４.

教材（教科書）開発の修論研究での木田宏教育資料の利用
岐阜女子大学大学院（沖縄サテライト校）
德川琴美

木田宏先生の資料を利用した、研究活動の報告として、岐阜女子大学大学院文化創造研究科の院生として、今日、修論研究の研究資料として、木田宏先生の「新教育と教科書制度」を中心に利用させていただき、修論の第一章に相当する研究の基礎資料の構成を進めています。
木田宏先生の資料は、次のような事柄について、参考にして資料の検討を進めています。
（１）国定教科書と検定教科書（２）教科書臨時措置法（３）新教育と教科書制度（４）戦後の教科書制度に対しての木田宏教育資料文庫から戦後の教材（教科書を含む）の課題（１１月４日報告）

教材（教科書を含む）の課題解決のデジタルアーカイブの検討

数十年後の思い（５）木田先生の指摘に対しての小学校算数を事例として教材の収集・教師の教材利用の調査

解決策の検討（６）木田先生が指摘された課題に対し将来どのようにすべきか
今回、報告する内容は、主として修論の目的

算数学習指導の検討と教材構成（デジタルアーカイブ等）

教育実践への適用
学習状況の記録と評価としての課題の検討に利用している。この課題
改善への方向と今後の課題をもとに図のように研究を進めています。
図1

修論の計画の概要

木田宏著「新教育と教科書制度」より
木田宏先生は、「新教育と教科書制度」で
木田宏著「新教育と教科書制度」より
教科書は一教材と説明され、以前は教科書をいかに教えるかが問題であったが、今度

国定教科書から検定教科書へ
は教科書でいかに所期の教育内容を教える～教科書を教えるから教科書で教える～

教科書の必要条件
かが教育の中心問題にならなければならな
い。教科書は目的でなく手段である。と説第一 教科書の内容としての条件
明され、新しい検定制度の意義であるとさ第二 児童生徒の発達れています。
第三 教材の組織排列
また、木田宏先生は教科書に必要な条件
第四 表現
として第五 その他
第一 教科書の内容としての条件、 第二児童生徒の発達、第三 教材の組織排列、第四 表現、第五 その他の五つをあげられています。
このことは、数十年前に示された事項でありますが、現在でも教材作成の基本的な事項であると考えます。この項目について、現在も解決されていない課題を、教材開発や学習指導の面でどう補っていくかが課題であり、これらの課題に対して新しい教育研究が必要であると考えます。
教科書の発行に関する臨時措置法
次に、木田宏先生も法案作りを担当された「教科書の発行に関する臨時措置法」についてお話します。条文については資料の３ページにありますのでご覧ください。
この法律の目的と木田宏先生の考えをお話しします。

教科書の発行に関する臨時措置法
第一条

第二条

２

第一条 法律の目的
この法律の第一条の目的は、教科書の需要供給の調整、発行を迅速確実にして適正な価格を維持することにあります。オーラルヒストリーより木田先生の話によると、
当時戦後の経済事情や紙の不足で教科書の流通が困難になったことから、この状況でいかに基本教材である教科書を全国の子どもに新学期に渡すかが課題であった。と話されています。
第二条 教科書の意義
第二条では、教科書に関する実質的な定義を行っている。
（イ）教科書は教材であるということである（ロ）教材の組織排列されたものである。
（ハ）教科課程の構成に應じて組織排列されたものである。
（ニ）教科の主たる教材であること。
（ホ）教授の用に供せられること。
（ヘ）児童又は生徒用図書であること。の六項目が実質的規定と考えられるものです。
また、第 2 項では、発行及び発行者の意義が示されています。
戦後の教科書制度に対しての数十年後の木田先生の思い
しかし、木田宏先生はオーラルヒストリ
ー等でこの「教科書の発行に関する臨時措置法」に対し、「物価統制や用紙の統制がなくなれば要らなくなるはずだと思った」、「当分の間と書いたのが５０年近い当分のこの法律は、現在の経済事情にかんがみ、教科書の需要供給の調整をはかり、発行を迅速確実にし、適正な価格を維持して、学校教育の目的達成を容易ならしめることを目的とする。
この法律において「教科書」とは、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校及びこれらに準ずる学校において、教育課程の構成に応じて組織排列された教科の主たる教材として、教授の用に供せられる児童又は生徒用図書であつて文部科学大臣の検定を経たもの又は文部科学省が著作の名義を有するものをいう。
この法律において「発行」とは、教科書を製造供給することをいい、「発行者」とは、発行を担当する者をいう。
最終改正：平成十九年六月二十七日法律第九六号

第一条 法律の目的

教科書の需要供給の調整
発行を迅速確実にして適正な価格を維持する

第二条 教科書の意義
教科書の実
質的要
因

（イ）教科書は教材であるということである。
（ロ）教材の組織排列されたものである。
（ハ）教科課程の構成に應じて組織排列されたものである。
（ニ）教科の主たる教材であること。
（ホ）教授の用に供せられること。
（ヘ）児童又は生徒用図書であること。

戦後の教科書制度に対しての数十年後の木田先生の思い「教科書の発行に関する臨時措置法」（オーラルヒストリーより）

「臨時措置法」が５０年後も「当分の間」・・・用紙の統制がなくなれば要らなくなる間になってしまっている」と話され、当時は一番紙を無駄にしないように検定教科書を出すのはどうすればいいのかという発想であったと話されています。
教科書、教材の今後の課題
それから木田先生は、教科書や学習指導に対し、「教科書は平均的な学習者を対象にまた、教師は平均より少し下位の学習者を対象に話していないか」と指摘され、終戦当時の紙不足の時代の教科書の構成が今も影響していると考えます。そこで、新しい教科書、教材は、平均的な学習者と上位、そして下位の学習者にも適用できる、教育の質的レベルの保証とこの特性を活かす教科書をいかに構成するかが課題であると考えます。
木田先生の指摘に対しての解決策の検討
木田宏先生の現在の教科書の構成の課題
及びそれに関係した学習指導の課題は、大変重要な指摘であります。そこで解決策を検討し現在、教科書を基本教材として、① 上位、下位の学習者に対してできる教材② 教師が選択、利用できる構成③ 各学習者に適応したメディアの利用
次の三つのことを課題にし研究を進めています。

教科書、教材の今後の課題

平均を中心に～日本の教師は平均より少し下を狙って指導していないか～
だれのための教科書か木田先生の指摘に対しての解決策の検討
現在の教科書を基本教材として①上位、下位の学習者に対してできる教材②教師が選択、利用できる構成③各学習者に適応したメディアの利用
今回、これらの課題について、研究を進めている。

教材開発
教材開発
そこで、木田宏先生の教育資料を利用し問題点の指摘をされたことから、解決方法を考えました。その解決には、これまでの基礎 木田宏教育資料↓
印刷メディアを中心にした教材では限界が解決方法 デジタルアーカイブあり、多様なメディアの利用、さらに、教↓師がメディアの選択・学習者に適する学習
教材 教師によって利用・選択できる教材材の選定などが簡単にできるようにする必要があると考えます。
そのことからデジタルアーカイブを解決方法の一つとして利用し、教師によって利用、選択できる教材を作成できる教材の開発を研究しています。

２）国定教科書から検定教科書へ～教科書を教えるから教科書で教える～
戦後、教科書は国定教科書から検定教科書へ大きく変り、学校、教師の観点からの採択が（一部）可能になった。（小、中学校では教育委員会等の組織・機関で採択されていて、高校では、学校別で採択させているのが現状である。）
教科書は学校、地域の特性を配慮し、学校に基礎をおいたカリキュラムの授業実践でも、主要な教材であることは、確かである。このことは、戦後から今日まで変わっていないと考える。ただ、戦後は教科書が主要な教材の一つとしてのメディアとなっている。戦後の教育改革の一つである教科書を教える国定教科書から、検定教科書への移行、それにともなう教科書の選択、一人ひとりに適する教材としての教科書の提供がどのように進められてきたかを、木田宏教育資料を用いて考察し、今後何をすべきか検討をしたい。このため、木田宏教育資料を中心に戦後から最近の状況までを調査、検討する。
その後、社会の情報化にともない、文部科学省を始め、各分野で教科書、教材のデジタル化が課題になっている。その背景には、社会の情報化とそれにともなう教育内容・学習指導法さらに教科書の経済性等も関係し、教育界・産業界では多様な観点からの検討が進みだした。しかし、一方、教科書の法的な解決のため、新しい法的な検討・展開が必要になろうとしている。
これまでの教科書の課題の検討は、主として、学校・教師が中心的な役割としての教材論であり、一人ひとりを育成する資料（教材または学習材）の在り方としての教科書についての検討が欠けていると考えられる。
算数教育のように、多様な児童の学習状況が見られる教科では、一人ひとりの育成を配慮した教材や指導が必要とされる。このためには一定のレベルの学習者を対象にした教材・学習材で構成されている、学習材の提供も可能にする教材開発研究が必要となってきた。
その解決方法として、マルチメディアとしての新しい教材環境の観点からの総合的な教材（教科書も含め）の検討をすべき時代になってきたと考える。とくに、現在の学習者の多様化や一人ひとりをとりまく社会環境を考えたとき、各学習者に対し、新しい教材環境の構成の研究が必要になってきている。
そこで、戦後の国定教科書から検定教科書への変化など、大きな教育改革が進められてきた。その戦後教育改革の最初から教科書の発行に関係されてきた、木田宏先生の資料、証言されたその課題を検討する。
（１）教科書は 1 教材
木田宏「新教育と教科書制度」によると次のように説明されている。
「教科書は一教材として、授業計画遂行の具となるわけであつて、教科書によつて教育内容が決められるのではなくなるはずである。以前は教科書をいかに教えるかが問題であつたのであるが、今度は教科書でもつて、いかに所期の教育内容を教えるかということが教育の中心問題にならなければならない。教科書は目的ではなくて手段となる。したがつて教科書が全國一律に教育内容を決定するといつたこともなくなるであろう。これは教科書の意義の重大な変革であると言わなければならない。」
以上は國定制度の廃止という面からみた新しい検定制度の意義であるとされている。

３）教科書の発行に関する臨時措置法
戦後の教科書の発行は、学校教育での授業に直接影響をおよぼし、「教科書の発行に関する臨時措置法」について、当時この法案作りも担当された木田宏先生の考えも調べ、その方向性を次に示す。
第一条

この法律は、現在の経済事情にかんがみ、教科書の需要供給の調整をはかり、発行を迅速確実にし、適正な価格を維持して、学校教育の目的達成を容易ならしめることを目的とする。
第二条

この法律において「教科書」とは、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校及びこれらに準ずる学校において、教育課程の構成に応じて組織排列された教科の主たる教材として、教授の用に供せられる児童又は生徒用図書であつて、文部科学大臣の検定を経たもの又は文部科学省が著作の名義を有するものをいう。
２

この法律において「発行」とは、教科書を製造供給することをいい、「発行者」とは、発行を担当する者をいう。
最終改正：平成十九年六月二十七日法律第九六号

第一条はこの法律の目的を示している。
発行制度の沿革で説明したごとく、これまでの検定規則には、検定制度の経験に基き、発行者に五カ年間の供給義務をうたつたのであるが、しかしながら、検定の本質は図書が教科用に適することを認めるにあるのであるから、その手続きを決めた省令で発行者に供給の義務を課することは、新憲法に照らして許されないことと言わなければならない。そこで新しい現行の検定規則は、何ら発行にまでわたつた定めを行つていないのであり、たて前として、検定を得た図書の発行は、いかような方法をとるのも自由だと考えられるのである。しかしながら現在の用紙事情、その他の経済事情にかんがみ、検定教科書の発行を各発行者の自由に委せるときは、一般図書のごとく、図書が年に集中して、山村僻地では需要しても入手できないとか、地域によつて値段が異なる等、教育上不都合な現象の発生が予期される。他に参考教材の不足しているときではあり、自由に選んだ教科書が期待を裏切らず確実に供給されることは、極めて重要であつて、教科書の検定が實施されたこの際、検定教科書、文部省著作教科書の両者について、需要供給を調整し、発行を迅速確実にして適正な価格を維持することは、極めて必要なことであると言わなければならない。
第一条は、こうしたこの必要性を明示して、この法律の目的としたものである。
（略）

５）戦後の教科書制度に対しての数十年後の木田先生の思い「教科書の発行に関する臨時措置法」（オーラルヒストリーより）
木田先生は、オーラルヒストリー等で、戦後の教科書の発行、流通等について次のような話をされている。
（１）用紙の統制で教科書用の紙がない
ところがね、もう一つ、皆さんに当時の事情を解っていただきたいのは、用紙の統制があってね、書きたい人が書くと言ったって、書けないわけですよ。誰にその紙を渡すか政府が統制してましてね。教科書用の紙は文部省の別の担当者が持っているわけです。新聞用紙と「こっちに紙よこせ」という喧嘩をしながらね、そういう状況の下で検定制度に切り換えていくということをしたわけです。
（２）教科書の発行に関する臨時措置法(1948 年)・・・小・中・高校の教科書を規定ですから、教科書の発行に関する臨時措置法という法律を、今日までなお残っておりますが、あれを書いた時には、用紙の統制と検定を、どういうふうにはめていくかを考えた。
一番紙を無駄にしないように検定教科書を出すのはどうすればいいのかというのが教科書の発行に関する臨時措置法という法律の発想なんです。これはおそらく物価統制だとか用紙の統制だとかいうのがなくなったら、要らなくなるはずだと思った。
（３）「臨時措置法」が 50 年後も「当分の間」
・・・用紙の統制がなくなれば要らなくなる「当分の間」と書いたのが、50 年近い「当分の間」ということになってしまいますが、最初の事情は、勝手にやったらいいと言うわけじゃないだろうと言うことだった。
（略）（５）コーシーズ・オブ・スタディーズと学習指導要領
それともう一つは、社会科というのが出てきて、教科の改定があった。
（昭和 22 年から社会科が誕生した。）この経緯は今、上田薫さんという方がまだお元気ですから（このオーラルヒストリーは 1994 年）、学習指導要領の社会科編がどういう経緯だったかは上田さんがよくご存じだったと思います。私がお手伝いをさせてもらったのは、総則だと言ったかな、学習指導要領、一般編だ。その各教科を通じた総論みたいなもの、これを実際に書かれたのは青木誠四郎先生で、その時に青木先生からお話があって、「君、コーシーズ・オブ・スタディーズ、その一般編と教科別の編とそれぞれにつくるようにということだったんだが、コーシーズ・オブ・スタディーズって何て日本語にするかね」とご相談がありました。
今まで、「教科課程」、「学科課程」。
「教科課程」という用語でしたかね、「サブジェクト」は。
「教科」なんですね。で、「教科」で「教科課程」と。教えるということじゃないんだ、「学習のコースだ」と、言っているからね。だから、これは「教科課程」というわけにいかんな。なんとか直さんならん。それで、相手方の話を聞いてると、「コーシズ」という複数なんです。「スタディーズ」という。「だから、それを日本語に訳して、なんか書いてくれよ」と言われた。そこでいろいろとこねくってですね、それじゃ、まあ「学習を指導する要領」というのは、これは私の自作なんです。
それは、著作権はどこにも残りませんからね。国のことですから、法令に書いたらお終いですけれどもね。
～生徒が主体で学習を指導する～ですから、「教育」というのじゃないんだということだけ頭に入れてね、今日の学習時代ですけれども、学習を指導するというあくまでも生徒のほうが主体である。これはだいぶね青木先生から聞かされました。向こうとやってる間にね。おまえらの教育は教科があって、一定の内容を頭から詰め込むから頭がこう偏って固くなるんだ。もう少し自分で好きなことをやらしてね、ちょっと外れそうになったら、こっちへ来い、こっちへ来いと、こういうふうに指導する新教育というのはそういうことだというのをね、青木先生からだ
いぶ聞かされました。ですからここへ、（新教育と教科書制度には）ちょっとそれが書いてありますよ。
（略）（７）アメリカは、学習材として厚い教科書・・・我が国の教科書はこれでよいか
アメリカなんかの場合、学習材として教科書を用いるので、教科書は厚いんですけどね。
今の教科書は困ったものですね。いや、私も国立教育研究所長の時代にちょうど中国からクレームのあった進出、侵略の問題があって、教科書は最初に検定制度に直した時に関わったあとで、あとは全然知らないもんですからね。
「何が出来とるんだ」と思って、初めてその時に教科書を読んだんです。そしたら、「これが教科書というものかな」と思った。
・・・[以上1995 年(平成 7 年)11 月 29・30 日の木田宏先生のオーラルヒストリーより]・・・

このように、戦後、教科書発行制度に関係された木田先生が、数年後に教育（教科書等）の現状について話され、当時の思いと多くの課題を我々に提供されている。
その最も大きな課題の一つは、「教科書はこれでよいのか？」である。「学習指導要領の作成と併せ今後、どのように、印刷メディア、デジタルメディア等を用いて解決すべきか、その方向性を考えるべき、情報の提供をされていると考える。そこで、次に教科書教材の在り方について考察する。
（略）

８）木田先生が問題を指摘された事項について将来どのようにすべきか「新教育と教科書制度」昭和 24 年に、今後の教科書の編集、教材収集・整理の重要性が次のように示されている。
現在、デジタルアーカイブ化によって、これらの研究が進もうとしている。
教科書についても、直接の編修を次第に止めて檢定中心への行政へと変わりつつある。文部省のこうした機能の動きに照して、教材の資料蒐集と、教材の研究に今後の努力を注ぐのではないかと思われるし、又、そうでなくてはならないと思われるのである。
文部省を訪ねれば、世界の民謡、童話が集められていて、適應する学年別にも整理され、それらを教科書にとり入れるについての相談に應じてくれるようになれば、どんなに教科書の編修が発達進歩するであろう。統計表、図表、写眞などが各方面にわたつて準備されていれば、どんなに便利であり参考になるであろう。こうした教材資料の蒐集は、なかなか一個人の力では困難である。文部省をはじめいろいろの教育研究機関がこれを行えば、一般の教科書編集に大いに役立つであろう。
このような資料の蒐集とともに、児童生徒の心理的社会的実態を研究し、社会の要請をも合せ考えて、教材の採り上げ方、組織排列について、研究を進めていくことも、学習指導法の研究を進めることも、皆教科書の編修にとつて極めて大切であつて、國その他の團体がこうした研究を進め指導を與えることによつて、一般の教科書編集者は多大の便宜を得るであろう。教科書の檢定制度は、こうした編修の基礎方面に力を注ぐことによつて、制度の眞の発達が期し得られると言うべきである。
木田宏先生は、岐阜女子大学でのカリキュラム研究を素材・教材の収集について注目されていた。このように、教材・教科書等の開発には、素材・教材の収集の必要性を示されている。この実現のためには、現在岐阜女子大学で研究が進められている、新しいデジタ
ルアーカイブを基本に研究を進める。