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肥育期の胸膜肺炎の発生要因を抗体検査から読み解けるか
福山聡（フォーピッグ那須）Fukuyama,S.(2018).Whatisthemosti
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キーワード：豚胸膜肺炎、マイコプラズマ肺炎、豚サ仮にそれらの対応によって一時は功を奏したとしても継続して胸膜肺炎の発症を抑えられないケースもある。

ーコウイルス２型

このように胸膜肺炎の発生の引き金になる要因は、必１．はじめにずしも PRRSや季節的要因だけとは限らないように考

体重３０㎏以上の肥育期での肺炎による死亡事故は養えられた。そこで本調査では実際の養豚生産農場にお豚現場で最もよく見られる症例のひとつである。肺炎

いて胸膜肺炎を引き起こす要因を検索するため、胸膜による死亡事故の原因の多くは Ac
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肺炎の症状が常在的に確認される２つの養豚場においpneumoniae(APP)
感染による胸膜肺炎である。この胸て、離乳後の事故率と PRDCの他の構成疾病の血清抗膜肺炎による死亡事故は年間を通して平均して発生す体検査結果を解析した。

るというよりは、数か月単位で死亡頭数の増減を繰り返すことが多い。豚繁殖・呼吸障害症候群（PRRS）

２．毎月の血清抗体検査の実施により胸膜肺炎のウイルスの感染が肥育期で認められている農場では胸発生要因を調査した事例

膜肺炎の死亡事故は豚呼吸器症候群（PRDC）として北関東の A農場において、毎月採血を実施し、それ発生しやすいが、PRRSが陰性の農場においても胸膜らの血清について酵素抗体法（ELISA）を使用して肺炎による死亡事故が多い場合がある。また胸膜肺炎

PRDC関連疾病病原体の抗体検査を実施した。なお今は一日の気温の変化が大きい春と秋に多発するとされ回、APPに対する抗体検査には、野外感染抗体とそのるが、夏にも多発するケースがある。さらにまた、移行抗体のみを検出する ApxⅣを抗原とした ELISAAPPワクチン接種や感受性抗菌剤治療など直接的にキットを使用した。

対応しても顕著な効果が出ることは決して多くはなく、農場の概要は、表１に示した。離乳後事故のうち、

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No.
71 201827

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半数以上が肥育舎で発生しており、その死亡原因で主１ 豚サーコウイルス２型遺伝子検査：PCV２－定量体となるのが APP感染による胸膜肺炎、
豚レンサ球菌PCR（日本全薬工業に外注）症および豚増殖性腸炎であった。

定量 PCR（５検体１プール）の検査では、少量ではA農場において２０
１６年３月より毎月実施した検査項目及び肥育舎で実施した頻度について表２に示した。

あるが PCV２が検出された（図３）。しかし８～１２月の前後に大きな変化はなかった。

A農場の肥育舎では特に８月から１２月にかけては事故率、治療頭数ともに増加している（図１、２）。この事

２ PRRS抗体検査：PRRSELISA（PRRSX3エリー故率が増加している期間前後の検査結果に注目した。

ザキット、アイデックス ラボラトリーズ）
肥育舎に移動した直後から PRRSウイルスに感染し䠄䠂䠅㻞㻜㻝㻞ᖺᗘ 㻞㻜㻝㻟ᖺᗘ 㻞㻜㻝㻠ᖺᗘ 㻞㻜㻝㻡ᖺᗘ 㻏㻏㻏㻏 㻡᭶ 㻢᭶ 㻣᭶㻞㻚㻡㻤㻝㻚㻣㻢㻞㻚㻢㻠㻟㻚㻞 㻞㻚㻠㻢 㻝㻚㻡㻣 㻝㻚㻤㻟 㻝㻚㻤7000㻞㻠ᖺ

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ProcJpn Pi
gVetSocNo.
71 2018上がった。ており移動後１０日目ですでに PRRSウイルス抗体価は陽転した（図４）。この傾向は１０年以上変わらず認めら

４ Mycopl
asmahyopneumoniae（MHP）抗体検査：

れた。８～１２月の前後に大きな変化はなかった。

MHPELISA（IDEXXM.hyo．エリーザキット、ア３ APP抗体検査：APPELISA（IDEXXAPPApxⅣ
AbTest、アイデックス

イデックスラボラトリーズ）

ラボラトリーズ）

１年を通して抗体陽性率にバラつきが認められた

本検査は APXⅣを診断抗原に用いた ELISA法であ（図６）。事故率が高い８～１２月は抗体陽性率が上がり、る。

事故率が低い時期は抗体陽性率が下がった。これはAPPの移行抗体消失時期は１年を通して見ると早APXⅣの検査結果とは反対の傾向を示した。

くなったり遅くなったりした（図５）。移行抗体が切れ
５ Bor
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ca 抗体検査：菌体凝集試た後の肥育後半での抗体陽性率も１年を通してバラつきが認められた。また、事故率が高い８～１２月は抗体験陽性率が下り、事故率が低い時期は逆に抗体陽性率が２０１
６年７月、２０
１７年３月時点では肥育期での抗体上

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豚病会報

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昇は認められなかった（図７）。２０１
７年３月にと畜場で

６ 考察サーベイランスを行い鼻甲介の萎縮状況を確認した結これらのことから A農場での胸膜肺炎の発症には果、SPFコマーシャル農場の基準を満たしていたのでMHP感染が大きく関与していると考えられた。MHP萎縮性鼻炎（AR）による大きな被害はないと考えられた。の単独感染では重篤な肺炎症状はでないが APPと混ᢠయ౯合感染すると重篤化しやすいと推察された。

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３．PRRS陰性農場における APP対策としてのチアムリンを用いた MHP対策
実際の養豚農場において胸膜肺炎を引き起こす原因としての MHPの影響を確認するために、東海地方の04080120160200

B農場において、離乳後事故率と APP、MHPの抗体の推移を比較検討した。B農場の概要は表３に示した。

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B農場は、PRRS陰性である。繁殖成績は良好で一
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30

ProcJpn PigVetSocNo.
71 2018多い。肥育成績も良好で１８０日齢でほぼ全ての肉豚をザ MH、共立製薬株式会社）の結果、６０日齢では全頭出荷している。しかし、離乳後事故率が平均で６％を陰性、離乳舎を出る直前の９０日齢でも４頭中１頭のみ超えて高く、時に１０％超えることがある。死亡事故の陽性であったのでチアムリン投与によって MHPの感ほとんどが肥育舎で発生しており臨床症状から胸膜肺染が抑えられたと判断した
（図１１）
。２０
１７年２月から離炎と推察された（図８）。

乳舎でチアムリンを添加し始めた結果、２０
１７年６月以降事故率は下がった（図８）。このことから MHP対策

㸦㸣㸧
12は一定の効果があったと考えられた。

1080.060.2

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１５年１０月にステージ毎に採血した APXⅣの抗体検査の結果では離乳後順調に移行抗体が下がっており

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１
２０日齢の段階では野外感染による抗体の上昇はほと４．終わりにS/P%

んど認められなかった（図９）。
250

胸膜肺炎による事故は PRRSが陰性農場でも陽性農200場でも問題になっている。今回、胸膜肺炎による事故

150を悪化させる要因として他の病原体の影響を調査した100が、本調査結果から MHPの感染が胸膜肺炎発症に大50きく関与している可能性があると考えられた。APPにはワクチンや抗菌剤で対応するよりも埃や温度・湿00306090120150᪥㱋

度などの豚舎環境と換気方法の見直しが第一であるが、MHPの抗体価の推移を確認して動きが確認される場䚷ᅗ㻥䚷㻮㎰ሙ䛻䛚䛡䜛㻭㻼㻼㻌㻭㻼㼄䊣㻙㻱㻸㻵㻿㻭ᢠయ䛾ศᕸ䠄㻞㻜㻝㻡ᖺ㻝㻜᭶䠅

合にはそれに対する対応を徹底した方が有効と考えられた。MHPは一般的な細菌と異なり薬剤感受性試験査（IDEXX M.hyo．エリーザキット、アイデックスに労力とコストがかかるため、養豚場で選択した薬剤ラボラトリーズ）の結果では離乳舎の６０日齢の仔豚が効いているのかどうかを頻繁に検査するのは難しい。の群で MHPは陽転しており日齢が進むにつれて抗体

しかし抗体価に注目すると抗菌剤の投与によって陽性陽性率が上昇している（図１０）。

から陰性に変わるほど劇的な変化が認められる。従っS/P%２０
１６年１０月にステージ毎に採血した MHPの抗体検て選択した抗菌剤が MHPに効いているかどうかの判

1.41.21.00.80.60.40.20.0

断材料として抗体検査を用いることは有効であると考えられた。抗体検査は一般的に年２回、特に４月および１０月頃に行われることが多いが、より正確に疾病の動きを捉えるためには、検査の回数を増やす必要が考
0306090120150180᪥㱋䚷ᅗ㻝㻜䚷㻮㎰ሙ䛻䛚䛡䜛㻹㻴㻼㻙㻱㻸㻵㻿㻭ᢠయ䛾ศᕸ䠄㻞㻜㻝㻢ᖺ㻝㻜᭶䠅䚷䚷䚷䚷䚷䚷䜰䜲䝕䝑䜽䝇䝷䝪䝷䝖䝸䞊䝈㻔ᰴ䠅䛾㻵㻰㻱㼄㼄㻌㻹㻚㼔㼥㼛䜶䝸䞊䝄䜻䝑䝖䜢౑⏝

えられた。
と畜場の内臓検査結果も農場の各疾病の汚染度を測るうえで参考になると考えられる。今回の供試農場で事故率の改善の前後で比較すると A農場では胸膜肺

２０
１７年２月から離乳舎の MHP対策として離乳舎の炎、マイコプラズマ肺炎ともに改善が見られなかった。

飼料にチアムリンを添加した。その後の２０１
７年５月に

しかし B農場ではマイコプラズマ肺炎は改善されなステージ毎に採血した MHPの抗体検査（マイコライかったものの胸膜肺炎は改善された。

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No.
71 2018

今回の供試農場はいずれも種豚を自家更新している。
自家更新によって APP、MHPとも保菌した状態で母豚が更新されていくことが根本的な問題にあると考えられた。育成豚については APP、MHPに感染する前にコマーシャル豚と隔離して育成することが推奨され、母豚として更新する前に一度抗菌剤を用いてクリーニングすることも重要なことと考えられた。

利益相反状態の有無
著書は開示すべき利益相反はない。

謝辞
データを提供してくださった栃木県 Z牧場と三重県Kファーム、検査キットを提供してくださったアイ
デックスラボラトリーズ株式会社、検査協力してくださった日本全薬工業株式会社中央研究所に感謝申し上げます。

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