2021 年度 大阪女学院大学 自己点検評価
Ⅰ．本学の教育目的・目標
1.1884（明治 17）年の学院創設以来受け継いできたもの
本学は 1884（明治 17）年に設立されたウヰルミナ女学校を母体としており、キリスト教に基づく人格教育の伝統を受け継いでいる。
米国カンバーランド長老教会から派遣された宣教師として、兄である A.D.ヘールと共にウヰルミ
ナ女学校を創立した J.B.ヘールは、日本の人々の倫理観や識字率の高さに驚きつつも「独立した単位としての人格という概念は、日本人が今日まで教えられてきたあらゆる哲学にないものである。
… 人間を一つの単位と考える観念、自分の行動については自分に責任があるのだという観念は、
日本人に理解し難いものだった。
」と人格としての存在の概念の理解に難渋する日本の人々の姿を本国に書き送っている。そして、当時、単位と言えば家であり、字や村であり、国であり、人間はそれらに属するものとされていた中、一人ひとりが神によって造られたかけがえのない尊い存在であって、自ら選び、自ら行動し、自ら責任を引き受ける、まことの自由をもった人格としての存在であるということの気づきを、より家などに属することを強いられていた女性達に得させることを根幹に据えて教育の業を始めている。
開校後 10 年を経た 1893 年、20 代後半の若さで校長となり、18 年間に亘り、ウヰルミナ女学校の教育を中心となって担ったアグネス.E.モルガンは、本学院設立の母体となった米国のミッションボ
ートに送った書簡で、ウヰルミナ女学校の教育の目標を「すべてに於いて私たちが目指すことは、何らかの方法で働く義務を悟り、正直に仕事をすることを誇りとし、日常生活の雑事を越えて、物事を見抜く力のある人間を形成することです」と記している。
人格的存在としての人間の形成とそれを基盤として社会に積極的に関わる女性の育成をめざす姿勢を示す明治時代に表明されたこの考えは、その後の学院の歩みを支え続けて今日に至っている。
本学においても教育を進める上で基盤となる考えとして常に意識化されている。また、本学の教員、職員が総力を挙げて取り組む教育課程の改訂のたびにこのことばに立ち返り、そこから議論を重ねることによって、いかにすれば、それぞれの時代の要請やさまざまな現実的な事柄も見据えたうえで一人ひとりの学生の内にこの目標が結実するかということを課題としてきた。110 年以上を経た今もなお、
原点ともいえるモルガン校長のことばが、本学が教育理念として掲げ、それを内外に表明する現在の「ミッション･ステートメント」（大阪女学院大学・大阪女学院短期大学 2004 年制定）に色濃く受け継がれている所以である。そしてこのミッション・ステートメントを本学の「大学案内」や『学生要覧』そしてホームページ等に明記し、学内外に広く表明するとともに本学学生と本学の教育に関わる
教員、職員が、日々自覚して歩むためのよすがとしている。
「本学は、キリスト教に基づく教育共同体である。その目指すところは、
真理を探究し、自己と他者の尊厳に目覚め、確かな知識と豊かな感受性に裏付けられた洞察力を備え、社会に積極的に関わる人間の形成にある。
」
大阪女学院大学 大阪女学院短期大学ミッション・ステートメント

大阪女学院大学の目的について学則第１条に次のように定めている。
（一部抜粋）
目的）第１条 大阪女学院大学（以下「本学」という）は，学術の中心として，広く知識を授けるとともに，深く専門 の学芸を教授研究し，知的，道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする。
２ 本学は，キリスト教に基づく教育共同体である。その目指すところは，真理を探求し，自-1-

己と他者の尊厳に目覚め，確かな知識と豊かな感受性に裏付けられた洞察力を備え，社会に積極的に関わる人間の形成にある。
（出典：大阪女学院大学学則）
本学の教育の目的について定め、宣言された学則第 1 条の条文の文言は、2004（平成 16）年に制定された本学の「ミッション・ステートメント」そのものである。

※2021 年度 大阪女学院大学卒業時アンケート（回答者数 117 名回収率 60.0％）から
７．大阪女学院大学の教育方法には、その基礎として一定の思想や理念があると思いますか。
項目

今年

昨年

a. はい

84

71.8%

57.9%

b. いいえ

33

28.2%

36.8%

無回答及び無効回答

0

0.0%

5.3%

９．あなたは、本学の理念をよく理解できましたか。
項目

今年

昨年

a. 大変理解できた

14

16.7%

16.3%

b. やや理解できた

46

54.8%

44.9%

c. どちらともいえない

22

26.1%

20.4%

d. あまり理解できなかった

1

1.2%

2.0%

e. まったく理解できなかった

1

1.2%

0.0%

無回答及び無効回答

0

0.0%

16.3%

１０．あなたは、本学の理念に共感できましたか。
項目

今年

昨年

a. 大変共感できた

14

16.7%

21.3%

b. やや共感できた

45

52.3%

45.7%

c. どちらともいえない

21

26.2%

12.8%

d. あまり共感できなかった

2

2.4%

4.3%

e. まったく共感できなかった

2

2.4%

1.1%

無回答及び無効回答

0

0.0%

14.9%

１１．あなたは、本学の理念が自分自身の成長に影響を与えたと思いますか。
項目

今年

昨年

a. 大変影響を与えた

25

29.8%

24.5%

b. やや影響を与えた

38

45.2%

40.4%

c. どちらともいえない

16

19.0%

18.1%

d. あまり影響を与えなかった

3

3.6%

2.1%

e. まったく影響を与えなかった

2

2.4%

0.0%

無回答及び無効回答

0

0.0%

14.9%

-2-

１２．その理念を、あなたはどの時期に感じましたか。（複数回答可）
項目

今年

昨年

a. 1 年次春学期

37

44.0%

47.0%

b. 1 年次秋学期

28

33.3%

30.3%

c. 2 年次春学期

22

26.2%

27.3%

d. 2 年次秋学期

22

26.2%

25.8%

e. 3 年次春学期

14

16.7%

22.7%

f. 3 年次秋学期

7

8.3%

21.2%

g. 4 年次春学期

6

7.1%

19.7%

h. 4 年次秋学期

11

13.1%

19.7%

i. その他

0

0.0%

2.0%

１３．その理念をあなたは、どういう場で感じましたか。(複数回答可)
項目
a. チャペルアワー

今年

40.5%

34.8%

6

7.1%

16.7%

10

11.9%

37.9%

14

16.7%

13.6%

e. 入学式

16

19.0%

16.7%

f. 総合キャンパスプログラム演習

18

21.4%

21.2%

g. １年生オリエンテーション

10

11.9%

10.6%

h. 授業

30

35.7%

45.5%

i. リーダーシップトレーニング

8

9.5%

16.7%

j. 人権教育講座

26

31.0%

19.7%

k. ２年生オリエンテーション

0

0.0%

0.0%

l. いつの間にか感じるようになった

18

21.4%

34.8%

m. その他

0

0.0%

0.0%

b. 就職ガイダンス
c. リトリートd. キャンドルライトサービス

34

昨年

１．キリスト教教育
以下の活動を通して、本学の建学の精神がキリスト教に基づいていることを明らかに示し、主にチャペル礼拝と諸行事を通して聖書の言葉に耳を傾けることで、本学に関わる者が自分自身を顧み、一人ひとりが神に愛されている存在であるとの気づきを促した。
（１）年間聖句と年間テーマ
・年間聖句：「主に望みをおく人は新たな力を得、鷲のように翼を張って上る。走っても弱ることなく、歩いても疲れない。
（イザヤ 40:31）
・年間テーマ：「神さまにあって私はやれる」（２）年間プログラム①チャペル礼拝
コロナ禍の中、春学期のチャペル礼拝は主に moodle を通してオンラインで配信された。
秋学期は従来通り、チャペルでの礼拝が守られた。
②リトリート
6 月 9 日(水)と 6 月 10 日(木)、1 年生が大学、短期大学合同で 2 つグループに分かれ、本学を会場に絵本『たいせつなきみ』を通して、仲間と共に聖書の言葉に触れる 1 日のプログラムを実施した。
③月曜特別礼拝(月曜日に 3 週連続で行う特別礼拝)
・春学期：福島義也先生（河内長野みぎわ教会牧師）による奨励-3-

・秋学期：佐伯淳平先生（Be One Osaka キリスト教会牧師）による奨励④クリスマス礼拝
a. 点火礼拝：11/29(月)のチャペル礼拝における西村耕先生による奨励
b. キャンドルライトサービス
・新型コロナウイルス感染予防の観点から卒業生と 2 年生以上の在学生に参加者を限定して 12/11(土)に実施 (朴賢淑准教授による奨励)・1 年生が必修で受講する「総合キャンパスプログラム」（12 月 22 日(水)において実施(朴賢淑准教授による奨励))⑤卒業礼拝：2022 年 3 月 9 日(月) 上内鏡子先生（神戸イエス団教会牧師）による奨励
６．学生生活をとおして、チャペルや特別礼拝またはリトリートなどキリスト教関係のプログラムは、
あなたの成長にどのような影響を与えましたか。
項目

今年

昨年

a. たいへん影響が大きかった

10

13.7%

15.9%

b. 影響が大きかった

40

34.2%

29.2%

c. どちらともいえない

35

29.9%

30.1%

d. あまり影響がなかった

13

11.1%

10.6%

e. まったく影響がなかった

13

11.1%

10.6%

無回答・無効回答

0

0.0%

3.5%

２．人権教育人々が生存と自由を確保し幸福を追求する権利である人権尊重の重要性について認識し、主体的に関わっていくことを目標として「人権教育講座」を 14 のテーマ別に集中講義方式で実施した（コロナ感染拡大防止のため、1 分科会のみオンラインによる双方向授業）。
学習した内容については、
学生個々人が e-Portfolio に学びの記録として掲載し、またふりかえりの材料とした。以下はテーマ別分科会ごとの実施状況である。
■分科会別
テーマ

2021 年度
登録人数

単位認定(%) 認定数/登録数

1. 障害者の人権

28

26(92.9%)

2. ホームレスは自己責任か？

13

10(76.9%)

3. 沖縄の風に乗って

23

18(78.3%)

4. 女性の働く場

30

23(76.7%)

5. 性の多様性と HIV/AIDS

18

15(83.3%)

6. 部落問題： 人権・同和問題を考える

21

19(90.5%)

7. 在日コリアンの女性・高齢者

12

10(83.3%)

8. パレスチナ問題と「私たち」

18

17(94.4%)

9. 外国にルーツのある人とともに生きる社会

8

6(75.0%)

10. 子どもの人権とは？

23

18(78.3%)

11. 人権で読み解く『家族』

26

23(88.5%)

12. メディア・リテラシー

21

19(90.5%)

13. 女性に対する暴力

24

21(87.5%)

14. 日本における難民・外国人労働者の人権

12

10(83.3%)

合 計

277

235

(84.8%)-4-３．英語教育
入学時の英語運用力により、foundation, standard, advanced の３つの習熟度レベルを設定し、それぞれのレベルに対応する英語教育の展開を行い、４年生終了時には入学時から約 150 点の伸びを示している。また、引き続いて授業外の取組みである集中的語彙学習、集中的リーディングの導入を通して
学生の英語運用力向上に取り組んだ。さらに、TOEIC セミナーを 2 月に行い、習熟度下位層の学生たちには効果があった。１年生対象のダイアログコンテスト、２年生以上対象のプレゼンコンテストを実施した。英語習熟度に関わらず、学生が入賞し、コンテスト参加者、見学者の学生にとっても英語学習に対するモチベーションをあげた。
コロナ禍のため、教員対象のワークショップはオンラインで実施した。

Ⅱ．教育内容と学習支援
１.カリキュラム
2022 年度からのカリキュラム改訂に係り、以下の科目及び科目群等の新規開設、改訂等を行った。
・「AI・データサイエンスの基礎」(文科省「数理データサイエンス AI 教育プログラム認定制度」申請予定科目)
・「日本語教師養成プログラム」(文化庁所管)設置に係る教育課程の構築
・学生のレポート作成力の育成のために 1 年次に必修科目「基礎ゼミ」を開設
・WGL の 1 ,2 年次の必修科目についての改善（開講順、科目名の表記）
なお、英語を使用言語とする専門教育科目の学び(3000-4000 level)の実質化等、懸案となっている以下の事項については内部質保証の一環として 2022 年度に進めることしている。
・WGL における専門性の確認と深化
・3000 番台の実施の妥当性についてのふりかえり
・日本語が母語ではない学生の、3～4 年次における日本語習得について・ＧＰを含む、専門教育における英語学習と専門内容の学習の質の保証
２.学習支援(1)入学前教育
大学での学びに対応する力を育成するために、本学合格者に対して、対面（1 回）と学習支援システム（moodle）を用いたオンライン（4 回）を併用し、リメディアル教育、および大学で学ぶことへの動機づ
けや問題意識を立ち上げるための教材を提供し、課題の提出を求めた。提出された課題に対しては、担
当教員よりフィードバックを行い、学習意欲の向上と維持に努めた。
(2)オリエンテーション
入学式直後からの、8 日間にわたるオリエンテーションプログラムを通じて、これまでの生活習慣を切り替えつつ、大阪女学院大学で学ぶことの意味、カリキュラムに沿った学びの進め方、教育施設の利用法についての理解を深めるとともに、教育機器等の操作技術を習得することを促した。1 泊 2 日のオーバー
ナイトオリエンテーションは、コロナ禍のため中止したが、プログラム内容は変更せずに、1 日の通学形
式として、学生自身が、本学での学びを体感し、本学での学びの姿勢や学習目標を明確にする機会を提供した。
(3) Self Access & Study Support Center
2021 年度は、新型コロナウイルスの感染対策をしながら、基本、対面で授業を行う事ができた。しかし、春学期開講当初は、緊急事態宣言の発出に伴い、オンライン授業に切り替わった関係で、この期間中の
SASSC におけるサポートプログラム、英語教員による英文作法を指導する Writing Center の利用者は 36件にとどまったが、対面授業が始まった 6 月下旬以降からは利用者が 112 件と増加した。
秋学期での利用者は 150 件で、例年並みの利用件数となった。
SASSC には専属のスタッフが常駐して、学生の学習を支援する学習サポート制度を行っている。各授業で-5-課される課題のフォロー、TOEIC 学習、また、韓国語など各種の学習支援に加えて、PC や Wi-Fi など IT関係や、授業および就職活動などに関する相談にも対応しており、年間を通して学生のニーズに幅広く応えることができた。春学期にサポートした件数は 575 件となった。
秋学期も、最初の 4 日間はオンラインで開講したが、その後は対面授業となり、学習支援も対面でサポートすることができた。Wi-Fi など IT 関係の不安も解消され、授業にもなれてきた影響もあり、相談件
数が 485 件と減少傾向となった。
しかし、授業に困った、やる気がでないといった悩みが多かった昨年と比べ、今年はセメスタ留学を予定する学生や、教職課程を履修する学生のほか、プレゼンテーションコンテストなどの学校行事を積極的に取り組む前向きな学生が SASSC を利用するケースが増えた。
English Speaking Lounge については、新型コロウイルス感染防止の観点から、今年度も自粛した形となった。
なお、上記の利用者数はいずれも大学、短期大学の合計人数である。
(4)アドバイザー制度
コースあるいはレベルにより履修科目が異なるなど、複雑な履修構造であることから、全学年でアドバ
イザーによる履修指導を実施している。これにより履修ミスによる留年などは回避することができた。
アカデミック・アドバイザーは教務システム、キャンパスマジックを用いて学生の単位修得状況を確認しながら履修指導を行えるようになり、教務スタッフとも連携をとりながらスケジュールを明確にしたことで、円滑な履修登録を実現することができた。
特に 1 年次の各アドバイザーは、必修授業科目である OJU ゼミを担当し、共通の学習内容をチーム・ティーチングにより学生に指導をしながら、アカデミック・アドバイザーを兼任するという機能的なシステムが定着してきた。
(5)国際交流2021 年度の事業計画については、新型コロナウイルス感染症の影響もあり、ほとんど行動に移せなかった事から 2022 年度に引き継ぐこととする。なお海外プログラムによる留学については、2021 年度秋学期
通年留学として学生 2 名、セメスタ留学として学生 3 名を韓国に留学させることに留まった。しかしこのような限られた状況ではあるが、オンラインでアラブ女性機構とエリアスタディーズ、並びにパレス
チナのビルゼイド大学と Global Studies を実施した。
(6)教員養成センター（学生対象）
学期に一度開催している「教職勉強会」は、新型コロナウイルス禍のため春学期は中止し、10 月 23 日 11
月 27 日に 2 回実施した。初回は「小学校英語教育の展望」について大阪樟蔭女子大学兼重教授による講演（参加者 17 人）、2 回目は「教育実習・教員採用試験合格報告会」を開催した（参加者 15 人）
2021 年度には 6 名が教員免許状（中学校高等学校英語一種）を取得し、1 名が教員採用試験に合格、また、2 名が講師登録し、計 3 名が新年度から教壇に立っている。

Ⅲ．教育の実施体制
１．教育学修環境の整備と充実
教育質転換の推進
本年度に PC 及び CALL システムを更新。音声学や逐次通訳レッスンへの対応を目的に、デジタル・アナ
ログ信号の分離、教室内ネットワークの高速化を中心とした詳細設計を行い、本来デジタル機器が不得意とする遅延しない動作環境を実現した。また、従来の全体授業のための CALL システムに加えて発音の個別レッスンと達成度の視覚化に対応するシステムを導入した。なお、コロナ禍における感染防止対策として、持込ヘッドセットの接続を可能とするデスク周りのレイアウト設計を取り入れている。
コロナ禍による入学前教育の対面実施がほぼ望めなくなった状況を活かし、ICT 学習環境への適応機会の提供を目的として、「moodle」（Learning Management System）を利用した教材の提示と課題提出を課-6-

し、詳細なマニュアルや問い合わせに対するテクニカルサポートを提供した。
２． 図書館機能の充実
新型コロナウイルス禍のもとでの学生の学修、教職員の教育・研究に対する支援の充実に努め、次の諸点を重点とした図書館サービスの向上を図った。
①オンライン授業支援の方策として以下のように、非来館型のサービスを試行実施あるいは拡充した。
・「情報の理解と活用」の授業において資料収集のサポートとして教員と連携し“デジタル・レファレンス・オンラ
イン”を実施した。春学期は延べ 53 件の利用があった。
・「図書館案内」に加えて「Academic Writing」、「Research Writing」、「情報の理解と活用」などの教科の授業支援のために「データベースの使い方」「蔵書検索の仕方」などの動画を作成し Mywill 上の moodle に登録し、活用を図った。
・資料の郵送サービスを実施した。
・学外からの各種データベースアクセスを可能とした。
・資料の充実策の一環として英語検定関連資料の電子書籍を導入した。
②ホームページを一部リニューアルし、利用者が必要な情報に容易にアクセスできるようにした。
③図書館からの連絡事項が学生、教職員に確実に届くよう、LSC との緊密な連携のもとで情報を発信した。
④学院の成果物を登録するのためのリポジトリのコンテンツを再編集した。
⑤国立情報学研究所ILL 文献複写等料金相殺サービス」に参加し、大阪女学院では未所蔵の資料を他大学の図書館から入手する利便性を高めるとともに、相互貸借（ILL）事務処理の効率化、合理化を進めた。

Ⅳ．学生支援１．奨学金
国の修学支援制度に関する法人と大学の部門間に渡る業務を整理し、授業料案内業務の合理化・効率化を図った。当該制度の対象となった学生に対し、学業成績など奨学金継続等に必要な基準の説明や出席率低下者の定期的な面談を行うなど学生の奨学生としての意識維持、向上に努めた。また、家計基準により給付奨学金を受けられなくなった学生には、JASSO 貸付制度や学内奨学金を案内し、修学が継続できるようサポートを行った。
奨学金制度に対し、学生が正しく情報を受け取れるよう、掲示板だけでなく moodle やサイネージ等を活用し、案内する資料も見やすいものへと変更した。。
２．生活サポート職員によるランチパトロールの実施や課外活動時の感染予防に関わる指導を学生に行うなど、コロナ禍であっても学生が安心して学生生活を送れるよう環境調整に努めた。
また、2020 年度からの続く新型コロナウィルス感染症による生活や学習の環境変化が学生に与える影響を鑑み、欠席が続く学生には、アドバイザー制度をはじめ、授業担当者、学生相談室スタッフ、保健室スタッフと教務・学生課が早期に連携しながら対応を行った。
３．進路サポート
就職活動スケジュールの早期化に伴い就職活動準備への支援プログラムを強化する目標を立てた。4月の初めから3年次生には就職ガイダンスを実施し、参加者の確保に勤めた。新型コロナウイルス禍の影
響でプログラム自体が春学期は対面からWebへの移行を余儀なくされたが、秋学期から対面での学生対応ができるようになった。4年次生については夏休み中の電話連絡を増やし、早い段階で就活状況確認
や指導ができるよう努めた。企業の求人については航空、旅行、宿泊、アパレル業界が昨年に引き続き新型コロナウイルス禍による大打撃を受け、これらの業界への就職を志望していた学生に対して他業界-7-

の研究と志望変更の支援に腐心することとなった。2021年度インターンシップの参加率は2020年度の4名に比べ、学内で取りまとめているインターンシップは大学・短大で合計4名であったが大学コンソー
シアム大阪に1名、その他学生支援企業に2名となり昨年よりも減となった。しかし、夏休み、冬休みと２社の企業の協力もあり1ｄａｙインターンシップは大学・短大計44名が参加し、企業の仕事や社会人
マナーについての理解が深まったと思われる。また、外国人留学生を対象とした大学学部・大学院・短大合同の就職説明会は春学期をWeb、秋学期を対面で年２回実施ができた。結果として、2021年度卒業
生の2021年4月末日現在の内定率は、99.2％となり、昨年度比9.0％増となった。
また、学外の組織と連係して学生が就職活動にあたって、十二分に考え行動できるよう支援するための取組を始めている。

2021 年度 大阪女学院大学卒業時アンケート（回答者数 117 名 回収率 60.0％）から
4) あなたは就職活動等の進路選択に向けて、十分に考え行動することが出来ましたか。
項目

今年

昨年

できた

38

32.5%

31.6%

ある程度できた

43

36.8%

36.0%

どちらともいえない

22

18.8%

18.4%

あまりできなかった

10

8.5%

2.6%

できなかった

4

3.4%

0.0%

無回答及び無効回答

0

0.0%

12.3%

5) あなたはキャリアサポートセンターのガイダンスや個別サポートを利用しましたか。
項目

今年

昨年

利用した

44

37.6%

32.7%

ある程度利用した

37

31.6%

17.7%

どちらともいえない

13

11.1%

15.0%

あまり利用しなかった

14

12.0%

8.8%

利用しなかった

9

7.7%

9.7%

無回答及び無効回答

0

0.0%

15.9%

115

100.9%

6) キャリアサポートセンターのガイダンスやサポートはあなたの就職活動等の進路選択に役立ちましたか。
項目

今年

昨年

役立った

40

34.2%

27.4%

ある程度役立った

31

26.5%

16.8%

どちらともいえない

25

21.4%

24.8%

あまり役立たなかった

9

7.7%

2.7%

役立たなかった

12

10.2%

9.7%

無回答及び無効回答

0

0.0%

18.6%

４．外国人留学生サポート
外国人留学生及び外国にルーツを持つ学生の日本語力、特に語彙力・読解力向上のために、入学前教育
プログラムの中に該当者用特別課題を導入した。また、日本語で学ぶ特定必修科目の中に個別サポート
重点科目を設定し、授業担当者と日本語サポート担当者間の指導連携を図った。

Ⅴ．大学院・研究所など研究活動.
１．大学院
大学院生の研究の質向上をめざし、これまで行ってきた研究報告の実施に加え、カリキュラム変更を行-8-

い、英語論文執筆能力の向上を図った。広報活動にも注力し、21 年度秋学期入学生として修士課程に 2名(内、外国人留学生 2 人)、22 年度春学期入学生として修士課程に 5 名(内、外国人留学生 3 人)、博士
課程に 1 名の学生を迎えた。学位授与については、修士課程において、7 名の学生に学位を授与した。
２．研究所
国際共生研究所は学内外の研究の推進を目的とし研究会を実施した。
新型コロナウイルスの感染状況を鑑み、大阪女学院関係者に参加者を限定し、公開研究会を対面で 1 件、オンラインで 1 件開催したほか、各プロジェクトにおいてオンラインを含め 5 件の研究会を開催した。
また、Newsletter 第 15 業発行して、国際共生研究所の活動を広報した。

Ⅵ．社会的活動と貢献
１．教員養成センター（教員対象）
8 月に 2 日間にわたって教員免許状更新講習を対面で実施した。参加者は延べ 45 人。受講結果は、概ね好評であった。
教員養成センター・ホームページの更新は、「英語教育リレー随想」や「書籍紹介」で教育情報を発信するとともに、「Newsletter 第 32 号」、「教員養成センター機関誌 vol.12」を発行して、教員養成センターの活動の広報に務めた。
２．地域との連携と貢献(1)生涯学習長引くコロナ禍により 2021 年度も、「地域の、そして卒業生の皆様に生涯を通しての学びの機会を提供
し、より豊かな生活を可能にする」という生涯学習の目的を、多数にご参加頂いて達成するのは困難であったが、状況が許す範囲で本目的に沿った企画・運営を実施した。
① Wilmina Extension School
第 3 ステージの 3 年目となる 2021 年度においても、本校の特色と強みである英語教育や韓国語などにおいて、質の高い生涯学習の場を提供した。ただし、コロナ禍における感染防止の観点から、講座数は絞っての開講であった。状況により受講途中でオンラインに移行する可能性を講師と受講生に周知し募集を行ったところ、春は 5 講座（43 名）、秋は 4 講座（28 名）にて開講となり、受講者総数は 71 名となった。希望者には、オンライン授業に備えたオリエンテーションを予備的に実施する等、細やかな配慮を行った。
徹底した感染防止対策の下、秋期に関しては最終日まで全て対面授業を実施した。
開講講座及び受講生数
2017 年度
春
春
開講講座数
15
11

2018 年度
秋
秋
9
10

2019 年度
春
春
14
11

79

114

2020 年度
春
秋
0
4

2021 年度
春
秋
5
4

(10)

受講生数

117

90

96

95

0

30

43

28

(76)

( )は中止前の数② Wilmina 公開講座
コロナ禍 2 年目の中であっても学びの機会を広く提供するという目的から、オンラインによるプログラ
ムを企画、実施した。対話シリーズ４「社会的課題の解決について考える」をテーマとして講演を開催した。実施のプログラムは下記の通りである。
日 程： 2021 年 11 月 6 日（土） 14：00～16：00
場 所： 308 教室より Zoom によるオンライン配信
講 師： 四元 康祐氏（詩人）
司 会： 船越 多枝（本学 准教授 生涯学習委員会副委員長）
タイトル： 「極限の叫びとしての詩―ミャンマーの抵抗詩をめぐって」-9-

目 的： ミャンマー及び香港、
第二次世界大戦下における抵抗詩について講師による朗読・解説を聞く。
そのうえで、参加者が自由と民主、また自分自身を見つめ直し、他者への想像力を取り戻す機会とする。
人 数： 申込者 70 名 当日参加 59 名
(2)地域、行政、企業、地域の義務教育諸学校との連携と貢献
大阪市立の小学校、中学校との連携によるインターンシップを引き続いて学生の参画により行い、また、
近隣の化粧品・医薬部外品製造企業とのコラボレーションもビジネス専攻の学生により授業内の取組みとして継続して進めた。一方、地元商店街、印刷会社とのコラボレーションによる日めくりカレンダーの共同制作と配布は、新型コロナウイルス禍の影響で 2021 年度も中止となった。
大学コンソーシアム大阪をプラットフォームとする私立大学等改革総合支援事業に前年度に続き申請し、大学コンソーシアム大阪に本学教職員をプラットフォームの基本方針策定および地域の地方自治体ならびに地域の産業界等との協議を行う委員として、また同コンソーシアムが進める部会の推進委員長として派遣するとともに学内に設置する地域連携委員会を中心とする全学的参画により、地域の高等教育機
関との連携および大阪市等の地域の行政機関や大阪商工会議所等の地域の産業界との連携を図った。

Ⅶ．管理・運営
１．学生募集2020 年度からなお続く新型コロナウイルス感染拡大の影響で、オープンキャンパスは午前と午後の２部に分け２時間の少人数完全予約制で 24 日延べ 33 回開催した。オンライン同時配信で遠方の方も参加できた。また、体験授業は別日程で 9 回実施した。オンラインでの LINE を使った One to One 相談、オンラ
イン相談会、イブニング説明会など対面以外の方法も新たに実施した。
高校ガイダンス、模擬授業、相談会等で高校生に直接接し、高校訪問で教員との情報交換を継続し、本学の魅力を広めた。高等学校教員を対象とした大学説明会では本学の教育に対する一層の信頼の醸成を図った。併設の大阪女学院高校との情報交換を積極的に行い、本学の教育内容への理解を得ることに努めた。英語の学修に加えて、韓国語または中国語を第二外国語として本格的に併修できる English Plus One
プログラムの周知に努めた。
「ワタシを見つける」総合型選抜のフィールドワークに参加したほぼ全員が入学へとつながった。多様性のある外国にルーツを持つ方を対象とした外国人生徒特別入試・多言語多文化入試の周知に努めた。留学生は日本語学校への学校訪問等を従来の大阪近辺から遠隔地に拡げ、オンライン説明会への参加により、様々な国・地域から一定の日本語能力と英語力を有する留学生を迎えることができた。公募制学校推薦型入試は特別給付奨学金(C)の新設で出願者人数が 1.5 倍となったが、年明けの一般選抜以降の出願者
人数が激減したため、入学定員を充足せず昨年度より減少する結果となった。
２．広報(1)学生募集広報
大学案内は学生・卒業生のインタビューや対談などから一人ひとりの成長と大学での学びを高校生に伝えることに重点を置き制作し、広報に努めた。公式 Facebook は保護者向けに、LINE、Instagram、Twitter
は高校生向けに情報発信の内容に工夫をし、タイムリーな提供に努めた。新型コロナウイルス禍に対応す
る YouTube 動画掲載の充実を図った。受験生応援サイト OJnavi の情報の充実とタイムリーな情報提供に努めた。
本学の入試の特色等を周知するため、カリキュラムブックの「入試ガイド」的機能の充実を図った。
(2)広報
大阪メトロ玉造駅ウィンドウの定期更新など、広報委員会を中心に、大学・短期大学全体にとどまらず、
大阪女学院全体のイメージアップのための広報に取り組んだ。
学生のための学内新聞 Wilmina Voicesは、
１年間の大学での主要イベントをまとめを発行した。ホームページについては、アドミッションセンター
が管理する受験生応援サイト OJnavi との関係で刷新に努めてきたが、受験生や保護者が受験生応援サイ
ト OJnavi に直接アクセスせず、まずは大学のホームページにアクセスする傾向が強いことが年度後半に判明したため、ホームページの構成の再検討をアドミッションセンターと共同して開始した。
３．総務（施設設備管理など）- 10 -

本館４階および東館５階のトイレについて、和便器の洋式化を中心に設備の更新を行った。
また、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、館内の教員と学生がよく触る共有部分を対象に、抗菌コーティング【nanozoneCOAT】を施工し、感染拡大防止の実質的な対策に取り組んだ。
４．財務
2022 年度の学生募集は、2021 年度に引き続き、コロナウイスル禍の影響を大きく受けた結果となった。
学生募集状況の回復を期して、検討を進めている。
５．卒業生進路調査
就業１年目と３年目の卒業生にアンケートを実施している。このアンケートには、本学での学びが学生のライフデザインにどう活かされたか、本学のサポートがどのように受け止められ、実質的な支援に繋がっているか、大切なものとなっている。例年アンケートの回収率が低いため、2020 年度より卒業生進路調
査は本学及び併設短期大学卒業生に「はがきアンケート」を送り、Google アンケート形式での回答を継続。回答数は 2020 年度 328 名/105 件（回答率 32.0％）、2021 年度 319 名/99 件（回答数 31.0％）とほぼ横ばいとなっている。企業へのアンケートについては、新型コロナウイルス禍の影響もあったが来学された企業、業界セミナー・企業説明会の参加企業等に依頼し十数社の回答の協力を得た。

Ⅷ．改革・改善
１．ＦＤ及びＳＤ活動
恒常的なＦＤ活動として、従来から継続的に実施している「英語共通科目」の担当者間のＦＤ活動を行った。共通教材の周知の他、チーム・ティーチング体制の充実を図った。学長による新任教員対象のオリエ
ンテーションの他、ＦＤ及びＳＤの共通の活動として、日本学術振興会が提供する研究倫理教育の e ラー
ニング受講による研修を全ての専任教員と研究活動支援と経理に関わる常勤の職員に対して義務付け、実施し、研究倫理の一層の浸透を図った。また、コンプライアンス教育と研究倫理教育として研修会「研究費の不正使用、研究活動における不正行為の防止」を開催した。
なお、続くコロナウイルス禍の中、外部団体が主催するＳＤプログラムがリモートによる開催となり、出張することなく受講可能なため、
当該ＳＤプログラムの関連業務を担当するスタッフが積極的に参加した。
また、大学コンソーシアム大阪が主催する各種ＳＤ研修にも引き続き若手を中心に専任職員を派遣した。
法人事務局と連携した職位や経験年数に応じた研修については、管理職研修を次年度に開催予定である。
２．自己点検・評価
日常的、継続的な自己点検評価に資するため、教学ＩＲを進める「評価企画室」による活動を始めた。また、引き続いて「大阪女学院大学教員活動状況自己点検・評価規程」により専任教員の自己点検・評価を行った。
３．委員会の機能と役割の再整理
研究倫理の推進のために新たに「研究倫理委員会」を設け、研究倫理に係る規程を整備した。
各委員会の分掌について委員会規程等による整備は内部質保証体制との関連も考慮して次年度に行う。
４．教学ＩＲ、質保証への取組み
教学マネジメント（大学が教育目的を達成するために行う管理運営）の基盤である教学に関わる
Institutional Research「教学ＩＲ」の推進として、同一科目複数開講する共通英語科目の成績、本学独
自の卒業アンケートとキャンパスライフアンケート結果、過去 5 か年分を比較することを目的に可視化に取り組んだ。
また、学生の学修行動を把握するため、外部団体である教学比較ＩＲコモンズが実施する「ALCS 学修行動
比較調査」に参画した。
これらの成績・アンケート調査結果の可視化から教学マネジメント・質保証にかかわる課題（リサーチクエンション）を設定し、改善の取り組みを推進する。
５．退学率低減への取組
学生が困った際に相談に行ける場所とサポート内容を記載した相談窓口一覧を作成し、入学時のガイドブ
ックやホームページ、moodleに掲載、学生へ周知をはかった。
また、修学上サポートが必要とされる場合、申出があった学生に対し診断書など診療情報等に基づき学生- 11 -

相談室、保健室の専門スタッフによる面談を行った上で、合理的配慮の提供を行い、各関係教職員と連携を取りながら就学継続しやすい環境調整に努めた。
６．競争的資金の獲得と管理体制の整備
競争的補助金の獲得に向けて 2021 年度も引き続いて私立大学等改革総合支援事業タイプ 3「プラットフォーム形成」に申請したが、本学の取り組みによる得点が採択ラインに及ばす、補助金を得ることはできなかった。特別補助金についてもコロナウイルス禍の影響で、支給対象となる海外プログラムを実施できず、減額となっている。
一方、科研費の獲得については引き続き堅調に推移した。なお、獲得した科研費等の研究費に係る事務局における管理体制ついて引き続き、整備を進め、併せて間接経費の使途についても 2022 年度の実施についての検討を行った。
７．事務局体制
本学学生支援体制並びに本学自己点検評価体制の充実を期して、スタッフの配置について調整を行った。部
署内の業務内容の整理についても継続して実施した。

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