第68巻第13号「厚生の指標」2021年11月

東日本大震災被災地における高齢住民の孤独感の実態とその関連要因
ヤマシタ

マ リ

セイ ノ

サトシ

ノ フジ

ユウ

ヨコヤマ

ユ リ

ニシ

マ リ コ

スガワラ

ヤスヒロ

山下 真里＊ 1 清野 諭＊ 2 野藤 悠＊ 2 菅原 康宏＊ 2
ナリ タ

ミ キ

ハタ

トシ キ

成田 美紀＊ 2 横山 友里＊ 2 西 真理子＊ 2 秦 俊貴＊ 2
キタムラ

アキヒコ

シンカイ

ショウジ

フジワラ

ヨシノリ

北村 明彦＊ 4 新開 省二＊ 5 藤原 佳典＊ 3
目的

東日本大震災の被災地では，新しいコミュニティになじめず孤立や孤独に陥っている者への対策が喫緊の課題となっている。本研究では，被災地在住高齢者の孤独感の実態を把握し，孤独感と関連する可変的要因を横断研究にて明らかにすることを目的とした。

方法

2019年10月，気仙沼市在住の65-84歳の非要介護認定者（要支援者は含む）18,038名から，16社協区別に層化無作為抽出した9,754名を対象に自記式質問紙調査を郵送法により実施した。
返送のあった8,150名（回収率83.6％）のうち欠損のない5,034名を解析した。孤独感の評価には，日本語版Three-Item Loneliness Scaleを用い， ６ 点以上を高孤独感ありとした。高孤独感ありと関連する可変的要因として，週 １ 日以上の運動習慣，長時間座位行動，同居人以外との週 １ 回以上の対面交流と非対面交流，孤食，閉じこもり，社会活動（ボランティア，趣味・学
習，自治会，交流サロン，スポーツクラブのいずれかに月 １ 回以上参加），ソーシャルサポート（情緒的サポート，手段的サポート），震災後の相談環境の変化について尋ね，マルチレベ
ルロジスティック回帰分析（全変数投入モデル）によりオッズ比（95％信頼区間）を算出した。
調整変数は，性別，年齢，独居，婚姻状況，現在の住居，介護保険料の所得段階区分，就労状
況，教育歴，既往歴，抑うつの有無，腰と膝の慢性疼痛の有無，移動能力制限，飲酒，喫煙を用いた。
結果

高孤独感を有する割合は，全体で18.2％（916名），男性で19.2％，女性で17.3％であった。
また年齢区分別の高孤独感該当者は，前期高齢者で18.2％，後期高齢者で18.3％であった。男女に共通して高孤独感と関連していた可変的要因は，非対面交流なし，孤食あり，社会活動なし，手段的サポートいない，ネガティブな相談環境の変化であった。男性のみに見られた特徴
としては無職と高孤独感との有意な関連が認められた。女性のみに見られた特徴としては，情緒的サポートいないと対面交流なしが高孤独感と有意な関連を示した。

結論

孤独感は，人との交流状況や食事環境，ソーシャルサポートと有意に関連していることが明らかになった。また，被災地の孤独の特徴として，震災後の相談環境のネガティブな変化が，現在の孤独感と強く関連していることが示された。被災地の取り組みとして，会食機会の提供
等，食を通したコミュニティづくりが効果的であるかもしれない。

キーワード

東日本大震災，孤独感，日本語版Three-Item Loneliness Scale，コミュニティの再構

築，身近な相談環境の改善＊ 1 東京都健康長寿医療センター認知症未来社会創造センター研究員＊ 2 東京都健康長寿医療センター研究所社会参加と地域保健研究チーム研究員 ＊ 3 同研究部長＊ 4 八尾市保健所健康まちづくり科学センター総長 ＊ 5 女子栄養大学栄養学部教授― 13 ―

第68巻第13号「厚生の指標」2021年11月

Ⅰ 緒

図 １ 調査対象者と回収状況，解析対象者

言発送
気仙沼市に在住 1 ) し，要介護認定を受けていない
65-84歳の男女9,754名（男性4,548名，女性5,206名）2 )2011年 ３ 月11日に発生した東日本大震災とそれに伴う津波によって，15,899名の命が失われ，・あて名不明：35名
・無記入：30名
・ラベルはがし： 2 名・別人記入：92名
・入院・入所中：114名
・回答拒否：22名
・長期不在（船員など）
または死亡：10名

8,150名（回収率83.6％）

いまだ2,526名の行方が確認できていない1）。また，震災によって自宅を失った住民も多く，避難所や仮設住宅での生活が長期化し，住み慣れ7,845名（有効回答率80.4％）た地域から転居を余儀なくされた人も多い。宮解析

城県は，震災による被害の大きかった地域の一

5,034名つであるが，その後建造物等の物理的な復興が進められ，2020年 ３ 月には最後の仮設住宅入居

除外（305名）

回収

注者が退去した。その一方で，転居先の新しいコ

回答に欠損のある者（2,811名）

1） 2019年 8 月26日のデータ抽出時点
2） 対象人口（計18,038名）から，16地区ごとに50％無作為抽出。ただし，対象人口が501名以下の 5 地区は全数抽出。

ミュニティになじめず孤立している者の存在が報告されており，震災の長期的な健康被害を検Ⅱ 方討した研究においても，孤立と心理的苦痛の縦断的関連が指摘されている2）。コミュニティの再構築および孤立への対策は，被災地における法（ １ ） 調査対象と調査方法
図 1 に示すように，2019年10月，気仙沼市在

喫緊の課題であるといえよう。
孤立対策の観点からいえば，孤立と似た概念

住 の65-84歳 の 要 介 護 認 定 を 受 け て い な い 者に孤独感がある。孤立が社会的関係の乏しさに（要支援者は含む）18,038名から，16社協区別関わる客観的な状態を指すのに対して，孤独感に層化無作為抽出した9,754名（男性4,548名，

は社会的関係の不全に伴う主観的な体験とされ女性5,206名）を対象者に自記式質問紙調査をている3）。つまり，孤独感は孤立がない場合も郵送した。返送があったのは8,150名（回収率

発生する可能性があり，反対に，孤立している

83.6％）で，そのうち有効回答は7,845名（う個人が常に孤独感を経験するわけではない。海ち男性3,510名，女性4,335名，有効回答率80.4

外のコホート研究のメタアナリシスによると，％）であった。本研究では回答に欠損のない

孤立と孤独感はどちらも独立して死亡と関連し5,034名（男性2,391名，女性2,643名）のデーていることが示唆されており ，さらに，高齢タを解析した。

4）

者の孤独感は，自殺リスク ，抑うつ ，心疾
5）6）患7），認知機能8）など数多くの健康リスクと関（ ２ ） 調査項目

連することが示されている。したがって，孤独

本研究の主要アウトカムは孤独感である。ま感は孤立と同様に対策が講じられる必要のある

た，孤独感との関連要因を検討するために，副課題であるといえる。

次的アウトカムとして比較的介入しやすい生活本研究では，東日本大震災発生から ８ 年が経

習慣や心理・社会的要因を調査した。その他，過した被災地在住高齢者の孤独感の実態を把握

調整変数として基本属性と社会経済状況を尋ねし，比較的介入しやすいと考えられる要因，すた。

なわち孤独感の可変的要因を横断研究にて明ら

１） 目的変数

かにすることを目的とした。本研究は，被災地

孤 独 感 の 評 価 に は， 日 本 語 版Three-Item

における孤独感への対策を検討するための，基Loneliness Scale（以下，TILS-J）を使用した9）。

礎的な資料として位置づけられる。

TILS-Jは次の ３ つの質問で構成される。①自分には人との付き合いがないと感じますか，― 14 ―

第68巻第13号「厚生の指標」2021年11月②自分は取り残されていると感じることがあり

学習・教養関係のグループ，④老人クラブ，⑤

ますか，③自分は他の人たちから孤立している

町内会・自治会，⑥交流サロン，⑦その他の活と感じることはありますか。これらの質問に対動，に参加する頻度をそれぞれ「週に １ 回以上して，それぞれ「よくある（ ３ 点）／ときどき／月 １ ～ ３ 回／年に数回／行かない」の ４ 項目ある（ ２ 点）／ほとんどない（ １ 点）」の ３ つので尋ね，どれか一つでも月 １ 回以上参加してい選択肢で回答を求めた。総得点は 3 点から 9 点る者を社会活動あり，それ以外を社会活動なし

で，得点が高いほど孤独感が高いことを示す10）。 とした。ソーシャルサポートは，情緒的サポー
本研究では，先行研究を参考に ６ 点以上を高孤トを「あなたに気を配ったり思いやってくれる

独感ありとした11）-13）。

人」，手段的サポートを「ちょっとした用事や

２） 説明変数

留守番を頼める人」とし，それぞれ「いる／い生活習慣としては，運動習慣，座位行動時間

ない／必要ない」の ３ 択で尋ねた。次に，震災について確認した。運動習慣は，過去 １ 年間の後の相談環境の変化について「震災以前と比べ運動習慣の頻度を「週に ５ 日以上／週に ３ ～ ４て相談することに何か変化はありましたか」と

日／週に ２ 日／週に １ 日／月に １ ～ ３ 日／まっ尋ね，回答をもとに以下の ３ つのグループに分たく運動していない」の ６ つの選択肢で質問し，けた。①ポジティブな変化：「相談を聞いてく

週 １ 日以上を運動習慣あり，週 １ 日未満を運動れる人が多くなった」，②ネガティブな変化：

習慣なしとした。座位行動時間は，健康被害と「相談を聞いてくれる人が少なくなった」「相の関連が示されている420分以上を長時間座位談を聞いてくれていた人が近くにいなくなっ行動ありとした

た」「相談をしたいが，どうしてよいかわから。

14）15）

心理・社会的要因としては，対面・非対面交なくなった」のいずれかに該当，③変化なし：

16）

流，孤食，閉じこもり ，社会活動，ソーシャ「全く変化はなかった」。複数のグループに重ルサポートについて調査した。対面・非対面交

複する場合は分析から除外した。震災後の相談

流は，同居者以外の家族，友人，親戚等と会っ環境の変化は地域や行政の取り組みによって，たり出かけたりする対面交流と，電話やメール改善し得る要因であると考え，本研究では可変などの非対面交流の頻度について尋ね，それぞ的要因とみなした。

れ週 １ 回以上と週 １ 回未満の ２ 群に分けた17）。

３） 調整変数

孤食については， １ 週間のうち毎食 １ 人で食事

基本属性および社会経済状況として，性別，をとる日数を尋ね，全くないと回答したものを

年齢，独居，婚姻状況，現在の住居，介護保険

孤食なし，その他を孤食ありとした。社会活動

料の所得段階区分，就労状況，教育歴，既往歴

は，①ボランティア・市民活動の団体・NPO， （高血圧，高脂血症，心臓病，脳卒中，糖尿病，②スポーツ関係のグループやクラブ，③趣味・がん），抑うつの有無18），腰と膝の慢性疼痛の有無，移動能力制限，飲酒，喫煙を尋ねた。

図 ２ 日本語版TILS-J 得点のヒストグラム（ ３ ） 分析方法

名
3,000

はじめに被災地における孤独感の実態および2,500

解析対象者の特徴を記述するため，単変量解析

2,000を行った。具体的には，副次的アウトカムおよ

1,500

び調整変数を高孤独感なしと高孤独感ありの二1,000群で比較した。その際に，カテゴリカル変数の場合は，該当者の割合を算出しχ2検定を実施し，

500
0

3

4

5

6

7

日本語版TILS-J 得点（点）89

連続変数の場合は，Mann–WhitneyのＵ検定を実施した。
― 15 ―

第68巻第13号「厚生の指標」2021年11月

次に，孤独感の可変的要因が，調整変数や居住地域の差を考慮してもなお孤独感と関連を示すのか探るために，レベル １ を対象者個
人，レベル ２ を16社恊区としたマルチレベルロジスティック回帰分
析を実施した。単変量解析において，統計的有意水準が10％未満の変数を強制投入した。統計処理は，
Stata 16（StataCorp, College
Station, TX） を 使 用 し， 統 計 的
有意水準は 5 ％とした。
（ ４ ） 倫理的配慮
本研究で分析したデータの基となる調査は，東京都健康長寿医療センター倫理委員会の承認を得て実施したものである（受付番号28，
令和元年 ９ 月 ３ 日承認）
。対象者に研究の目的と意義，調査への回答は任意であること，拒否しても不利益は生じないことを書面で説明し，調査票の提出をもってこれらの同意が得られたとみなした。

Ⅲ 結

果

表１ 

対象者の基本属性および社会経済状況：調整変数に関する単変量解析
（単位

（単位

孤 独 感 の 分 布 に つ い て，
２ に示した。平均得点±標準偏差（尖度，歪度）は4.0±1.4（4.3，
1.4）で，高孤独感ありの出現頻度は18.2％であった。男性の19.2％，女性の17.3％が高孤独感ありに該当し，年齢区分別では前期高齢者で18.2％，後期高齢者で18.3％であった。対象者の基本属性および社会経済状況について高孤独感の有無別に比較した結果を表 １に示したが，高孤独感の該当者の割合は，性別や年齢による差は認）内％）p
  0.07
  0.74＜0.001＜0.001＜0.001＜0.001＜0.001＜0.001
  0.15
  0.92＜0.001＜0.001
  0.02
  0.11＜0.001＜0.001＜0.001＜0.001
  0.04
  0.09表 ２ 可変的要因に関する単変量解析の結果（ １ ） 孤独感の分布と関連要因
TILS-J得点のヒストグラムを図

名，
（

全体
高孤独感なし 高孤独感あり
ｎ＝5,034
ｎ＝4,118ｎ＝916
性別（男性）
2 391（47.5）
1 931（46.9）
460（50.2）
年齢
（歳）
平均値
（標準偏差） 73.0（ 5.4）73.0（ 5.4） 73.1（ 5.5）
独居（該当）
619（12.3）
470（11.4）
149（16.3）
婚姻状況
配偶者あり
3 687（73.2）
3 065（74.4）
622（67.9）
離別した
211（ 4.2）
146（ 3.6）
65（ 7.1）
死別した945（18.8）766（18.6）
179（19.5）
未婚
191（ 3.8）141（ 3.4）50（ 5.5）
現在の住居
震災前からの自宅
3 556（70.6）
2 946（71.5）
610（66.6）
防災集団移転144（ 2.9）112（ 2.7）32（ 3.5）
自主再建
686（13.6）567（13.8）
119（13.0）
災害公営住宅333（ 6.6）257（ 6.2）76（ 8.3）
借家
186（ 3.7）
129（ 3.1）
57（ 6.2）
その他
129（ 2.6）
107（ 2.6）22（ 2.4）
介護保険料の所得段階区分
非課税世帯
1 250（24.8）
982（23.9）268（29.3）
本人は非課税&世帯に課税者 1 594（31.7）
1 314（31.9）
280（30.6）
本人の課税120万未満
937（18.6）763（18.5）
174（19.0）
本人の課税が120万以上 1 253（24.9）
1 059（25.7）
194（21.2）
就労状況
フルタイム
920（18.3）
791（19.2）
129（14.1）
短時間・不定期
1 072（21.3）
900（21.9）
172（18.8）
無職
3 042（60.4）
2 427（58.9）
615（67.1）
教育歴
小学校，中学校
1 705（33.9）
1 345（32.7）
360（39.3）
高等学校
2 353（46.7）
1 944（47.2）
409（44.7）
短大・専門，大学，大学院 884（17.6）754（18.3）
130（14.2）
その他
92（ 1.8）75（ 1.8）17（ 1.9）
既往歴（MA）
高血圧（あり）
3 020（60.0）
2 451（59.5）
569（62.1）
高脂血症（あり）
2 306（45.8）
1 885（45.8）421（46.0）
心臓病（あり）
954（19.0）743（18.0）211（23.0）
脳卒中（あり）
392（ 7.8）291（ 7.1）
101（11.0）
糖尿病（あり）
1 141（22.7）
907（22.0）234（25.6）
がん（あり）
766（15.2）
611（14.8）
155（16.9）
抑うつ（あり）
2 070（41.1）
1 371（33.3）
699（76.3）
腰の慢性疼痛（あり）
1 412（28.1）
1 078（26.2）
334（36.5）
膝の慢性疼痛（あり）
1 218（24.2）
917（22.3）
301（32.9）
移動能力制限（あり）
1 542（30.6）
1 154（28.0）
388（42.4）
飲酒（あり）
2 009（39.9）
1 671（40.6）
338（36.9）
喫煙（あり）
573（11.4）454（11.0）119（13.0）

全体
n＝5,034

生活習慣（MA）
週 １ 日以上の運動習慣（なし） 1 713（34.0）
長時間座位行動（あり） 1 664（33.1）
心理・社会的要因（MA）
対面交流（なし）
2 566（51.0）
非対面交流（なし）
1 921（38.2）
孤食（あり）
1 714（34.1）
閉じこもり（あり）
626（12.4）
社会活動（なし）
3 002（59.6）
情緒的サポートいる
4 705（93.5）
いない
232（ 4.6）
必要ない
97（ 1.9）
手段的サポートいる
3 850（76.5）
いない
639（12.7）
必要ない
545（10.8）
相談環境の変化
変化なし
3 431（68.2）
ポジティブな変化
470（ 9.3）
ネガティブな変化
1 133（22.5）
注

表 1 ， 2 のMAは複数回答― 16 ―

高孤独感なしn＝4,118名，（

高孤独感あり
n＝916

）内％）

p

1 359（33.0）
1 324（32.2）

354（38.7） ＜0.001
340（37.1） ＜0.001

1 946（47.3）
1 428（34.7）
1 315（31.9）
446（10.8）
2 323（56.4）

620（67.7）493（53.8）399（43.6）180（19.7）
679（74.1）

3 918（95.1）
121（ 2.9）79（ 1.9）787（85.9）111（12.1） ＜0.001
18（ 2.0）

3 254（79.0）
408（ 9.9）456（11.1）596（65.1）
231（25.2） ＜0.001
89（ 9.7）

2 918（70.9）427（10.4）773（18.8）513（56.0）43（ 4.7） ＜0.001
360（39.3）＜0.001＜0.001＜0.001＜0.001＜0.001

第68巻第13号「厚生の指標」2021年11月

表 ３ 高孤独感の関連要因：マルチレベルロジスティック回帰分析の結果められなかった。その他，独居，婚姻状況，現在の男性（ｎ＝2,391）

住居，介護保険料の所得
段階区分，就労状況，教育歴，心臓病，脳卒中，
糖尿病，抑うつ，腰と膝の慢性疼痛，移動能力制
限，飲酒の項目において有意な関連が認められた。
表 ２ には，高孤独感と関連が予想される可変的要因に関する単変量解析の結果を示した。週 １ 日
以上の運動習慣なし，長時間座位行動あり，対面交流なし，非対面交流な
し，孤食あり，閉じこもりあり，社会活動なし，
情緒的サポートいない，
手段的サポートいない，において高孤独感に該当する者が有意に多かった。
また，震災による相談環
境の変化の違いが，高孤独感と有意に関連していた。
（ ２ ） 男女別にみた高孤独感の関連要因
男女別に高孤独感の関連要因を検討したマルチレベルロジスティック回

女性（ｎ＝2,643）

オッズ比（95％信頼区間）オッズ比（95％信頼区間）
心理・社会的要因
対面交流：ありなし
非対面交流：あり
なし
孤食：なし
あり
社会活動：ありなし
情緒的サポート：ありいない
必要ない
手段的サポート：ありいない
必要ない
相談環境の変化：変化なし
ポジティブな変化
ネガティブな変化
調整変数
独居：非該当該当
婚姻状況：配偶者あり
離別した
死別した
未婚
現在の住居：震災前からの自宅
防災集団移転自主再建
災害公営住宅
借家
その他
介護保険料の所得段階区分：非課税世帯
本人は非課税&世帯に課税者
本人の課税120万未満
本人の課税が120万以上
教育歴：その他
小学校，中学校
高等学校
短大・専門，大学，大学院
就労状況：フルタイム
短時間・不定期
無職
抑うつ：非該当該当
注

1.00（Ref.）
1.25（0.95-1.66）
1.00（Ref.）
1.43（1.10-1.86）＊
1.00（Ref.）
1.40（1.07-1.84）＊
1.00（Ref.）
1.56（1.20-2.04）＊＊
1.00（Ref.）
1.37（0.88-2.13）
0.73（0.37-1.47）
1.00（Ref.）
1.60（1.14-2.24）＊
0.86（1.58-1.27）
1.00（Ref.）
0.83（0.48-1.42）
1.65（1.26-2.15）＊＊1.00（Ref.）
1.53（1.18-1.98）＊＊
1.00（Ref.）
1.32（1.02-1.71）＊
1.00（Ref.）
1.32（1.02-1.71）＊
1.00（Ref.）
1.38（1.06-1.79）＊
1.00（Ref.）
2.84（1.65-4.90）＊＊
2.58（0.75-8.91）
1.00（Ref.）
1.62（1.17-2.25）＊＊0.97（0.65-1.44）
1.00（Ref.）
0.74（0.46-1.19）
2.42（1.86-3.15）＊＊1.00（Ref.）
0.59（0.37-1.01）
1.00（Ref.）
1.50（0.80-2.81）
1.28（0.79-2.07）
1.17（0.63-2.16）
1.00（Ref.）1.31（0.68-2.53）
0.88（0.60-1.28）
1.53（0.98-2.39）
1.31（0.75-2.29）
0.82（0.41-1.64）
1.00（Ref.）
0.71（0.47-1.08）
0.91（0.64-1.28）
0.91（0.65-1.28）
1.00（Ref.）
0.99（0.40-2.50）
0.72（0.29-1.80）
0.64（0.24-1.67）
1.00（Ref.）
1.30（0.91-1.86）
1.47（1.05-2.06）＊
1.00（Ref.）
4.53（3.54-5.80）＊＊

1.00（Ref.）
0.93（0.61-1.40）
1.00（Ref.）
1.15（0.67-1.97）
0.81（0.60-1.10）
1.20（0.60-2.40）
1.00（Ref.）
1.08（0.55-2.13）
1.13（0.80-1.59）
0.65（0.40-1.05）
1.55（0.93-2.59）
0.40（0.16-1.01）
1.00（Ref.）
1.02（0.76-1.37）
1.07（0.71-1.62）
0.77（0.45-1.30）
1.00（Ref.）
1.51（0.65-3.51）
1.64（0.71-3.77）
1.70（0.71-4.05）
1.00（Ref.）
0.80（0.50-1.28）
1.08（0.71-1.63）
1.00（Ref.）
4.65（3.58-6.02）＊＊1） ＊ｐ＜0.05，＊＊ｐ＜0.01
2） その他投入変数：性別，年齢，既往歴（高血圧，心臓病，脳卒中，糖尿病），腰と膝の慢性疼痛の有無，移動能力制限，飲酒，喫煙，週 １ 回以上の運動習慣の有無，長時間座位行動の有無，閉じこもりの有無

帰分析の結果を表 ３ に示した。男性における高孤独感ありと有意に関連以上 ７ つの可変的要因と，抑うつであった。可していたのは，非対面交流なし，孤食あり，社

変的要因のうち，運動習慣および長時間座位行

会活動なし，手段的サポートいない，ネガティ

動時間といった生活習慣については男女とも有ブな相談環境の変化，以上 ５ つの可変的要因と， 意な関連が認められなかった。
就労状況と抑うつの 2 つであった。女性におけⅣ 考る高孤独感ありと有意に関連していたのは，対面交流なし，非対面交流なし，孤食あり，社会察

活動なし，情緒的サポートいない，手段的サ

本研究の結果，被災地在住高齢者の18.2％にポートいない，ネガティブな相談環境の変化，高い孤独感が認められることが明らかになった。

― 17 ―

第68巻第13号「厚生の指標」2021年11月

本研究では被災地の高齢者の孤独感に有意な性ることと対面交流の有無が密接に関連している差は認められなかった。孤立は男性に多くみらために，孤独感に対する就労の影響を調整したれることが多数報告されているが，孤独感ことで，対面交流の影響が打ち消された可能性についてはこれまで一貫した結果が得られていがある。以上のことから，男性においては退職

ない。また，年齢についても本研究では有後に交流が減らないように退職前から就労場面

意差は認められなかった。しかし，50歳以上を以外での人間関係を築くことが孤独対策に有効対象とした英国の疫学的調査において，高孤独であると考えられる。

19）-21）22）-24）感の発生は50代と60代に集中していたと報告ささらに，女性においては，情緒的サポートがれていることから13），孤独感の実態を正しく把ないことが高孤独感と有意な関連を示していた

握するには高齢者だけでなく中年者を含めて検のに加え，対面交流なしが非対面交流なしとは討する必要があるだろう。

独立して関連していた。女性の場合は，生活の次に，本研究において男女に共通して高孤独中で手助けしてくれる人だけではなく，気持ち感と関連していた可変的要因は，非対面交流なを思いやってくれる相手を必要としており，し，孤食あり，社会活動なし，手段的サポート

メールや電話だけでなく，実際に会ったり出かいない，ネガティブな相談環境の変化であった。 けたりという直接的な交流が重要であるといえ電話やメールでの交流を増やすことや，一人でる。

はなく誰かと一緒に食事をするようにすること，最後に，海外の研究においては，孤独感は身何らかの社会活動に参加すること，生活の中で体活動の不足や喫煙や飲酒などとの関連が報告手助けをしてくれる人を増やしたり，相談環境

されているが25），本研究では，運動習慣の有無を整えることは，孤独対策として有効である可や長時間の座位行動時間の生活習慣は，いずれ能性がある。また，抑うつが孤独感と強く関連

も孤独感との関連を示さなかった。わが国の孤していることから，抑うつへのケアも重要であ

独感と身体活動との関連について十分検討される。抑うつや社会活動への不参加，ソーシャルておらず，今後知見の累積が待たれる。

サポートの欠如が孤独感と関連するという知見

本研究の限界について，一点目は，本研究はは数多く報告されており，本研究の結果を支持

自記式質問紙による調査であったため，想起バするものである。青木24）によると，抑うつ的なイアスの影響が懸念される。二点目は，震災に心理状態によって円滑な他者関係や社会活動がよる死別や失職，住家の損害など，震災による困難になることで孤立や孤独感が強まったり，

直接的な被害については調査しておらず，孤独

反対に孤独感が抑うつを強めている可能性が指感に対する震災の長期的な影響まで言及するこ

摘されている。孤独感における非対面交流や食とができなかった。被災地の孤独感の特徴を明事環境との重要性を示唆した研究は筆者が知るらかにするには，似た人口統計的特徴をもつ非限り見当たらず，新たな知見であると考える。

被災地域との比較が必要である。三点目は，高上述した男女共通の関連要因のほか，男性の孤独感の定義に関する問題である。わが国におみに関連が認められたのは，無職であった。男

いては，高齢者における孤独感と死亡や要介護性の場合，退職等で無職になることは，孤独感発生との縦断的影響の研究はまだ報告されていのリスクを高める可能性があるといえる。実際ないため，海外の先行研究にならい ６ 点以上をに男性では，無職に比べてフルタイム就労をし高孤独感ありとみなした。今後はわが国で対策ている人の方が，週 1 日以上の対面交流があるを講じるべきリスクの高い孤独状態について明人の割合が高かったが（年齢調整済オッズ比とらかにすべきである。以上のような限界はある

95％信頼区間1.40［1.14-1.73］），女性では就が，筆者が調べた限りでは被災地の孤独感に関

労状況と対面交流の間に有意な関連は認められする研究は見当たらず，本研究は現在の被災地なかった。すなわち，男性の場合，就労していの孤独感に関する実態を明らかにするとともに― 18 ―

第68巻第13号「厚生の指標」2021年11月

その関連要因を検討した点で意義ある研究であdepression in elderly people. Journal of Advanced

ると考える。

Nursing. 1992；17：34︲42．

Ⅴ 結６ ）Adams KB, Sanders S, Auth EA. Loneliness and語

depression in independent living retirement communities；risk and resilience factors. Aging Ment

高い孤独感は気仙沼市の地域在住高齢者のHealth, 2004；8（ ６ ）：475︲85．

18.2％に認められた。高い孤独感は抑うつとの7 ）Sorkin D, Rook KS, Lu JL. Loneliness, Lack of

関連が強いが，それとは独立して対人交流，食emotional support, lack of companionship, and the

事環境，社会活動への参加状況，ソーシャルサ

likelihood of having a heart condition in an elderly

ポートなどが関連していることが明らかになっsample. Society of Behavioral Medicine. 2002；24

た。そのほか，被災地の孤独感の特徴として，（ 4 ）：290︲8．

震災後の相談環境の不調が高孤独感と関連して

8 ）Fratiglioni L, Wang HX, Ericsson K, et al. Inﬂu-

いることが明らかになった。被災地に住む高齢

ence of social network on occurrence of demen-

者の孤独感を改善するためには，会食機会の提tia；a community︲based longitudinal study. The

供や対面での交流など食を通したコミュニティ

Lancet. 2000；355：1315︲9．

づくりや，電話やメール等の非対面での交流の9 ）Igarashi T. Development of the Japanese version

促進，身近な相談環境の改善が有効である可能

of the three︲item loneliness scale. BMC Psycholo-性がある。

gy. 2019；7（20）．
10）Hughes ME, Waite LJ, Hawkley LC, et al. A short

謝辞

scale for measuring loneliness in large surveys：

本調査は気仙沼市と共同で実施したもので，

results from two population︲based studies. Res

調査費用の一部は気仙沼市が支出した。その他，
JSPS科研費19K24218と伊藤記念財団の研究助

Aging. 2004；26（ ６ ）：655︲72．
11）Steptoe A, Shankar A, Demakakos P, et al. Social成を受けて実施した。

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