豚病会報

No.39

20025
大規模農場における疾病対策成功事例
矢原芳博（日清飼料㈱検査センター）
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はじめに

近年、養豚場は飼養規模の拡大傾向に伴い、疾病も舎であるが、ペンのサイズ配置などは様々なタイプがある。

多様化、複合感染化している。このような疾病の多発

母豚は基本的には分娩７日前に分娩舎に移動され、する大規模農場においては、単に抗菌性薬剤の投与や哺乳豚は２３〜２８日齢で育成舎へ移動される。育成舎でワクチン接種だけでは事故率を低減させることは非常は移動後９週間飼育され、その後肉豚舎で出荷まで飼に難しい。PRRS 等を中心としたこのような混合感染育される。

に対しては、離乳豚の隔離飼育が有効であるといわれているが、大規模な農場でその設備を農場外に確保す

３成績の推移る事は非常に難しい。演者らは今回、隔離飼育の困難

本農場の生産成績は大型企業養豚であるため、個人な大規模養豚場で、豚舎環境の改善や母豚の免疫レベ経営のトップクラスの生産成績と比較するとやや見劣ルの安定化などを中心とした対策により育成率向上にりのするものの、８０年代までは、生産を揺るがすよう成功した事例を経験したので報告する。

な疾病問題も少なく、経営上十分に利益を上げられる成績を維持していた。

２農場の概況

表１には８６年〜９０年までの生産成績を１００とした場

今回報告する農場は南九州の母豚規模1,000頭以上合の９０年代以降の成績の推移を示した。９０年代に入りの一貫経営農場で、これらの母豚および子豚は広大な出荷頭数は１割以上増えたが、半面出荷週齢や育成率一続きの敷地内で飼育されている。この規模の農場のなどが徐々に悪化し、それを補うためもあって種豚の場合、疾病による事故多発のリスクを緩和するために頭数が最大で２割も増えている。農場全体の在庫頭数

豚のステージ毎に離れた場所に豚舎を置くマルチサイは成績良好であった８０年代と比較すると相当数の増大

トプロダクションシステムが欧米では主流になりつつとなっている。この間飼育スペース（豚舎）は在庫頭数あるが、本農場は１９７０年代設立の農場でスケールメの増加分ほどは増設されていない。

リットを狙った集約型のワンサイトの農場となっている。

この１０年間に、本農場に起きた衛生上のエピソードを下記にまとめてみた。

バイオセキュリティーの意識は非常に高く、農場内への疾病の侵入を防ぐため、繁殖豚の導入は極力最小

９２年 ＰＲＲＳ侵入、異常産急増、離乳後の事故も増加

限にし、ランドレース、大ヨーク、デュロック等の純９５年

ロックとの３元交配豚を肉豚として生産している。な
お純粋種導入の際は、一旦農場外にある隔離検疫豚舎

離乳豚に原因不明の下痢急増、ＳＥＷに着手するが逆に事故率増加

粋種を導入し、LW、WL 等のＦ１を作出して、デュ９６年

繁殖成績、哺乳豚の事故率は改善、しかし離乳豚の下痢は継続に導入し、各種抗体検査を実施した後、検査基準に合表１格した豚のみ導入している。

生産成績の推移

本農場の豚舎は、種豚舎、分娩舎、育成舎、肉豚舎

㗄⋡からなっており、種豚舎以外はそれぞれ棟毎に１週間⒳⽋㗡ᢙ ಴⩄㗡ᢙ ಴⩄ㅳ㦂 ㅳ㧕

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なっており、子豚は完全に空舎になった後消毒を施さ⢒ᚑ₸㧔ູ੃ᦼ㧕

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れた豚舎に移動される。

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単位のオールインオールアウトが可能な収容頭数に各豚舎はほとんど全てが両脇カーテンのオープン豚㨪ᐕ㨪ᐕ㨪ᐕ
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6Proc Jpn Pig Vet Soc No.39 2002
制限給餌により下痢が減り、心外膜炎多発痢の発生はなくならないものの、制限給餌をかけな９８年 ＰＲＲＳワクチン使用するも子豚事故率上昇くても治癒する様になってきたので、徐々に飽食に９９年移行していった。

９７年

秋にＡＤ初発生、下痢と心外膜炎継続盪については、従来母豚群は徹底的な隔離を実施することで正常性を確保するという考え方であったが、このような経緯をたどり状況改善前の状況としては、ＰＲＲＳ、ＰＭＷＳ等の浸潤で多重感染が常在化していた。

積極的な馴致（具体的には健康な経産豚の糞便の育事故豚は育成舎の子豚が多かったがその症状は多岐に成母豚への投与）を行なうことで、母豚群の正常細わたっていた。本農場では毎日死亡豚の全頭を解剖し、菌叢を均一化して、移行抗体による哺乳豚の免疫力死因を確認しているが、じつに様々な症状が現れるたを強化することを考えた。

め、これらの事故を特定の病原体の原因に絞ることが蘯に対しては、現状でも場外に母豚百頭程度の委託できなかった。ただし多様な症状の中でも特に多かっ飼育農場と契約しているが、その農場では事故が非たのが下痢と心外膜炎であった。ＭＰＳ、ＰＲＲＳ、ＡＰＰ等

常に少ないことから、委託先をさらに増やすことものワクチンや各種抗生物質の効果試験も実施したが確計画している。

実に効果が見られたものはなかった。
なお、本農場において、離乳豚が状態を崩す際のサ５、対策実施後の効果

インとしてかなり高率に特徴的な下痢を発症していた。

これらの対策を実施した２
０００年下期の離乳後事故率

この下痢は７〜８週齢が発症のピークであり、黒色のを、１９９９年下期の成績と比較して、対策の効果を確認

軟便〜下痢便が続き、抗生物質には全く反応しなかっしてみた。
（表２、図１）

た、この下痢をきっかけに被毛粗剛、削痩し事故が急増するというパターンがほとんどであった。

離乳後の事故は、循環器系、呼吸器系、消化器系に分類されているが、１
９９９年の下期の離乳後事故率を

この下痢は、人工乳の制限給餌で症状を緩和するこ１００として、その相対値として表してある。対策実施後とができた。しかし制限給餌による発育遅延でその後は事故総数が対照期間の６割にまで減少した。この傾の抗病性が低下するのか、多様な症状の後、事故が相向はどの症状にも同様に現れていた。

当数発生する傾向は止められなかった。

さらに、この事故率の比較を月別に行なった。（図２）４新しい対策の検討

本農場は従来バイオセキュリティの観点から、部外者の農場立ち入りを厳禁としていた。しかし２００
０年に１９９９年１０月の離乳後事故率を１００として表しているが、１０月、１１月、１月、２月、４月の減少傾向が顕著であった。

なり上記のような状態を打開するために、新しい発想

表２で農場を再チェックしたいという事で、飼育管理、疾病等の各方面のエキスパートを農場に招き、現状打開の方法について意見を求めた。

ᱫ੢ේ࿃対策実施後の効果比較ኻᾖᦼ㑆⹜㛎ᦼ㑆ޯޯᏅᓴⅣེ♽๭ๆེ♽

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助言を行なったが、多くの訪問者が共通して指摘したᶖൻེ♽のは、基本的な飼育環境の再チェックの必要性であっߘߩઁた。簡単にまとめると以下の３点に集約される。

ว⸘ኻᾖᦼ㑆ߩ੐᡿₸ว⸘ࠍߣߒߡ‫ޔ‬Ყ₸ߢ⴫ߒߡ޿ࠆ‫ޕ‬

各専門家はそれぞれの立場から改善の方法について換気、飲水、飼料等は本当に適正か？

盪母豚群の免疫レベルは一定化しているか？

蘯

現状の在庫頭数で飼育密度は適正か？

盧

盧に対しては、豚舎内に設置されたダクトファンの本数を増やし、オープン豚舎ではあるものの両側のカーテンを締め切って、天井からスノコ下への換気の流れを作った。さらに、飲水量を増やすため汚水処理設備を増強した。またこれらの対策により、下੢ේ࿃Ⅳེ♽ๆེ♽ᢣ ൻེ♽ᱫ ߩઁഀว ޯ ޯ Ꮕ

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図１ޯ

斃死割合の推移ߘߩઁᶖൻེ♽๭ๆེ♽ᓴⅣེ♽No.39

豚病会報

20027

また死亡週齢別の解析では、特に７週齢から１０週齢までのピークが減少することで事故率が減っているこ費、手間の軽減といった副次的な効果も得られた。
残された今後の課題としては、育成舎の換気方法は冬場の条件では成功していたが、夏場のカーテンを開とがわかった。
（図３）
この様に、感染症に的を絞った対策で全く効果を挙げることができなかった大規模の農場で飼育環境の改けた場合の換気方法にまだ問題が残っている。
またこのような状態での適正な投薬やワクチネーションプログラムを練り直す必要がある。さらにこの善により事故を劇的に改善できた。
また離乳舎の換気量増大によって人工乳の不断給与が可能になり、飼料摂取量が増えたことで出荷日齢の成績を１年間通して得るためには環境改善の課題がまだ山積されている。

短縮にも繋がった。また治療回数の減少により、薬品(%)
100(%)

80120
00年度下期
99年度下期100
死 80亡割 60合4000年度下期
99年度下期

6040200200

死
亡
割合10月 11月 12月

1月

2月

56789 10 11 12 13 14 >14
週齢

3月

4月

99年10月の離乳後事故率を100として、各月の事故を割合で示した。

図２4月別斃死割合の推移

99年下期の8週齢の事故率を100として、各週齢の事故率を割合で示した。

図３

週齢別斃死割合の推移