関東森林研究 68‑2(2017)

論 文

戦前・戦後の国有林史料を用いた森林景観復元の試み‑福島県旧山口事業区の分析を事例として‑
Estimation of forest landscape during pre-war and post-war periods using national forest management
plans and ancillary maps: a case study on analysis of forest management plans at Yamaguchi district,
Fukushima Prefecture
宮本麻子＊1 ・佐野真琴＊1
Asako MIYAMOTO＊1 and Makoto SANO＊1＊１ 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
Forestry and Forest Products Research Institute, 1 Matsunosato, Tsukuba, Ibaraki, 305-8687
要旨：一般に土地利用や植生履歴の調査研究では，過去から現在に至る景観情報が必要となり，迅速測図や旧地形図，空中写真などが利用されてきた。しかし，これらの資料は特に戦前期や戦後初期について，あるいは，変化要因に関する情報について乏しい場合がある。本研究では比較的歴史的な蓄積がある国有林史料を対象とした場合に，戦前から戦後の森林景観に関する情報をどの程度把握することが可能か検討した。そのため，まず，福島県の 3 町村にまたがる旧山口事業区を対象とし，戦前から戦後期にかけての森林計画書の記載事項を解析し，次いで，一部に地域について森林景観の復元を行い，その特徴を把握した。その結果，森林変化の直接的要因となる管理手法，具体的な施業や量に加えて，地域住民の森林利用や時代背景についても情報が得られる利点がある一方で，経営計画以降，計画区の拡大や記載内容の変更により情報量が少なくなること，林相図に関しては残存が少なく，入手困難であるという欠点があった。
キーワード：施業案・林相図・福島県
Abstract: Past landscape information, such as rapid survey map, topographic map, and aerial photo, is generally required toreconstruct the past forest cover distribution. However, these data, particularly those concerning the before WWⅡ and early postwar periods, are limited or not sufficiently informative with respect to the driving forces of landscape changes. This study aimed toexamine the utility of national forest management plans (NFMPs) in historical research of the forest landscape from before WWⅡ
to early post-war periods. First, we analyzed the description of NFMPs and reconstructed the past forest cover distribution.
Consequently, we obtained much information on management methods, amount of cutting volume, planting tree species, and thelocal community’s forest utilization. On the other hand, it was difficult to obtain old ancillary maps for their loss and enoughinformation concerning the post-1960s period because of the expansion of forest management units.
Key-word: management plan, forest type map, Fukushima prefecture

Ⅰ はじめに把握できない，地域史等からは詳細な森林の情報を得る

我が国の森林を対象とした景観変遷に関する研究は，ことができるが，位置情報が不足している場合が多く，特に人間の資源利用と関連して分析されてきた（１，７）。

面的空間的な把握に利用することは難しいといった面がこれらの研究の中では過去から現在に至る景観の復元がある。

行われ，主として地形図，空中写真，衛星画像等の画像

森林資源利用に深く関わる制度として森林計画制度が情報や町村誌等の地域史情報が利用されてきた。このよあり，我が国では明治から大正にかけて，全国の国有林

うな資料は，過去の景観の状態を把握するのに有効であを対象とし施業案として整備されたことに始まり，以降，るが，一方で，空中写真や衛星画像といった画像情報か森林計画書及び附属の簿冊類，地図等が継続的に更新さらは上空からみて得られる情報に限られ，変化の要因がれ，現在に至る。森林計画では，その樹立，実行のため

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165 −

（受理日 2017 年 6 月 28 日）

森林に関する詳細な情報を必要とし，森林計画や附帯林林相図については林齢の記載がみられなかったため，平相図，森林調査簿等を用いてきた。森林計画史料はこれ

成 13 年樹立第２次国有林野施業実施計画図記載の林齢まで，水源林の形成過程に関する分析（３），択伐施業のから逆算し過去の林齢を推定した。

歴史的展開過程の把握（２），施業計画と実行の分析（８）
Ⅲ 結果と考察などに用いられ，具体的な施業方法や当時の社会経済的背景情報を得るために有益であることが実証されている。

１．事業区の概要 事業区の基本的な林相概要を示す

また，近年では，森林景観の空間的な把握に用いられたため森林面積推移を示した（図−１）。確認できた最も古事例（６）もわずかではあるが見られる。

い記録では人工林面積は第３次検訂に記載された 276ha

本研究は森林計画史料を森林景観史研究に用いること（林地の 0.6％）であった。記述によると「既往人工造林で，時空間的に長期かつ広域な情報を得る可能性を探る

地ハ大正 15 年度以降植栽セラレタルモノ面積 270ha ニことを目的とした。具体的には戦前・戦後の森林景観に過ギス主トシテ１，３，５，７，22 林班等利用比較的便関する情報をどの程度把握することが可能か，その有効利ナル地区ニシテ樹種ハ，すぎヲ主トシあかまつ，から性を検討するため，森林計画書の記載事項，特に，景観まつヲ混ス．部分林ニアリテハ大正７年すぎヲ植栽セル

変遷に関与する要因とその量を把握するともに，一部地モノ存セリ」とある。1960 年には 1,288ha まで増える域について過去の森林景観を復元し，史料の有用性を検が，それでも林地のわずか３％を占めるにすぎなかった。
２．施業仕組みの変遷 第１次臨時検訂から第５次経討した。

営案までの普通林地に対する施業仕組みをみると（表−２），それぞれ３つの作業種が設定されていた。そのうちⅡ 対象地と研究方法
対象地は福島県の国有林会津森林計画区に含まれる旧

第２次検訂となった際に皆伐喬林（高林）作業が喬林保山口事業区（面積約 44,300ha）であり，現南会津郡只見残木作業へ，矮林（低林）作業が矮林保残木作業へと変町，檜枝岐村，南会津町の一部を含む区域とした。標高

更されていた。理由としては，両作業種ともに風衝や積約 600~1,800m，年降水量 1,600mm~1,800mm ほどで，雪といった気象環境が厳しい現実を考慮し，林地を保護

積雪深は多いところで４m に達する。ブナ，ミズナラをし更新を容易にするためとあり，地域の立地・気象状況主とする天然林が多く，標高の高い個所には，ネズコ，を鑑み，より更新が容易な作業種へと変更したことが明

キタゴヨウ，コメツガがダケカンバなどと混交林をなしらかになった。第２次検訂以降も林地を保護するためにている。燧ケ岳周辺にはオオシラビソが主の亜高山帯林

上木の伐採を数回に分けて実行し，下木の更新を図るととなっており，集落周辺には，カラマツ，スギを主とすいう取り扱い内容に大きな変更は見られなかった。

る人工林とコナラ，ミズナラ等の天然林が分布する（５）

旧山口事業区を包含する東京営林局管内全体での大正

当該地域の森林計画は隣接する旧只見事業区を併合す

12 年の状況をみると，皆伐喬林 71.8％，択伐喬林 5.1％，る形で大正元年に初の施業案編成がなされた。その後，矮林 12.1％であり（４），管内において当該事業区は択只見事業区と分割され，山口事業区として独立した施業

伐喬林作業が多く，矮林作業が少ない位置づけであった。

案編成が続くが，昭和 33 年２月の国有林野経営規程の昭和 15 年の管内内訳は，皆伐喬林 49.7％，前更喬林 9.4％，改正に伴い，隣接した坂下，山口，只見の３経営区を併択伐喬林 18.6％，矮林 16.8％であり（４），皆伐喬林が合し，奥会津経営計画区を構成することとなった。加え大きく減少する一方で，他の区分は微増となっている。て，平成３年度からは近接の計画区と統合され，現在は同年の当該地域は，前更作業が 83.6％と非常に多くを占会津森林計画区の一部をなしている。

めており，管内全体と比べると前更作業の割合が非常に解析に用いた資料は国立公文書館および関東森林管理多い事業区であった。

局から入手した旧山口事業区に関する森林計画史料一式

３．伐採量および更新量の予定と実行の対比 伐採量である。入手できた第２次検訂施業案から旧山口事業区

について実行率をみると（図−２），材積でそれぞれと隣接する旧只見事業区が統合された第３次経営計画ま69.4％，105.8％，68.6％，102.3％であった。第２次検でを基本的な解析の対象とした（表−１）。

訂では，面積に比べて材積の実行率が少ない結果となっ

まず，景観変遷に関与する要因として施業仕組み，作ていた。この差は，択伐喬林作業級における僻地かつ搬業種，伐採および更新の予定・実行量について変遷を調

出設備不備のための処分不実行，また，矮林作業級は薪べた。次いで，第２次経営計画（1960 年）林相図から一炭資材としてよりも地元部落における家庭工業用箆杓子

部地域について，森林景観を復元した。その際に，一部用資材として利用されており，資材として不適当な樹種

−

166 −

関東森林研究 68‑2(2017)は処分しなかったため，であった。間伐も各地元部落に詳細な地域情報が得られるが，経営計画以降，計画区のおける家庭工業用資材をブナに限定して設定されており，拡大や記載内容の変更により，地域事情が読みとれるよ箆杓子（へらしゃくし）の需要激増により，予定量よりうな情報は得にくいこと，施業案に関しても詳細な情報増伐となった旨の記載がみられた。第３次検訂に関してが記載されていない年時があることがわかった。また，は数値のみの記載であり，その要因に関する記述はみら林相図については，当該地域の資料は残存しておらず，れなかった。第１次経営計画は昭和 32 年度に作成され戦前を対象とするものは入手できなかった。隣接する旧た生産力増強計画を基とし，収穫量は前計画（第５次経只見事業区では戦前の林相図が残っており（宮本ら（６）），営案）の 120％が予定されていた。予定に対して実行率

地域により残存する資料に偏りがあることが明らかになが低かった要因としては，搬出設備が不十分であったこった。森林景観の変遷に関する情報を得る史料として，と，生産量増大にともなって，それに対処する生産規模，また地域の森林利用情報を得る史料としても活用できる態勢が拡大されなかったためとあった。第２次経営計画と考えられた。

では，実行超過の主たる理由として集材作業の機械化に
謝辞：本研究は JSPS 科研費 JP24501300 の助成を受け伴う支障木，被害木の伐採のためとなっていた。
更新量の実行率は 69.3％，89.5％，83.2％，99.3％でたものです。

あり，天然下種更新が大半を占める（図−３）。第２次検訂，第３次検訂については詳しい記載はなく実行率が低

引用文献

かった理由は不明であった。第１次経営計画の実行量が（１）深町加津枝・奥敬一・横張真（1997）京都府上世少なかった理由としては，伐採が予定通り行われなった屋・五十河地区を事例とした里山の経年的変容過程の解ため更新面積が発生しなかったことが主因とあった。さ明．ランドスケープ研究 60(5)：521-526

らに人口密度が低く，他産業の労賃高騰により労働力確（２）比屋根哲・尾崎祐介（2009）戦前期秋田営林局管保が容易でないことも事業実行上の支障としてあげられ

内国有林のスギ択伐作業の実態―大開・仁鮒・岩川の３ていた。

事業区における施業案の分析から―．東北森林科学会誌

４．林相図を用いた森林景観の復元 第３次検訂にお14(2)：55-64

いて「大正 15 年度以降植栽セラレタル既往人工造林地」（３）泉桂子（2004）近代水源林の誕生とその軌跡．東として記載されていた１，３，５，７，22 林班を対象と

大出版，東京：278pp

して森林景観の復元を行った。その際に入手できた最も（４）片山茂樹・小沢今朝芳（1974）森林計画．
（林業技

古い第２次経営計画次の林相図を用いた。まず，林班別術史 第４巻．日本林業技術協会編，617pp，日本林業技に平均標高と平均傾斜をみると（図−４），古くから造林術協会）．7-92．東京．

が進められてきた林班は，他の林班に比べ標高が低く，（５）関東森林管理局（2007）会津森林計画区 第 3 次

比較的傾斜も緩やかであり，担当区の位置および道路状

地域経営管理計画書. 関東森林管理局，前橋：11pp

況を鑑みると，アクセス，作業が他の林班より容易であ（６）宮本麻子・松浦俊也・佐野真琴（2014）戦前期のり植栽が早くから行われたと推察された。

国有林史料による森林景観復元の試み−福島県旧只見事

次に，林判別の樹種別面積をみると，当時の事業区全業区検訂施業案の分析を事例に−．関東森林研究 65(2)：体の人工林率が 2.9％であるのに対して，当該林班は少233-236

なくとも 2.9％，最大で 17.6％，平均にして 10.8％の人（７）小椋純一（1996）植生からよむ日本人のくらし．

工林率となっており（図―５），第３次検訂以降も，積極

雄山閣出版株式会社，東京：246pp

的に植栽が行われたことが推察された。

（８）佐々木聡子・箕輪光博（2001）木曽谷国有林における施業計画の変遷とその実行―旧上松営林署を事例として―．森林計画誌 35(1)：9-20

Ⅳ おわりに国有林の戦前から戦後にかけた森林計画書を対象に，森林景観の変遷，変化要因に関わる情報を分析した。森
林変化の直接要因となる管理手法，具体的な施業や量に加えて，地域住民の森林利用や時代背景についても情報が得られることが明らかになった。しかし一方で，施業案から経営案にかけては事業区の単位が小さく，比較的

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167 −

表−１．第３次経営計画に至る対象地の森林計画

120

Table.1 Historical forest management plans in the study area

80

年平均材積(千m^3)

100
60

予定外

40

until the 1960’s

間伐

20

主伐

0予定

計画区名
山口事業区
〃〃
〃
〃
奥会津経営計画区
〃〃

調査年度
大正元年
〃９年
昭和６年
〃15年
〃24年
〃32年
〃35年
〃40年

名称
新編成
第1次臨時検訂施業案
第2次検訂施業案
第3次検訂施業案
第5次経営案
第1次経営計画
第2次経営計画
第3次経営計画

計画期間
大正3～大正10年度
大正11～昭和6年度
昭和７～16年度昭和17～25年度
昭和26～32年度
昭和33～36年度
昭和36～40年度
昭和41～45年度

年数8101097
355

実行

予定

実行予定

実行予定

実行

（昭和7-16年度）（昭和17-25年度）（昭和33-36年度）（昭和36-40年度）

第2次検訂

第3次検訂

第1次経営計画

第2次経営計画図―２．伐採予定量と実行量の比較
Fig.2

Comparison between the expected and actual cuttingvolumes
1000
900
800

事業区

面積(ha)

100,000

人工林

80,000天然林

60,000

年平均面積(ha)120,000

無立木地

700
600
500
400

天然下種

300

新稙

200

40,000100
020,000予定

大正８．９年

昭和6年

昭和15年

昭和24年

昭和32年

昭和35年

昭和40年

01920

1931

1940

19491957

1960

1965

実行予定

実行予定

実行予定

実行

（昭和7-16年度）（昭和17-25年度）（昭和33-36年度）（昭和36-40年度）

第2次検訂

第3次検訂

第1次経営計画

第2次経営計画図―３．更新予定量と実行量の比較
Fig.3 Comparison between the expected and actual plantingareas

図―１．森林面積の変化

40

Fig.1 Changes in the forest area35

表―２．第１次臨時検訂から第５次経営案までの森林経理方式の変遷平均傾斜（°）

301949

面積ha(割合%)
面積小計(ha)
作業種
輪伐期
樹種
面積ha(割合%)
面積小計(ha)作業種
輪伐期：更新期（回帰年）
樹種

第5次経営案（昭和24年）

面積ha(割合%)
面積小計(ha)作業種
輪伐期：更新期（回帰年）
樹種
面積ha(割合%)
面積小計(ha)

普通施業地
皆喬
120

択喬180

更新困難地等

スギ、カラマツ、ヒメコマツ、シラベ、コメツガ、トゴヨウマツ、ヒバ、ナラ、ブウヒ、ネズコ、ヒメコ
ナ、ケヤキ、クルミ、シオマツ
ヂ、トチ、ホホ、クリ

29,589 (82.2)
喬林保残木
120

4,786 (13.3)
35,996
択喬
180

スギ、カラマツ、ヒメコマツ、シラベ、コメツガ、トゴヨウマツ、ヒバ、ナラ、ブ
ウヒ、ネズコ、ヒメコ
ナ、ケヤキ、クルミ、シオマツ
ヂ、トチ、ホホ、クリ

30,331 (82.1)
前更140(20)
スギ、ブナ、その他

29,416 (83.6)
第１漸伐用材140(20)スギ、カラマツ、ヒメコマツ、ブナ、その他

29,583 (82.9)

1,621 (4.5)
矮林保残木
40

1000
1500
平均標高(m)2000

図―４．林班別の標高と傾斜
Fig.4

Average elevation and slope angel in each forest

compartment

ザツ

1,721 (4.7)

ヒメコマツ、トウヒ、ブナ、その他

ブナ、ナラ、その他

4,240 (12.1)
35,182
第1択伐用材180(60)1,524 (4.3)

4,430 (12.4)
35,704500

ザツ

4,878 (13.2)
36,931
択喬180(60)

アオモリトドマツ、コ
メツガ、トウヒ、ブ
ナ、その他

10

矮林
40100%
矮林
40

薪炭林
40
ナラ、ミズナラ、その他

80%
面積(ha)

作業種
輪伐期
樹種

第3次検訂
（昭和15年）

国立公園

15

名称及び調査年 種別

第2次検訂（昭和６年）

古い造林地林班

20

Table.1 Changes in forest management methods from 1920 to

第１次臨時検訂（大正９年）

林班

2560%

その他
スギ人工林

40%

カラマツ人工林

1,691 (4.7)

天然林

20%
0%
135722林班

図―５．林班別の林相
Fig.5

Percentage of each forest type in each forest

compartment−168 −