大学等における修学の支援に関する法律による修学支援の更新確認申請書

京都バレエ専門学校
令和 6 年度

様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

文化教養
専門課程

学科名

バレエ本科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める
基準単位数又は授業時数1080 時数（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
学校事務室にて閲覧

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

240 時数配置困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校

学校法人京都バレエ

１．理事（役員）名簿の公表方法
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624903825_1.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

非常勤

法律事務所

非常勤

診療所 所長

（備考）

所長

任期

担当する職務内容
や期待する役割

2022.4.1～
2025.3.31

労務・法務・財務

2022.4.1～
2025.3.31

人事様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
シラバスの作成過程：①校長と教員がシラバス記載項目、内容を検討②校長が全教員にシラバス作成を依頼③全教員がシラバスを校長に提出④校長がシラバスを点検
シラバスの作成時期：12 月～2 月下旬
公表時期：4 月
授業方法：講義、演習、実技、実習
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

授業計画書の公表方法

学校事務室にて閲覧２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５
優秀
出席 95％以上、内容も優良である
４
秀
出席 80％以上、内容は良である
3
良
出席 60％、内容は良である
２
可出席 40％、内容は可である
1
不可
出席 20％以下、内容は不可である（ア）各科目において出席時数が 3 分の 2 に達しない場合、1 とする。
（イ）以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合（ウ）仮進級は、校長の判断により認められる。
（エ）仮進級となった場合、校長の認める下記（１）、（２）により単位を取得する事ができる。
（１）講義においては、課題提出、あるいは再試験（２）実技においては、補講（オ）仮進級が認められない場合は留年となる。
（カ）3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については 2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。その際、補講授業は定められた受講料が必要となる。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

客観的な指標の具体的な内容：履修科目の成績評価を点数化し、全科目の合計点の平均を算出する。
客観的な指標の適切な実施状況：「客観的な指標に基づく成績の分布状況」（資料添付）
を作成し客観的な指標を算出している。

客観的な指標の算出方法の公表方法

学校事務室にて閲覧

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定に関する方針の具体的な内容：本校の教育理念により、正しい知識と技術、高度な専門性、テクニックに加え舞台芸術としてのバレエを総合的に身に付け、ダンサーとして教師としてのみならず、バレエを中核に国際的な視野に立って自己表現できる人材育成を目指す。
卒業の認定に関する方針の適切な実施状況：卒業に対し各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合卒業不可とする。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については
2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」
付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。
卒業の為に学習発表会の舞台成果を評価の基準と重視している。
卒業の認定に関する
学校事務室にて閲覧方針の公表方法

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。
学校名京都バレエ専門学校
設置者名
学校法人京都バレエ

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
文化教養
修業
昼夜
年限
昼

課程名
専門課程

学科名
バレエ本科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

450 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

210 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

1860 単位時間/単位

３年

２,５２０単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

45 人

36 人

0人

4人

23 人

27 人

2520 単位時間／単位

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
授業方法：講義、演習、実技、実習
年間の授業計画：校長と教員がシラバス記載項目、内容の年間授業計画を検討し教員が作成したシラバスを校長が点検し実施する

成績評価の基準・方法（概要）学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術であることから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
・成績評価の基準：1～5 段階評価５
優秀
出席 95％以上、内容も優良である
４
秀
出席 80％以上、内容は良である
3
良
出席 60％、内容は良である
２
可出席 40％、内容は可である
1
不可
出席 20％以下、内容は不可である
卒業・進級の認定基準（概要）
各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合卒業の為に学習発表会にて舞台成果を評価の基準と重視している。
学修支援等
（概要）
６，８，１０月に進路指導

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
15 人
（100％）（主な就職、業界等）
バレエ団、バレエ関係

進学者数

（

2人
13.3％）

就職者数（自営業を含む。）
（

6人
40 ％）

その他
7人
（ 46.7％）（就職指導内容）
６，８，１０月に進路指導（主な学修成果（資格・検定等））「専門士」称号が付与される。専修学校各種学校准教員認定証を取得できる。
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

42 人（中途退学の主な理由）
違う分野の学校に進学、体調不良（中退防止・中退者支援のための取組）
定期的に面談をする。随時、声掛けや話をしている。

2人

中退率
4.8％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

400,000 円
円
円
円
修学支援（任意記載事項）

ﾊﾞﾚｴ本科 1 年

授業料
（年間）
660,000 円
円
円
円

その他

備考（任意記載事項）

370,000 円
円
円円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624940394_1.pdf
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、卒業生、保護者、地域住民など学校と密接に関係する者の理解促進と継続した連帯協力体制の確保により、教育課程、進路指導、学校運営等の改善を図るため、学校関係者評価を実施する。
評価委員の定数：10 人以内 委員の選出区分：有識者、保護者、卒業生、地域住民等
評価結果の活用方法：毎年理事会開催時に報告と改善策を話し合う。
責任者：有馬えり子校長
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
診療所 所長2023.4.1～2026.3.31
卒業生・理事・評議員
有識者
医院 看護師2023.4.1～2026.3.31
地域の方卒業生の保護者

2023.4.1～2026.3.31

卒業生の保護者

卒業生の保護者

2023.4.1～2026.3.31

卒業生の保護者

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624940394_1.pdf
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com
入学案内（希望者に配布）

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場
合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。

学校コード（13 桁）

H126310000103

学校名（〇〇大学 等）

京都バレエ専門学校

設置者名（学校法人〇〇学園

学校法人京都バレエ等）

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数
前半期

後半期

年間

支援対象者（家計急変による者を除く）

―人

―人

第Ⅰ区分

―人

―人

第Ⅱ区分

―人

0人

第Ⅲ区分

―人

―人

第Ⅳ区分

0人

0人

内
訳

―人

家計急変による
支援対象者（年間）0人

合計（年間）―人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（1）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数

年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

0人

人

人

0人

人

人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

0人

人

人

「警告」の区分に連続して該
当

0人

人

人

計

0人

人

人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準
時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0 人 前半期

人 後半期

人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数

退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数

停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の６
割以下

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準
時間数の６割以下）

0人

人

人

ＧＰＡ等が下位４分の１

0人

人

人

出席率が８割以下その他学修
意欲が低い状況

0人

人

人

計

0人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

大学等における修学の支援に関する法律による修学支援の更新確認申請書

京都バレエ専門学校
令和 5 年度

様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

文化教養
専門課程

学科名

バレエ本科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める
基準単位数又は授業時数1080 時数（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
学校事務室にて閲覧

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

240 時数配置困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．理事（役員）名簿の公表方法
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624903825_1.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

非常勤

法律事務所

非常勤

診療所 所長

（備考）

所長

任期

担当する職務内容
や期待する役割

2022.4.1～
2025.3.31

労務・法務・財務

2022.4.1～
2025.3.31

人事様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
シラバスの作成過程：①校長と教員がシラバス記載項目、内容を検討②校長が全教員にシラバス作成を依頼③全教員がシラバスを校長に提出④校長がシラバスを点検
シラバスの作成時期：12 月～2 月下旬
公表時期：4 月
授業方法：講義、演習、実技、実習
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

授業計画書の公表方法

学校事務室にて閲覧２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５
優秀
出席 95％以上、内容も優良である
４
秀
出席 80％以上、内容は良である
3
良
出席 60％、内容は良である
２
可出席 40％、内容は可である
1
不可
出席 20％以下、内容は不可である（ア）各科目において出席時数が 3 分の 2 に達しない場合、1 とする。
（イ）以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合（ウ）仮進級は、校長の判断により認められる。
（エ）仮進級となった場合、校長の認める下記（１）、（２）により単位を取得する事ができる。
（１）講義においては、課題提出、あるいは再試験（２）実技においては、補講（オ）仮進級が認められない場合は留年となる。
（カ）3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については 2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。その際、補講授業は定められた受講料が必要となる。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

客観的な指標の具体的な内容：履修科目の成績評価を点数化し、全科目の合計点の平均を算出する。
客観的な指標の適切な実施状況：「客観的な指標に基づく成績の分布状況」（資料添付）
を作成し客観的な指標を算出している。

客観的な指標の算出方法の公表方法

学校事務室にて閲覧

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定に関する方針の具体的な内容：本校の教育理念により、正しい知識と技術、高度な専門性、テクニックに加え舞台芸術としてのバレエを総合的に身に付け、ダンサーとして教師としてのみならず、バレエを中核に国際的な視野に立って自己表現できる人材育成を目指す。
卒業の認定に関する方針の適切な実施状況：卒業に対し各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合卒業不可とする。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については
2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」
付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。
卒業の為に学習発表会の舞台成果を評価の基準と重視している。
卒業の認定に関する方針の公表方法

学校事務室にて閲覧

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
文化教養
修業
昼夜
年限
昼

課程名
専門課程

学科名
バレエ本科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

450 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

210 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

1880 単位時間/単位

３年

２,５２０単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

45 人

43 人

0人

4人

23 人

27 人

2520 単位時間／単位

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
授業方法：講義、演習、実技、実習
年間の授業計画：校長と教員がシラバス記載項目、内容の年間授業計画を検討し教員が作成したシラバスを校長が点検し実施する

成績評価の基準・方法（概要）学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術であることから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
・成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

卒業・進級の認定基準（概要）
各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合卒業の為に学習発表会にて舞台成果を評価の基準と重視している。
学修支援等
（概要）
６，８，１０月に進路指導

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
10 人
（100％）（主な就職、業界等）
バレエ団、バレエ関係

進学者数
1人
（10％）

就職者数
（自営業を含む。）

その他

6人
（60％）

（就職指導内容）
６，８，１０月に進路指導（主な学修成果（資格・検定等））「専門士」称号が付与される。専修学校各種学校准教員認定証を取得できる。
（備考）（任意記載事項）

3人
（30％）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

42 人
3人（中途退学の主な理由）
違う分野の学校に進学、海外でバレエの経験を積む、家業手伝い（中退防止・中退者支援のための取組）
定期的に面談をする。随時、声掛けや話をしている。

中退率
7.1％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

400,000 円
円
円
円
修学支援（任意記載事項）

ﾊﾞﾚｴ本科 1 年

授業料
（年間）
660,000 円
円
円
円

その他

備考（任意記載事項）

370,000 円
円
円円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624940394_1.pdf
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、卒業生、保護者、地域住民など学校と密接に関係する者の理解促進と継続した連帯協力体制の確保により、教育課程、進路指導、学校運営等の改善を図るため、学校関係者評価を実施する。
評価委員の定数：10 人以内 委員の選出区分：有識者、保護者、卒業生、地域住民等
評価結果の活用方法：毎年理事会開催時に報告と改善策を話し合う。
責任者：有馬えり子校長
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
診療所 所長2023.4.1～2026.3.31
卒業生・理事・評議員
有識者
医院 看護師2023.4.1～2026.3.31
地域の方卒業生の保護者

2023.4.1～2026.3.31

卒業生の保護者

卒業生の保護者

2023.4.1～2026.3.31

卒業生の保護者

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com
入学案内（希望者に配布）

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。
学校コード

H126310000103

学校名

京都バレエ専門学校

設置者名

学校法人京都バレエ

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

―

―

第Ⅰ区分

―

―

第Ⅱ区分

―

第Ⅲ区分

―

年間
―

0人
―

家計急変による
支援対象者（年間）合計（年間）

0人―（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期―

修得単位数が標準単位
数の５割以下0人（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状
況0人「警告」の区分に連続し
て該当

0人

計

後半期

―

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著し
く不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数

年間

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

―

前半
期

後半
期

（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数

退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数

停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の６割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の６割以下）

前半期

0人

後半期

ＧＰＡ等が下位４分の１

0人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

0人

計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

大学等における修学の支援に関する法律による修学支援の更新確認申請書

京都バレエ専門学校
令和 4 年度

様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

文化教養
専門課程

学科名

バレエ本科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める
基準単位数又は授業時数1080 時数（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
学校事務室にて閲覧

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

240 時数配置困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．理事（役員）名簿の公表方法
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624903825_1.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

非常勤

法律事務所

非常勤

診療所 所長

（備考）

所長

任期

担当する職務内容
や期待する役割

2022.4.1～
2025.3.31

労務・法務・財務

2022.4.1～
2025.3.31

人事様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

学校名
設置者名

○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
シラバスの作成過程：①校長と教員がシラバス記載項目、内容を検討②校長が全教員にシラバス作成を依頼③全教員がシラバスを校長に提出④校長がシラバスを点検
シラバスの作成時期：12 月～2 月下旬
公表時期：4 月
授業方法：講義、演習、実技、実習
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

授業計画書の公表方法

学校事務室にて閲覧２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５
優秀
出席 95％以上、内容も優良である
４
秀
出席 80％以上、内容は良である
3
良
出席 60％、内容は良である
２
可出席 40％、内容は可である
1
不可
出席 20％以下、内容は不可である（ア）各科目において出席時数が 3 分の 2 に達しない場合、1 とする。
（イ）以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合（ウ）仮進級は、校長の判断により認められる。
（エ）仮進級となった場合、校長の認める下記（１）、（２）により単位を取得する事ができる。
（１）講義においては、課題提出、あるいは再試験（２）実技においては、補講（オ）仮進級が認められない場合は留年となる。
（カ）3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については 2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。その際、補講授業は定められた受講料が必要となる。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

客観的な指標の具体的な内容：履修科目の成績評価を点数化し、全科目の合計点の平均を算出する。
客観的な指標の適切な実施状況：「客観的な指標に基づく成績の分布状況」（資料添付）
を作成し客観的な指標を算出している。

客観的な指標の算出方法の公表方法

学校事務室にて閲覧

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定に関する方針の具体的な内容：本校の教育理念により、正しい知識と技術、高度な専門性、テクニックに加え舞台芸術としてのバレエを総合的に身に付け、ダンサーとして教師としてのみならず、バレエを中核に国際的な視野に立って自己表現できる人材育成を目指す。
卒業の認定に関する方針の適切な実施状況：卒業に対し各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合卒業不可とする。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については
2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」
付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。
卒業の為に学習発表会の舞台成果を評価の基準と重視している。
卒業の認定に関する方針の公表方法

学校事務室にて閲覧

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
文化教養
修業
昼夜
年限
昼

課程名
専門課程

学科名
バレエ本科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

450 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

210 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

1860 単位時間/単位

3年

2,520 単位時間／単位

2,520 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

45 人

42 人

0人

4人

22 人

26 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
授業方法：講義、演習、実技、実習
年間の授業計画：校長と教員がシラバス記載項目、内容の年間授業計画を検討し教員が作成したシラバスを校長が点検し実施する

成績評価の基準・方法（概要）学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術であることから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
・成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

卒業・進級の認定基準（概要）
各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合卒業の為に学習発表会にて舞台成果を評価の基準と重視している。
学修支援等
（概要）
６，８，１０月に進路指導

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

17 人
2人
8人
（100％）（％）（％）（主な就職、業界等）
バレエ団、バレエ関係、スポーツクラブ、陸上自衛隊、髙島屋その他（（就職指導内容）
６，８，１０月に進路指導（主な学修成果（資格・検定等））「専門士」称号が付与される。専修学校各種学校准教員認定証を取得できる。
（備考）（任意記載事項）

7人％）

中途退学の現状
令和 3 年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

37 人（中途退学の主な理由）
海外に就職、体調不良（中退防止・中退者支援のための取組）
定期的に面談をする。随時、声掛けや話をしている。

2人

中退率
5.4％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

400,000 円
円
円
円
修学支援（任意記載事項）

ﾊﾞﾚｴ本科 1 年

授業料
（年間）
660,000 円
円
円
円

その他

備考（任意記載事項）

370,000 円
円
円円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624940394_1.pdf
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、卒業生、保護者、地域住民など学校と密接に関係する者の理解促進と継続した連帯協力体制の確保により、教育課程、進路指導、学校運営等の改善を図るため、学校関係者評価を実施する。
評価委員の定数：10 人以内 委員の選出区分：有識者、保護者、卒業生、地域住民等
評価結果の活用方法：毎年理事会開催時に報告と改善策を話し合う。
責任者：有馬えり子校長
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
診療所 所長2020.1.1～2023.3.31
卒業生・理事・評議員
有識者
医院 看護師2020.1.1～2023.3.31
地域の方卒業生の保護者

2020.1.1～2023.3.31

卒業生の保護者

卒業生の保護者

2022.4.1～2023.3.31

卒業生の保護者

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624940394_1.pdf
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com
入学案内（希望者に配布）

（別紙）※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

学校名
設置者名

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）
内
訳

後半期

年間

－人

－人

第Ⅰ区分

－人

－人

第Ⅱ区分

－人

－人

第Ⅲ区分

0人

－人

－人

家計急変による
支援対象者（年間）0人

合計（年間）－人（備考）※本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定
修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状況「警告」の区分に連続して該当
計

前半期

後半期

0人

人

人

0人

人

人

0人

人

人

0人

人

人

0人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0 人 前半期

人 後半期

人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の６割以下

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の６割以下）

0人

人

人

ＧＰＡ等が下位４分の１

0人

人

人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

0人

人

人

計

0人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

備考 この用紙の大きさは，日本産業規格Ａ４とする。

大学等における修学の支援に関する法律による修学支援の更新確認申請書

京都バレエ専門学校
令和 3 年度

様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

文化教養
専門課程

学科名

バレエ本科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める
基準単位数又は授業時数1080 時数（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
学校事務室にて閲覧

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

240 時数配置困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．理事（役員）名簿の公表方法
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624903825_1.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤

法律事務所 所長

2019.4.1 ～労務・法務・財務
2022.3.31

非常勤

診療所 所長2019.4.1 ～人事
2022.3.31（備考）様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
シラバスの作成過程：①校長と教員がシラバス記載項目、内容を検討②校長が全教員にシラバス作成を依頼③全教員がシラバスを校長に提出④校長がシラバスを点検
シラバスの作成時期：12 月～2 月下旬
公表時期：4 月
授業方法：講義、演習、実技、実習
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

授業計画書の公表方法

学校事務室にて閲覧２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５
優秀
出席 95％以上、内容も優良である
４
秀
出席 80％以上、内容は良である
3
良
出席 60％、内容は良である
２
可出席 40％、内容は可である
1
不可
出席 20％以下、内容は不可である（ア）各科目において出席時数が 3 分の 2 に達しない場合、1 とする。
（イ）以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合（ウ）仮進級は、校長の判断により認められる。
（エ）仮進級となった場合、校長の認める下記（１）、（２）により単位を取得する事ができる。
（１）講義においては、課題提出、あるいは再試験（２）実技においては、補講（オ）仮進級が認められない場合は留年となる。
（カ）3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については 2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。その際、補講授業は定められた受講料が必要となる。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

客観的な指標の具体的な内容：履修科目の成績評価を点数化し、全科目の合計点の平均を算出する。
客観的な指標の適切な実施状況：「客観的な指標に基づく成績の分布状況」（資料添付）
を作成し客観的な指標を算出している。

客観的な指標の算出方法の公表方法

学校事務室にて閲覧

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定に関する方針の具体的な内容：本校の教育理念により、正しい知識と技術、高度な専門性、テクニックに加え舞台芸術としてのバレエを総合的に身に付け、ダンサーとして教師としてのみならず、バレエを中核に国際的な視野に立って自己表現できる人材育成を目指す。
卒業の認定に関する方針の適切な実施状況：卒業に対し各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合卒業不可とする。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については 2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。
卒業の為に学習発表会の舞台成果を評価の基準と重視している。
卒業の認定に関する
学校事務室にて閲覧方針の公表方法

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
文化教養
修業
昼夜
年限
昼

課程名
専門課程

学科名
バレエ本科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

465 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

150 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

1920 単位時間/単位

3年

2,535 単位時間／単位

2,535 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

45 人

37 人

1人

4人

22 人

26 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）

グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
授業方法：講義、演習、実技、実習
年間の授業計画：校長と教員がシラバス記載項目、内容の年間授業計画を検討し教員が作成したシラバスを校長が点検し実施する

成績評価の基準・方法（概要）
学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術であることから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
・成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

卒業・進級の認定基準（概要）
各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合卒業の為に学習発表会にて舞台成果を評価の基準と重視している。
学修支援等
（概要）
６，８，１０月に進路指導
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

12 人
2人
（100％）（ 16.7 ％）（主な就職、業界等）
バレエ団、バレエ関係、スポーツクラブ

就職者数（自営業を含む。）（

10 人
83.3 ％）

その他（（就職指導内容）
６，８，１０月に進路指導（主な学修成果（資格・検定等））「専門士」称号が付与される。専修学校各種学校准教員認定証を取得できる。
（備考）（任意記載事項）

人％）

中途退学の現状
令和 2 年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

36 人（中途退学の主な理由）
体調不良、地元に帰る（中退防止・中退者支援のための取組）
定期的に面談をする。随時、声掛けや話をしている。

2

人

中退率
5.6 ％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

400,000 円
円
円
円
修学支援（任意記載事項）

ﾊﾞﾚｴ本科 1 年

授業料
（年間）
660,000 円
円
円
円

その他

備考（任意記載事項）

370,000 円
円
円円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624940394_1.pdf
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、卒業生、保護者、地域住民など学校と密接に関係する者の理解促進と継続した連帯協力体制の確保により、教育課程、進路指導、学校運営等の改善を図るため、学校関係者評価を実施する。
評価委員の定数：10 人以内 委員の選出区分：有識者、保護者、卒業生、地域住民等
評価結果の活用方法：毎年理事会開催時に報告と改善策を話し合う。
責任者：有馬えり子校長
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
診療所 所長2020.1.1～2023.3.31
卒業生・理事・評議員
有識者
医院 看護師2020.1.1～2023.3.31
地域の方医院 事務員2020.1.1～2023.3.31

保護者（卒業生の保護者）

2020.1.1～2023.3.31

卒業生の保護者

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1624940394_1.pdf
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com
入学案内（希望者に配布）

（別紙）※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）
内
訳

後半期

年間

－人

－人

第Ⅰ区分

－人

－人

第Ⅱ区分

－人

0人

第Ⅲ区分

－人

0人

－人

家計急変による
支援対象者（年間）0人

合計（年間）－人（備考）※本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定
修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状況「警告」の区分に連続して該当
計

前半期

後半期

0人

人

人

0人

人

人

0人

人

人

0人

人

人

0人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0 人 前半期

人 後半期

人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の６割以下

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間
数が標準時間数の６割以下）

0人

人

人

ＧＰＡ等が下位４分の１

0人

人

人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

0人

人

人

計

0人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

大学等における修学の支援に関する法律による修学支援の更新確認申請書

京都バレエ専門学校
令和 2 年度

様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

文化教養
専門課程

学科名

バレエ本科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める
基準単位数又は授業時数1080 時数（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
学校事務室にて閲覧

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

240 時数配置困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

１．理事（役員）名簿の公表方法
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1592484070_1.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤

法律事務所 所長

2019.4.1 ～労務・法務・財務
2022.3.31

非常勤

診療所 所長2019.4.1 ～人事
2022.3.31（備考）様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
シラバスの作成過程：①校長と教員がシラバス記載項目、内容を検討②校長が全教員にシラバス作成を依頼③全教員がシラバスを校長に提出④校長がシラバスを点検
シラバスの作成時期：12 月～2 月下旬
公表時期：4 月
授業方法：講義、演習、実技、実習
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

授業計画書の公表方法

学校事務室にて閲覧２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

成績評価の方法：学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術である
ことから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
成績評価の基準：1～5 段階評価５
優秀
出席 95％以上、内容も優良である
４
秀
出席 80％以上、内容は良である
3
良
出席 60％、内容は良である
２
可出席 40％、内容は可である
1
不可
出席 20％以下、内容は不可である（ア）各科目において出席時数が 3 分の 2 に達しない場合、1 とする。
（イ）以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合（ウ）仮進級は、校長の判断により認められる。
（エ）仮進級となった場合、校長の認める下記（１）、（２）により単位を取得する事ができる。
（１）講義においては、課題提出、あるいは再試験（２）実技においては、補講（オ）仮進級が認められない場合は留年となる。
（カ）3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については 2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。その際、補講授業は定められた受講料が必要となる。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

客観的な指標の具体的な内容：履修科目の成績評価を点数化し、全科目の合計点の平均を算出する。
客観的な指標の適切な実施状況：「客観的な指標に基づく成績の分布状況」（資料添付）
を作成し客観的な指標を算出している。

客観的な指標の算出方法の公表方法

学校事務室にて閲覧

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定に関する方針の具体的な内容：本校の教育理念により、正しい知識と技術、高度な専門性、テクニックに加え舞台芸術としてのバレエを総合的に身に付け、ダンサーとして教師としてのみならず、バレエを中核に国際的な視野に立って自己表現できる人材育成を目指す。
卒業の認定に関する方針の適切な実施状況：卒業に対し各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合卒業不可とする。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合3 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 2,500 時間以上、編入学生については 2 年間を通して卒業に必要な総授業時数である 1,700 時間以上の修得単位数に達しない場合は、「卒業証書」、「専門士」の称号は付与されない。またその場合、「修了証書」付与となり、卒業後の補講授業による単位習得後、付与とする。
卒業の為に学習発表会の舞台成果を評価の基準と重視している。
卒業の認定に関する
学校事務室にて閲覧方針の公表方法

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

京都バレエ専門学校
学校法人京都バレエ

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧
学校事務室にて閲覧

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
文化教養
修業
昼夜
年限
昼

課程名
専門課程

学科名
バレエ本科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

専門士
高度専門士
〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

465 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

150 単位
時間/単
位

単位時間
/単位

1920 単位時間/単位

3年

2,535 単位時間／単位

2,535 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

60 人

36 人

2人

4人

23 人

27 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
グローバルに活躍できる人材の育成を目指し、世界で活躍するダンサーや教師による指導、バレエを中核とした芸術文化に関する授業を行う。またバレエダンサーの資本となる、身体のつくりの理解のための解剖学、栄養学、呼吸法等を学ぶ。学習発表会
以外に全国バレエ団や京都バレエ団公演など多くの舞台出演などを実施。希望者へは海外提携校に短期留学を行っている。クラスレッスン等の教育実習など、それぞれの学生にあわせた実践を行い人材の育成ができるカリキュラムとなっている。
授業方法：講義、演習、実技、実習
年間の授業計画：校長と教員がシラバス記載項目、内容の年間授業計画を検討し教員が作成したシラバスを校長が点検し実施する

成績評価の基準・方法（概要）
学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して学修成果の評価を行う。バレエは舞台芸術であることから個人を重視し相対評価は基本的に行っていない。技術面と座学のみ評価をつける。
・成績評価の基準：1～5 段階評価５

優秀

出席 95％以上、内容も優良である

４

秀

出席 80％以上、内容は良である

3

良

出席 60％、内容は良である

２

可出席 40％、内容は可である

1

不可

出席 20％以下、内容は不可である

卒業・進級の認定基準（概要）
各科目において出席時数は２/３以上、成績は１～５段階評価にて。
以下の場合、進級不可、仮進級、または卒業不可となる。
（１）後期、総合評価に 1 が 3 つ以上ある場合（２）定められた修得単位数に満たない場合卒業の為に学習発表会にて舞台成果を評価の基準と重視している。
学修支援等
（概要）
６，８，１０月に進路指導
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
19 人
（100％）（主な就職、業界等）
バレエ団、バレエ関係

進学者数
0人
（0％）

就職者数
（自営業を含む。）
18 人（94.7％）

その他
1人（5.3％）（就職指導内容）
６，８，１０月に進路指導（主な学修成果（資格・検定等））「専門士」称号が付与される。専修学校各種学校准教員認定証を取得できる。
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
令和元年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

50 人
8 人
16
（中途退学の主な理由）
海外で本格的に勉強する。地元で勉強がしたい。他の分野の勉強がしたい。
（中退防止・中退者支援のための取組）
定期的に面談をする％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

400,000 円
円
円
円
修学支援（任意記載事項）

ﾊﾞﾚｴ本科 1 年

授業料
（年間）
660,000 円
円
円
円

その他

備考（任意記載事項）

370,000 円
円
円円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1591967381_1.pdf
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、卒業生、保護者、地域住民など学校と密接に関係する者の理解促進と継続した連帯協力体制の確保により、教育課程、進路指導、学校運営等の改善を図るため、学校関係者評価を実施する。
評価委員の定数：10 人以内 委員の選出区分：有識者、保護者、卒業生、地域住民等
評価結果の活用方法：毎年理事会開催時に報告と改善策を話し合う。
責任者：有馬えり子校長
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
診療所 所長2020.1.1～2023.3.31
卒業生・理事・評議員
有識者
医院 看護師2020.1.1～2023.3.31
地域の方医院 事務員2020.1.1～2023.3.31

保護者（卒業生の保護者）

2020.1.1～2023.3.31

卒業生の保護者

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com/upload/news/1591967381_1.pdf
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.kyoto-ballet-academy.com
入学案内（希望者に配布）