期待する。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

授業科目担当教員と実習担当責任者が実習内容を実施前に打ち合わせを行い決定する。
実習期間中は、科目担当教員が学生の学修状況について直接確認する。
実習終了時には、学生アンケートを実施し、次回の実習内容を事前打ち合わせを行うときの参考資料とする。
実習終了後は、実習担当者による学生の学修成果の評価を踏まえ、科目担当教員が成績評価・単位認定を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要インターンシップ

連 携 企 業 等
株式会社アップスタート
一般社団法人 Rubyビジネス推進協議会
株式会社ニューウェイブ・ソフト
学校では学べないビジネスマナーや実践的な業務に従事
日本気象株式会社
し、社会人としての実践力を身に着けます。

株式会社アップスタート
株式会社ウィズツーワン
オブジェクトプログラミ 企業ニーズに合った内容の技術習得を演習形式で行いま 一般社団法人 Rubyビジネス推進協議会
ングⅠす。資格取得対策なども演習形式で行います。
株式会社ニューウェイブ・ソフト
日本気象株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
日本コンピュータ専門学校教職員研修規程に基づき教育の質向上のために必要な知識・技術・技能などについて該当する担当教員に研修を受けさせ教授力向上と学生指導等の指導力向上に関する研修に参加させ指導力向上を図ることを基本方針とする。研修をうけることで学生の学習
意欲の向上を図り、退学者、欠席者をなくし、就職へと導く。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「企業が行うべきデータベースセキュリティ」（連携企業等：オラクル(株)）期間：令和元年 ８月３０日（金）対象：専門学校教員
内容：データベースセキュリティに対策に求められるガイドライン、明示的同意取得とデータセキュリティ対策について②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「外国人留学生採用企業交流会」（連携企業等：一般社団法人 大阪府専修学校専門学校連合会）
期間：令和元年１０月３０日（水）対象：留学生指導担当教員
内容：企業と専門学校教職員、 専門学校在籍の外国人留学生による交流会において企業が求める留学生の人材像、実績の紹介（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「期間：令和○年○月○日（
内容：」（連携企業等：））

対象：②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「Withコロナ時代に求められる教育・指導体制とは」（連携企業等：((株)進研アド）
期間：令和２年 ７月３０日（木）対象：専門学校教員
内容：専門学校生の教育に与えた影響、学校の指針に基づく指導方法、コロナに負けない指導体制構築などについて４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
専修学校における学校評価ガイドラインに基づき、自己点検・自己評価を実施し、学校関係者評価委員会において、報告し改善を議論し、改善に努めることを基本方針にしている。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・理念・目的・育成人物像の設定、専門分野の特性の明確化
・職業教育の特色の明確化（１）教育理念・目標
・社会経済のニーズ等を踏まえた将来構想の設定
・理念・目標・特色等の学生・保護者への周知
・業界ニーズに向けた教育目標・育成人物像の設定
・目的に沿った運営方針の策定
・運営方針に沿った事業計画の策定
・運営組織・意思決定機能の明確化・機能状況
・人事・給与規定の整備（２）学校運営
・教務・財務等の組織整備等意思決定システムの整備・業界や・地域社会等に対するコンプライアンス体制の整備
・教育活動等に関する情報公開
・情報システム化等による業務効率化
・教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等の策定
・学科目標に対応した教育到達レベル・学習時間確保の明確化
・学科等カリキュラムの編成状況
・実践的職業教育の視点に立ったカリキュラム開発・工夫・関連分野の企業・団体等との連携によるカリキュラム作成・見直し
・実践的職業教育の体系的な位置づけ
・授業評価の実施・評価体制（３）教育活動・職業教育に対する外部関係者からの評価体制
・成績評価・単位認定、進級・卒業判定基準の明確化
・資格取得等の指導体制、カリキュラムの体系的な位置づけ
・人物育成目標達成に向けた教員の確保
・業界との連携に優れた教員確保等のマネジメント
・先端的知識・技能修得のための研修、指導力向上への取組
・職員の能力開発のための研修の実施
・就職率向上への取組
・資格取得率向上への取組（４）学修成果・退学率低減への取組
・卒業生・在校生の社会的活躍・評価の把握
・卒業後のキャリア形成の把握と教育活動改善への活用
・進路・就職に関する支援体制への整備
・学生相談に関する体制への整備
・学生に対する経済的な支援体制への整備
・学生の健康管理を担う組織体制
・課外活動に対する支援体制の整備（５）学生支援・学生の生活環境への支援
・保護者との適切な連携・卒業生への支援体制
・社会人のニーズを踏まえた教育環境の整備
・高校等との連携によるキャリア教育・職業教育への取組
・施設・設備の整備状況（６）教育環境・学内外の実習施設・インターンシップ等の教育体制の整備
・防災に対する整備
・学生募集活動は適正な実施（７）学生の受入れ募集
・学生募集活動での教育成果の報知
・学納金の妥当性
・中長期的な財務基盤の安定性
・予算・収支計画の有効性・妥当性（８）財務・財務の会計監査の適正な実施
・財務情報公開の体制整備

（９）法令等の遵守

・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営
・個人情報保護の対策
・自己評価の実施と問題点の改善
・自己評価結果の公開（１０）社会貢献・地域貢献

・学校の教育資源・施設を活用した社会貢献・地域貢献
・学生ボランティア活動への奨励・支援
・地域に対する公開講座・教育訓練受託等の実施（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況

・留学生の受入れ・派遣についての戦略

コミュニケーション能力の低下に関する意見について、コミュニケーション能力やプレゼンテーション技法、学生とのコミュニ
ケーションを通じて向上をさせている。
仕事の楽しさや尊さを伝えて、つまらない授業にならないようにしてはの意見について、授業で説明している。
また、連携企業の卒業生を招いて講義を実施している。
個々の学習（習得）の仕方について、（目で見て、耳で聞いて、書いて覚えるなど）得意なある意見について、課題等を通して個々の学習状況を確認している。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和元年 ４月 １日現在

名 前

所

属

任期

建山 和徳

ウェブレイス

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

吉村 昌晃

合同会社 翔エンターティメント

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

増南 正

有限会社 スタジオ・マックス

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

蔵敷 重壽

令和２年４月１日～
令和３年３月３１日（1年間）

種別
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
元高等学
校校長

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://ncp.ac.jp/guideline.html
公表時期：令和２年８月５日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校関係者評価委員会の委員には、委員会に置いて自己点検・自己評価を資料として配布し、意見と検討を実施している。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
・学校の教育・人材養成の目標及び教育指導計画、経営方針、特色（１）学校の概要、目標及び計画
・校長名、所在地、連絡先等
・学校の沿革、歴史・入学者に関する受入れ方針及び入学者数、収容定員、在学学生数
・カリキュラム（科目編成・授業時数、時間割、授業方法及び内容、年間授業計画）（２）各学科等の教育・進級・卒業の要件等（成績評価基準、卒業・修了の認定基準等）
・取得を目指す資格、合格を目指す検定等
・資格取得、検定試験合格等の実績
・卒業者数、卒業後の進路(就職者数・主な就職先、進学者数・主な進・教職員数（職名別）（３）教職員・教職員の組織、教員の専門性（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（９）学校評価

・キャリア教育への取組状況
・実習・実技等の取組状況
・就職支援等への取組支援
・学校行事への取組状況
・学生支援への取組状況
・学生納付金の取扱（金額、納入時期等）
・貸借対照表、資金収支計算書、消費収支計算書
・自己評価・学校関係者評価の結果

・留学生の受入れ、派遣状況（１０）国際連携の状況
・学則等（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://ncp.ac.jp/guideline.html

授業科目等の概要（工業専門課程情報処理システム科Ｂコース）令和２年度
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

〇

授業科目名

配
当
年
次
・
学
期

授業科目概要情報処理技術者にとって必要な線形代数、確率・統計の基礎事項
について、高校までの数学を前提とせず、平易かつ具体的な展開で進めていきます。また充分な演習を行い、ＩＴ技術への応用力を高めることを目的とします。気象予報士コースでは、気象予報士の資格に必要な知識を学習します。

1 60
通

2 〇

〇

〇

1
60
通

2 〇

〇

〇

1 60
通

2 〇

〇

〇

1
60
通

2 〇

〇

情報セキュリティマネジメント試験（国）情報セキュリ の資格対策授業を行い、セキュリティの知識を学習します。
ティ

1 60
通

1 〇

〇 〇

〇

基本情報技術者試験(国)の受験対策を中心
情報システム に学習します。
概論

1
60
通

1 〇 〇

〇

〇

報告、提案の説得技術を学習し、発表の構成の仕プレゼンテー 方、発表方法について学習します。またプレゼンテーションツール操作の実習も行います。また、ション技法 就職・編入（進学）のための学習もします。

1 60
通

2

〇

〇

〇

2 60
通

2

〇

〇

〇

1 60
通

2 〇

〇

〇

数学

現代社会のコンピュータシステム事情を学
び、コンピュータ上で扱うデータやプログ
ラム等の著作権、意匠権、特許法について学習します。
コンピュータに関する英文の読解力に必要な基礎学力を学習します。この目標を達成するために、英語検定試験問題による演習も行います。

〇

現代社会論

〇

英語

〇

コンピュータの各部分の名称とその役割、そしてそれらの中で何がどう動いているのか、その全体像を把握する
コンピュータ ために、ハード・ソフトの両面からコンピュータを詳し概論
く学んでいきます。また、国家資格の基本情報技術者試
験の合格を目指します。

〇

〇

〇

〇

〇

授業方法 場所 教員
企
実
業
単
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
と
位
実
の
時
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
数
実
技
授

社会人として、会議や打ち合わせ、プレゼ
コミュニケー ンテーションにおける話し方や会話の仕方
ション技法 を学習します。実際にディベートや集団面
接、討論会などを行います。
アルゴリズムはすべてのプログラムの基礎となるものです。再利用性の高いプログラムを作るため、さらにはコンピュータの思考
アルゴリズム を理解するために必要な知識を習得します。早く合理的に作業がとデータ構造 できる手順を考える思考方法を学習します。また、国家資格の基
本情報技術者試験の合格を目指します。

合計

９科目
卒業要件及び履修方法
試験等に合格し、本校所定の課程を修了した者〇

540単位時間(16単位)
授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 ２０週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（工業専門課程情報処理システム科Ｂコース）令和２年度
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法 場所 教員
企
実
業
単
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
と
位
実
の
時
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
数
実
技
授

〇

コンピュータシステムやアプリケーション
ア プ リ ケ ー の開発手法について概観する。ビジネスのション構築概 場で使用されている IT 戦略とマネジメン論
トについても学習する。

1 60
通

2 〇

〇

〇

〇

オブジェクト指向プログラミングについて
オブジェクト 企業ニーズに合わせた言語を使用して基礎
プログラミン から実践的にプログラミングをしていく。
グⅠ／Ⅱ
現在は、言語にPythonを使っている。

1
2 120 4 △
通

〇 〇

〇

2 180
6
通

〇 〇

〇

〇

卒業研究

〇 外国語Ⅰ／Ⅱ

〇 物理

〇

〇

個人または、グループで企業ニーズに合ったシステム開発や作品制作を行う。実際に仕様書から設計書をを書いて、企業の現場を意識した開発を行っていく。
留学生が日本語を学びます。また、英語を選択した学生は英語を学びます。

力学、力と運動、回転運動と剛体、波動、
熱電流と磁場、振動する電磁場などの気象予報士の資格に必要な知識を学習します。

システム開発用の基本的な言語である言語の基本から応用までを学習する。実際にプＣ言語Ⅰ／Ⅱ ログラミングしてみて実機での確認を行う
とともに開発力の向上を目指す。
Ｊａｖａプロ Java の基礎から開発手法を学び、グラミングⅠ JavaAplet、Java サーブレットなどのアプ
リケージョンの開発手法を学びます。
／Ⅱ
PHP言語を学習し、Ｗｅｂアプリケーションの仕組

Ｗｅｂシステ みや技術を学び、Ｗｅｂアプリケーションの基礎を学びます。２年次では、実践的なプログラミン〇
ム開発Ⅰ／Ⅱ グを学び、実際のＷｅｂアプリケーションの制作を行います。

〇

1
2 240 8
通
1 60
通

〇

試験等に合格し、本校所定の課程を修了した者

〇

2 〇

〇

〇

1
2 120 4 〇
通

〇 〇

〇

1
2 120 4 〇通

〇 〇1
2 180 6 〇
通

〇 〇

〇

〇

〇

ネットワーク サーバ、ネットワーク機器の設定から回線・VPN
1
システムⅠ／ 構築といったインフラまわりまで、止まることの2 240 8 〇Ⅱ （ Ｃ Ｃ Ｎ ない快適なネットワーク環境を実現するための技
通術を基本から学ぶ。
Ａ）
合計
９科目
卒業要件及び履修方法

〇

〇

〇

1320単位時間(44単位)

授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 ２０週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（工業専門課程情報処理システム科Ｂコース）令和２年度
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

〇

〇

授業科目名

配
当
年
次
・
学
期

授業科目概要

授業方法 場所 教員
企
実
業
単
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
と
位
実
の
時
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
数
実
技
授

大量のデータを管理するのに必須のデータ
データベース1
ベ ー ス に つ い て 利 用者 とし て必 要な 概念
Ⅰ／Ⅱ（Ｏｒ2 120 4 〇と、操作方法を学習し、開発者として他の
ａ ｃｌｅ）
通プログラムと連携の基礎知識を学ぶ。
HTML5/CSS2/CSS3 を使ってホームページ制
ホームページ 作の基礎を学習します。ホームページの仕 1
60 2 〇
制作
組みを理解させるためにプログラミング 中 通
心で行います。

〇

Web ページ内の表示をアニメーションで切り替え
Ｊａｖａｓｃ たり、ボタンの押下に合わせて表示のオン・オフ 2を制御したりといった「ページ内での動的な表示
60
ｒｉｐｔ
切り替え」を行いたいような際に使用する技術を 通
学びます。

〇

ザイン、プログラミングについて学習します。ウェブサイト にＷｅｂプログ さまざまな機能や動作や加え、為替や株価といった時刻によ
2
っ
60
ラミング
て変化するデータや、アンケートやユーザー登録ページとい っ 通

〇 〇

〇 〇

〇

〇

2 〇

〇 〇

〇

2 〇

〇 〇

〇

JavaScript や CSS 技術などを含めたホームページの総合的なデた動きのあるページの作成をするものです。

〇

〇

〇

企業の経営における事例研究であり、実在した企業につビジネスケー いて調査研究したり、これに基づき学習を行ったりする
2
ものです。さまざまな事例を通して経営上の問題分析
ススタディ 力・解決力や判断力を養います。事例は、学習用に創作 通されたものや実際のものなどがあります。
ビジネスマナーとは仕事をする上で必要とされるマナーです。この 教科では、実社会に出た際に必要となる礼儀作法から、営業
ビ ジ ネ ス マ 先にお けるお客様とのコミュニケーションのとりかたなど、実習を交えて 学習します。また、ビジネスマナーを学習し、ネッナートショップ検定 についても学習します。

企業会計の基礎であるお金の流れを帳簿に記録する技術を取得し、財務帳票を作成す
る技術を取得する。

簿記

経済学は，人々がどの程度幸せなのかをものさしを使って測ること で，人々にとってより望ましい行動や社会の制度を比較することが できるようになります。行動や制度が比較できるならば，よりよい 行動や制度的枠組みを探ることができますこれらの知識や仕組みを 学
習します

〇

経済学

〇

高校英語の基礎学力を前提にして、ビジネスに必要な聞くことと発音の訓練に重点を
ビジネス英語 おいて学習します。
合計

９科目
卒業要件及び履修方法
試験等に合格し、本校所定の課程を修了した者

60

2

〇

〇

〇

2
30
後

1

〇

〇

1 60
通

2 〇 〇

〇

1 60
通

2 〇 〇

〇

2 60
通

2 〇 〇

〇

〇
570単位時間(19単位)

授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 ２０週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（工業専門課程情報処理システム科Ｂコース）令和２年度
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

〇

〇

授業科目名

授業科目概要ビジネス文書の目的は用件を正確・明瞭・簡潔に伝える、そしてよりよいビジネス文
ビジネス文書 書を作成する方法を学ぶ。
ビジネス用途で広く使用されるアプリケーションを学習します。業務で活用でき作業効率をアップする様々な技
ビジネスアプ 術を習得します。代表的なアプリケーションとして、Ｗ
リケーション ｏｒｄ、Ｅｘｃｅｌを中心に学習します。また、
Microsoft OfficeSpecialist 資格を目指します。

Word,Excel,PowerPoint などを使って、広告の文字、写真、配置などをより効果的に〇 広告デザイン するためのデザインを学習します。

〇

〇

〇

〇

〇

〇

配
当
年
次
・
学
期

授業方法 場所 教員
企
実
業
単
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
と
位
実
の
時
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
数
実
技
授

1
2 120 4 〇 〇
通

〇

〇

1
2 120 4 〇
通

〇 〇

〇

2 60
通

〇 〇

〇

1 〇 〇

〇

〇

1 〇 〇

〇

〇

マネジメントの父 ピーター・ドラッカーの考え方を基本とします。人にかかわることとして、人が230
マネジメント 共同して成果を上げることを可能とし、強みを発前揮させ、弱みを無意味なものにするためにどうすればよいかという思考方法を学習します。

マーケティングとは、「お客様に価値を提マーケティン 供してお金をいただくこと」です。そのために、企業として何をすればよいかを導きグ
出すための手法や考え方を学習します。
気象予報に必要な法律を学びます。気象観
気象法令／気 測に必要な機器やその観測方法について学びます。
象観測
気象予報に必要な数値予報、短期予報・中気象予報Ⅰ／ 期予報、長期予報、局地予報、短時間予Ⅱ／気象災害 報、気象災害などについて学習します。
観測や予報の仕組みを学習し、山や河川、
気象観測・予 湖、海などで観測、予報実習を行いながら気象予報士資格の学習も行います。
報実習

天体の科学
合計

2 30
前

1
2 120 4 〇 〇
通

〇 〇

〇 〇

1
2 120 4 〇 〇
通

〇 〇

〇 〇

〇 〇 〇

〇 〇

〇 〇

〇 〇

2 120
4
通

気象観測や予報を行うために必要な大気の構造、大気の熱力学、降水過程、大気にお 1
ける放射、大気の力学、気象現象、気候の 通 60変動などの基礎を学習します。
９科目
卒業要件及び履修方法

試験等に合格し、本校所定の課程を修了した者

2

2 〇 〇

780単位時間(26単位)
授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 ２０週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

授業科目等の概要（工業専門課程情報処理システム科Ｂコース）令和２年度
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

配
当
年
次
・
学
期

授業科目概要気象予報士に合格し、将来ウェザーキャス
ウェザーキャ ターとして業務を行うために発声や滑舌を〇スター入門 訓練し、天気予報のキャスターの訓練を行います。
屋上に設置してある気象観測システムの観
気象情報シス 測データをコンピュータシステム上で処理〇できるように企業システムに近いシステム
テムの設計から制作について学習します。
企業ニーズに合った内容の技術習得を演習形式で行います。資格取得対策なども演習〇 演習Ⅰ／Ⅱ 形式で行います。
各コースに必要な技術で企業ニーズに合っ課題制作Ⅰ／ た課題制作を実施し、就職活動時に有効に〇なるようにする。
Ⅱ〇

学校では学べないビジネスマナーや実践的
イ ン タ ー ン な業務に従事し、社会人としての実践力を身に着けます。
シップ

合計

５科目
卒業要件及び履修方法
試験等に合格し、本校所定の課程を修了した者

授業方法 場所 教員
企
実
業
単
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
と
位
実
の
時
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
数
実
技
授

1 30
後

1

〇

2
120 4 〇
通

〇

〇

〇 〇

〇

〇

〇

1
2 240 8
通

〇 〇

〇

2 120
4
通

〇 〇 〇

1
2 240 8通〇〇750単位時間(25単位)
授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 ２０週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。