豚病会報
資No.
72 201831料
宮崎県における養豚場１９戸の抗菌剤使用量の調査と２０１４－２
０１６年の３年間の変化に関連する要因分析
遠矢良平1)、佐々木羊介2)、吉原啓介3)、出口祐一郎3)、辻 厚史1)1)

（ 宮崎県農業共済組合連合会、2)宮崎大学テニュアトラック推進機構、3)みやざき農業共済組合）
Toya,R.
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,Yoshihara,K.
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csin3years(20142016).
Proc.Jpn.Pi
gVet.Soc.72,3135.

キーワード：特定地域の調査、投薬指示書データ、養調査はほとんどされておらず、関連性が明らかになっていない。

豚管理獣医師

そこで本研究では、特定の地域における抗菌剤使用１．はじめに量の実績を明らかにするために、宮崎県の養豚生産農

近年、ヒトにおける薬剤耐性感染症の世界的拡大が場を対象として、抗菌剤使用量の実績を調査すること、問題となり、ワンヘルスアプローチのもと、医療、獣抗菌剤使用量に関連する因子を探査すること、そして医療、環境など様々な分野の横断的な対策が求められ個々の農場における投薬方法が使用量の増減にどう影ている。各分野において薬剤耐性菌の選択圧となりう響しているのかについて調査することを目的とした。

る抗菌剤使用量が注目されているが、日本の動物においては販売量を基にした使用量が報告され、豚での使2)用量が最も多くなっている 。日本の食肉１kgあたり5)２．材料と方法
２．
１．養豚場の抗菌剤使用量の実態調査の販売高は EUの報告に比べて高く 、高使用量農場に

本研究では、NOSAI連宮崎（宮崎県農業共済組合連おける適正化や削減が必要である。豚では、個体診療合会）及び NOSAIみやざき（みやざき農業共済組合）、が主体の牛と異なり、群単位で抗菌剤の投与を実施す

NOSAI都城（都城地区農業共済組合）、NOSAI西諸

るため、この投与方法が使用量を増加させる一因とし（西諸県農業共済組合）、NOSAI北部（宮崎県北部農業5)て考えられている が、一般生産農場における抗菌剤共済組合）に所属する１３名の獣医師が定期巡回してい使用量の実績はあまり報告されていない。過去の報告

る宮崎県内の一貫経営農場１９農場を対象として調査をでは、伊藤らが２０
１５年の投薬指示書データを分析する実施した（母豚の飼養頭数は８５から１，３００頭）。これらことで、養豚場の使用実態に近い全国的な調査を行っの農場に対して、２０１４年から２０１６年における年間抗菌4)ていたが 、特定の地域に特化した調査はほとんど実剤使用量を調査した。その結果、延べ４７記録を収集し施されていない。

た（１３農場は３年間の記録を収集、２農場は２年間の抗菌剤の使用量に関連する因子として、ワクチン、記録を収集、４農場は１年間の記録を収集）。年間抗菌

離乳後事故率、母豚規模、生産指標が報告されてい剤使用量は獣医師団体が使用している投薬指示システる4,6)。EU４カ国の調査では、ワクチンの投与種類が6)

ムの履歴データより収集した。年間抗菌剤使用量は、多い農場は抗菌剤使用が有意に多くなっていた 。離投与方法別に、飼料添加剤、飲水投与剤、注射剤及び乳後事故率と母豚規模に関しては、日本の全国的な調その他に分類した。全ての抗菌剤使用量は mg力価に4)査では有意な関連性は認められなかった 。生産指標

換算したが、ペニシリンは単位表記であることから、に関しては、繁殖母豚に対する抗菌剤使用量が多い農

１００万単位を６００mg力価に換算した。各年における抗場では一腹当たり離乳子豚数が増えたという報告があ

菌剤使用量は mg力価の年間合計値とした。また、各6)る 。しかし、飼料添加剤の種類や変化の理由につい年における抗菌剤使用量は各農場の年間枝肉総重量でては、豚の投与経路のほとんどを経口が占めるため、除し、枝肉１kg当たり抗菌剤使用量を算出した。

関連因子として考えられるが、個々の農場についての

32

ProcJpn Pi
gVe
tSocNo.
72 2018
各農場グループにおいて、飼料添加剤の種類数、最も２．
２．統計分析
全ての統計分析は SASs
oft
warever.
９．
４を用いて使用量が多かった抗菌剤の種類、最も使用量が多かっ行った（SASInstituteInc.
,
Cary,NC,USA）。年別の年た抗菌剤の使用月数、２０
１４年と２０１６年の力価の比率を間枝肉１kg当たり抗菌剤使用量には混合効果線形モ調査した。
各有意差検定において、P値が０．
０５未満の場合を有デルを用い、変量効果として農場を用いた。また各疾

意差ありとした。

病に対するワクチンの使用の有無と年間枝肉１kg当たり抗菌剤使用量の関連性の分析では、被説明変数を３．結果と考察

年間枝肉１kg当たり抗菌剤使用量とし、説明変数をそれぞれの対象疾病ワクチンの使用の有無とした。対象

本研究にて収集した１９農場における延べ４７記録の年とした疾病は、豚胸膜肺炎（APP）、豚繁殖呼吸器障

間枝肉１kg当たり抗菌剤使用量の平均±標準偏差は害症候群（PRRS）、豚マイコプラズマ性肺炎（MPS）、

２４４．
５±２２５．
３mg/kg（中央値１９０．
７mg/kg）であった

豚インフルエンザ（SI）、豚萎縮性鼻炎（AR）、豚丹毒（表１）。また、年別の枝肉１ kg当たり抗菌剤使用量は、（SE）とした。また各モデルには変量効果として農場

２０１４年 が２３９．
２mg/kg、２０１５年 が２４８．
４mg/kg、２０１６を用いた。次に、農場成績及び飼養規模と抗菌剤使用年が２５２．
１mg/kgであり、有意な差はみられなかった。

量との関連性について分析を行った。分析には混合効

本調査で得られた枝肉１kg当たり抗菌剤使用量の数

果線形モデルを用い、被説明変数として各年における値は、日本の販売量を基にした全国の抗菌剤使用量の離乳後事故率及び一母豚あたり年間出荷枝肉重量と母平均値5)である食肉１kgあたり約４００mg/kgbiomass

豚の飼養頭数を用いた。また説明変数には年間枝肉１と比較して低く、本調査の４７記録にて全国の平均値をkg当たり抗菌剤使用量を用い、変量効果として農場を上回った記録は８記録のみであった。さらに、伊藤用いた。一母豚あたり年間出荷枝肉重量は各年におけら 4)が実施した全国的な抗菌剤使用量の実態調査ではる年間枝肉総重量を母豚規模で除して算出した。

肉豚１頭あたりの抗菌剤使用量の平均が２５．
３gと報告

さらに２０１４年から２０１６年の３年分の抗菌剤使用量のされており、これを平均枝肉重量７４．
８kg3)と仮定する

情報を持つ１３農場を対象として、抗菌剤使用量の経時と枝肉１kg当たり抗菌剤使用量が３３８．
２mgとなり、本的変化と飼料添加剤の種類の変化の関連性について分調査の平均値はその実態調査と比較しても低かった。

析した。３年間の抗菌剤使用量の経時的変化として、今回の調査対象農場では、生産者との契約に基づく定農場を減少農場・不変農場・増加農場の３つに分類し期巡回指導の形態で、獣医師が月に１回の訪問を実施た。定義として、減少農場は２０１６年の枝肉１kg当たりしており、訪問の度に発生した疾病に対して、診断と抗菌剤使用量が２０１４年の０．
５倍以下である農場、増加農治療、効果判定が実施されるため、抗菌剤の選択や使場は２０１６年の枝肉１kg当たり抗菌剤使用量が２０１４年

用方法について制御されていたことが使用量の低下にの２倍以上である農場、それ以外を不変農場とした。

繋がった可能性がある。特に、養豚場では診断を行っ⾲ 1㸬19 ㎰ሙ࡟࠾ࡅࡿᘏ࡭ 47 グ㘓ࡢᖺ㛫ᯞ⫗ 1 kg ᙜࡓࡾᢠ⳦๣౑⏝㔞ࡢᖹᆒ್ཬࡧࣂࣛࡘࡁ(mg/kg)
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2015

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2016

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豚病会報

No.
72 201833

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連性がみられなかったと考えられる。

表２には各ワクチンの使用農場と未使用農場の間に

図１に年間枝肉１kg当たり抗菌剤使用量と離乳後おける年間枝肉１kg当たり抗菌剤使用量の比較を示事故率の散布図を示した。解析の結果、年間枝肉１kgした。調査対象とした６疾病において、使用農場と未当たり抗菌剤使用量と離乳後事故率の間には有意な関使用農場の間における年間枝肉１kg当たり抗菌剤使連性がみられなかった。同様に、年間枝肉１kg当たり用量には有意な差がみられなかった。EU４か国の調抗菌剤使用量は一母豚あたり年間出荷枝肉重量及び母査では、ワクチンの投与種類が多い農場は抗菌剤使用豚規模と有意な関連性がみられなかった。これらの結6)4)が有意に多くなっていた が、伊藤らの報告 では、肉果は伊藤らの報告4)と同様の結果となった。生産指標

豚１頭あたりのワクチン接種回数と抗菌剤使用量の間と抗菌剤使用量の関連性として、繁殖母豚に対する抗には、有意差は認められなかった。ワクチンの使用目

菌剤使用量が多い農場では一腹当たり離乳子豚数が増的は多岐にわたっており、使用目的として、疾病を予えたという報告がある6)が、一腹当たり離乳子豚数は防する目的、病変形成を抑制する目的、増体量及び飼あくまでも１つの生産指標であるため、使用量が多い料効率の低下を軽減する目的、繁殖雌豚の繁殖成績のことが農場にとって総合的なメリットになることを示㞳ஙᚋ஦ᨾ⋡, %25201510500200400600

800

10001200ᖺ㛫ᯞ⫗1 kgᙜࡓࡾᢠ⳦๣౑⏝㔞, mg/kg

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y = -0.0017x + 9.732(y㸸㞳ஙᚋ஦ᨾ⋡ࠊx㸸ᖺ㛫ᯞ⫗ 1 kg ᙜࡓࡾᢠ⏕๣౑⏝㔞ࠊ᭷ព࡞㛵㐃ᛶࡣ࡞ࡋ)34

Pr
ocJpn Pi
gVetSocNo.
72 2018

したものではない。これらのことから、抗菌剤使用量する１３農場における年間枝肉１kg当たり抗菌剤使用を多用することは成績の改善に繋がらないことが示唆量の推移を示した。これらの１３農場において、２０１６年された。の枝肉１kg当たり抗菌剤使用量が２０１４年の０．
５倍以下

投与方法別では、飼料添加による枝肉１kg当たり抗であった農場（減少農場）は４戸、２０１６年の枝肉１kg

菌剤使用量が２３０．
２mg/kgであり、全体の９４％を占め当たり抗菌剤使用量が２０１４年の２倍以上であった農場

た（表１）。また、飲水投与剤と合わせると９５．
１％が経（増加農場）は４戸であった。これらの農場における飼4)口投与であり、これは伊藤らの報告にある９５．
４％ と料添加剤の種類や一位薬剤、変化の理由を表３に示し同等であった。群治療の場合、飼料添加や飲水投与は、た。減少農場、不変農場、増加農場の全てにおいて、豚へのストレスがなく、さらに発病前の同居感染豚を主な投与方法は飼料添加及び注射であった。飼料添加

効率よく治療できる利点がある一方、必要以上に豚群剤の種類は２から１２種類と、農場により様々なバリ全体への投与量を増加するという欠点があると有川らエーションがあった。また、使用量一位の薬剤は全て1)が指摘しているように 、養豚場の使用量をコント

飼料添加剤であり、指示書の発行月数は２から１２ヶ月ロールするためには、飼料添加剤の使用方法は特に重とバラつきがみられた。しかし、減少農場と増加農場要である。飼料添加は主に飼料タンクに投入する形での間で飼料添加剤の種類や指示書の発行月数に明確な実施されるため、投薬タイミングが数日に１回の飼料違いがみられなかったことより、これらの項目は抗菌投入タイミングに依存する。よって、治療したい時に剤使用量とは関連がないことが示唆された。

できない場合があるため、生産現場においては発症を減少農場は使用量一位の薬剤の力価変化が０．
２９から繰り返す日齢や肥育ステージで予防投薬になりやすい０．
６９の範囲で減少したが、増加農場では１．
５８から６．
４２という実態があるため、無駄な投薬が起こりやすい。の範囲で増加した。その理由として、減少農場４農場

また、疾病により食欲不振に陥った個体は、飼料を十のうち３農場では疾病発生頻度が減少し、一方増加農分に食べられないため、薬剤が対象に届きにくい場合

場４農場のうち３農場で疾病発生頻度が増加または新がある。これに対して飲水投与は、食欲不振豚でも口たな疾病が発生したことが理由として挙げられた。こにする水を介した経口投与であり群治療を適時に実施れらのことより、抗菌剤使用量の経時的な変化に疾病できる。少数だが、群治療の投薬方法を飲水投与に切発生頻度が関連しており、群治療を必要とする程度のり替えたことにより使用量が減少した農場の報告もあ

疾病発生頻度を下げることが使用量の制御に直結する7)と考えられた。

ることから 、各農場で抗菌剤使用の無駄をなくすた

本研究の limitationとして、
本研究では宮崎県域といめには、群治療の投薬方法の選択について見直しが必う特定の地域を対象として分析したため、対象農場数要と考えられた。

が少ないことが挙げられる。本研究では、NOSAI連ᖺ㛫ᯞ⫗1 kgᙜࡓࡾᢠ⳦๣౑⏝㔞, mg/kg

図２には２０１
４年から２０１６年までの３年間の記録を有
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800
201470020152016600
5004003002001000B

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豚病会報

No.
72 201835

⾲ 3㸬2014 ᖺ࠿ࡽ 2016 ᖺࡲ࡛ࡢᖺ㛫ᯞ⫗ 1 kg ᙜࡓࡾᢠ⳦๣౑⏝㔞ࡢ᥎⛣ู࡟࠾ࡅࡿ㣫ᩱῧຍ๣ࡢ✀㢮ࡸኚ໬ࡢ⌮⏤୺࡞ᢞ୚᪉ἲ 1(౑⏝㔞㡰)㣫ᩱῧຍ๣ࡢ✀㢮2014 ᖺ㣫ᩱῧຍࡢ౑⏝㔞୍఩⸆๣ 2()ෆࡣᣦ♧᭩Ⓨ⾜᭶ᩘ2016 ᖺ୍఩⸆๣ຊ౯ࡢኚ໬2014 ᖺ2016 ᖺ2016/2014

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OTC (5)DOXY (6)OTC (9)OTC (7)APM (12)DOXY (3)OTC (8)

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0.69
0.29
0.37

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TML (3)
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1.50
0.85
5.540.33

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53
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宮崎、NOSAIみやざき、NOSAI都城、NOSAI西諸、皆様に厚く御礼を申し上げる。

NOSAI北部に所属する１３名の獣医師が定期巡回している宮崎県内の一貫経営農場のうち、指示書データが引用文献存在し、かつ総枝肉重量を聞き取ることができた１９農

１）有川彰信ら（２００８）養豚場における薬剤耐性化の場を分析した研究である。宮崎県内の養豚農場では、定期的に農場巡回を行う形で獣医師と契約している農要因と抗生剤使用方法の改善策．家畜診療，55:
355361.

場はまだ多くないため、本研究で調査した農場以外の

２）HosoiY,etal.(2014)Sa
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農場では、抗菌剤の使用量が高い可能性がある。今後

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は管理獣医師が不在の農場における抗菌剤の使用量のing ani
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実態調査を行い、管理獣医師の有無による抗菌剤使用

2010.
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33:
10071015.

量の比較を実施することが望まれる。

３）一般社団法人日本養豚協会（JPPA）（２０１８）肉豚

今回の結果は、臨床獣医師が抗菌剤使用量を意識しの出荷状況．養豚農業実態調査報告書，p78.

ながら細菌感染症対策を実施する際の重要な示唆とな

４）伊藤貢ら（２０１８）養豚場における抗菌剤とワクチる。すなわち、農場の母豚規模や離乳後事故率の大小

ン使用の実態調査．豚病会報，71:
1016.に関わらず、豚群で発生した細菌感染症に対し、管理

５）川西路子（２０１６）JVARM（動物由来薬剤耐性菌モ

獣医師の診断のもと、投薬方法を考慮した群治療の実ニタリング）の取り組み．豚病会報，68:1218.

施が必要であり、さらに、疾病の発生頻度を下げるこ

６）PostmaM,etal.(2016)Evaluationofrelationshipとで農場の抗菌剤使用量のコントロールが可能となるbetweent
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n pa-と考えられた。

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４．利益相反状態
すべての著者は開示すべき利益相反はない。

EU co
unt
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ies.
Porci
neHealthManag,2:9.
７）吉原啓介（２０１８）宮崎県児湯地域の養豚場４戸における抗菌剤使用量調査．豚病会報，71:
32
36.

５．謝辞
本研究において、抗菌剤使用量の収集に協力頂いた
NOSAI連宮崎、NOSAIみやざき、NOSAI都城、NOSAI西諸、NOSAI北部の獣医師と各農場の生産者の