JMS 巻頭特集の歩み
創刊以来ご登場いただいた
医学会、官界、財界の方々

●1994年7号「21世紀への医療―少子化問題と育児環境創り―」●1994年7号「21世紀への医療―少子化問題と育児環境創り―」●1993年創刊号●1993年創刊号「21世紀の医療を考える」「21世紀の医療を考える」

寺松尚（厚生省保健政策局長）

村瀬敏郎（日本医師会会長）

矢野亨（日本医師会常任理事）

小林秀資（厚生省大臣官房審議官）

21世紀への超高齢化社会を支えるのは、開村のお医者さんというのは、健康だけでなかかりつけ医を根底に置いて、母親や赤ち子どもの数は減っていますが、小児科の医業医の復権しかないと言われているのでく家庭のもめ事からお祝い事、仲人までや師の数は減っていないのです。だから、先す。クオリティ・オブ・ライフの面からみる人がたくさんいました。そういうことで生方は時間的に余裕ができてきている。おても、疾病の特性から考えても慢性病です

村の人たちの有識者みたいな存在で、この母さん方はもっと気軽に相談してほしい。

からとにかく共生しなくてはいけないわけ

人は頼りになる人ということで寄与していお医者さんの方も、ゆっくり話をきいて、で、そういう時には開業医の先生方の力をたのです。

相談にのってあげてほしいですね。

フルに発揮していただくのが患者の方も一ゃんの健康について相談にのる、気楽に相談に行けるかかりつけ医師を作る、これを母子保健の立場からやっていかなければならない。我々の日常の診療姿勢として、そう考えています。

番安心するのではないでしょうか。
●1994年10月号●1994年10号●1993年２・３号●1993年２・３号「21世紀への医療―地域医療と産業保健活動について―」「21世紀への医療―地域医療と産業保健活動について―」「21世紀の医療を考える」「21世紀の医療を考える」

岡光序治（厚生省薬務局長）

坂上正道（日本医師会副会長）

石川高明（日本医師会常任理事）

村松明仁（労働省労働基準局安全衛生部長）
日本では、倫理問題など難しい問題があ今の時代、国民の側にどのように情報を開

日医は武見会長の時代から、地域医療とし母性保護を視野に入れた産業医活動でなけり、どうも臓器移植とか人工臓器とかいう示していくかという姿勢がないと、合意がての産業保健活動を考えていたから、村瀬

ればいけない。今後就業人口が減ってくる

分野での医療が少し委縮しているのではな得られません。これは現代の社会倫理です

会長も地域医師会を中心にやろうというのと、どうしても女性の職場進出は進まざる

いかという気がしてならないのです。21世よ。合理形成の下に政策が決まってくる、

で、地域産業保健センターが地域医師会のを得ない。男性社会の中に女性が入るとい紀の医療には、こういった面での開発とかそういう視点に立って日本医師会としても委託事業になったということです。だからうのではなく、もう男女の差はないんで人材の養成がもっと必要だと思います。

考えていきたいと思います。

この制度は、諸外国にはない日本独特のすす。そういう視点に立った産業医活動が健ぐれた制度です。

康管理を含めて必要です。

●1994年11月号●1994年12月号「21世紀への医療―高齢化に伴う地域社会の医療と福祉―」「21世紀への医療―高齢者と医療・福祉―」

金平輝子（東京都副知事）

阿部正俊（厚生省老人保健福祉局長）

やはり地域的な基幹病院があって、それが高齢者のための医療というのは、まさに介診療所と連携を取ってやっていくことが、護などのなにがしかの支援が必要になるで市民の安心感につながると思うのです。たしょう。その基盤に医療があるのであっ

だ全部は行政でできないわけです。そこはて、病気の治療をするだけの感覚ではな

ノウハウをもっている地域の医師会に協力

く、当人の生活をきちんと組み立てていく

してもらってやっていきたいと思います。

ような前提に立つことが大事なのでしょうね。

●1993年4号●1993年5号「21世紀の医療を考える」「21世紀の医療を考える―少産化と超高齢社会の医療―」

谷修一（厚生省保健医療局長）

古川貞二郎（厚生事務次官）
ドイツの保険制度とアメリカの高度医療と、日本の開業医制度が組み合わさって今子どもを欲しいと思う夫婦が希望を叶えらの日本の医療制度が成り立っているわけでれる環境を、また、生まれた子どもたちがす。今までは技術的な面での見習うことや健やかに育っていくという環境を、もっと導入すべき技術があったのですが、今や残しっかりと整備しなければいけない。国民された課題は、日本の文化とか社会制度に的な合意の形成を図り、思いきった社会的起因する部分が非常に多いのです。

な投資をやらなければならないと考えています。

●1995年Special Issue ３・４月号●1995年Special Issue ３・４月号●1993年5号「第24回日本医学会総会特別巻頭
対談『第24回日本医学会総会に寄せて』」「第24回日本医学会総会特別巻頭対談『第24回日本医学会総会に寄せて』」「21世紀の医療を考える―少産化と超高齢社会の医療―」

飯島宗一（第24回日本医学会総会会頭）●1994年5月号「21世紀の医療を考える―医師需
給と医療サービスへの道―」

白男川史郎（日本医師会副会長）

中村努（日本医師会常任理事）

森亘（日本医学会会長）
医学が対象とするのは人体というフィジカル

医師というのは昔は地域社会の中でいろん

高齢の医師の労働力が委員会の中で問題にもしかすると将来、医師たるものは博士といな側面だけではけっしてなく、精神や生活やなことを求められていた。それこそ人生相なっているのですが、2000年にはそれらのった称号をもつことよりも、認定医として、文化など「生」にかかわるすべての問題を含談からなにまでも、地域の人たちから頼り医師の方の多くはリタイアされていること

称号よりも内容や実力が評価され、かつ、そんだ「人間」なのです。医に対して、患者さにされていた。我々も昔の医師の心を忘れから、むしろこれからどんどんと参入しての実力を維持していくことのほうが大事なのんが求めるのはそうしたものであって、医師てはいけない。信頼される医師になろうとくる若い医師の方の労働力ということの方だという意識に変わっていくかもしれないは昔から現代までそれに応えようとしてきた

よく話し合っています。

がはるかに大切な要素ではないかと思いまと、私は半ば期待をもっているのです。

のです。

す。

●1996年7月号「高齢社会のグループ・ケアと在宅ケア」●1996年9月号●1995年6月号●1995年9/10月号「未来の医療を築く医学教育」「緊急を要する産業廃棄物対策」「21世紀への医療―医療経営における現状の問題点―」

森岡恭彦（日本医師会副会長）

本吉鼎三（日本医師会常任理事）

今日特に指摘すべきことは患者と医師との医療ばかりではなく、最近はすべての面で

羽毛田信吾（厚生省老人保健福祉局長）
病気・疾病のみに注目するのではなく、

黒木武弘（社会福祉・医療事業団理事長）
関係が変化してきたことです。今度の医療個別化が進んでいますから、それだけの数

これからの病医院の経営は、医療保険など「生活の質」ということを考え、人間全体

法改正案においても、インフォームド・コの容器が必要になり、廃棄物も増えます。

公的な枠組みの中での経営が第一義であるで考えていかなければならない。ケアを受ンセントが大きく扱われています。当然の使用された製品をリサイクルのために再びことに変わりはないのですが、これに加えけるその人にぴったり一体化した保健・医ことですが、患者を「人間として尊重して引き戻す流れも重要となってくることは確て民間病院がそれぞれビジネスチャンスを療・福祉システムをどう創るかです。

診察する」ことがますます求められる時代

かです。医療の分野におけるリサイクルは活かして、もっと自由で多様な経営が可能になってきているのです。

今後の課題だと思います。

になるようにすべきです。

●1996年10月号●1996年10月号●1996年1/2月号●1996年1/2月号「新世紀の地方分権にみる保健・医療・福祉」「新世紀の地方分権にみる保健・医療・福祉」「21世紀への医療―少子化時代の育児環境―」

大森彌（地方分権推進委員会くらしづ
くり部会長／東海大学教授）

糸氏英吉（日本医師会副会長）

小池麒一郎（日本医師会常任理事）「21世紀への医療―少子化時代の育児環境―」

私自身も確かにわが国の保険制度の根幹は母親が安心して子供を作り、生まれた子供

子供の問題は人材の先行投資です。次の時も健やかに育つ環境があれば、日本という代を担う子供たちを心豊かに個性的に育成

国はたとえそれほど人口が多くなくても、するために、もうちょっとお金の使い方を

国民の資質の高さと心の優しさにおいて、考えなければならないと思いますね。どの世界の中で調和して存在していけるだろう

ようにして育てられたかということは、そと思います。

の子供がやがて親になったときにやはり影高木俊明（厚生省児童家庭局長）

市町村や都道府県の担当者は住民にきちんと

国民健康保険制度だと思っています。実

手を当てて対話をしているか。自治体でその際、それによって国民の４千万人以上がカように物事を考え、仕事ができる人がいない

バーされている大事な制度です。しかし市限り、ただやみくもに分権すればよいという町村はそのために財政面等で苦労したもの

ことではありません。分権の話は同時に自治ですから、それが介護保険にまで悪い影響

体の内部改革につながるのです。

を与えつつあるのですね。

●1996年11月号●1996年11月号●1996年4月号●1996年5月号「豊かで活力ある高齢社会をめざして〜
医療保険・介護保険のあるべき姿〜」「豊かで活力ある高齢社会をめざして〜医療保険・介護保険のあるべき姿〜」「明日の医療を考える」「武見敬三が訊く―転換期のヘルス・ポリティクス―」マイケル・R・ライシュ（ハーバード大学公衆衛生大学院教授／武見記念国際保健講座主任）

坪井栄孝（日本医師会会長）

響してくるものです。

福井光壽（東京都医師会会長）

秀嶋宏（全日本病院協会会長）
医師は病医院の中でただ腰を下ろして、じっとしてやってくる患者さんを診るだけで包括化すれば、相当、日本の医療は変わっ国がニーズの線引きの主役を果たすべきではなく、もっと積極的に都民の中に出て行ていくのではないでしょうか。これはただはなく、日本医師会が国民サイドに立ってかなければならない。それが「待つ医療か

経済的な問題からだけで言っているのでは

国の医師会が何をやったか、何に成功して「いや、国はそう言っても国民はそうではら出ていく医療」という提唱です。

なく、薬というものがいかに副作用が多か

何に失敗したかを日本医師会がよく見れない。財政的問題も含めても、この部分もったかを考えるとき、見つめ直していい問

ば、今回の医療制度改革の過程について何

社会保障として認めるべきだ」というアク題だと思います。

か役立つことがあるかもしれません。

ションを起こすべきです。

●1997年1/2月号●1997年3月号●1996年6月号●1996年6月号

小泉明（産業医科大学学長）「より良い老人医療と介護保険の実現に向けて」「二十一世紀の理想の医療・社会福祉の実現を目指して」」「21世紀の理想の医療・福祉社会の実現を目指して」

これからの情報化時代には、産業保健活動

池上直己（慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室教授）

クリントンの医療制度改革案に対して、米「地域医療と産業医」

翁久次郎（全国社会福祉協議会会長）

豊田章一郎（経済団体連合会会長）のいろいろな事例や経験を産業医の間で交端的に言いますと、今までは官主導的な経

21世紀に向けまず考えるべきなのは、今後換できるような仕組みもつくっていきたい

制度を作る際に、いろいろな利害関係の調済の時代で、それが日本を引っ張ってきまの高齢化の進展がスピードも規模も非常にものです。すべてオープンにすることは不整は必要ですが、ある種の原則のもとに、した。しかし、これからはやはり技術と創大きいことです。こうした中、従来の行政可能でしょうが、しかし世界レベルで貴重客観的で科学的なものを基本にした上での造力の時代です。医療もまったくそれと同に依存する社会保障から、国民の自助・自な体験をお互いが交換し、役に立てること調整が必要です。透明性を高めるため、高じなのですね。

立とボランティアによる助け合い、さらには大切です。

度に科学的なコンセンサスが必要です。

民間企業の経験などをうまく組み合わせる
考え方が必要になってくると思います。

●1997年12月号

Special Edition「少子高齢社会における子供の健康」
秋山洋（国立小児病院院長）●1997年12月号

Special Edition「少子高齢社会における子供の健康」
田中忠一（神奈川県医師会会長）●1997年3月号●1997年4月号「より良い老人医療と介護保険の実現に向けて」「二十一世紀の医療保険の展望」
西村周三（京都大学経済学部教授）

青柳俊（日本医師会常任理事）
子育ては、母親との触れ合いに満ちた育児

私たちは選択を迫られてしかるべきで、高核家族共働きの時代では、病院で定めた面会ができる環境整備を進め、保育所・保育園

介護保険制度施行にあたって心配なのは、額な医療費を嫌うのなら他のところで家族

時間では対応できなくなります。私自身は就を上手に活用し、集団生活で子供たちが対現場の医師の取組が地域によって温度差がが負担しなければならないし、あるいは逆

寝時間帯をのぞいて自由に面会できるように

人感覚を形成していけるようにもしなけれあることです。これからの社会構造を考えに、医療費は少々上がることを覚悟して、するべきではと思います。国立小児病院ではばなりません。優れた保育園の職員を養成

れば医師が積極的に高齢者の処遇に関与しその代わり本来家族がみるべき面倒を病院入院中の教育を重視して院内学級を設け、親し、教育者として母親や父親の不在を補っなければなりません。それが結果として、に代行してもらいたいという、このどちらとの接触と教育の二点を随分重視するようにていく必要があるでしょう。

開業医が住民から再認識される機会にもな

かを国民にもっと真剣に考えてもらう状況るのです。

をいかに作っていくかが非常に大切です。

なりました。
●1998年1/2月号「新時代のより良い医療情報開示に向けて」
小池昭彦（日本医師会常任理事）
カルテ開示が医師を守る意味を持っているにせよ、カルテの開示、医療情報の開示の大目的は医師側の保護にあるのではなく、開示が患者の治療上プラスになり、患者のコンディションを良くするという局面に限られなければなりません。

●1998年1/2月号●1997年5月号●1997年5月号「新時代のより良い医療情報開示に向けて」「より良い医療を築く病院機能評価」「より良い医療を築く病院機能評価」

大道久（日本大学医学部教授）

宮坂雄平（日本医師会常任理事）

評価機構の責任は非常に重いと言えます。

病院機能評価は病院の質を評価し、医療のそれぞれの病院が抱えている問題を本当の質の向上のために行われるのです。病院の意味で受け止め、民間医療法人から国公立

機能・サービス等の公開・開示といった広の病院など開設者の多様性、性格、開設時

報活動は、今まで以上に必要であり、第三の理念・方針・心構え、さらには地域性や者から評価を受けて、質の向上に努力する

財政状態如何などを勘案し、判定して認定ことは、とりもなおさず、患者さんのため証を発行していくことが重要です。

です。

開原成允（国立大蔵病院院長）
情報があまりにも氾濫する今日、非常に重要なことは、同じ情報をきちんと共有する集団
は大きな強みを持つということです。同じ情報の共有は一体感を増し、結束力を強め、価値観も共有できます、たとえば最新の医学知識の共有は大変強い組織化の原動力になります。

●1998年1/2月号●1998年1/2月号●1997年6月号●1997年6月号「スポーツと健康～長野オリンピックの成功をめざして～」「スポーツと健康～長野オリンピックの成功をめざして～」「少子高齢社会における保健医療のあり方」「少子高齢社会における保健医療のあり方」

原山陽一（東京都衛生局長）

佐々木健雄（東京都医師会会長）

森達夫（長野県医師会会長）

小林實（財団法人長野オリンピック冬季競技大会組織委員会事務総長）

充実強化を目指しているのが、かかりつけ

かかりつけ医の評価は患者自身の選択あるすから、子供のうちから生活の中にスポー

今回の長野オリンピックは、ホスピタリティ

医制度です。はじめに地域のかかりつけのいは評価だと考えています。医師自身も常ツを取り入れようとする意識を醸成してもが重視されています。医療態勢は準備万端に診療所で診察を受け、必要に応じて専門医に新し知識を取り入れ、多様化している患らいたいのです。今回の長野オリンピック

し、完全な態勢で臨むよう指示しておりまを受診する仕組みをつくることが必要で者のニーズに応えるためにも、医師会行政を契機に、そうした冬のスポーツに少しです。それには地域の医療の担い手である県医す。地域の開業医を中心とした病診連携やの理解を得ながら生涯教育や講習会に取りも関心を抱いて戴き、皆様の健康増進にも師会のご協力なしには不可能ですので、様々病病連携を図ることがこれからの高齢社会

組み、医療の向上に当たっていきたいと思役立てばと思っています。

な面でご協力をお願いしています。

を乗り切るために大事です。

います。

●1998年３/４月号●1998年3/4月号●1997年９/10月号●1997年9/10月号「医師に役立つ情報提供のあり方」「新世紀を拓く産官学の連携と協働」「新世紀を拓く産官学の連携と協働」

クリストファー・アダム（日本グラクソ株式会社代表取締役社長）

江崎玲於奈（筑波大学学長）

現代は国民皆スポーツが欲求される時代で「医師に役立つ情報提供のあり方」
モーリス・ロング（BMJディレクター）
BMJ読者は自分の国で手に入れられない情レイチェル・アーメテイジ（BMJロー
カルエディションマネージャー）

大きな問題は、何としても「ブレーン・パ

報を求めています。ですから、英国やアメ

私たちはカナダのマックマスター大学ととリカ、日本でどのようなことが起きている

新たな技術は新たな分野でのより良い薬剤

ワー」の不足だと思われます。自然科学のもに研究しています。世界中のおよそ70ののかという情報を医師に提供すれば、世界の発見をもたらし、それは産学の密接な共分野のノーベル賞受賞者は米国191人に対医療雑誌に基づく調査を処理しています。

中の医師を豊かにすることになります。彼

同研究によって道が拓かれます。日本の産して、日本はわずか5人。こうした数字の根拠が提示され、評価され、検討されて、らが探しているもの、それを提供するのは

学、ひいては産官学の連携・協働のいっそ差が、ある程度、日本の科学会においてのどんな病気や事故に対して、どのような予

私たちの大きな責務ですね。

うの確立を望みます。

クリエイティブの欠如の一因と言えるでし

防や治療、リハビリテーションが最善の処置なのか決定されるのです。

ょう。

●1999年7月号●1999年8月号●1998年5/6月号●1998年5/6月号「医学教育と国際医療」「医療と福祉の新しい構造」

鴨下重彦（国立国際医療センター長）

浅田敏雄（東邦大学名誉学長／厚生省
医療審議会会長）「子供達の心と身体の健康を守るために～江戸川区の取り組みから～」「子供達の心と身体の健康を守るために～江戸川区の取り組みから～」

小暮堅三（江戸川区医師会会長）

亘理純平（江戸川区教育委員会指導主事）

私は、医師を育てるのと医学研究者を育てるのは別にしなければいけないと思うんで老人ホームに連れて行けば親不孝、病院に入

学校保健大会みたいなものを年に一回でも心の教育は、昔からずっと研究テーマになす。途中までは同じでも良く、また必要な院させると親孝行といった世間体が原因なの開催できれば、と思うのですが。学校保健っている。いわゆる講演会をやって、それのですが、あわ良くば世界的な大発見をしです。「世間体」ということに対して日本人委員会のあるところは、自分たちの学校のでよしとするという問題ではないから、まようという研究者を夢見ている人が一緒に社会は、多大な影響を受けているわけです。

性格だとか、問題点を発表して下さるだろ

ずは現状を分析し、各分野の意見を聞き、臨床研修を研究をやっているのは時間もお特に、老人病などについてのアンケートは本うし、それを聞いて「あ、これはうちでもそれを集約する中から見つけていく、とい

金も労力も無駄です。

音を上手に引き出さないと信用できません。

やろう」という、意欲が出てくるところもうのが現段階と認識しています。

世間体を意識しているのです。

あると思うんです。

●1999年９・10月号●1999年９/10月号「少子化社会を考える」●1998年7月号「少子化社会を考える」「プライマリ・ケアを支援する医療情報システム」

天野曄（日本小児科医会会長）

藤森宗徳（千葉県医師会会長）

山崎寛一郎（埼玉県医師会会長）●1998年7月号「プライマリ・ケアを支援する医療情報システム」
大櫛陽一（東海大学医学部医用工学情報系教授）

少子化と高齢化の対策は、それぞれの意味

少子化と言えば、単純に子供が減って、小は全く反対ではないでしょうか。少子化対児科や玩具業界等の子供が関係する産業、策は、生産的なものであり、高齢化対策

情報システムの普及、実用化の促進、充実

職業にとって困るくらいの認識しかない場

は、消費的なものではないかと思えます。

こそが、医療現場に携わる者の使命である合があるのではないでしょうか。国の活力

少子化対策を行った結果、高齢化対策にもと実感しています。生涯教育についてもさが大幅に低下することは理解されておりま良い影響が与えられるということなのだとらに重点を置き、幅広い分野において、勤せん。日本の将来を見据えて考える事が急思うのです。

務医が参加しやすい態勢をつくりたいと考務かと思います。

えております。

の選択ができるよい環境になり、新しい動●1999年11月号●1999年12月号●1998年10月号「看護と介護」「二十一世紀に向けた医療制度改革」●1998年11月号

南裕子（日本看護協会会長）

伊藤雅治（厚生省健康政策局長）「地域医療に役立つ医療情報シス
テム」

今まで、看護師が患者に対してできなかっ

世の中は大きく変化しています。患者の眼たと反省していることは、患者が社会へ帰も変わってきていますから、病院も、勿論

日本では、福祉、医療について本人が申請

本人の意欲を起こさせることがリハビリテることを想定して入院・治療を受けていな

行政も患者から信頼を得るような体制を創した場合のみに供給される仕組みになってーションの役割です。よくなるものはどういことだと思います。病気の症状も治療もり上げていくことが急務だと思います。

います。介護保険についても同様です。一

やっても大丈夫です。どうやってもどうに患者のものであって、専門家だけが考える

定の年齢以上に達した段階で、一定基準のもならない場合もあります。それを可能にものではないという考えが欠けていたよう

人は自動的に全員登録され、データベース

するというより、普通一般の人と同じように思います。

によりサービスされるべきではないでしょな気持ちで生活できるようにするのがリハ

うか。

ビリテーションの目的です。

安田恒人（宮城県医師会会長）

医療と福祉の連携は重要ですが、同時に役割の明確化が必要です。介護保険のスター
トがまさにその機会となればと思います。
今後、患者、家族が今まで以上にサービス
きがでてくることでしょう。

「介護保険と少子化問題～少子高齢社会を考える～」
宝住与一（栃木県医師会会長）●1999年12月号●2000年1/2月号●1999年3月号●1999年3月号「二十一世紀に向けた医療制度改
革」「病院機能評価の現状と課題」「Preserving the Golden Age of
Woman's Medicine」「医師と患者の信頼関係を確立す
る『医師のあるべき姿』」

ナンシー・W・ディッキー（米国医師会会長）末舛恵一（東京都済生会中央病院院長）

中山耕作（日本病院会会長）

廣瀬輝夫（KPMGヘルスケアジャパン
取締役／元ニューヨーク医科大学外科教授）

医療サービスは特殊なものです。「買わざ患者さんが何を考えて、医師はどういう対るを得ない」という理由で買うと言う商品

アメリカでは医療機能評価は強制です。受私は日本医学界の女性指導者たちに呼び掛応をして、そのときにどのように患者さんを売っているのです。技術料も人件費も十けなければ、病院は閉鎖です。しかも、もけたいのです。あなたの声を、そして考えが幸せになり不幸になるのかという問題の分ではない現在の診療報酬体系の中で、いし駄目なら、1年経てば再度医療機能評価を、日本の医療のすべての分野に反映させ中に、まずはその人その人の違いというもかに経営を良くしてサービスの向上を図る

を受けなくてはならない。つまり、厳しさましょう。これは既に医師になっている女のがあるのです。その相手の心をよく分かかというのは、非常に難しいように思うのがあるのです。

性や、女性医師を目指す若い女性にとってってあげる思いやりが必要です。

です。

重要なことであります。

●2000年7月号「21世紀の健康大国をめざして」●2000年8/9月号●2000年1/2月号●2000年3月号「少子化社会の明暗」「病院機能評価の現状と課題」「かかりつけ医とは」

大輪次郎（愛知県医師会会長）

藤井龍子（労働省女性局長）

岩崎榮（日本病院管理学会理事長）

全国で、地域医療計画のなかで生活習慣病

女性が気持ちよく働くことができ、子育て

医療機能評価は平成７年に実施されました

対策を言いはじめているようですが、癌、がしやすい社会を実現することは、少子化

が、機能評価を受ける病院の件数はまだそかかりつけ医は、比較的よく診てもらって糖尿病、その他循環器疾患等の問題につい問題、労働力人口問題、ひいては社会保障

んなに伸びていません。その原因は手上げいる医師というものではないでしょうか。

ても、予防医療を中心として、早期に対策

制度問題の改善につながるなど、日本が抱方式を採っている点にあると考えられま

姿勢としては、家庭医であり、かかりつけを講じていれば、医療費はもっと少なくてえている様々な課題への解答にもなることす。

医であるというものにもなるでしょうが、済むはずです。

だと考えております。

山家健一（大阪府内科医会会長／日本
臨床内科医会常任理事）

昨今の患者は、一世代前とは様相が異なっていまして、医師の選択、ニーズも多様化しています。

●2000年10月号「内視鏡医学の現状と将来」
丹羽寛文（社団法人日本消化器内視鏡学会理事長/聖マリアンナ医科大学客員教授）
最近はほとんど初期の段階で内視鏡で治療が済みます。開腹しないで済めば患者さん
にとって望ましいことで、それに超したことはないと思います。お腹を切るという事
はＱＯＬに与える影響が大きいですから。

●2001年3/4月号「―老人大国日本―
ぐ新老人」

世代をつな

●2000年10月号●2000年3月号●2000年3月号「内視鏡医学の現状と将来」「かかりつけ医とは」「かかりつけ医とは」

中村孝司（帝京大学医学部第三内科教授）

寺田俊夫（秋田県医師会会長）

宮川政昭（医療法人社団愛政会理事長）

情報の一元化を行うことがかかりつけ医だ

診療所内でも、ポスター等で身体の状態を誰でもできる内視鏡というレベルともっとと思うのです。何人かいる主治医の一人と総合的に診ていくのが私達かかりつけ医の専門的な分化した部分についてのスペシャ思われていれば、検診や人間ドックも、か役割だと伝えなくてはならないのです。他

リストが内視鏡の中でも育っていく必要がかりつけ医を通り越されるケースが多いかの医療機関に行っても良いのですが、そこあると思います。そういう人たちが最先端もしれませんが、それでも、患者自身が検での結果は、総合的に診るかかりつけ医にの医療をどんどん広げていくといったよう

査結果を持ってきて、相談に来るような医診せてくださいと伝えていくべきなのでにならざるを得ません。

師になることが必要だと思うのです。

す。

●2001年1/2月号●2000年4月号●2000年4月号「今こそ問われる日本〜新世紀の医療福祉の在り方〜」「高度先進医療の意味するもの」
行天良雄（医事評論家）「高度先進医療の意味するもの」
岩井宏方（高度先進医療研究会会長／
岩井医療財団理事長）

山田光胤（金匱会診療所長）

曽野綾子（作家／日本財団会長）

多臓器疾患には、病院では飲みきれない程

私たちは医療にかかる時はもう少しお金を多種類の薬を投与します。漢方では、この出すべきだと思います。人間、ただのもの

点、一つの処方剤が、複数の症状や病気にには感謝しないのです。いろいろケースが効いて、それらをフォローできるので薬をありますが、お金持ちは100出す、そうで何種類も飲まないですみます。漢方では、ない人は少ない額を出す、外国の学校では多くても二つか三つの薬の使い分けですむ

現実にそういう形をとっている所もたくさに治療を受けられない患者が増えるのであものです。

んあるのです。

れば問題です。

●2001年5/6月号●2001年9/10月号「古くて新しい病―結核そしてエイズとのかかわり」
島尾忠男（財団法人エイズ予防財団理事長/財団法人結核予防会顧問）
日本の場合、抵抗力を弱める因子は糖尿病です。糖尿病の患者調査を見てみると、昭和25
年ぐらいは10万人対１桁なんです。いまや３桁ですよ。それからステロイドを使う人に増えている。透析が増えている。そういう方が、結核になりやすい素因がある。

「がん征圧に向けて〜予防・診
断・治療と心のケア〜」
寺田雅昭（国立がんセンター総長）
告知するときは、これからどうなるのかという問題も含め、よほど注意しなければなりません。患者にしてもただ知らされるだけではならないです。医師には全人格的な教育が必要であり、告知には時間が必要なのです。

個人負担は軽くて、普遍的な医療を受けられることは、高度先進医療の一般使用面で高度先進医療は、経済が成り立たない医療

重要なことだと思います。高度先進医療研では困りますし、十分な医療を与えられな究会が、結束して政治に働きかけることにいなら自然消滅していくのではないでしょ

よって、多少なりとも方向性に影響を与えうか。払える人から徴収するという方法もられるのではないでしょうか。

良いのかもしれませんが、お金がないため●2000年5/6月号●2000年7月号「患者が求める医師のあるべき姿」「21世紀の健康大国をめざして」

猿田亨男（慶應義塾大学医学部長）

井形昭弘（あいち健康の森健康科学総合センター長／元鹿児島大学学長）

一般の病院と大学病院での、医師の患者の見方には違いがあると思っています。大学

医療は単にその時々の支出の問題だけでなでは少しでも最新の技術や治療法を行っ

く、将来に対する大きな投資と考えて検討て、それを一般病院の先生方にお教えするすべきだと思うのです。現実に、日本の医ことが使命です。例えば、新しい薬が出れ療費は、GDP比率でアメリカの約半数に過ばその本当の効果を先生方に伝えることで

ぎません。

す。

●2002年5/6月号●2002年7月号「医薬品開発の歩み～大きく変わりつつある製薬産業の今後～」

京極高宣（日本社会事業大学学長）「日本の福祉～今後の方向と課題～」

生労働省にも認識されており、CRCを増員す

飽食時代のてました。介護の理念の革命、介護の提供

がんは早期発見し、正しい治療を受ければ小学校を対象に親子料理教室を行っていま

方式の革命、介護サービスの使的革命で助かる確率が高いのですが、志半ばの人がす。子供たちが体に良い食べ物を自分の判す。社会全体に与える影響という点で、少なくない。これからの医療の発展、抗が断で選び、自立した食生活を身に付けて、人々の意識を長い目で見たときに大きく変ん剤の開発・改良で一次予防に失敗した人

自分の健康を守れることを願っての活動でえていきたい、社会の質を良い方に変えても助かるようにしてもらえないかと思うんす。子供の頃からよい食文化と食習慣を持いければいいと思っています。

です。二次予防の向上、ということも大事

つことは、最も確実な生活習慣病の予防法だと思います。

です。
●2001年12月号

治験を行うための十分なインフラとサポート

スタッフ不足に悩まされています。これは厚「諸悪の根源糖尿病
食生活を考える」

松谷満子（財団法人日本食生活協会会長）

著書『介護革命』で、三つの革命を打ち立行う先生方は病院内での日常業務に追われ、「がん抑圧に向けて～予防・診
断・治療と心のケア」●2001年11月号

ワット隆子（あけぼの会代表）

アンドリュー・マスカレーナス（日本イーライリリー株式会社 代表取締役社長）がないというのが現状だと思います。治験を●2001年9/10月号

る方向で努力が行われています。
●2002年9/10月号●2002年9/10月号●2001年12月号「第26回国際内科学会議とこれからの内科医」「第26回国際内科学会議とこれからの内科医」「『健康日本21』の推進による新たな時代へ 自立支援の健康づくり」「『健康日本21』の推進による新たな時代へ 自立支援の健康づくり」

和泉徹（北里大学医学部内科学Ⅱ教授）

下田智久（厚生労働省健康局長）

日本は、医療・医学において、大きな実

健康は自分で守り育てていくのが原則だとWHOの健康の定義に出現したスピリチュ

験、世界史に残る大きな実験を二つやって思います。生活習慣病と言った個人の生活

アルという言葉は、健康の定義は一様ではれらをみんなが共有する姿勢が大切になっていますね。一つは長寿、もう一つは保険制にウェイトを置いた疾病にシフトしている

なく、複雑な背景のあることも教えてくれきました。最先端の医学を切り開いていくと度の問題です。この二つについて、人類に現在では、個々人がそうしたものに気を配ました。それぞれの文化や伝統を踏まえたきの倫理と、刻々と変化している医学・医療貢献する壮大な実験をやっているわけでって健康を守り、健康度合いをより高めて心身の均衡、ゆとり、他者を顧みる余裕のをどのように患者さんにフィードバックしてす。我々はきちんとした答えを出すことのいく。そういう努力が求められている時代

上に成り立つ主観的な心身のバランスでは

いくか、この二点がポイントです。

できる立場にいると思います。

だと思います。

ないかと個人的に理解しています。

●2002年11月号●2002年11月号●2002年特別号●2002年1/2月号「生活習慣病と二十一世紀の健康づくり～予防の決め手は肥満対策とライフスタイル修正～」「生活習慣病と二十一世紀の健康づくり～予防の決め手は肥満対策とライフスタイル修正～」「偶然が生んだ血液とのつながり」「生命科学が開く創薬環境」

坂口力 （厚生労働大臣）

永山治（日本製薬工業協会会長）

井上修二（共立女子大学家政学部食物学科教授）

献血活動を２カ月もやっているうちに、こ日本を創薬の国際競技場にして、資本、れはまさしく大切な仕事だなあと考え始め

人、技術を日本に引き付けなければならなました。患者に接するわけでもない。言っい、という私のかねてからの主張を実現す

堀正二（大阪大学大学院医学系研究科
病態情報内科学教授）
グローバルな意味でのエビデンスが揃い、そ池田義雄（日本生活習慣病予防協会
理事長／タニタ体重科学研究所所長）

松田鈴夫（国際医療福祉大学客員教授）

糖尿病の治療法は年々進歩していますが、運動は、活動代謝のみならず基礎代謝も高めてみれば、外科の先生方の下支えをする縁るためには、研究者が住みやすい環境、ビ

この病気は水際で予防していくことが肝要

消費エネルギーを高く保ち、食事療法の効果の下の力持ちの仕事ですけれど、人間が人

ジネスがやりやすい環境というのは必要不です。２型糖尿病は典型的な生活習慣病を保証してくれるという考え方に変えていく

間の体の一部を他人に提供する、これほど可欠です。

で、予防の決め手は食生活。そして運動、必要があります。運動で脂肪を燃やすことを崇高な運動はない、これは考えてみたらす

ストレスコントロールになると思います。

強調するのは止めるべき時期です。

ごい話だと思うようになりました。

●2002年11月号●2002年12月号●2002年1/2月号「生活習慣病と二十一世紀の健康づくり～予防の決め手は肥満対策とライフスタイル修正～」「がん治療と医の原点」「生命科学が開く創薬環境」●2002年5/6月号「医薬品開発の歩み～大きく変わりつつある製薬産業の今後～」

海老原敏（国立がんセンター東病院院長）

新井賢一（東京大学医科学研究所所長）

一番大事なことは、医師と患者さんとの信日本型NIHを考える上で重要なのは、規模

頼関係があるかないかによって、結果がうの問題だけでなく、科学研究と研究開発の医療を社会が負担しなければならないコス

自覚症状がない、つまりサイレントであるこんと変わってくるということなのです。緩論理に従ってプランニングとコーディネー

トではなく、投資と考えるべきです。健康とです。だから、痩せるための理由、その和ケアのときだけ、立派な個室に入れて、ションできるシステムを作ることではない

増進に対する投資は、経済的なメリットを「どうして」が見つからないわけです。老後

普段は四人部屋にいる。それはちょっとおかと思います。予算と人事権を持った執行もたらすものであると考えることが必要でを健康で豊かに過ごすためということもモチかしい。こういうところが医療を見直す原

組織を作らなければならない。

す。しかし、他と切り離して医薬品の予算のベーションになるかも知れません。

点になるのではないでしょうか。

村勢敏郎（虎の門病院分院分院長）
生活習慣病に共通した特徴は、はっきりした

シドニー・トーレル（イーライリリー
社 社長・会長兼最高経営責任者）

みに目を向けるべきではないと思います。

●2004年1月号「電子カルテと地域医療連携」
吉原博幸（京都大学教授・医学部附属病院医療情報部部長）●2004年1月号「電子カルテと地域医療連携」
大橋克洋(東京都医師会理事
科／婦人科院長）

大橋産●2003年1/2月号●2003年3月号「医学教育の現状とこれからのあり方」「第26回日本医学会総会開催に寄せて」

神津忠彦（東京女子医科大学医学教育
学・消化器内科学教授）

杉岡洋一（第26回日本医学会総会会頭／
九州労災病院院長／前九州大学総長）

ドルフィン・プロジェクトでは患者さんは

医療は何事においても常に数歩遅れてきて自宅のコンピュータでも自分の情報にアクいます。それは医療の体質だと思います。

人と人がかかわり合う上で必要な対人技能ない環境になりつつあり、医師の裁量権がセスできます。従来の医療連携に比べ、情その方が安全ということもあるでしょう。

を、社会全体がマスターしなくてはならな

失われ、非常にギスギスしてきているよう

報量が格段に増えるため、質や効率の向上

医療が先進的なことをやりすぎると非常にい。それは礼儀、思い遣り、感謝、尊敬、いに思います。少子高齢化、経済不況といっが期待できます。また患者さんも自分が受不確実性の面も高くなりますから、地道にたわりの心だったりするわけです。教育シス

た社会基盤が激変する中で日本の持っていけた医療の内容を理解しやすくなるでしょ

安定した技術だけを後から採り入れていくテム面だけではなく、そういう視点が医学教る医療の良さがだんだん失われているんじう。

のもいいでしょう。

育を考える場合にも常に必要だと思います。

ゃないかと感じています。

●2004年2月号●2004年2月号「新医師臨床研修制度スタートに向けて」「新医師臨床研修制度スタートに向けて」

矢崎義雄（国立国際医療センター総長）

北島政樹（慶應義塾大学医学部長）
いろいろな病院にチャレンジしてみたいと２年間はいろいろなところに行って、それいう学生が、各病院のプログラムを総合評

でまた出身地に戻ってくればいいし、また価して飛び出していったのではないかと、別なところに行くにもいいのです。そうい

いい方向で理解しています。

包括医療が強まり、患者中心の医療ができ●2003年6月号●2003年6月号「安全な医療と医療の質の向上をめざして」「安全な医療と医療の質の向上をめざして」

元原利武（日本病院会常任理事医療安全対策委員会委員長）

楠本万里子（日本看護協会常任理事）
医療安全について今言われていますのが、

医療は、機械的にあるいは理屈通りにはなかな

知識づくりと、組織づくりと、意識づくり

かいかないものです。どこかに人対人の「あうです。委員会を作って報告制度を設けたん」の呼吸の関係が入っている。信頼関係があり、組織を上げてマニュアル作りや研修をう意味で、優秀な学生ほど放し飼いにしてるお医者さんのところで同じような事故が起きしようというものですが、意識づくりのあほしい。

た時と、信頼関係がない場合に起きた時とでたりがまだまだかと。リスク感性をどう磨は、ずいぶん違ってくると思います。

いていくかだとは思います。

●2004年2月号●2004年4月号●2003年9月号●2003年9月号「新医師臨床研修制度スタートに向けて」「21世紀の小児科医の果たす役割―医学の立場から」「統合医療新時代―その課題と展望」「統合医療新時代―その課題と展
望」

桃井真理子(自治医科大学小児科学教授）

渥美和彦（日本統合医療学会代表／東京大学名誉教授）

新制度では、様々な相談に乗ってくれるよ

小児救急は小児医療の問題の一端にすぎま

人間は、生まれ、病気になり、治療し、リうな立場の方がいない場合もあるわけです

せん。小児医療全体がもう少し国家の政策

ハビリして、社会復帰を果たし、いずれ老人間は無限に生きるわけではなく結局は死から、到達目標してもあまり身に付かなか

医療として取り上げなければならない。医化して死んでしまう。それを全体として捉ぬわけですから、限られた時間をいかに本ったという学生が出るのではないかと心配療全体のなかで小児医療は重要な位置を示える包括医療が、いわゆる統合医療です。

人が幸せに生きられるかが大事になり、だしています。プログラム管理者や研修管理

すということを、政策医療として厚生労働

われわれはいままで物質的、科学的な視点

からこそ統合医療が必要になってくるので委員会がしっかり見届けていただきたいと省は全面に出さなければいけないと考えまにこだわりすぎていた。その反省から生ます。

思っています。

す。

れたのが統合医療だと思っています。

●2004年2月号●2004年4月号●2003年11月号●2003年12月号「新医師臨床研修制度スタートに向けて」「21世紀の小児科医の果たす役割―医学の立場から」「人にやさしい地球の健康」「がん研究：基礎から臨床へ」

川口雄次（WHO健康開発総合研究センター所長）

富永祐民（第62回日本癌学会総会・学術会長／愛知県がんセンター名誉総長）

上田博三（厚生労働省医政局医事課長）

阿部薫（医療研修推進財団理事長）

小林登（東京大学名誉教授／国立小児病院名誉院長）井村裕夫（総合科学技術会議議員／京都大学前総長／京都大学名誉教授）

人々が健康的に、幸せに暮らすための拠出

がんを予防すれば医療費はかかりません。

教育だけでなく、育児・保育・教育というをするべきです。病院を造るだけでなく、効果がすぐにわからないということが欠点に行ける、優れたシステムです。学生側は「育てる」ということの営みをどう考える

長い期間にわたり、地域住民と共に健康保ですが、集団で5年から10年の期間で見た

正直に自分の行きたい順番に病院を書く。

かが大切ですね。

マッチングは古い因襲に捕らわれずに人を集めることができ、学生達も行きたい病院

持していくことを考えるのが大切です。維ら明らかに効果があると思います。先取り採用側は採りたい順番に学生を採る。それ持できる形を地域の人と一緒につくることする形で予防費に回せば全体として医療費が徹底されていけば、もっといいマッチンが重要なのであって、結局は人づくりでは減るし、患者さんも長生きできるというグになるのではないかと思います。

す。

メリットがあるのです。

●2005年7月号●2006年3月号●2004年6月号●2004年7月号「『22世紀医療センター』に向けて―検診・診断と治療、そして研究が連携する新しい医療の姿」「西太平洋地域、そしてアジアにおける日本の医療の役割」「植松治雄新会長の抱負―医療のあるべき姿」
植松治雄（日本医師会会長）

永井良三（東京大学医学部附属病院院長）

尾身茂（WHO西太平洋地域事務局長）「第26回国際女医会議開催に寄せて」

今回、画像診断を中心とした予防医学講座

WHOとともにICDを基礎としたアジア諸速に進み、たとえお金があったとしても家参加してくださる皆様方に大いに楽しんでができましたけれども、それ以外にも、IT

国の医療の安全・質の向上に積極的に取り族がいないという人が増えてくるようにないただければと思っています。あまり専門

技術、再生医療技術など、さまざまな研究組んでいくことに、私は大賛成です。医療りました。社会に何らかの形で助けてもら的になりすぎない、これはプラスでもありがこの22世紀医療センターで行われます。

の安全・質の向上のためには、ICDが一番わなければ生活できない状況になったので

マイナスでもありますが、それくらいゆと

いわば「医療・医学の梁山泊」のような形の基礎となります。それがないと安全・質

すから、社会保障制度もこれに対応する新りのある会議にできればと考えています。

になるのではないでしょうか。

の比較もできません。

しい形として考えられるべきです。

●2006年3月号●2007年1月号●2004年7月号●2004年7月号「西太平洋地域、そしてアジアにおける日本の医療の役割」「医療制度のあるべき方向」「第26回国際女医会議開催に寄せて」

唐澤祥人（日本医師会会長）

平敷淳子（第26回国際女医会議事務局
長／埼玉医科大学教授）「第26回国際女医会議開催に寄せて」

橋本葉子（第26回国際女医会議組織委
員長／日本女医会会長）

現在の少子高齢化社会では、核家族化が急山本修三（日本病院会会長／アジア病院連盟会長）

大坪公子（第26回国際女医会議広報・出版委員長／三軒茶屋病院院長）

科学技術の進歩に伴い、医学・医療技術も進歩しています。医療は医学の社会的適応です

クレジットカードではサービス、特典があ国際女医会議は、学問的要素は大きいです

われわれは、今後アジアの国を対象としから進歩しなくてはなりません。そして、現るのが当たり前の風潮になっています。でが、プラスαとして、色々な国の方々とコて、経済的支援を行ったり、日本の教育シ

代の医学のレベルに基づいたきちんとした医すから、日本女医会の会員であれば日本国

ミュニケーションを図り、人間として幅広

ステムの中で診療情報管理士の育成を行っ療が、日本中のどんな地域でも受けられるシ

内どこの学会にいっても子どもを預けられい素養を得ることができます。同僚としてたり、ICDを普及する活動に取り組んでいステムが必要です。

る施設が準備されるなど、女医会ならでは気楽に付き合うことのできる、女医の悩みのある程度の付加価値をつけていく必要はなども話し合うことができる意味でも、とあると思います。

てもいい機会だと思います。

きたいと考えています。

●2007年4月号●2007年9月号●2004年9/10月号●2004年9/10月号「第27回日本医学会総会大阪開催に向けて『生命と医療の原点―いのち・ひと・夢―』」「将来の医師育成と医学教育のあり方～東洋の知恵と西洋科学の調和～」「医薬品・医療機器の新しい未来に向けて」「医薬品・医療機器の新しい未来に向けて」

松谷有希雄（厚生労働省医政局長）

宮島彰（医薬品医療機器総合機構理事長）

黒川清（日本学術会議会長）

岸本忠三（第27回日本医学会総会会
頭）日本は品格のある国にならなければならな
日本でもメディカルスクールをやるならこれからは、われわれが何をどういうプロ

いと思います。それが科学技術政策であ80〜90歳の人生を健康に生きるため、医学

ば、アメリカのようなリベラルアーツの教セスでやっているのかをオープンにして、り、知的技術創造立国というのはそういうが進歩することが大切だと思います。その育インフラが必要です。わが国はここのときちんと説明する責任があります。

ことです。そのための一番大切なことは、ためには、医療の質・安全の確保と向上、ころが逆で、各大学から教養部をなくすよ

そしてお金が必要だということを皆さんにうな方向になっています。

アジアの信頼を勝ち取ることです。

分かっていただきたい。

●2007年9月号●2007年11月号「将来の医師育成と医学教育のあり方～東洋の知恵と西洋科学の調和～」「真に国民のための医療情報電子化へ向けて～医療情報の現状と今後の課題～」

大橋俊夫（全国医学部長病院長会議会
長／信州大学医学部長）

山本隆一（日本医療情報学会理事長・会長／東京大学大学院情報学環准教授）●2005年1/2月号●2005年7月号「日本の医療制度のあるべき姿」「『22世紀医療センター』に向けて―検診・診断と治療、そして研究が連携する新しい医療の姿」

尾辻秀久（厚生労働大臣）
持続可能な社会保障制度は、今日本にとって一番大切なことであります。これについ

大友邦（東京大学医学部附属病院放射線科教授）

原点にもう一度帰って、患者さんの「心」

IT化のメリットをまず出す必要があります。

ては、官房長官の下に「社会保障の在り方に従っていくべきではないですか。患者さ普及率からいうとアメリカも日本もそれほどに関する懇談会」もできて議論していただ

現在PETやCTといった画像診断装置ではんに顔を向けて診療ができる姿勢が、医師変わりませんが、エネルギーの違いみたいな

いておりますが、これを具体的な姿でどう

三次元で全身を捉えるということが当たりの数が少ないなどの問題を解くための、遠ものがあるのです。われわれも同じだけのエ示していくかが、厚生労働省にとって一番前になってきていますが、今回はそれに時いようで近い道なのであり、教育がしなけ

ネルギーをもって医療のIT化を進めていかな

大切な仕事だと思っております。

間軸を加えて四次元で捉え、それを疫学的ればならないことではないかと思います。

ければならないと考えています。

な研究に活かしたいと考えています。

●2009年2月号●2009年4月号●2007年11月号●2008年1月号「日本における医学教育と医師養成の現状と課題―メディカルスク
ール実現に向けて」「薬剤耐性菌との闘い―世界的視野で感染症制御を語る―」「真に国民のための医療情報電子化へ向けて～医療情報の現状と今後の課題～」「医療の質・安全の先にあるもの」

福井次矢（聖路加国際病院院長）

キャスリン・マーフィー（オーストラリ
ア・ボンド大学准教授／次期APIC会長）

大井川和彦（マイクロソフト株式会社執行役常務／公共インダストリー統括本部長)

高久史麿（日本医学会会長／医療の質・安全学会理事長／自治医科大学学長）

基礎医学の研究に特化した大学・研究施設

薬剤耐性菌の問題は、複数の要因が絡まっエビデンスをどんどん作っていくことが必要

医療事故の後も、原因究明が中心で、再発と、臨床医養成に特化した医科大学・メデているため、多面的に対応していかなけれだと思います。ビジネスをする上で「いい製の防止に対してあまり関心がいっていないィカルスクールとを、分けて考える必要がばなりません。基本的な衛生管理から始ま品だから買ってください」と言われても、そように思えます。外国のように医療過誤をあると思います。

り、抗菌薬の取り扱い、標準化された手技

れを使うとどうなるのか分からないと買えな

報告した場合はペナルティーなしにする必の徹底、適切な器材をどう使うかなどに、い。今後は、ベンダーも含めて効果を可視化

要があります。それにはマスコミや国民の体系的なアプローチが必要となるのです。

することをぜひやっていきたい。

理解が必要です。

●2009年4月●2009年5月号●2008年1月号●2008年6月号「薬剤耐性菌との闘い―世界的視野で感染症制御を語る―」「医療の未来を映す消化器内視鏡」「医療の質・安全の先にあるもの」「子宮頸がんワクチンの医療経済的考
察―女性と国庫を救うために―」賀来満夫（東北大学大学院医学系研究科 感染制御・検査診断学分野教授）

芳野純治（第77回日本消化器内視鏡学会総会会長、藤田保健衛生大学坂文種
報徳會病院院長・消化器内科教授）

ジャック・マッカーシー（ハーバード大学
病院リスクマネージメント財団理事長）

吉川裕之（筑波大学大学院人間総合科
学研究科産科婦人周産期医学教授）

日本で医療過誤が刑事事件に発展するとい日本では感染症そものもについてセンセーシ

学会の目的の一つに先進的な研究がありまうのは残念なことです。アメリカではピア

実は医療界でも、子宮頸がんという病気は理ョナルに語られはするものの、政府主導によす。もう一つは技術の向上、すなわち会員にレビューなどがあり、医師が医療事故の経解されていないという気がしてならないのでる対策システム構築は不十分で、予算や人材向けて技術を広め、習得させることです。内緯を守られた環境で報告できるようになっす。内科の先生からも、子宮頸がんは予防すの不足が問題となっています。現状打破は難

視鏡はつらい、苦しいと言われていますが、ている。日本の刑事訴訟は、医師がミスをべきがんであると言ってほしい。われわれ婦しいのですが、政府を含めた多くの人々の意

それを楽に、簡単にできるよう技術を開発見つめたり、原因を究明・改善することを人科からもアピールしていくことが、特に日識を変えていかなければならない。

し、提供できるようにしたい。

阻害していると思います。

本では必要なのではと思います。

●2010年4月号●2010年10月号●2008年6月号●2008年6月号「良医養成へ 医学教育の課題とは」
栗原敏（東京慈恵会医科大学学長）「赤十字精神で救う日本の医療と世界の命」「子宮頸がんワクチンの医療経済的考
察―女性と国庫を救うために―」われわれが一番危惧しているのは、新しい

近衞忠煇（日本赤十字社社長／国際赤十字・赤新月社連盟会長）「子宮頸がんワクチンの医療経済的考察―女性と国庫を救うために―」
庵原俊昭（国立病院機構三重病院院長・小児科学）福田敬（東京大学大学院医学系研究科
准教授/医療経済研究機構研究部長）

医科大学、医学部をつくってしまうと教育
スタッフが必要になるということです。１

赤十字の原則は、ひたすら人道上のニーズ

日本の場合、年齢が上がるにつれて接種率が有効なワクチン接種については積極的に行大学開設するには専任スタッフが140人くを満たすべく活動し、その際に差別は一切

悪くなります。日本人の親は、ワクチンは子っていくことが、公衆衛生の立場からも、らい要ります。スタッフを既存の大学や病せず公平に、ということです。話題性がな

供のためのもので大きくなると不要という考また医療経済の立場からも重要だと思いま

院などから連れてくることも考えられまい災害であっても、国際的に問題がある国

えをもっています。定期接種の年齢にうまくす。イギリスのNICEなどで行っているよす。そうなると既存の大学の教員が不足しであっても、人道上のニーズがあれば助けHPVワクチンをはめ込められれば、接種率

うに、費用対効果で優先順位を付けるといます。

るというのが原則です。

を高めることができると思います。

うようなことも必要かもしれません。

●2011年5月号●2011年5月号「巨大地震でも被害が少なかった
宮城県立こども病院の免震構造」「始まったばかりの災害医療」●2008年6月号●2009年2月号

石井正三（日本医師会常任理事）「子宮頸がんワクチンの医療経済的考察―女性と国庫を救うために―」

JMATの災災害対策が順調だったか、順調

荒川一郎（日本大学薬学部薬事管理学
ユニット）「日本における医学教育と医師養成の現状と課題―メディカルスク
ール実現に向けて」

久道茂（宮城県医療顧問／東北大学名
誉教授）

でないか、いろんな評価があると思いま

日野原重明（聖路加国際病院理事長・名誉院長）

人の命を守るための病院は、その本体であす。ただ、初めてのことにしては機能した

HPVワクチンによる子宮頸がん対策のほる建物こそ地震災害から守るための高い耐のではないでしょうか。検証は必要です。

うが、乳がんのマンモグラフィーによるス

文科系、理科系で人間を分けるのは良くな

震機能を持つ免震構造にすべきであること

JMATが動かなかったらどうなったのかと

クリーニング検査をするよりも、効率は良いと思っています。学んでいく中で、たまを、震災後に凛として建つ宮城県立こども

いう気がします。現地の医師会からも感謝いです。効率の良いワクチンが公費負担さたま先に理科系に芽が出たということがあ

病院の姿が物語っているのではないだろう

され、評価されています。

れないのは、日本政府としても社会としてっても、他の分野のポテンシャルがある場も、損失なのではないかということです。

合があります。

か。

●2015年7月号●2016年3月号「プラズマローゲンで認知症改革」「神奈川が革新する超高齢社会」
未病対策から健康長寿の実現へ

藤野武彦（医療法人社団ブックス理事長、九州大学名誉教授）●2012年11月号●2013年5月号「震災を乗り越え、会津若松の地に最先端医療センターの誕生」「健康投資と『熟年パワー』」
武見敬三（参議院議員）

黒岩祐治（神奈川県知事）

竹田秀（財団法人竹田綜合病院理事長）

認知症とは“認知機能が社会生活に支障をき

これからは元気な高齢者が多い社会に変わら臨床研修のカリキュラムが見直しになった

めていくには、中高年が健康で働き続け、たす状態”を指しますから、認知症にとってなくてはならない。そのためには、病気にな

今、当院では研修に応えられるだけの設備

一定の経済的収入が得られ、若人に年金や問題なのは社会適応が出来るか否かなのでってからではなく未病の段階で治し、未病をと環境を十二分に提供することで、地方で医療で大きな負担を掛けずに済む、いわばす。患者であること以前に相手は人間である治すことで健康な人を増やすことが必要であも臨床研修が可能であることを示したいと「熟年パワー」が厳然と存在するような社ということ。人間の尊厳を大切にすることをるとの認識に至りました。

思っています。

会を作っていくことが必要です。

●2016年3月号●2016年7月号●2013年8月号●2013年10月号「神奈川が革新する超高齢社会」
未病対策から健康長寿の実現へ

塩崎恭久（厚生労働大臣）「日本医師会の歴史的転換」 —地域医療の再興と医療環境の向上をめざして—「わが国の医学教育の課題と私立医科大学の使命」

高齢化社会の中で、再びわが国が活力を高

今一度再確認すべきではないかと思っています。

土屋了介（神奈川県立病院機構理事長）
100歳時代が到来する中で、若いうちは一様であっても、各人で40、50、60歳になるに従って違いは広がってくるでしょう。それらを21世紀成熟国家日本の社会保障

国民一人ひとりの健康に対する向き合い方を変え、行動に移すよう動機づけるには、何よりも厚生労働省が司令塔となってその力を発揮してゆかなくてはならない。医療を熟知し横倉義武（日本医師会会長）

寺野彰（一般社団法人日本私立医科大学協会会長、学校法人獨協学園理事長、獨協医科大学名誉学長)「かかりつけ医」は、村瀬先生を起点に、医師会が力を入れ始めたもので、私も「かかり今後は創薬を含めて医療分野の開発を、国がつけ医」はぜひ続けていくべきだと思いまし積極的に推進していくことが喫緊の課題と言た。「かかりつけ医」は日本の医療の中核でえます。つまり、「医療立国」「技術立国」「個別化」が今後ますます必要となってくるあり、その役割があってこそ地域医療の再興なのです。イノベーションが要求されているでしょう。

が図られていくものと確信しています。

のです。

●2014年2月号●2014年3月号「医療事故調査をめぐる課題と展
望」「医療教育と医療支援モデルの新たな形」

古川俊治（参議院議員）

小川彰（岩手医科大学理事長・学長）

医療事故は医師への責任追及や逮捕、告国民が求めているのは有能な医師であって訴・民事裁判等では決して解決するもので頭数ではありません。ですから、今更新設はありません。臨床経過の全体像と死因究医大を創ったとしても、2025年にはOECD

明を適切に行う専門的な第三者機関が真実やG７国際基準の医師数には達していますを明らかにする制度を作り上げなくてはな

から、既存の医学部の定員枠を増やし、充らないのです。

足したら減らすという調整を行うほうが賢踏まえた上で社会システムを創るべきだと思います。医療を超えて社会システム上でも、ている厚労省こそが謙虚になって、あらゆる関係者と協力し合う姿勢が大切だ。

●2017年7月号●2017年9月号「安全保障から見た日米経済協議」「日本病院会が推し進める医療改革」−発想転換で混迷する現代医療環境を乗り越える−

甘利明（衆議院議員）

相澤孝夫（日本病院会会長）
現時点で中国にルールを履行させることが可能な唯一の国家である米国を関与させる必要

急性期病院の在り方として、収入を増やすこがあります。わが国としては米国と協力してとを目指すのではなく、収益を確保すること

国際的なルールを構築し、この米国の強力なで健全経営を図るべきです。また、病院がや後ろ盾を背景として、中国に受け入れさせてるべきことは地域医療の中で、予防や地域のゆくべきでしょう。

健康管理を行うことです。それにより地域の方々に信頼してもらうことなのです。

2018 年 7 月現在

明です。

●2014年11月号●2014年11月号「希少糖で糖尿病・肥満対策」—香川の希少糖」が実現する健康長寿社会「希少糖で糖尿病・肥満対策」—香川の希少糖」が実現する健康長寿社会

近藤浩二（希少糖普及協会代表理事会長）

池田 義雄（日本生活習慣病予防協会理事長）

希少糖が健康に資する甘味料、あるいは予

全国展開しているタニタ食堂では、さまざま

防医学という観点からしても、日常的な使な食品企業が創出している食品素材をタニタ用で健康維持を可能にすることが伝われ食堂で取り入れると共に、タニタ食堂を介しば、希少糖は現代人のニーズに間違いなくて、健康を増進していく上での良い食材を社合う商品だと思います。

会に向けて発信し、広めていきたいとも考えています。