磁気探査実施要領（案）の解説

平成２５年４月
沖 縄 県 土 木 建 築 部

は じ め に

沖縄県土木建築部においては、工事を進めるにあたって、不発弾等による事故の未然防止を図るため、埋没不発弾等に対する磁気探査に取り組んできたところである。
磁気探査業務において、不発弾等の有無、埋没位置の把握を適切な技術水準にて実施するためには、機材・人材・仕様について以下の水準を確保する必要がある。
① 一定の性能を有した機材の使用・一定の性能を有した磁気探査機器を用いる必要があるため、磁気探査機器の検定を合格した機器を用いること。
② 一定の技術力を有した人材による監理・磁気探査業務において、一定の業務遂行能力を有した技術者が必要であるため、適切な資格を有する技術者であること。
③ 一定の作業水準を記した仕様に基づく探査
・磁気探査の作業方法等を定め、一定の作業水準を確保する必要があるた
め、適切な実施要領に基づき作業を行うこと。
沖縄県土木建築部では、これらの技術水準の確保並びに維持、改善について継続的な対応を図り、公共事業を進めるにあたって不発弾等の爆発事故等から住民と作業者の安全の確保を図っていくこととしている。
その一環として今般、近年の磁気探査の実施状況等を踏まえ､「磁気探査実施要領」(案)（以下、本要領（案）と言う｡）及び「磁気探査実施要領(案)の解説」(以下、本解説と言う｡)を制定した。
本解説は、磁気探査業務に携わる沖縄県土木建築部の発注者・受注者を対象として、不発弾等の有無、埋没位置の把握を適切に行う目的で定めたものであり、事前調査から資料解析等に至るまでの一連の必要事項について解説している。
なお、本解説は、現時点での実績・知見等を基に取りまとめたものであり、今後、新たな知見の蓄積により内容を随時改定していくこととしている。また、ここで記載している数値等は、あくまでも参考値であり、各現場においては、現場条件を勘案し現場にあった適切な磁気探査の実施に努められたい。

目

次

１ 総 則
１－１ 目 的 ･･･････････････････････････････････････････････････････････
１－２ 適 用範囲 ･････････････････････････････････････････････････････････
１－３ 用 語の定義 ･･･････････････････････････････････････････････････････
１－３－１ 磁気探査 ･････････････････････････････････････････････････････
１－３－２ 不発弾、 不発弾等 ･････････････････････････････････････････････
１－３－３ 不発弾貫 入深度･････････････････････････････････････････････
１－３－４ 磁気量 ･･･････････････････････････････････････････････････････

1
1
1
1
2
4
7

２ 探 査計画 ･････････････････････････････････････････････････････････････
２－１ 事 前調査 ･････････････････････････････････････････････････････････
２－２ 探 査計画全般 ･････････････････････････････････････････････････････
２－３ 土 木工事の工 法等による 探査方法の 違い ･････････････････････････････

8
8
9
11

３ 探 査方法 ･････････････････････････････････････････････････････････････
３－１ 陸 上水平探査 ･････････････････････････････････････････････････････
３－２ 鉛 直探査 ･････････････････････････････････････････････････････････
３－３ 経 層探査 ･････････････････････････････････････････････････････････
３－４ 確 認探査 ･････････････････････････････････････････････････････････
３－５ そ の他の探査 方法 ･････････････････････････････････････････････････

12
12
17
25
28
31

４ 解 析及び 成果 等の整 理 ･････････････････････････････････････････････････
４－１ 陸 上水平探査 ･････････････････････････････････････････････････････
４－１－１ 解析及び 成果等の整 理 ･････････････････････････････････････････
４－１－２ 陸上水平 探査の解析 作業フロー ･････････････････････････････････
４－２ 鉛 直探査 ･････････････････････････････････････････････････････････
４－２－１ 解析及び 成果等の整 理 ･････････････････････････････････････････
４－２－２ 鉛直探査 の解析作業 フロー ･････････････････････････････････････
４－３ 経 層探査 ･････････････････････････････････････････････････････････
４－３－１ 解析及び 成果等の整 理 ･････････････････････････････････････････

32
32
32
33
34
34
35
36
36

５ 探 査機器 の精 度管理 ･･･････････････････････････････････････････････････
５－１ 探 査機器の精 度管理 ･･･････････････････････････････････････････････

38
38

参 考資 料
参考－１
参考－２･････････････････････････････････････････････････････････････
磁気探査機 器の例 ･････････････････････････････････････････････
解析理論････････････････････････････････････････････････

45
46
50

巻 末資 料資料－１･････････････････････････････････････････････････････････････
埋没不発弾 等の磁気探 査要領の改 訂について ･･････ ･･････････････

57
58

１

総

１－１

目

則
的

本要領（案）は、不発弾等探査において、不発弾等の有無、埋没位置の把握を適切に行う目的で定めるものであり、探査計画、探査方法、解析等の必要事項について取りまとめたものである。

【解

１－２

説】
磁気探査による不発弾等の探査は、直接不発弾等を検知する方法ではなく磁気の異常を検知する方法なので、他の磁化した鉄類も同様に検知される。このため他の磁化した鉄類と不発弾等との判別が難しい。また不発弾等は種類が多く、適切な方法で探査を行う必要がある。本要領（案）は磁気探査を効率よく、かつ、正確に実施するための必要事項について取りまとめたものである。

適用範囲
本要領（案）は、沖縄県土木建築部が発注する業務（工事と合わせて発注した場合を含む）で実施する磁気探査に適用する。
なお、本要領（案）の第３章以降は、沖縄県内において最も多く使用されている両コイル型磁気傾度計を対象に取りまとめたものである。

【解

１－３

説】
本要領（案）の適用範囲を定める。本解説は沖縄県内の資料を収集したものであり、他地域で実施されている磁気探査とは仕様が異なる。

用語の定義
本要領（案）で定める用語の定義は、以下のとおりとする。

【解説】
本要領（案）に用いられる用語のうち、特殊用語について説明を加える。

１－３－１

磁気探査

磁気探査とは、不発弾等の有無、埋没位置の把握を目的として、不発弾等の危険物
が主に鉄類で出来ていることを利用して、磁気変化を探査計で測定する不発弾等探査
をいう。

- 1 -

磁気探査において、具体的な各種探査方法は次のとおり。
①陸上水平探査平坦地などにおいて平面的に探査を実施した後、解析を行い不発弾等の有無、埋没位置の把握を行う方法。
②鉛直探査
ボーリング孔を用いて鉛直方向に探査を実施した後、解析を行い不発弾等の有無、埋没位置の把握を行う方法。
③経層探査
陸上水平探査後に地表面を掘削し、掘削面毎に水平探査を行うかたちで、必要な探査深度まで層毎の掘削と水平探査を繰り返し行う方法。
④確認探査
陸上水平探査等より明らかとなった磁気異常点が不発弾等か他の鉄類かを判断するため、磁気異常点まで掘削しその物を確認する発掘確認作業、撤去・回収作業(磁気異常点が不発弾等でなかった場合)、および磁気異常物が撤去・回収された後に磁気反応の有無を確認する一連の方法。
【解説】
地球磁場内で鉄類が磁化して、鉄類の周囲に微弱な磁気異常が生じる。一般に磁気探査とは、この磁気変化を探査計で測定し、その磁気異常から地下の状況を解析する
方法で主に鉱物資源調査に利用されている。
磁気探査では、磁気量、位置（深度、距離）等を明らかにする。磁気探査とは、磁気異常物体である不発弾等を探す１方法であるが、探査の結果得られる磁気異常点においては不発弾等以外の磁化物体も検知される。
地球磁場・・地球磁場はコアの電磁流体現象により生じる磁場である。これは不発弾等の磁気量に比べ非常に強く約 1,000 倍である。不発弾等鉄類の磁気は地球磁場に感応した磁気であり、磁石が南北を指すのもこの影響である。日本列島の全磁力値は 45～50μＴ(ﾏｲｸﾛﾃｽﾗｰ)である。
探査計・・・磁気探査に用いられる探査計は、作動原理の異なるいくつかの種類がある。
このうち沖縄県内において不発弾等探査に用いられる主なものは次のとおりである。
①両コイル型磁気傾度計②フラックスゲート型磁力計
鉄類・・鉄類とは、鉄、ニッケル、コバルト等の合金類が磁性を帯びるものをいい、
稀に磁気を帯びた岩石や砂鉄が磁気探査で検知されることがある。

１－３－２

不発弾、不発弾等

不発弾とは、火砲から発射された砲弾や航空機から投下された爆弾等で、地上等に落下したが発火せず“不発"となったもの、あるいはその疑いのあるものをいう。
不発弾等とは、不発弾と爆弾、砲弾（艦砲弾、各種火砲弾及び迫撃砲弾をいう｡）
ロケット弾、地雷、機雷、手榴弾等の未使用の爆発物をいう。

【解説】
不発弾等の形状は多種類あり、専門家（自衛隊等）の鑑定によらなければならな
いが、以下に不発弾等と磁気量について記す。
不発弾等と磁気量の関係は、不発弾等の大きさや材質により異なる。また地中での不発弾等の向きや埋没時期等により同一不発弾等でも磁気量にばらつきがある。
各砲爆弾等における磁気量毎の頻度分布（Ｎ社データ）は、磁気量の大小と不発- 2 -弾等の大小が概ね比例することを整理したものである。不発弾等の磁気量はある幅の中に分布するが不発弾等の埋没条件は一様ではないため、図に示す磁気量より小さい磁気量で不発弾等が発見される可能性もある。

40

機

雷

30

頻

度 20
(％)

10
0
0

.5

35

52.5

70

87.5

磁 気 量（μＷｂ）

40

250ｋｇ爆弾

30

頻

度 20
(％)

10
0
14

0

28

42

56

70

磁 気 量（μＷｂ）

40

100ｋｇ爆弾
30

頻

度 20
(％)

10
0

0

7

21

28

35

磁 気 量（μＷｂ）

40

砲
頻

14

弾

30

度
(％) 20
10
0
0

7

14

磁 気 量（μＷｂ）

各砲爆弾等における磁気量毎の頻度分布(Ｎ社データ)

- 3 -

105

122.5

１－３－３

不発弾貫入深度

不発弾貫入深度とは、投下された爆弾や砲撃された砲弾等が爆発せずに地中をつらぬいて到達した深度をいう。

【解説】
不発弾の埋没深度は、同一不発弾においても土質により相当異なる。一般的にN値が大きい時は浅く、N値が小さい時は深くなるので、地盤のN値分布を考慮した深度計算に
より不発弾の貫入深度を推定する。
計算式の考え方は、爆弾の運動方程式を解くことにより、地中での爆弾の速度が０となるまで、地表から停止位置までのＮ値に応じた貫入深度を累積し深度を求める方法である。この方程式を考案し利用した探査は、昭和 52 年の国鉄浜松駅連続立体高架工事に際してであり、考案者は渡辺 健氏（当時日本物理探鑛株式会社所属、理学博士・技術士）である。

（１）落下方程式・空中の運動
飛行機から投下した時、爆弾は飛行機と同じ速度を持つと考えられる。その後の運動は『速度の２乗に比例する抵抗（空気抵抗）を受ける物体の運動』として、解くことができる。その運動方程式は次のとおりである。
座標原点を飛行機の投下位置として、Ｘ軸を飛行方向(＋)
Ｚ軸は鉛直で下方を(＋)とする。

ｄ２Ｘ
ｍ・ ２  －ｋｖ２ｃｏｓθ ・・・・・・・・・・・・・・ （１）ｄｔ２・・・・・・・・・・・ （２）２ｄｚｍ・ ２  －ｋｖｓｉｎθ＋ｍｇ
ｄｔ
ｖ ：
ｍ ：
θ ：
ｇ ：
ｋ ：
ρ ：
Ｓ ：
Ｃd ：

爆弾の速度(ｍ/sec)
爆弾の質量，重量(kgf)÷9.8ｍ／sec ２ ，(kg)
爆弾の進行方向の水平面(Ｘ軸)となす角度(deg)重力加速度(9.8ｍ／sec ２ )抵抗係数＝ρ・Ｓ・Ｃd／2
空気の密度(約 1.27kg／ｍ ３ )爆弾などの断面積(㎡)形状係数 砲・爆弾＝0.7

- 4 -

2

2

ｄｘ ｄｚｖ  
 ・・・・・・・・・・・・・・・・・ （３）ｄｔ ｄｔ

ｔａｎθ

ｄｚ ｄｘ
・・・・・・・・・・・・・・・・・ （４）
ｄｔ ｄｔ

この式で着地速度を計算すると、250ｋｇ爆弾で、200～319ｍ／sec
100ｋｇ爆弾で、199～280ｍ／secとなる。

（２）貫入深度の計算
爆弾は着地速度を持って地中に貫入する。貫入中は固体摩擦抵抗と流体的な抵抗を受けて速度が遅くなり、やがて地中に停止する。この静止した深度を貫入深度とすると次の運動方程式を解けばよい。

ｄ２Ｚｍ・ ２  ｍｇ－Ｆ－ｋｖ２  －Ｆ’
－ｋｖ２
ｄｔ
ｖ

ｄＺ
ｄｔ

Ｆ’
 Ｆ－ｍｇ

Ｆ：固体摩擦抵抗(kg・ｍ／sec ２ )ｋ：流体抵抗(kg／ｍ)
次に各々の地層での速度を地表から計算して停止深度を求める。
速度の計算式は次のようになる。

Ｆ’
 2ｋＺ  Ｆ’Ｖ   ＋Ｖｏ２ ｅｘｐ－ mcosθ ｋｋＦ'＝Ｆ－ｍｇ ： 抵抗値(kg・ｍ／sec ２ )Ｖｏ ： 爆弾の着地速度(ｍ／sec)
θ： 着地角度(deg)Ｚ： 地層の厚さ(ｍ)ρ： 密度(kg／ｍ ３ )上式を地層ごとに繰り返して計算し、最後に次の式で停止深度を求める。

Ｚｍａｘ 

ｋｍ
ln 1＋ Ｖｏ２
Ｆ’
ｋ

- 5 -

１）固体摩擦抵抗Ｆについて
爆弾の土中における固体摩擦抵抗は、既成杭のよる杭先端の静的貫入抵抗を推定する手法により近似させることができると考えられる。
静的貫入試験の結果を先端地盤での一種の載荷試験と考えれば、ｑｃを先端地盤の貫入
抵抗力と考えることができるので、杭先端部の静的貫入抵抗は、
Ｒｐ＝ｑｃ・Ａｐ（Meyerhof 式－1）
Ｒｐ：杭の先端貫入抵抗（ｔ）
ｑｃ：杭先端地盤の平均円錐貫入抵抗（ｔ／㎡）
Ａｐ：杭の先端面積（㎡）で得られ、この式は砂質土にも粘性土にも適用できるとされている。
① 砂質地盤のＦ値
Meyerhof によれば、砂質地盤の場合、ｑｃとＮ値の間にｑｃ＝40Ｎの関係が成り立つことから、Ｎ値より杭の先端支持力を推定する方法として、次式が提案されている。
Ｒｐ＝40・Ｎ・Ａｓ（Meyerhof 式－2）
このほかに杭に働く反力としては杭の周面摩擦抵抗が考えられるが、動的状態において
は砂質地盤では周面摩擦抵抗は無視してよいと考えられる。
従って、砂質地盤の固体摩擦抵抗Ｆは、Ｎ値との関連においてＦ＝40・Ｎ・Ａｓ
により求めることができる。
Ｆ ：固体摩擦抵抗（ｔ）
Ｎ ：通過する層のＮ値
Ａｓ：運動体（ここでは爆弾）の運動方向の投影断面積（㎡）② 粘性土のＦ値
粘性土の場合、円錐貫入抵抗ｑｃと地盤支持力ｑｕの関係式としてｑｃ＝5・ｑｕを用いることにより、静的先端貫入抵抗は Meyerhof の式－1 より得られる。また、静的状
態よりかなり小さいものの、周辺摩擦抵抗についても考慮する必要があると思われるので、その 10％を考慮することとすると、固体摩擦抵抗Ｆは次式のとおりとなる。
Ｆ＝5・ｑｕ・Ａｓ＋0.1・ｑｕ・Ｌｓ・ψ÷2
ｑｕ：地盤支持力（ｔ／㎡）
Ｌｓ：爆弾の長さ（ｍ）
ψ ：爆弾の周長（ｍ）（周面摩擦抵抗Ｒｐ＝1／2・ｑｕ・Ｌｃ・ψ）
ｑｕが測定されていない場合のｑｕの推定方法としては、粘性土では一般に
ｑｕ＝Ｎ／8（ｋｇ／ｃ㎡）程度とされている。
一般に、沖積粘性土層では、Ｎ＝4 未満という値が測定されていることが多いが、そのような地層でも 1 軸圧縮強さｑｕは 2～6ton／㎡程度の値を示すことがあるとされており、
沖積粘性土層の場合Ｎ値からその強度を推定することは難しいとされている。沖積層における 1 軸圧縮強度は深度Ｚ（ｍ）との関係から一般的に次式の程度であるとされているので、ｑｕが測定されていない場合の推定方法として、これによるものとする。
ｑｕ＝2＋0.4・Ｚ（ｔ／㎡）
ｑｕ：１軸圧縮強度（ｔ／㎡）
Ｚ ：地表面からの深さ（ｍ）- 6 -１－３－４

磁気量

磁気量とは、探査で得られた磁気異常波形の解析から算出した磁極の強さをいう。
磁気量の単位はWb（ウェーバー：国際単位系）とする。従来用いていた単位：gauss(ガウス)･c㎡からは次式を用い換算する。
0.7μＷｂ＝1gauss･c㎡【解 説】（１）磁気量
埋没鉄類に生じた磁極の帯磁の大きさを示す量をいう。細長い鉄類では、その両端付近に磁極が生じ、一方が(＋)、他方が(－)の極となり、図のＭが磁気量と
なる。

- 7 -

２

探

２－１

査

計

画

事前調査

磁気探査の実施については、「埋没不発弾等の磁気探査実施要領」等に基づき次の調査を行い、その結果、不発弾等が埋没している可能性を否定できない地域（箇所）においては、磁気探査を行うものとする。
調査は、沖縄不発弾等事前調査データベースシステム（管理者：沖縄総合事務局開発建設部建設行政課）を利用し、下記項目について確認作業を行うものとする。シス
テムで確認できない情報については、地域住民や関係市町村等への聞き取り調査等を実施し、補足するものとする。
（ア）不発弾等の発見状況、磁気探査の実施状況、及び不発弾等の投棄の有無状況（イ）戦時中の交戦状況（ウ）戦後の地形変化及び改変状況（エ）既存資料に基づく地形、地質状況（不発弾等の埋没状況または貫入深度を土質学的に検討する）【解説】
磁気探査の実施においては不発弾等の埋没予測が必要となる。適切な計画を立案しないと不発弾等の存在しない場所で探査を実施したり、不発弾等が探査深度より深い深度にあって思わぬ事故に遭遇する恐れもある。不発弾等は、爆弾から砲弾など大きさや埋没時の状況に一様性がない。また工事等の安全を確保する目的で磁気探査を計画することが多く、当該工事の特性を理解したうえで探査の条件を定める
ため事前調査は重要である。
（ア） これまでに探査予定地の近傍で発見された不発弾等の情報から探査深度等を推定できる。
（イ） 戦時中の交戦の状況を把握することにより不発弾の種類を推定できる。
（ウ） 戦後に埋立てや切土を行った場合、探査深度が変化する。
（エ） 地形地質の把握により貫入深度計算の参考とする。

ＳＴＡＲＴ

否定できる

事前調査
不発弾等が埋没している可能性を否定できるか否か？
否定できない

探査計画

磁気探査
磁気異常点がある場合、確認探査を行い、磁気異常物の撤去後、磁気異常の消滅を確認する。

工事開始
磁気探査に係る全体の流れ
- 8 -

２－２

探査計画全般事前調査の結果に基づき、不発弾等が埋没している可能性を否定できない地域（箇所）においては、磁気探査を実施する。
探査計画では、本工事の施工範囲における探査範囲、探査方法、作業工程、および探査の円滑な実施に必要な項目を検討する。探査の目的は工事の安全を確保する目的で実施することが多く、工事の施工計画と探査計画が合致しないとこの目的を達することができないことや、不要な費用がかかること等があるので合理的な計画を立案することが重要である。

（１）基本的な考え① 探査区域が戦後の埋立地や盛土箇所や、以前磁気探査を実施した箇所においても、不発弾等などが発見された事例があるので、埋没している可能性を否定できない地域においては、必ず磁気探査を実施する。
② 探査範囲が面的に広く浅い深度までの探査の場合(例えば、道路改良工事)は、水平探査を採用し、探査範囲が面的に狭く深い深度までの探査の場合(例えば、杭打設等の工事)は、鉛直探査を採用する。探査方法の選定の際には、安価な方法を採用する。
また、鉛直探査においては、土質を考慮して掘進方法を検討し、ジェットボーリン
グまたはロータリーボーリングを採用する。
③ 不発弾の貫入深度計算結果に合わせて必要探査深度を決める。不発弾を探知できる
距離は不発弾の大きさに概ね比例する。想定した不発弾の種類が複数の場合は最も小さい不発弾の探知距離より測線間隔等を決定する。なお、鉛直探査の必要探査深度は、50kg爆弾より250kg爆弾の貫入深度計算結果が深くなることを考慮して計画する。
④ 隣接区域に構造物が近いと磁気探査を実施しても構造物の磁気影響により目的の不発弾等を探査出来ない場合があるので、隣接構造物の有無について留意した探査計画を作成する。
⑤ 矢板や鋼管杭の磁気量は不発弾等に比べ著しく大きく、その影響範囲内では不発弾等の異常が検出出来ず解析できない。よって予め矢板等の打設前にその影響範囲を探査しておく。
⑥ 確認探査は、不発弾等の可能性があるもの全てについて実施する。
補足：不発弾等の可能性がないものとしては､「着手前に把握した埋設物と長さが同等の連続した磁気異常点」(例えば、延長の長い埋設管)が考えられる。
（２）探査範囲の検討① 将来計画を踏まえた範囲
探査範囲は施工区域を十分網羅して計画するが、将来、周辺での工事を行う場合も考慮して、構造物により探査不能区域が生じないよう探査区域を広げることも検討する。
② 探査孔配置
想定した不発弾の大きさにより探査可能範囲や貫入深度が異なる。想定した不発弾に対する探査有効範囲を考慮し、探査区域を隙間なく、無駄なく探査できるよう探査孔の配置を行う。

- 9 -（３）探査深度の検討① 想定される不発弾
探査深度を決めるには、先ず、事前調査等（近隣での探査実績を含む）を参考に想定される不発弾を決める。
② 想定した不発弾の貫入深度想定した不発弾の種類は複数の場合もあるが、想定した全ての不発弾の貫入深度計算を行う。
探査区域が戦後の埋立地や盛土の場合は、戦時中の地盤高を調べ、その高さから貫入深度の計算を行う。
③ 探査深度
探査深度は不発弾の貫入深度とするが本工事の施工深度がこれより浅い場合には、施工深度を探査深度とする。
小さい不発弾が貫入しない深度に達した場合には大型の不発弾を対象にして探査深度を検討する。
なお、想定した不発弾における探査の最大深度は次のとおりとする。
・ 5インチ砲弾仕様：最大深度 3.5ｍ
・ 50ｋｇ爆弾仕様：最大深度 5.5ｍ
・ 250ｋｇ爆弾仕様：最大深度 10.0ｍ（※上記の最大深度は参考値であり、実際のＮ値による貫入深度計算結果を考慮すること。ただし、５インチ砲弾の貫入深度計算については、知見等の蓄積が必要であるため、当面は、最大深度を参考に探査深度を設定するものとする。）【解説】
想定した不発弾に対する探査の仕様を定め、その仕様に基づき一定の技術水準を確保し探査を実施する。
本要領（案）では、大型の爆弾を代表するものとして 250ｋｇ爆弾、中型の砲爆弾を代表するものとして 50ｋｇ爆弾、小型の砲弾等を代表するものとして 5 インチ砲弾の仕様を定めている。
5 インチ砲弾仕様としての探査は、5 インチ砲弾より小さい砲弾等を見つけられないという訳ではない。近距離、向き、もしくは対象物の磁気量が強い場合、磁気異常として判別することが可能である。5 インチ砲弾仕様として一定の技術力をもって探査を実施するが、5 インチ砲弾を下限としている訳ではないので、誤解のないよう探査を実施する必要がある。
一方、5 インチ砲弾仕様とした場合、全てを見つけることが可能であるという意味でもない。
磁気量が小さく磁気探査では探知することが困難な手榴弾等については、金属探知機等を用いた探査の検討が必要である。

- 10 -

２－３

土木工事の工法等による探査方法の違い

土木工事の工法等を考慮し、必要な磁気探査の方法（水平探査、鉛直探査等）を選択する。
代表的な例を次に示すが、個々の工事では探査方法が異なる場合があるので留意されたい。
① ベタ基礎 ： 工事による掘削作業を伴うことから段階的に施工深度まで探査を行う経層探査を採用することが多い。ただし面積が小さい場合には鉛直探査の方が工事の待ち時間がなく効率的な場合がある。また土留めに鋼矢板を使用する場合には打設前に矢板打設箇所及び、矢板の磁気影響範囲について鉛直探査を行う必要がある。矢板の磁気影響範囲は通常 5～6ｍある。
② 杭 基 礎 ： 杭基礎の施工では杭打設の安全確認が目的となるが、杭打設後に独立基礎を構築するための掘削が伴うので基礎工事部分の探査を先行させる必要がある。
③ 管
路 ： 管路については施工深度が浅いものは水平探査、深いものは土留め矢板の打設法線に探査孔を配置する。この時掘削幅が探査有効範囲内の場合は、両側の矢板打設法線の中心に探査孔を設置する。矢板の形状による中心線
からの出幅を考慮して探査孔配置を行う。
④ 地質調査 ： 地質調査の試錐作業では、貫入深度までの下方安全確認（探査）が必要である。
(※下方安全確認（探査）とは、掘進時における安全確保のため、所定深度毎にセンサーにより孔底下方の磁気反応を確認する安全確認作業をいう)。

- 11 -

３

探

３－１

査

方

法

陸上水平探査（１）計画準備
１）業務計画書を作成する。作成にあたっては、次の点を考慮する。
① 探査測線は原則として南北方向かつ直線となるよう計画し、測線間隔は次のとおりとする。
・ 5インチ砲弾仕様 ：0.5ｍ間隔
・ 50ｋｇ爆弾仕様 : 1.0ｍ間隔
・ 250ｋｇ爆弾仕様 : 2.0ｍ間隔② 探査深度が次の条件より深い場合は、経層探査を計画する。
・ 5インチ砲弾仕様 ：0.5ｍ
・ 50ｋｇ爆弾仕様 : 1.0ｍ
・ 250ｋｇ爆弾仕様 : 2.0ｍ
③ 業務計画書には、探査概要、探査方法、解析方法、工程表、業務組織計画、成果品の内容・部数、連絡体制（緊急時含む）、使用機器の種類・名称・性能、現場での感度較正方法等を記載する。
④ 探査区域内に構造物があると、その周辺では探査不能になるので、事前に探査区域から除去するか近接構造物を考慮した探査計画を作成する。
⑤ 探査区域が広い場合には探査区域を50ｍ×50ｍ程度のブロックに分割する。探査測線の方向はブロックが変わっても同じ方向に設定する。
⑥ 確認探査の内容についても記載する。
２） 業務計画書を基に、探査方法、作業に支障のある現場状況とその対策等について
調査(監督)職員と打合せを行う。また、使用する探査機器の検定書類を提出する。
３） 探査機器を整備し調整等を行う。
４） 着手前に探査区域における地下埋設物（ガス、水道等）の有無を調査する。
５） 必要に応じて、関係機関へ作業許可の申請等を行う。
（２）磁気探査１）センサーの移動がスムーズに行えるよう探査区域内の草木伐採や異物の撤去を行う。
２）工事との位置を関連付けるため、工事と同一基準点を用いて探査区域の測量を行う。
また、探査区域の外周や各ブロックの四隅に木杭を設け、探査記録と測線図を関連づける。木杭には座標を与える。
３）探査測線は原則として南北方向かつ直線となるように設定し、測線間隔は所定の間隔とする。
４）測線上を探査員２人で１組のセンサーを地面と平行に吊り下げ、測線の始点から終点間を歩行して測定する。測定中の歩行速度は1ｍ／秒程度とし、一定速度でスムーズにセンサーを移動させる。地面の不陸を出来るだけなくし、地面からセンサー中心までの高さは原則10cm以内とし、センサーは地面から磁気ノイズを受けない範囲
で地面に出来るだけ近づけて探査する。
５）探査員は 10ｍ毎に合図をし、記録員は記録紙にマークを入れ、記録紙と現地を対比できるようにする。
６）センサーの移動速度や方向が大きく変化した時や、記録計の停止、ゼロ点の移動、
または記録にノイズが発生した場合、記録は不採用とし再探査を行う。
７）探査記録は、測定レンジを２種類以上設定し波形を記録する。

- 12 -

８）記録紙には、現場で日時、ブロック名、測線番号、測線の中間マーク（始点からの距離）、感度などを記入する。また地表に露出している異常物について、その品名・形状を記入する。磁気探査の記録紙は、磁気異常波形の振幅を記録出来るものを使用する（一般的に多く使用されているのは、記録紙有効幅 250mm）。
（３）解析
磁気記録の解析により、異常点の磁気量と埋没深度を計算し、測線配置図に異常点を記入して異常点分布図を作成する。これらを集約し、異常点位置図及び磁気測
定値一覧表を作成する。

【解説】
陸上水平探査とは、平坦地などにおいて平面的に探査を実施した後、解析を行い不発弾等の有無、埋没位置の把握を行う方法で、下図（陸上水平探査参考図）のように探査計を人力で移動させ磁気異常を検知するものである。
下図のように、探査員が探査計の前後を持ち、測線上を一定速度で移動して探査を行う。探査員は 10ｍ毎に笛などで記録係に測点の合図を送る。探査計を人力で移動するのはセンサーの動揺ノイズの軽減、地形追随性を良くする、樹木間など狭い箇所の歩行が可能等の理由によるものである。

陸上水平探査参考図(5 インチ砲弾仕様の場合)- 13 -

センサー中心位置
右図は、5 インチ砲弾仕様におけるセンサーからの位置関係を示した図である。これらの数値は、
沖縄総合事務局が行った実験結果を基に設定したもので、探査の条件として、センサーから最も離れた距離が 0.7m 以下となるよう設定している。
センサー中心は地面から 0.1m の位置とする。センサーから最も離れた位置は、測線間(0.5m)の中間の鉛直下方向がセンサーから最も離れた位置となる。その位置はセンサーからの距離が 0.65m であり、実験結果の 0.7m 以内に収まっている。

0.1m

G.L.

0.65m

0.6m

0.25m
センサーからの位置関係(5 インチ砲弾仕様の場合)① 陸上水平探査に伴う測量及び測線の設定
磁気探査に伴う測量は、磁気異常物の位置を的確に知ることを目的とするため、必ずしも水平距離を採用するのではなく、現場の状況に応じて斜距離（実測値）を採用する。
実測値を採用するため、平面図との間に累積誤差の生じた現地においては、探査区域を
オーバーラップして探査を行う。
測線を南北方向に設定出来ない場合、南北方向の設定よりは探査精度が低下することから、注意して探査を実施する。
② ブロック分割の例
探査区域ブロック（基本形 50m×50m：A～O の 15 ブロック）を作成し、各区域端部に測量テープを設置し、測線方向に 10m 間隔にマーキング用の目印の付いた歩行用テープ
を張る。

N

50m
基準点A ●

Ｂ

Ａ

Ｄ

測
線
方
向

Ｅ

南
北

Ｉ

Ｃ

Ｆ
Ｇ

（

Ｈ

Ｋ

Ｎ

Ｏ

）

Ｊ

基準点Ｂ ●

Ｌ

Ｍ

ブロック分割の例- 14 -

測線設定状況③ 陸上水平探査の方法
測線上を探査員２人で１組のセンサーを地面と平行に吊り下げ、測線の始点から終点間を歩行して測定する。測定中の歩行速度は 1ｍ／秒程度とし、一定速度でスムーズにセンサーを移動させる。地面の不陸を出来るだけなくし、地面からセンサー中心までの高さは原則 10cm 以内とし、センサーは地面から磁気ノイズを受けない範囲で地面に出来るだけ近づけて探査する。

陸上水平探査状況（経層探査 1ｍの例）

測定状況- 15 -

（４）陸上水平探査手順フロー
陸上水平探査の手順フローは次のとおりとする。

計画準備
業務計画書作成（計画測線図作成）
打合せ，探査機器整備，埋設物調査，関係機関手続き

水平探査
区域測量，伐採，測線設定

磁気測定

磁気記録読み取り，解析，測線配置図作成

異常点記入，異常点分布図作成

異常点集約

異常点位置図作成，磁気異常測定値一覧表作成
異常点なし

打合せ
異常点有り

確認探査
異 常 点 位 置 出

し掘削，確認，撤去
磁気異常あり磁気測定（異常の有無）

全ての磁気異常なし

報告書作成

報

告

- 16 -

３－２

鉛直探査（１）計画準備
１）業務計画書を作成する。作成にあたっては、次の点を考慮する。
① 想定した不発弾の大きさにより探査可能範囲や貫入深度が異なる。想定した不発弾に対する探査有効範囲を考慮し、探査区域を隙間なく、無駄なく探査できるよう探査孔の配置を行う。想定した不発弾に対する探査有効範囲は次のとおりとする。
・ 5インチ砲弾仕様：探査有効範囲 半径 0.5ｍ
・ 50ｋｇ爆弾仕様 ：探査有効範囲 半径 1.0ｍ
・ 250ｋｇ爆弾仕様：探査有効範囲 半径 2.0ｍ（※探査有効範囲とは、想定した不発弾に対し、センサーに対して垂直方向にセンサーから探査の有効性が及ぶ範囲をいい、センサーを中心に筒状の範囲となる）。
また、探査孔を千鳥状に配置し正三角形状にする場合、次の探査孔間隔を参考とす
るものとする。
・ 5インチ砲弾仕様：探査孔間隔 0.866ｍ
・ 50ｋｇ爆弾仕様 ：探査孔間隔 1.732ｍ
・ 250ｋｇ爆弾仕様：探査孔間隔 3.464ｍ② 探査区域内に構造物があると、その周辺で探査不能になるので、事前に探査区域から除去するか近接構造物を考慮した探査計画を作成する。
③ 業務計画書には、探査概要、探査方法、解析方法、工程表、業務組織計画、成果品の内容・部数、連絡体制（緊急時含む）、使用機器の種類・名称・性能、現場での感度較正方法等を記載する。
④ 確認探査の内容についても記載する。
２）業務計画書を基に、探査方法、作業に支障のある現場状況とその対策等について調査(監督)職員と打合せを行う。また、使用する探査機器の検定書類を提出する。
３）探査機器を整備し調整等を行う。
４）着手前に探査区域における地下埋設物（ガス、水道等）の有無を調査する。
５）必要に応じて、関係機関への作業許可の申請等を行う。
（２）ボーリング１）ボーリング機械の設置の前に、機械設置の安全確認および掘進当初の安全確認のため、水平探査等を行う。
２）探査孔は基準点測量を基に正確に設置する。また、孔口標高も測量する。
３）工事との位置を関連付けるため、工事と同一基準点を用いて探査区域の測量を行う。
４）探査孔の掘進は、軟弱地盤（Ｎ値が4以下程度）の場合、ジェットボーリングで掘進することを原則とし、これにより難い時はロータリーボーリングで掘進する。
５）掘進に伴い発生する泥水の処理は確実に行う。
６）ロータリーボーリングで掘進を行う場合は、一定深度毎に下方安全確認（探査）を行う。下方安全確認（探査）はセンサーを孔底で30cm程度上下させて、探査孔下方の磁気反応を確認することによって行う。その時、一定振幅以上感知される磁気異常がある場合は掘進を直ちに中止する。
・ 5インチ砲弾仕様：下方安全確認（探査）時の有効距離 0.3ｍ
・ 50ｋｇ爆弾仕様 ：下方安全確認（探査）時の有効距離 0.5ｍ
・ 250ｋｇ爆弾仕様：下方安全確認（探査）時の有効距離 1.0ｍ（※下方安全確認（探査）時の有効距離とは、下方安全確認（探査）時において、想定した不発弾に対し、センサーの軸方向にセンサーの先端から探査の有効性が及ぶ距離をいう）。
７）下方安全確認を行い現場で磁気異常の位置などについて判定する。安全を確保して掘進する判定が出来ない場合には、掘進を中止し、近傍の探査孔に移動して探査孔- 17 -

の掘進・探査を行い異常点位置の確定作業を行う。必要な場合は、追加探査孔を設置する。
（３）磁気探査
１）規定深度までの掘進終了後、探査孔の孔口から孔底まで２回以上往復測定する。
センサーの移動速度は1m／秒程度とし、一定速度でスムーズにセンサーを移動させる。この時、記録紙上に磁気記録と対応した深度マークを１m毎につける。
２）センサーの移動がスムーズに行えるよう探査孔には非磁性のケーシング（ステンレス、真鍮、アルミ、塩化ビニール管等）を用いて孔壁を保持する。
３）センサーの移動速度が大きく変化した時や、記録計の停止、ゼロ点の移動、または記録にノイズが発生した場合、記録は不採用とし再探査を行う。
４）探査記録は、測定レンジを２種類以上設定し波形を記録する。
５）記録紙には、日時、探査孔番号、深度、感度などを現場で記入する。また地表に露出している異常物について、その品名・形状を記入する。磁気探査の記録紙は、磁気異常波形の振幅を記録出来るものを使用する（一般的に多く使用されているのは、記録紙有効幅250mm)。
６）探査終了後、探査孔の埋め戻しを行う。ただし、磁気異常点の検出された探査孔は
磁気異常点の精査が終了するまで探査孔の埋め戻しは行わない。
（４）解 析
磁気記録の解析により、異常点の磁気量と埋没深度を計算し、探査孔配置図に異常点を記入して異常点分布図を作成する。これらを集約し、異常点位置図（平面図、断面図）及び磁気測定値一覧表を作成する。
【解説】
鉛直探査とは、ボーリング孔を用いて鉛直方向に探査を実施した後、解析を行い不発弾等の有無、埋没位置の把握を行う方法で、地下深い位置の不発弾等を探査することを目的としている。この探査の場合には探査孔の周囲が円筒状に探査出来る。
このことから、橋梁下部工事等において、土留め矢板や杭の施工など比較的深く狭い範囲の時に鉛直探査を行う。

鉛直探査参考図- 18 -

探査長(最大3.5m)

2 5 0 kg爆弾仕様

探査長（最大10m)

ﾎﾞ-ﾘﾝｸﾞ長

1.0m

0.5m

ﾎﾞ-ﾘﾝｸﾞ長5 ｲ ﾝﾁ砲弾仕様

探査長(最大5.5m)

G.L.

0.5m

0.5m

ﾎﾞ-ﾘﾝｸﾞ長

5 0 k g爆弾仕様

探査有効範囲の模式図、および詳細図は次のとおりである。両コイル型磁気傾度計
における探査は、電磁誘導を利用しているためセンサーを動かし、コイルが磁束を通過することによって探知が行える。想定した各不発弾の探査長における水平範囲を確実に捉えるには、探査長をコイルが通過する必要がある。探査長をコイルが通過するには、0.5m 程度必要なことから、ボーリング長は「探査長＋0.5m」とする。

2.0m

0.5m

探査有効範囲の模式図2m

ﾎﾞ-ﾘﾝｸﾞ長

2m

探査長（最大10m)

G.L.

探査有効範囲4m

0.5m

探査有効範囲の詳細図(250kg 爆弾仕様の場合)
探査孔配置の例を下図のとおり示す。当初は格子状の配置を予定していたが、千鳥状の配置に変えると効率的になることを示した例である。

当初(20 孔)検討後(15 孔)

探査孔配置の例- 19 -

軟弱地盤や河川、港湾の場合には足場を設置する。水深が深い場合には台船から掘進した孔を用いて探査を行う。
ジェットボーリングは水圧での掘進であるため、下方安全確認（探査）をせずに掘進できる。ただし、地盤の土質が砂礫を多く含む場合は掘進できない。砂礫などの場合はロータリーボーリングで掘進するため一定深度毎に下方安全確認（探査）を実施し、探査予定深度まで掘進する。

（１）ロータリーボーリングによる掘進方法
ロータリーボーリングによる掘進においては、下図のように一定深度毎に下方の安全を確認（探査）しながら掘進する。

（２）ジェットボーリングによる掘進方法
特に軟弱な場合に用いられる方法であり、下図のようにステンレス製やアルミニウムなどの非磁性パイプの先端より高圧送水噴射により掘進する。
圧力水
水面
アルミパイプ(内径75mm程度)

地面- 20 -

測量状況（鉛直探査）

探査孔配置（赤ﾃ-ﾌﾟ位置）- 21 -

ﾎﾞ-ﾘﾝｸﾞﾏｼﾝによる掘進状況

鉛直探査状況

測定状況- 22 -

残

尺

検

尺

探査孔の埋戻し- 23 -

（５）鉛直探査手順フロー
鉛直探査の手順フローは次のとおりとする。
計画準備
業務計画書作成（探査孔配置図作成，貫入深度計算の精査）
打合せ，探査機器整備，埋設物調査，関係機関手続き

探査孔等位量測量

水平探査，足場仮設

ロ－タリ－ボ－リング

異常点付近に追加探査計画（探査孔の追加）

磁気異常ありジェットボ－リング

下方安全確認のため、所定の深度毎に磁気探査
磁気異常なし探査孔全長の磁気探査

磁気記録読み取り，解析

異常点記入，異常点分布図作成

異常点集約

異常点位置作成，磁気異常測定値一覧表作成

異常点なし

打合せ
異常点有り

確認探査
異 常 点 位 置 出

し掘削，確認，撤去
磁気異常あり磁気測定（異常の有無）

全ての磁気異常なし

報告書作成

報

- 24 -

告

３－３

経層探査

（１）計画準備
１）掘削工事との工程の調整を十分行い、業務計画書を作成する。作成にあたっては、次の点を考慮する。
① 探査測線は原則として南北方向かつ直線となるよう計画し、測線間隔は次のとおりとする。
・ 5インチ砲弾仕様：0.5ｍ間隔
・ 50ｋｇ爆弾仕様：1.0ｍ間隔
・ 250ｋｇ爆弾仕様：2.0ｍ間隔
また、１回の掘り下げ厚は、次のとおりとする。
・ 5インチ砲弾仕様：0.5ｍ
・ 50ｋｇ爆弾仕様：1.0ｍ
・ 250ｋｇ爆弾仕様：2.0ｍ② 業務計画書には、探査概要、探査方法、解析方法、工程表、業務組織計画、成果品の内容・部数、連絡体制（緊急時含む）、使用機器の種類・名称・性能、現場での感度較正方法等を記載する。
③ 周囲に土留めとして矢板を使用する場合には、その周辺が矢板の磁気影響（5～6m以内）を受けて探査が不可能となるので、予め矢板打設前に鉛直探査等で影響範囲を探査しておく。
④ 探査区域内に構造物があると、その周辺で探査不能になるので、事前に探査区域から除去するか近接構造物を考慮した探査計画を作成する。
⑤ 探査区域が広い場合には、探査区域を幾つかのブロックに分割し、掘削工事と探査を並行に行う方法等について検討する。
⑥ 確認探査の内容についても記載する。
２）業務計画書を基に、探査方法、作業に支障のある現場状況とその対策等について調査(監督)職員と打合せを行う。また、使用する探査機器の検定書類を提出する。
３）探査機器を整備し調整等を行う。
４）着手前に探査区域における地下埋設物（ガス、水道等）の有無を調査する。
５）必要に応じて、関係機関への作業許可の申請等を行う。
（２）磁気探査１）探査測線は原則として南北方向かつ直線となるように設定し、測線間隔は所定の間隔とする。
２）測線上を探査員２人で１組の探査計を地面と平行に吊り下げ、測線の始点から終点間を歩行して測定する。測定中の歩行速度は1ｍ／秒程度とし、一定速度でスムーズにセンサーを移動させる。地面の不陸を出来るだけなくし、地面からセンサー中心までの高さは原則10cm以内とし、センサーは地面から磁気ノイズを受けない範囲で地面に出来るだけ近づけて探査する。
３）探査員は10ｍ毎に合図をし、記録員は記録紙にマークを入れ、記録紙と現地を対比できるようにする。
４）センサーの移動速度や方向が大きく変化した時や、記録計の停止、ゼロ点の移動、
または記録にノイズが発生した場合、記録は不採用とし再探査を行う。
５）探査記録は、測定レンジを２種類以上設定し波形を記録する。
６）記録紙には、現場で日時、ブロック名、測線番号、測線の中間マーク（始点からの距離）、感度などを記入する。磁気探査の記録紙は、磁気異常波形の振幅を記録出来るものを使用する（一般的に多く使用されているのは、記録紙有効幅250mm)。

- 25 -

（３）解析
磁気記録の解析により、異常点の磁気量と埋没深度を計算し、測線配置図に異常点を記入して異常点分布図を作成する。これらを集約し、異常点位置図及び磁気測
定値一覧表を作成する。

【解説】
経層探査とは、陸上水平探査後に地表面を掘削し、掘削面毎に水平探査を行うかた
ちで、必要な探査深度まで層毎の掘削と水平探査を繰り返し行う方法である。

地表面
0.5m

１回目掘削

0.5m

２回目掘削

５イ ン チ砲弾仕様・ ・ ・ ・
1.0m

順次掘削
５０㎏爆弾仕様

経層探査における順次掘削を行うイメージ図- 26 -

（４）経層探査手順フロー
経層探査の手順フローは次のとおりとする。
計画準備
業務計画書作成（計画測線図作成）
打合せ，探査機器整備，埋設物調査，関係機関手続き

水平探査、経層探査
区域測量，伐採，測線設定

磁気測定

磁気記録読み取り，解析，測線配置図作成
施
工
深
度
に
達
す
る
ま
で
繰
り
返
し

異常点記入，異常点分布図作成

異常点集約

異常点位置図作成，磁気異常測定値一覧表作成

異常点なし

打合せ
異常点有り

確認探査
異 常 点 位 置 出

し掘削，確認，撤去
磁気異常あり磁気測定（異常の有無）

全ての磁気異常なし

打合せ

掘削工事

報告書作成

報

告

- 27 -

３－４

確認探査（１）計画準備
１） 当初提出の陸上水平探査等の業務計画書に確認探査の内容を記載しておくものとする。作成にあたっては、次の点を考慮する。
① 磁気異常点の深度が深い場合は、土留めの矢板設置が必要になる。
② 矢板の磁気影響を受けて、矢板の近傍は探査が不可能となるため、矢板の打設箇所からは5～6m以上の離隔が必要となる。
２） 探査機器を整備し調整等を行う。
（２）探査
１） 磁気異常点の位置出しを行い、その付近を探査し異常点の位置を確認する。
２） 磁気異常点の周囲を人力や機械で少量ずつ掘削する。機械掘削の場合は、磁気反応のあった真上を掘削することなく、周辺から掘削して、磁気異常物に接触することがないよう十分注意を払う。異常点の深度が浅い場合には、金属探知機等の簡易探知機を用い磁気異常物を確認し、危険物以外の異常物を撒去する。
３） 不発弾等の危険物が確認された場合には、危険物は移動しないようにし、周囲に立ち入り禁止の柵等を設け直ちに発注者及び警察等関係機関に連絡する。
４） 異常物を除去した後に、基本的に水平探査と同一の探査機器および方法で磁気反応の消滅の記録を取得する。このとき磁気反応がある場合には、再度確認探査を続行して撤去後に消滅を確認する。
（３）取りまとめ
磁気異常物の写真と磁気異常物の形状等について整理した磁気異常物一覧表を作成するとともに、磁気異常の原因を整理する。

【解説】
確認探査は、磁気探査より明らかとなった磁気異常点が不発弾等か他の鉄類かを判断するため、磁気異常点を掘削してその物を確認する発掘確認作業、撤去・回収作業、および磁気異常物が撤去・回収された後に磁気反応の有無を確認する作業を合わせて確認探査と呼ぶ。

- 28 -

異常点の人力掘削状況

簡易探知機を用いた磁気異常点の確認- 29 -

（４）確認探査手順フロー
確認探査の手順フローは次のとおりとする。
異常点位置出し簡易探査

機械掘削，人力掘削

異 常 物 確 認
危険物以外

危険物

異 常 物 撤 去標識を立て立ち入り禁止

磁気異常有り確認探査
全ての磁気異常なし

発注者に報告（発注者から警察等関係機関へ連絡）

報告書作成

報

告

不発弾処理

- 30 -

３－５

その他の探査方法

通常の磁気探査では、有効な探査の実施が困難な場合（例えば、構造物の近傍、対象不発弾等が小さい、磁性岩や砂鉄がある等）においては、以下の機材・方法等を参考に現地の状況を踏まえて検討し、調査(監督)職員と協議の上、探査等を実施する。
① 簡易探査突き棒または簡易探知機（記録を取得しない）により土中の磁気異常点を探査し、磁気異常物を確認する方法。
② 金属探知機による調査
金属探知機（全ての金属を感知する特徴がある）を用いて土中の金属物を探査し、金属反応があった異常物を確認する方法。様々な機種があるが、市販されているもの
は探査可能な深度が40cm以内であることが多い。記録を取得することが可能な機種もあるが、磁気量の算出や埋没深度の計算はできない。
③ 電磁探査電気探査と同様に地下の比抵抗を測定する手法で、探査効率がよい、探査深度が深いなどの特徴があり、土木関連調査の概査に用いられている。不発弾等探査で利用する場合は磁化率や導電率のマッピングを行い、金属物の種別（磁性物、非磁性物）を判断することも可能である。
④ 地中レーダ
地表より電磁波を発振・受振するアンテナを移動させながら地層境界面等で電磁波が反射する伝搬時間を計測して地質構造や埋設管等を探査する手法。国内では路面下の空洞調査に利用されている。金属物があると強い反射データが得られる特徴がある。
⑤ ボアホールレーダ
ボーリング孔内でレーダ探査を実施する手法。
⑥ ３次元磁気測定（３軸磁気センサー）
地磁気の３成分（水平成分、偏角、鉛直）の連続測定が可能な３軸フラックスゲー
トを利用し、構造物近傍で探査が可能であることや、異常点埋没方向を確定することができる手法と言われている。
⑦ ３次元電気探査
電気探査とは地表に設置した直線状、等間隔の電極で土中の比抵抗を計測して１次元・２次元比抵抗断面を作成し、岩石や地層の分布、断層や地質構造を調査する手法である。調査測線を格子状など平面的に配置して比抵抗を３次元でデータ取得・
解析することにより金属製の不発弾を発見した事例がある。

- 31 -

４

解析及び成果等の整理

４－１

陸上水平探査４－１－１

解析及び成果等の整理

12
3

調査(監督)職員と調整し、見やすい適度な縮尺の測線配置図を作成する。
磁気記録を整理して測線配置図と照合する。
磁気記録を確認して磁気異常を抽出する。このときに各異常波形についてノイズか異常かの判別を行う（センサーの動揺の影響等を考慮する）。磁気異常の判別後、各磁気異常に異常点番号をつける。
4 磁気記録の周期、振幅を読み取り、読み取り点を記録紙上に書き込む。
5 解析簿等に異常点番号、移動速度、測線上の位置、周期、振幅を記入し、磁気量と埋没深度を計算して記入する。
6 測線配置図に異常点番号と異常点を記入する。このとき異常点は磁気量の区分に応じて記号で表示する。
7 測線配置図上で磁気異常点の集約を行う。異常点の解析データについて確認を行
い、集約した異常点の磁気量、埋没深度を決定する。
8 磁気異常点に異常点番号をつけ、磁気量、埋没深度、位置を記入した磁気異常測
定値一覧表を作成する。
9 異常点位置図は、測線配置図と同一の縮尺で作成し、異常点は磁気量の区分に応じて記号で表示する。磁気異常が連続していたりして、個々の異常の解析が困難な点は、異常密集区域とし斜線などの表現で他の異常点と区別して表現する。なお、異常点位置図は本工事との位置関係が分かるようにする。
10 報告書では以下の項目について整理し、説明を行う。
1） 探査の目的、数量、作業責任者氏名等
2） 探査位置図、探査区域図
3） 使用機器リスト
4） 探査機器
5） 測量方法
6） 解析方法
7） 探査結果
8） 磁気異常測定値一覧表
9） 測線配置図
10） 異常点分布図
11） 異常点位置図
12） 現場写真
この他に測定記録、測量野帳等を提出する。

- 32 -

４－１－２ 陸上水平探査の解析作業フロー
陸上水平探査の解析作業フローは次のとおりとする。

磁気記録読み取り

磁気量・埋没深度の算出

・測線配置図に異常点の記入
・異常点分布図作成

散在異常点が同一か否かの判別を行い、異常点を集約

集約した異常点の磁気量と埋没深度の決定

異常点位置図作成，磁気異常測定値一覧表作成- 33 -

４－２

鉛直探査

４－２－１

解析及び成果等の整理

1

探査孔配置図は、調査(監督)職員と調整し、見やすい適度な縮尺とし、施工平面図に探査孔と探査孔番号をつけ作成する。
2 磁気記録を整理して探査孔配置図と照合する。
3 磁気記録を整理して磁気異常を抽出する。このとき各異常波形についてノイズか、異常かの判別を行う（センサーの動揺の影響等を考慮する）。磁気異常の判別後、各磁気異常に異常点番号をつける。
4 波形の読み取り点を記録紙上に書き込み、周期、振幅を読み取り数値を書き込む。
5 解析簿等に異常点番号、移動速度、孔口からの位置、周期、振幅を記入し、磁気量、埋没深度及び探査孔からの距離を計算して記入する。
6 探査孔配置図、断面図に異常点番号と異常点を記入する。
7 探査孔配置図・断面図上で磁気異常点の集約を行う。異常点の解析データについて確認を行い、集約した異常点の磁気量、埋没深度を決定する。
8 磁気異常点に異常点番号をつけ、磁気量、埋没深度、位置を記入した磁気異常測
定値一覧表を作成する。
9 異常点位置図の作成においては、磁気異常が連続していたりして、個々の異常の解析が困難な点は、異常密集区域とし斜線などの表現で他の異常点と区別して表現する。なお、異常点位置図は本工事との位置関係が分かるようにする。
10 報告書では以下の項目について整理し、説明を行う。
1） 探査の目的、数量、作業責任者氏名等
2） 探査位置図、探査区域図
3） 使用機器リスト
4） 探査機器
5） 測量方法
6） 解折方法
7） 探査結果
8） 磁気異常測定値一覧表
9） 探査孔配置図
10） 異常点位置図（平面図、断面図）
11） 現場写真
この他に測定記録、測点計算簿等を提出する。

- 34 -

４－２－２鉛直探査の解析作業フロー
鉛直探査の解析作業フローは次のとおりとする。

磁気記録読み取り

磁気量・埋没深度・探査孔からの距離の算出

・探査孔配置図に異常点の記入
・異常点分布図作成

散在異常点が同一か否かの判別を行い、異常点を集約

集約した異常点の磁気量と埋没深度の決定

異常点位置図作成，磁気異常測定値一覧表作成- 35 -

４－３

経層探査

４－３－１

解析及び成果等の整理解析法は、陸上水平探査に準拠する。

【解 説】（１）解析波形の例を示す。

解析波形- 36 -

（２）異常点位置図の例を示す。

異常点位置図（３）磁気異常測定値一覧表の例を示す。

- 37 -

５

探査機器の精度管理

５－１

探査機器の精度管理
探査機器には、両コイル型磁気傾度計のほか、フラックスゲート型磁力計等がある。
これら各種探査機器の性能の確保に関し、機器の精度管理の観点から、第三者機関等による年１回以上の検定または検定相当の較正を受けた機器を用いるものとする。
また、各現場における日々の高い測定精度の確保の観点から、各現場において使用
前に感度較正を行うとともに、１回以上／週の頻度で感度較正を行うものとする。
ただし、較正が行えない機器等、上記対応が難しい機器については、製作したメーカーによる定期的な検定を受けるものとする。もしくは、性能テストを実施するものとする。
注) 較正：測定機器などが正しい結果を示すよう調整すること。

【解 説】（１）較正方法の例
以下に両コイル型磁気傾度計の較正方法例を示す。
較正方法は、較正用コイル（図５－２参照）中にセンサー部を挿入し、0.8ｍA、0.3Hzの交流電流を通電した時、コイルから生じる磁界によりセンサーの出力が記録紙
上で 0.07V（±2%）あれば、感度係数ｋ＝1.0の基準を満たしたとして行う。
較正用コイルに流す電流と周波数は17.5μWb（＝25gauss・c㎡）の磁気量のもの
が1ｍ離れた時の磁気波形の周期と対応する。この方法を用いるのは磁気反応の振幅が距離に反比例し、周期が距離に比例することから、単に振幅のみの機器精度管理では不十分なためである。
機器検定はこのような較正装置により不発弾の磁気量と同じ磁界を発生させ、その振幅が記録紙上で基準値に達した場合、機器の性能が確保されていることを証明する
ことが出来る。しかし、較正用コイルや較正装置の精度が不十分な場合には機器の精度管理が十分に出来ないので注意を要する。
１）較正用装置の概要
較正用装置は両コイル型磁気傾度計の感度、振幅特性、周波数特性を把握できるものとなっている。
発振装置

増 幅 器

センサー
記 録 計

較正用コイル

図５－１

較正用装置模式図- 38 -

下図のように較正するセンサーの一端を較正用コイルの中央部に挿入する。なお、
較正用コイルは長さ 1ｍの円筒型コイルで一端に巻線の両端がついており、コイルの表面はビニールのりで処理してある。コイルの巻数は 1cm 当り 4.78 回となってい
る。

センサ－

約35cm

較正用コイル
図５－２

較正用コイル詳細図

２）振幅特性
周波数を一定、各種の電流値に対応した振幅を読み取りグラフに描けば、振幅特性を把握できる。
３）周波数特性
電流値を一定、各種の周波数に対応した振幅を読み取りグラフに描けば、周波数特性を把握できる。

（２）感度確認用コイルによる感度較正の例
感度確認用コイルによる感度較正の例を以下に示す。
１）機材構成機材構成は次のとおりである。
① 発振装置② 感度確認用コイル
円筒型コイルの中心にパーマロイがあり、これを耐水容器（塩ビ製）に入れている。長さ約 37cm、直径 5.6cm で現場での取扱いが容易となっている。
③ 両コイル型磁気傾度計
④ 増幅器
⑤ 記録計
記録計
増幅器
発振装置

μA

μA

感度確認用コイル

磁気傾度計

1ｍ
図５－３

感度確認用コイルでの感度較正- 39 -

感度試験対象のセンサーの一端（コイルのほぼ中心）と感度確認用コイルの中心とが一致するよう 1ｍの離隔で平行に配置する。発振装置より一定の周波数（0.3Hz）、一定の電流を流した時、Sin 型波形記録の最大振幅を読み取ることにより、センサーが正しい感度を保っているか判断する。
２）感度確認用コイルの特性
感度確認用コイルに 0.3Hz の交流電流 1.0(ｍＡ）を通した時、軸と直角方向 1ｍの軸方向成分の磁場の時間変化を実測することにより感度確認用コイルの特性を求めることができる。感度の判明している感度確認用コイルによる磁場の時間変化を実測した結果を次表に示す。
表５－１

感度確認用コイルの電流に対する振幅の関係（記録紙有効幅 250mm の場合）

電流(mA)

0.9

0.8

0.7

0.6

0.5

0.4

振幅(mm)

9.9

8.9

7.6

6.4

5.3

4.2

レンジ ２Ｖ(19.8)(17.5)(15.1)(13.0)(10.8)( 8.4)

１Ｖ

20.4

17.5

15.1

13.0

10.8

8.5

40.6

34.8

31.0

26.2

21.5

17.5

(20.3)(17.4)(15.5)(13.1)(10.75)( 8.75)５００ｍＶ＊（ ）内は、１Ｖレンジに換算した振幅
基準磁気傾度計の感度ｋは 1Ｖレンジで 27.48γ/sec/mm である。
感度確認用コイルから 1ｍ離れたところの磁場の変化ｄｘ
 ｋＡ  27.48  Ａｄｔｄｘ（γ／sec）は、
ｄｔ

Ａ：振幅（ｍ／ｍ）

より求められる。これを計算すると次表のようになる。
表５－２ｄｘ（γ／sec）
ｄｔ

感度確認用コイルによる磁場の変化

電流(mA)

0.9

0.8

0.7

0.6

0.5

0.4

レンジ ２Ｖ

544.10489.14417.07351.74291.29230.83１Ｖ

549.06480.09414.95357.24296.78233.58５００ｍＶ557.84478.15425.94359.99295.41231.94平

550.51482.73419.53356.32294.49232.12均

この表から電流と磁場の変化との関係を求めると、一次式の近似値が得られる。

- 40 -

表５－３

電流と磁場の関係

電流(mA)

0.9

0.8

0.7

0.6

0.5

0.4

ｄｘ
／Ｉ
ｄｔ

611.68603.41599.33593.87588.98580.03

いま、上記の値を平均すると、596.26 となるから

ｄｘ
 ｋＡ  596.26 Ｉｄｔと表される。したがって、感度ｋ＝γ/sec/mm と振幅及び電流との関係式は、

ｋ  596.26 ＩＡとなる。これより、各電流値について振幅と感度との関係を求めると、次表（表５－４）及び次図（図５－４）のようになる。

- 41 -

表５－４

振幅・感度(γ/sec/mm)の対比表

I mA
1.O mA

0.9 mA

0.8 mA

0.7 mA

0.6 mA

0.5 mA

0.4 mA2

298.13268.32238.50208.69178.88149.07119.25

3

198.75178.88159.00139.13119.25

99.38

79.05

4

149.01134.11

119.21104.31

89.41

74.51

59.63

5
6

119.2599.38

107.33
89.44

95.04
79.50

83.48
69.57

71.55
59.63

59.63
49.69

47.07
39.75

7
8

85.18
74.53

76.66
67.08

68.14
59.63

59.63
52.17

51.11
44.72

42.59
37.27

34.07
29.81

9

66.25

59.63

53.00

46.38

39.75

33.13

26.05

10
11

59.63
54.21

53.67
48.79

47.70
43.37

41.74
37.95

35.78
32.53

29.82
27.11

23.85
21.68

12
13

49.69
45.87

44.72
41.28

39.75
36.70

34.78
32.11

29.81
27.52

24.85
22.94

19.88
18.35

14

42.59

38.33

34.07

29.81

25.55

21.30

17.04

15

39.75

35.78

31.08

27.83

23.85

19.88

15.09

16

37.27

33.54

29.82

26.09

22.36

18.64

14.91

18

33.13

29.82

26.50

23.19

19.88

16.57

13.25

20

29.81

26.83

23.85

20.87

17.89

14.91

11.92

22
24

27.10
24.84

24.39
22.36

21.68
19.87

18.97
17.39

16.26
14.90

13.55
12.42

10.84
9.94

26

22.93

20.64

18.34

16.05

13.76

11.47

9.17

28

21.30

19.17

17.04

14.91

12.78

10.65

8.52

30
32

19.88
18.63

17.89
16.77

15.90
14.90

13.92
13.04

11.93
11.18

9.94
9.32

7.95
7.45

34

17.54

15.79

14.03

12.28

10.52

8.77

7.02

36

16.56

14.90

13.25

11.59

9.94

8.28

6.62

38
40

15.69
14.91

14.12
13.42

12.55
11.93

10.98
10.44

9.41
8.95

7.85
7.46

6.28
5.96

42

14.20

12.78

11.36

9.94

8.52

7.10

5.68

44
46

13.55
12.96

12.20
11.66

10.84
10.37

9.49
9.07

8.13
7.78

6.78
6.48

5.42
5.18

48
50

12.42
11.93

11.18
10.74

9.94
9.54

8.69
8.35

7.45
7.16

6.21
5.97

4.97
4.77

振幅A(㎜)- 42 -

図５－４

振幅・感度・感度係数の対比図- 43 -

（３）現場での感度確認用コイルによる感度較正の例
現場において探査前に実施できる感度較正の例を以下に示す。
① 現場確認試験用コイルと試験を実施する両コイル型磁気傾度計を平行に 1.0m の距離を取り地面に配置する。
② ファンクションジェネレータから 0.3Hz を出力し、電流値は直流電流計の指示値が±0.8mA になるようにそれぞれ調整する。
③ 現場における感度決定において、記録紙有効幅 250mm、測定レンジ 1Ｖ（ｋ＝0.5）
である場合、振幅 17.5mm の±2％すなわち±0.35mm を許容誤差とする。

現場での感度較正- 44 -

参 考 資 料
参考－１．磁気探査機器の例
参考－２．解析理論- 45 -

参考－１．磁気探査機器の例（１） 陸上水平探査機器
両コイル型磁気傾度計（コイル間隔：2ｍ(大型センサー)）
直流増幅器
記録器（ペンレコーダー）

１）両コイル型磁気傾度計（大型センサー）
磁気傾度計は、フラックスメーター方式を用いている。φ53mm×300mm のコイルボ
ビンに φ0.2mm のエナメル線を数万回巻き、鉄心（コア）にはＰＣパーマロイを使用している。この感知用コイルを 2.0ｍ間隔で同軸上に配置し、２個の感知用コイルが互いに逆巻きとなっている。これにより地球磁場を相殺することができる。
(※フラックスメーター方式とは、コイルの断面を横切る磁力線の変化に比例して生じる誘導起電圧を測定する方式)。
【仕 様】① エ ナ メ ル 線② 巻数③ 使用鉄心（コア）④ 外 形 寸 法
⑤ 保 議 用 パ イ プ⑥ コ イ ル 間 隔

φ＝0.2mm
数万回
ＰＣパーマロイ
Ｌ＝2,600mm
アルミパイプ
2ｍ

増幅器へ
コイル

コイル

参考図：両コイル型磁気傾度計- 46 -

２）直流増幅器（送信・受信１セット、１成分、テレメーター方式）
磁気傾度計が感知して発生する磁気異常による微少な電気信号を増幅し、記録器に送信する機器である。
【仕 様】① 回 路 方 式
差動増幅回路⑤ 増
幅度
43ｄＢ② 入 力 端 子
3Ｐジャック⑥ 周 波 数 特 性
0～1,000Ｈｚ③ 入 力 ｲﾝﾋﾟｰﾀﾞﾝｽ
50ｋΩ
⑦ ﾊﾞﾗﾝｽｺﾝﾄﾛｰﾙ
1ｋΩ
④ 出 力 端 子
3Ｐジャック⑧ ｵﾌｾｯﾄｺﾝﾄﾛｰﾙ
10ｋΩ(送信増幅器)(受信増幅器)

３）記録器
増幅器で得られた電気信号を記録紙に記録する。
【仕 様】① 有効記録幅250mm② チ ャ ン ネ ル 数
3ch③ 電圧測定範囲
DC 1ｍｍV～200V 17 レンジ④ 記 録 紙 速 度
10～60mm cm/min mm cm/h 23 速
⑤ 電
源AC100.115.200.220.240V ±10％ 50/60Hz⑥ 外 形 寸 法
W=430 H=170 D=410mm
⑦ 重
量
11kg

- 47 -

（２） 鉛直探査機器
両コイル型磁気傾度計（コイル間隔：1ｍ(小型センサー)）
直流増幅器
記 録 器 （ペンレコーダー）

１）両コイル型磁気傾度計（小型センサー）【仕 様】①エ ナ メ ル 線
φ＝0.2mm②巻数
数万回③ 使用鉄心（コア）ＰＣパーマロイ④外 形 寸 法
Ｌ＝1,400mm⑤保 議 用 パ イ プ
真鍮パイプ⑥コ イ ル 間 隔
1ｍ- 48 -

２）直流増幅器
微少な電気信号を増幅し、記録器に送信する機器である。
【仕 様】①回 路 方 式
平衡入力型
②増
幅
度
40ｄＢ
③電
源
ＤＣ12Ｖ
④寸
法
235×255×103（mm）
⑤重
量
2.5ｋｇ

３）記録器
増幅器で得られた電気信号を記録紙に記録する。
【仕 様】① 有効記録幅250mm② チ ャ ン ネ ル 数
3ch③ 電圧測定範囲
DC 1mmV～200V 17 レンジ④ 記 録 紙 速 度
10～60mm cm/min mm cm/h 23 速
⑤ 電
源AC100.115.200.220.240V ±10％ 50/60Hz⑥ 外 形 寸 法
W=430 H=170 D=410mm
⑦ 重
量
11kg

- 49 -

参考－２．解析理論(両コイル型磁気傾度計)

↑
増幅器へ
コイル

コイル

図１ 両コイル型磁気傾度計構成図（解析方法）
単極モデルによる理論式
磁性体の帯磁は複雑で正確に捕らえることは難しいが、爆弾、砲弾のような形状のものはＮＳ２極に帯磁していると考えられている。
今、磁極の一つがセンサーから距離Ｚに埋没しているものとし、単極モデルを図２に
示す。

ｘ
センサー
Ｃ２

Ｃ１
ｒ

ｚ

Ｏ
Ｏ１
埋没している鉄類
Ｏ２

図２ 単極モデルによる理論式- 50 -地 面

この鉄類Ｏ １、 Ｏ ２ の上をコイルＣ １、 Ｃ ２ を持つ検知器が地表に平行に移動する場合を考える。今、Ｍを磁性体の一端Ｏ １ の磁気量とし、Ｃ １、 Ｏ １ 間の距離をｒとすると、検知器の一端に働く磁場の強さＰはＰ

Ｍ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(１)
ｒ２

と表せる。
この強さＰは、Ｏ １ Ｃ １ 方向間に働くものであるから、これをＸ方向すなわち水平成分にすると、図３から

x

Ｃ１

Ｏ
Ｘ

CO x
X
 1 
P C1O1 ｒ

ｒ

ｚ

Ｐ

ｚ

ゆえに

Ｘ

Ｐ・x
ｒ

・・・・・・・・(２)Ｏ１

図３ ベクトル図(１)式を(２)式に代入すれば磁場の強さの水平成分Ｘは、

Ｘ

Ｍ・x
ｒ３

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(３)となる。また、両コイル型磁気傾度計の検知器で測定されるのは、コイルの移動により生じる磁場の変化による起電力(Ｅ)であるから

ここで

Ｅ

dＸ dＸ dx

・
dt
dx dt

dＸ
dx

は場所による磁力の変化、・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(４)dx Ｖ はセンサーの移動速度dtである。(３)式及び速度Ｖを(４)に代入すれば、Ｅ

d  Ｍ・x d  x 
 ３ ・Ｖ  Ｖ・Ｍ・  ３ 
dx  ｒ dx ｒ - 51 -

・・・・・・・・・・・・・・(５)また、図３より r 

x 2  z 2 であるから、これを(５)式に代入して微分すれば

d  x ｚ２－2 x２
Ｅ  Ｖ・Ｍ・  ３   Ｖ・Ｍ・ ５dx ｒ ｒ・・・・・・・・・・・・・・・(６)となる。(６)式を変形して(７)式となる。

Ｅｚ２－2 x２
 Ｍ・ ５Ｖｒ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(７)dＸ Ｅ
 を縦軸に、図３の水平距離ｘを横軸にとってdx Ｖ

場所による磁力の変化

グラフにすると図４になる。

dＸ E

dx V

a

Ａ
b

c

x

0
e

Ｔ

Ｔ

d

図４ 検知器一端のコイルによる単極の波形- 52 -

図４よりｘとdＸ Ｅの関係を求める。点ｂ，ｃは(６)式のＥ＝０のとき
dx Ｖであるから、

ｚ２－２x２ ０ すなわち x  
点ａ、ｄ、ｅについては、

1・ｚ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・(８)
2

dＥ
０
dx

すなわち

d２Ｘ
０ のときであるから
dx２

d2
d  z 2  2x 2 
6 x 3  9 xz 2
6 x( x  3 / 2 z )( x  3 / 2 z )


X
M

M
M

2
5
7


dx  r
dx
r
r7

ゆえに
点ａでは、ｘ＝０で

点ｄ，ｅでは

x

dX
z2 M
M 5  3
dx
r
z

3
z
2

で

・・・・・・・・・・・・・・・・・・(９)dX
z 2  2( 3 / 2 z ) 2M M 2 0.202 3 ・・・・(１０)
2 5/ 2dxz( z  ( 3 / 2 z) )である。以上の計算結果から記録の周期 Ｔ ｏｂｏｃ
（センサーと磁極との距離）に比例する。

1・ｚ であり、周期は深さ2

したがって、周期を読み取ればセンサーからの距離ｚが計算できる。この場合、記録紙の横方向の長さを実際の距離に換算する必要がある。
両コイル型磁気傾度計では、コイルを 2ｍ間隔に２個使用しているので、記録紙上の磁気波形は、2ｍ相当に離れて極性が逆向きに現れる。すなわち、図５の記録紙上の長さＬが 2ｍに相当する。

- 53 -

図４のＴは距離に換算すれば2Ｔとなる。即ち
Ｌ

2Ｔ
x
Ｌ

Ａ

a

c

b

d

センサーと鉄類の距離ｚをＤとすれば(８)式は、

x

Ｌ

2Ｔ

Ｌ

1
・ｚ
2

1
・Ｄ
2

図５ 傾度計による単極の波形

ゆえに

2Ｔ
Ｄ  2・
Ｌ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(１１)となるまた、図５の dＸ  Ａ から、Ａが最大の時はｘ＝０の時で、ｒ＝ｚとなり、dx(９)式は、

ｚ２  ＭdＸ
 Ｍ ５   ３dx
ｒ  ｚ∴ dＸ 
Ｍ ｚ３ dx 

となる。
すなわち、振幅dＸ
 Ａ は磁気量に比例する。
dx- 54 -

・・・・・・・・・・(１２)探査記録の解析に用いる計算式
一般には、センサーのコイルが２個あって、Ｎ、Ｓの２極があるので測定記録は、図６のＣ １ Ｏ １、
Ｃ ２ Ｏ ２、 Ｃ ２ Ｏ １、 Ｃ １ Ｏ ２ の４個の合成波形となる。
しかし、実際の波形は埋没鉄類の埋没状況が鉛直・傾斜などさまざまで、長さや形がいろいろと変化しているので測定波形に変化が出る。機雷や爆弾をモデルに、周期とセンサーまでの距離が、どのような関係にあるかをモデル缶体の形態別にコンピューターを使用したモデル計算を行い、機雷や、爆弾の模擬缶体測定実験と対比して、次頁 図７の波形を想定して、
距離ｚ、磁気量Ｍの解析式を導い
た。

実際の記録
(合成曲線)

C1 O1

C2O 2

C1 O2

C2

磁気ｾﾝｻ
C1

O1

C2 O1

地表

O2

1m

埋没鉄類
図６

1m

合成波形

すなわち、距離を単極型と双極型に大きく分け、それぞれＴ １ ，Ｔ ２ ，振幅Ａ １ ，Ａ ２
を読み取る。ここでＴは最大振幅Ａ １ と第２振幅Ａ ２ の半周期から、

Ｔ

Ｔ１＋Ｔ２
2

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(１３)

とする。
深度Ｄは、

Ｄ

2Ｔ
1.485
Ｌ

Ｔ
＜0.4
Ｌ

ただし

・・・・・・・(１４)Ｄ

2Ｔ 2.161－0.528
Ｌ

Ｔ
 0.4
Ｌ

ただし

となる。
磁気量の算出は次の振幅Ａを用いるものとして次の計算式で行う。
Ｍ＝Ｋ×Ａ×Ｄ ３ ÷Ｖ÷Ｆ(Ｄ)A

・・・・・・・・・・・・・・・・(１５)

A１＋A２
2

ここで、Ｋは記録紙の振幅の比率（増幅率）を示す感度係数、Ｆ(Ｄ)は磁気量を補正する距離係数（Ｔが距離の増大と共に理論式より長くなることの補正）。
感度係数は、距離Ｄ＝1m、速度Ｖ＝1m／sec、磁気量が 1gauss・c ㎡で振幅が 1mmになるとき、Ｋ＝1 とする。

- 55 -

(１５)式でＦ(Ｄ)＝1 として振幅Ａを求めると、

1
Ａ  ・Ｍ  Ｖ  Ｄ３
Ｋ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(１６)

ここでＶ＝100cm／sec、Ｄ＝100cm、Ｍ＝1gauss・ｃ㎡で［日本物理探鑛(株)(Ｎ.Ｇ.Ｐ.)単位］とすると

Ａ

1
1
1 100  100３  10－４ （gauss／sec）・・・・・・・・(１７)ＫＫとなる。電磁単位では、1gauss=10５ γ であるから(１７)式は、

Ａ

1
10
Ｋ

（γ／sec）（Ｎ.Ｇ.Ｐ.単位）となる。これをｃ.ｇ.ｓ.電磁単位で測定した結果と対比すると、

Ａ

1
 55
Ｋ

（γ／sec）（ｃ.ｇ.ｓ.単位）・・・・・・・・・・(１８)が得られており、Ｎ.Ｇ.Ｐ.単位と、ｃ.ｇ.ｓ.電磁単位とは 10：55 の比率になって
いる。

A1

A2

T2
T1

(単極形)
A2

T1

A3
(双極形)

T2
A1

図７ 記録の読み取り- 56 -

巻

資料－１

末

資

料

埋没不発弾等の磁気探査要領の改訂について- 57 -

土技第

３６

号

平 成 21年 ４ 月 １ 日
各課（所）長殿
土木建築部長（公印省略）
埋没不発弾等の磁気探査要領の改訂について（通知）

見 だ し の 件 に つ い て 、 平 成 21年 ４ 月 １ 日 以 降 の 工 事 等 か ら 適 用 す る 。
な お 、「 沖 縄 不 発 弾 等 事 前 調 査 デ ー タ ー ベ ー ス シ ス テ ム 」 の 稼 働 ま で に 時 間 を 要
す る こ と か ら 、 当 該 通 知 に よ り が た い 場 合 は 、 平 成 21年 ２ 月 ６ 日 付 け 土 技 第 ８ １
６ 号 に て 通 知 し た 「 土 木 建 築 部 発 注 の 公 共 事 業 の 安 全 確 保 に つ い て （ 通 知 ）」 を 参考にされたい。

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