末期腎不全調査報告書（1998 年－2005 年）
日本小児腎臓病学会 学術委員会、統計調査委員会
服部新三郎、本田雅敬、五十嵐隆、服部元史、吉岡加寿夫、伊藤拓、

要旨
1998〜2005 年までの 15 歳未満で末期腎不全となった 475 症例の結果について述べた.発症頻度は 100
万人当り 3 名，原因は嚢胞腎／遺伝性／先天性腎尿路疾患が 58%,ついで糸球体疾患の 26%であった.2
大原因疾患は異あるいは低形成腎と巣状分節性糸球体硬化症.透析導入方法は腹膜透析が 90.1%.100
透析当りの移植数は 15 例で生体腎移植が多く，7 年目の移植率は 72.1%.1,000 透析当りの死亡数は15 例で 2 大死因は感染症と心循環器疾患で 7 年目の生存率は 85.3%.

はじめに小児の末期腎不全については小児腎不全研究会により 1986 年までに計 4 回の全国調査がなされてきたが１）,その後透析施設や腎移植施設は増加してきている.そのため,日本小児腎臓病学会は小児末期腎不全の実態調査を行うことを決め,厚生省子ども家庭総合研究事業「小児難治性腎尿路疾患の早期発見、管理・治療に関する研究班」との共同調査にて 1998 年から prospective study がなされてきている 2,3）.
今回,小児の末期腎不全について 1998 年から 2005 年の 8 年間の新規症例について検討したので報告する.
I.調査対象・調査施設
調査対象は 15 歳未満の末期腎不全（慢性維持透析を施行されているか腎移植の治療を受けている）の小児とした.
調査は日本小児腎臓病学会,日本小児ＰＤ研究会,日本透析医学会の一部,日本移植学会に登録されている施設及び全国の医学部・医科大学の小児科に行った.
1998 年と 99 年は 3,324 施設数（20 歳未満の調査）、2000 年から 2005 年は 528 施設（15 歳未満の調査）でうち、一次調査（症例の有無の調査）の回答率は 52.8％から 64.2％であり、症例ありの施設は二次調査で全例回答を得た。

II.結果
1)発生率
症例数は男児 267 例、女児 208 例の合計 475 例であった(表 1）.
年齢別・性別の発生数は 100 万人あたり男女合計で 0〜4 歳群 4 名,5〜9 歳群 2 名,10〜14 歳群 4 名,0〜14 歳群 3 名であり男女差は見られなかった（表 1）.

透析無しでの死亡が 5 例で、先行的腎移植が 46 例でなされていた.発生数の年齢別の経年変化では2002 年から 10〜14 歳群に減少傾向が伺われ，特に男児に強く見られた（図 1）.

100 万人当たりの発生頻度は米国では 0-14 歳で 10 例 4）,欧州・オーストラリアは約７％5）であり,わが国での発生頻度は外国に比べて少ない.わが国での発生頻度が少ない理由については明らかでな
いが,1974 年から開始された学校検尿による慢性に経過する糸球体腎炎（IgA 腎炎や膜性増殖性腎炎等）の早期発見・早期治療によるものと考えられる（表 2）.

2)原因疾患について
原因疾患群ではどの年齢群でも嚢胞／遺伝性／先天性腎尿路疾患が 49％〜65%と最も多かった（図2）.

原因疾患の第一位は異あるいは低形成腎 162 例(34.1%),第二位は巣状分節性糸球体硬化症 67 例(14.1%)であった.わが国の 2 大原因疾患は USRDS4）や NAPRTCS6,7)と同じである.しかし,欧州では 0〜4 才では異あるいは低形成腎と遺伝性腎疾患が多くて,年齢とともに糸球体腎炎や腎盂腎炎が異あるいは低形成腎より多い原因疾患となっており,わが国とは異なっている 5）.2 大原因疾患の経年変化では異あるいは低形成腎の増加が伺えた（図 3）.

異あるいは低形成腎の透析開始時期は 0 歳にピークがあり，10 歳以降にもうひとつの丘がみられた（図 4).

巣状分節性糸球体硬化症の透析開始時期を見ると 3 歳にピークがあり，10 以降にもうひとつの丘がみられた（図 5）．

3)透析導入方法について
治療法はどの年齢群に於ても,腹膜透析が最多であった（図 6）.

透析をせずに尿毒症にての死亡の 5 例と先行的腎移植の 46 例は除いた残りの 424 症例の透析導入
方法は腹膜透析が 382 例(90.1%),血液透析 42 例(9.9%)である.年齢別・治療法別頻度は腹膜透析が 0〜4 才の 168 例中 159 例(94.6%),5〜9 才 72 例中 71 例(98.6%),10〜14 才 184 例中 152 例(82.6%)と,各年齢層で腹膜透析が多くなされている（図 6）.
透析方法の年次推移でも腹膜透析が多くなされているが,先行的腎移植が 2002 年から増加が見られ，2005 年では 15.4%であった（図 7）.

欧州は 0ー4 才で腹膜透析が多いが 5）,それでも 63%でありわが国に比べて腹膜透析の頻度は少ない。
しかし、USRDS4）や NAPRTCS6,7)の報告はわが国と同様である.
4)移植について100 透析当りの移植数は 6 から 23 例であり，243 例の移植数の 83.1%が透析 4 年までになされており,生体と死体の比率は 11 対 1 で,生体腎移植が 223 例(91.8%)と多くを占めていた.Kaplan-Meier での移植率は１年目が 12.0%で,7 年目で 72.1%であつた（図 8）.USRDS4）報告では 100 透析あたり 56
例に腎移植がなされていて,わが国での移植頻度は少ない.

5)死亡について1,000 透析当りの死亡数は 6 から 23 であり,総死亡数の 80.6％が透析３年目までに見られている.Kaplan-Meier での生存率は 1 年目が 95.0%で,7 年目で 85.3%であつた〔図 9）.

死亡数は 35 例で,2 大死因は感染症が 14 例(43.3%)と心循環系障害が 10 例(31.3%)であった.1,000 透析当たりの死亡数と死因はわが国と USRDS4）では同じであり,欧州 5）の死因は我が国と同じである.
わが国では移植後の死因として悪性腫瘍はみられないが,欧州 5）では移植後の悪性腫瘍での死亡が見られてきているので注意が必要である.

本調査は日本小児腎臓病学会が企画したもので,本研究の一部は厚生省子ども家庭総合研究事業「小児難治性腎尿路疾患の早期発見,管理・治療に関する研究班（五十嵐班）」の助成による.

文献
1)伊藤克己：本邦における透析患児の現況.小児腎不全研究会誌 8:253-257,1988
2)Hattori S,Yosioka K,Honda M,et al: The 1998 Report of theJapanese National Registry Data on Pediatric End-Stage Renal
Disease Patients.Pediatr.Nephrol 17:456-461,2002
3)服部新三郎,吉川徳茂,市川家國,本田雅敬,五十嵐隆：我が国の小児末期腎不全調査ー1998 年から2002 年ー.日児腎誌 17:121-130,20044)Alexander SR: Pediatric end-stage renal disease.Amer J Kidney Dis 34:S102-S113,1999
5)Van Der Heijden BJ,Van Dijk PCW,Verrier K,et al.: Renal
replacement therapy in children: data from 12 registries inEurope.Pediatr Nephrol 19:213-221,2004
6)Lerner GR,Warady BA,Sullivan EK,et al.:Chronic dialysis inchildren and adolescents. The 1996 annual report of the North
American Pediatric Renal Transplant Cooperative Study.Pediatr
Nephrol 13:404-417,1999
7)Benfield MR,McDonald R,Stablein DM,et al.:The 1997 annualrenal transplantation report of the North American Pediatric Renal
Transplant Cooperative Study(NAPRTCS).Pediatr Transplantation 3:
152-167,1999

関連論文
1.服部新三郎：小児慢性腎不全患者の経年変化、Annual review 腎臓 2006、

ｐ136-141、2006、御手洗哲也、東原英二、秋澤忠男、五十嵐隆、金井好克編
中外医学社 東京
2.服部新三郎：小児腎不全の疫学、腎不全治療マニュアル、ｐ15-22、2007、腎不全予防医学調査研究委員会編、日本透析医会、東京
論文
3.本田雅敬、服部新三郎、吉岡加寿夫、伊藤拓：小児難治性腎尿路疾患の病因・病態の解明、早期発見、管理・病態に関する研究 慢性腎不全のデータベース
平成 11 年度厚生科学研究（子ども家庭総合研究事業）報告書 213-219 頁 2000 年
4.服部新三郎、吉岡加寿夫、本田雅敬、伊藤拓：小児慢性腎不全患児登録事業の目的と運用 腎と透析、
49（増刊号）：118-119、2001 年

5.服部新三郎、本田雅敬、吉岡加寿夫、伊藤拓：2000 年小児末期腎不全調査
日小腎誌 14：165-173、2001
6.本田雅敬、服部新三郎、吉岡加寿夫、伊藤拓：小児難治性腎尿路疾患の病因・病態の解明、早期発見、管理・病態に関する研究 慢性腎不全のデータベース 平成１２年度厚生科学研究（子ども家庭総合研究事業）報告書 241-247 頁 2001 年
7.服部新三郎、本田雅敬、吉岡加寿夫、伊藤拓：日本における小児末期腎不全の現況
小児科 43：57-64、2002
8.服部新三郎、本田雅敬、吉岡加寿夫、伊藤拓：我が国における小児の末期腎不全の頻度と原因 小児内科 34：157-161,2002
9.Hattori S,Yosioka K,Honda M,Ito H: The 1998 Report of the japanese national registry data on
pediatric end-stage renal failure patients Pediatr Nephrol 17:456-461,2002
10.本田雅敬、服部新三郎、伊藤雄平、小林明子、上村治、和田尚弘、幡谷浩史：小児慢性腎不全患者の総合的医療システムの構築に関する研究、主任研究者、五十嵐隆；小児難治性腎尿路疾患の早期発見、管理・治療に関する研究、厚生省子ども家庭総合研究事業、平成 13 年度厚生科学研究報告書、ｐ422-423,2002
年
11.服部新三郎、吉川徳茂、市川家國、本田雅敬、五十嵐隆：我が国の小児末期腎不全調査ー1998 年から2002 年ー 日児腎誌 17：121-130,2004
12.服部新三郎：小児腎不全の疫学調査 臨床透析 21：1315-1322,2005
13.服部新三郎、本田雅敬：小児慢性腎不全患者の総合的医療システムの構築に関する研究、主任研究者、
五十嵐隆；小児難治性腎尿路疾患の早期発見、管理・治療に関する研究、厚生省子ども家庭総合研究事業、
平成 14 年度厚生科学研究報告書、ｐ35-38,2005 年
14.服部新三郎、本田雅敬：小児慢性腎不全患者の総合的医療システムの構築に関する研究、主任研究者、
五十嵐隆；小児難治性腎尿路疾患の早期発見、管理・治療に関する研究、厚生省子ども家庭総合研究事業、
平成 17 年度厚生科学研究報告書、ｐ57-66,2006
15.服部新三郎、本田雅敬、和田尚弘：小児慢性腎不全患者の総合的医療システムの構築に関する研究、主任研究者、五十嵐隆；小児難治性腎尿路疾患の早期発見、管理・治療に関する研究、厚生労働省子ども家
庭総合研究事業、平成１８年度総括・分担研究報告書、ｐ８８〜１００，２００７年３月
16.服部新三郎：わが国における慢性腎不全の疫学.小児科臨床.７１：２８１− ２８５，２００８