2015 年度日本建築学会大会（関東）

学術講演会研究発表梗概
応

募

要

領

会場：東海大学湘南キャンパス
期日：2015 年 9 月 4 日(金)～6 日(日)2015 年度日本建築学会大会（関東）は、2015 年 9 月 4 日（金）から 9 月 6 日（日）の 3 日間、東海大学
湘南キャンパス（神奈川県平塚市）を主会場として開催します。2015 年度大会の学術講演会研究発表梗概を
下記の要領で募集いたしますので、ふるってご応募ください。
なお、昨年度より紙面投稿は廃止し、電子投稿のみとしておりますのでご注意ください。
応募にあたっては、下記事項に十分ご留意のうえご応募ください。
1）講演発表は正会員（個人）・準会員に限ります。
2）今年度から、学術講演会および建築デザイン発表会において、それぞれ 1 題（計 2 題）の講演発表が可能となります。応募規程「3．発表者の権利・義務」「9．発表登録費」をご覧ください。
3）講演発表者もしくは共同発表者に 2014 年度会費未納者、2007 年度以降の大会発表登録費未納者、2014 年度論文予約購読費未納者がいる場合は応募できません。
4）講演発表者ならびに共同発表者は、発表登録費（表-1 参照）を請求書に記載の期限までに納入しなけ
ればなりません。ただし、論文予約会員は発表登録費を免除します。
5）大会に参加する場合は発表登録費とは別に大会参加費が必要になります。
6）代理の講演発表は一切認められていません。ただし、学術講演会、建築デザイン発表会の両方に投稿
し、かつ相互の発表時間帯が重なった場合（半日単位）には、学術講演会の講演発表を行うこととし、当該の建築デザイン発表に限って共同発表者による代理の講演発表を認めます。
7）学術講演会は、公開の場で発表しそれが議論されることを目的としていますので、欠席は発表とは認められません。
8）応募締切：2015 年 4 月 7 日（火）12 時（厳守）（電子投稿のみ）
9）締切後の原稿の訂正は一切認められていません。
10）原稿執筆要領に示されている文字数の基準を大きく逸脱した原稿は不採択の対象となります。図表等についても同様です。
11）「電子投稿用原稿作成上の注意」以外の環境で作成された PDF ファイルは図表等が正しく表示されない場合があり、これらの原稿は不採択の対象となります。投稿後は必ず「梗概集原稿の確認」画面から確認してください。
12）部門によっては、「若手優秀発表」を設けて若手の学術講演を顕彰します。部門による実施の有無や審査方法については大会ホームページでお知らせします。
13）本文の言語は、日本語のほか英語での投稿も受け付けます。今回より英文の投稿サイトを設けますので、ふるってご応募ください。
電子投稿の大会コードは半角小文字で“kanto”です。
2．応募・発表資格

応 募 規 程1．研究内容研究発表者（講演発表者および共同発表者）の資格は次による。

建築に関する学術・技術・芸術の最近の研究成果、

2.1

講演発表者（○印）は次のいずれかの条件を備えた者とまたは統計的資料、調査報告等で未発表のもの。ただし、「論文する。

集」および本会「支部研究発表会」で発表したもの、ならびに他

ａ．論文予約会員となっている正会員（個人）・準会員

学会論文集等に発表したもので、特に建築に関連の深いものはこ

ｂ．論文予約会員以外の正会員（個人）・準会員であって、の限りでない。

発表登録費を期限までに納入した者-1-

ｃ．2014 年度会費未納者、2007 年度以降の大会発表登録費

提出先：http://www.aij.or.jp/jpn/taikai2015/

未納者、2014 年度論文予約購読費未納者は応募できない。
2.2*昨年度より紙面投稿を廃止し、電子投稿のみとしております。

共同発表者（連名者）は次のいずれかの条件を備えた者

研究発表梗概の採否は、学術推進委員

8．研究発表梗概の採否とする。

会が決定する。下記条項等に照らし大会学術講演会発表梗概としａ．論文予約会員となっている正会員（個人）・準会員て不適当と認められるものは採択しない。不採択となった場合はｂ．論文予約会員以外の正会員（個人）・準会員であって、

5 月 20 日までに本人に通知する。なお、提出された原稿は一切返発表登録費を期限までに納入した者却しない。

ｃ．2014 年度会費未納者、2007 年度以降の大会発表登録費

ａ．梗概に記した説明が著しく不十分なもの。

未納者、2014 年度論文予約購読費未納者は応募できない。

ｂ．同一または類似の研究発表がすでに行われているもの。たｄ．会員外であって、発表登録費を期限までに納入した者
3．発表者の権利・義務

だし、既発表の研究内容を前進させたものはこの限りでない。

研究発表者の権利・義務は次のとおり

ｃ．内容が商業宣伝に偏したもの（商品名の使用には注意する

とする。

こと）。

ａ．講演発表者（○印）は、大会学術講演会に出席し、一名 1

ｄ．他者を誹謗中傷する内容を含むもの。

題、または建築デザイン発表会 1 題と併せて 2 題の講演発表

ｅ．応募規程、執筆要領に反するもの。

を行うことができる。

9．発表登録費ｂ．講演発表者は必ず大会に参加し講演発表をしなければなら

発表登録費は表－１による。ただし、留学生で会員の発表登録費は応募申込み時に申請があれば減額する。

ない。共同発表者による代理の講演発表は認めない。

ａ．講演発表者ならびに共同発表者は、発表登録費（表-1 参

ｃ．ただし、学術講演会、建築デザイン発表会の両方に投稿し、照）
表－1 発表登録費

かつ相互の発表時間帯が重なった場合（半日単位）は、学術
講演会の講演発表を行うこととし、当該の建築デザイン発表

発表の可否に限って、代理の講演発表を認める。学術講演については代
発表登録費

理の講演発表は認めない。
ｄ．ｃ項の場合、代理の講演発表は、正会員（個人）または準会員であり、当該建築デザイン発表の共同発表者に限って認

1）論文予約会員める。該当する者がいない場合には、代理の講演発表を認め

2）正会員・準会員ない。
ｅ．代理の講演発表は、一名 1 題を限度とする。
ｆ．ｃ項の「発表時間帯が重なった場合」とは、半日単位で発

免

講演発表
A

講演発表
B

共同発表

可

可

可

除

・講演発表 A

9,000 円可・講演発表 B

13,500 円

－

不

可

可

可
可

3）留学生の会員

表時間が重なった場合を指す。
g．共同発表者（連名者）は、名を連ねる梗概の題数に制限はないが、講演発表を行うことはできない。

・講演発表 A

2,000 円可・講演発表 B

3,000 円－4）会 員 外ｈ．講演発表者の出席・欠席およびｃ項による代理の講演発表
は学術推進委員会に報告され、記録として保存される。また、

13,000 円

不

不

可

可
可

不

可
可

可

可

注）講演発表 A：学術講演のみ 1 題の発表
講演発表 B：学術講演および建築デザイン発表各 1 題（計 2 題）の発表

欠席およびｃ項による代理の講演発表の講演番号は本会ホームページにおいて公表される。
4．応募方法を請求書に記載の期限までに納入すること。ただし、論文予ウェブからの応募に限る。ウェブ上の研究発表申約会員は、発表登録費を免除する。

込書および研究発表梗概原稿の送信をもって応募とする。

ｂ．共同発表の発表登録費は、題数によらず 1 題分とする。

なお、締切後の原稿の訂正は一切認めない。

ｃ．講演発表者（○印）は発表者を代表して共同発表者の納入

昨年度より紙面投稿は廃止し、電子投稿のみとしております。
5．発表部門

発表部門は下記の 12 部門のいずれかとし、研究発の義務を果たすものとし、全員の発表登録費の納入のない場
合は、当該研究の講演発表ができない。

表申込書の所定欄に発表希望部門・細分類・細々分類を明示する

ｄ．発表登録費未納者は、2016 年度以降の学術講演会および建（細分類・細々分類一覧は、大会ホームページに掲載する）。た

築デザイン発表会に応募できない。

だし、プログラム編成に際し、学術推進委員会において発表部

10．大会参加費

門・細分類・細々分類を変更する場合がある。

に大会参加費を納入するものとする。

１．材料施工、２．構造、３．防火、４．環境工学、５．建築

大会参加費および事前納入手続きについては本会ホームペー

計画、６．農村計画、７．都市計画、８．建築社会システム、
９．建築歴史・意匠（建築論を含む）、10．海洋建築、11．情ジおよび「建築雑誌」4 月号に掲載する。
11．梗概集 採択された研究発表梗概は DVD 版大会梗概集（学報システム技術、13．教育
6．発表方法大会に参加する者は前記 9 の発表登録費とは別術講演梗概と建築デザイン発表梗概を収録）に収録し、「大会学発表方法等の詳細については、学術推進委員会か術講演梗概集」として頒布する。なお、発表登録費納入者にはら連絡する。発表に際しては会場に備え付けられた機器（PC 用
プロジェクター）以外の使用はできない。PC プロジェクターのDVD 版梗概集を無償で送付する。

使用条件や使用方法は後日「大会プログラム」および大会ホーム

12．著作権（1）著者は、掲載された研究発表梗概の著作権の使用を本会ページで公表する。

に委託する。ただし、本会は、第三者から文献等の複製・引7．応募期間用・転載に関する許諾の要請がある場合は、原著者に連絡し2015 年 3 月 1 日（日）から 4 月 7 日（火）12 時（厳守）

許諾の確認を行う。

-2-

（2）著者が、自分の梗概を自らの用途のために使用すること

ｃ．原稿の PDF ファイルの大きさは 1MB 以下とします。1MBについての制限はない。なお、掲載された梗概をそのまま他を超えると受信いたしません。また、ファイルは一つとし、の著作物に転載する場合は、出版権に関わるので本会に申し圧縮ツールによる圧縮やセキュリティ設定はしないでくだ

出る。

さい。

（3）編集出版権は、本会に帰属する。
13．電子形態による公開

ｄ．本文の文字は黒色としますが、図・表・写真等については大会に発表された研究発表梗概は本会

色の制限はありません。

および本会が許諾したウェブサイトから全ページが公開される。

4．オーガナイズドセッション

14．講評 オーガナイズドセッションにあっては、大会終了後にオーガナイズドセッションに採用された研究発表者も、この応セッション司会者による講評を本会ホームページに掲載する。

募規程により研究発表梗概原稿を提出してください。
5．発表部門別注意事項
ａ．構造部門・環境工学部門

応 募 上 の 注 意

連続して複数応募する場合は、各編が独立した内容でなけれ

1．会員番号・大会用会員外登録番号の取得ばなりません。

2015 年度大会で研究発表するために新たに入会される方は、応ｂ．建築計画部門

募時までに必ず入会手続きおよび入会金・会費の支払い手続きを①連続して複数応募する場合は、各編が独立した内容でなけれ済ませてください。応募するためには研究発表者（会員外も含む）

ばなりません。この場合、内容を適切に表したものを表題と全員の会員番号または大会用会員外登録番号が必要ですので、次し、共通の総主題はサブタイトルとしてください。

の方法により取得してください。

②共通の総主題で通し番号のついた一連の研究は、同年度に 3

会員番号の取得：本会ホームページ（http://www.aij.or.jp/）で入編以内とします。3 編以内の一連の研究はまとめて発表でき

会手続きを行ってください。

るようにプログラム編成時に配置しますが、3 編を超えるも①インターネット経由で入会手続きを行う場合は、入会金・会のについては 4 編目以降を不採択としますので注意してくだ

費の支払い方法として「口座振替」を希望すると Web 上で会員番

さい。

号を即時に取得できますが、「請求書払い」を希望すると入金後に会員番号が発行されますので、取得に 10 日間前後の時間がか

研究申込書記入要領

かります。十分にご留意ください。なお、正式な入会は理事会承認後になります。

ホームページ上の申込書では画面の指示に従って入力してく②郵送または FAX で入会手続きを行う場合は、入会申込書がださい。キーワードのないものは登録できませんので、必ず入力

事務局に到着後、会員番号の取得に 10 日間前後の時間がかかりしてください。

ますので、できるだけインターネット経由で「口座振替」をご利

1．全般的注意用ください。

和文はすべて JIS 第一水準、第二水準の漢字を使用してくださ

入会予定者は入会金・会費の支払い手続きをされないと、入会い。漢字の新旧字体が混合すると同一の論文、用語あるいは著者

手続きが完了しません。

として検索できず欠落を生じるおそれがありますので注意して

大会用会員外登録番号の取得：本会ホームページ

ください。英文表記の際、大文字は文頭および固有名詞のみに用（http://www.aij.or.jp/jpn/taikai2015/）で取得してください。

いてください。

2．発表登録費

2．表

ａ．講演発表者ならびに共同発表者は、発表登録費（表-1 参照）
を請求書に記載の期限までに納入しなければなりません。た

3．本文の言語だし、論文予約会員は、発表登録費を免除します。

日本語または英語とする。

ｂ．発表登録費は採択決定後、論文予約会員以外の方に請求書

4．和文著者名を送付しますので、請求書に記載の期限までに納入してくだ

姓・名前を／で区切って、姓・名の順に入力してください。

さい。応募の際に小切手・為替等は一切同封しないでくださ

5．フリガナい。

姓・名前を／で区切って、姓・名の順にカタカナで入力してくｃ．留学生の会員は、研究発表申込書の所定欄に会員番号ととださい。

もに「留学生」であることを明示してください。
3．電子投稿題

英文発表の場合は英文欄に英文表題を入力してください。

6．英文著者名*昨年度より紙面投稿を廃止し電子投稿のみとして姓・名前を／で区切って、姓・名の順にローマ字で入力してく

おります。

ださい。

ａ．電子投稿による研究発表梗概原稿は Adobe Acrobat X 以降

7．所属名称（または同等品）を用いて変換した PDF ファイルのみとし発表時の所属名称を下記の要領で入力してください。

ます。Adobe Acrobat をお持ちでない方はあらたに購入してａ．機関名は特に指示のない限り省略しないでください。

いただく必要があります。PDF ファイル読みとり専用の（例）「東工大」とはせず、「東京工業大学」とする。

Adobe Reader では PDF ファイルに変換することはできませただし、「株式会社」「財団法人」「Incorporated」「Limited」

ん。なお、原稿作成に使用するワードプロセッサー等のアプ

等は省略する。

リケーション、OS は問いません。

（例）「株式会社日本建設」とはせず「日本建設」とする。

ｂ．原稿の提出はインターネット経由に限ります。CD-R、USBｂ．所属が長い名称のときは、わかる範囲で部課名などを略称

等の郵送、持参は受け付けません。

しても結構です。NTT など略称のほうがよく知られている場-3-

合は、略称でも結構です。

・欧文表題は左側に、欧文発表者名は右側に寄せて書く。

ｃ．著者の所属名称が欧文形のみの場合は、所属機関の所在地

・欧文講演発表者名はローマ字で姓・名の順に記入し、姓はす

原語で英文所属名称の欄のみ入力してください。

べて大文字とし、名は頭文字のみ大文字とする。
ｃ．2 ページ目下段（和文所属・欧文所属）

8．希望発表部門・連続講演

・記載欄と本文の間に罫線を引く。

ａ．発表を希望する部門・細分類・細々分類を「細分類・細々

・和文所属（・学位）、欧文所属（・学位）の順に記載する。

分類一覧表」により入力してください。

・和文所属は左側に、欧文所属は右側に寄せて書く。

ｂ．本年度連続原稿がある場合は以下のように明示してくださ

・所属がない場合は“フリーランス”と表記すること。

い。
2 編のうちの第 1 編の場合

1/2

3 編のうちの第 2 編の場合

2/3

5．図表および写真
図表および写真は適当と思われる場所にレイアウトする。図表

それぞれの申込みに 1 編目の発表者の会員番号を明示してく

および写真は原稿に貼り付けた状態で PDF 化し、別ファイルに

ださい。

はしない。
6．テンプレート

9．キーワード
キーワードの選択にあたっては、単に表題中の語を再録するのMicrosoft Word（Windows 版、Mac 版）、Adobe InDesign（Windows

ではなく、その研究が検索されるうえで最も効果的と思われる語

版、Mac 版）のテンプレートを大会ホームページ上で提供するのを、和文・英文とも 6 個以内を入力してください。

で、必要に応じて利用されたい。

なお、キーワードとする用語は日本建築学会「学術用語集－建築学編」から選ぶことを基本としますが、適当な語がない場合は

電子投稿用原稿作成上の注意

この限りではありません。

1．ファイル形式

10．研究発表申込書の入力方法についての問合せ先事務局研究事業グループ

電 子 原 稿 は Adobe Reader で 表 示 お よ び 印 刷 可 能 な PDF

電話 03-3456-2057（直通）（Portable Document Format）ファイルで提出してください。

E-mail: 2015kougai@aij.or.jp

2．ファイルサイズ（容量）の制限
ファイルサイズは 1MB 以内とします。1MB を超えると受信い

原 稿 執 筆 要 領

たしません。またファイルは一つとし、圧縮ツールによる圧縮や研究発表梗概原稿は、執筆要領にしたがって執筆します。書き

セキュリティ設定はしないでください。

方書式例を参照してください（大会ホームページに掲載）。

3．ファイル名について
必ず拡張子（.pdf）がついているファイルをお送りください。

1．用紙設定白地の A4 判 2 ページとする。横書き 2 段組を原則とし、ワー

4．提出方法プロソフト等で上マージン 25mm、下マージン 22mm、左右マー

提出方法はインターネットによる発表申込みの画面で送信しジン 15mm、1 段を 87mm（段の間隔 6mm）、１ページあたり 48てください。メール添付による提出はできません。

行、1 段あたり 25 文字を基準（文字の大きさ 9.5 ポイント相当）

5．作成するアプリケーションと OSとして設定する。なお、この基準から大きく逸脱した原稿は、執原稿を作成するアプリケーションの制限はありません。OS は

筆要領に反するものとして不採択となる場合がある。
2．文

Windows 7 以上または Mac10.8 以上を推奨します。

字

6．PDF ファイルの作成方法

和文は JIS 第一水準、第二水準の漢字を使用する。本文書体はPDF ファイルは、原則として Acrobat X 以降（または同等品）

和文は明朝体、欧文は Times New Roman を用いることが望ましを用いて作成します。作成方法についてはソフトに付属のマニュい。

アルまたはホームページ上の執筆要項をご覧ください。
Acrobat の詳細についてはhttp://www.adobe.com/jp/ をご覧くだ

3．キーワード
研究発表申込書に記入したものと同じ和文キーワード 3～6 個さい。

を必ず記述する。用語は日本建築学会「学術用語集－建築学編」

7．使用できるフォントの制限から選ぶことを基本とするが、適当な語がない場合はこの限りで投稿された PDF ファイルは Windows または Mac 上で稼働するはない。

DVD に掲載されますので、原稿内に使用するフォントは以下に4．記載方法

限定してください。

ａ．1 ページ目上段
・１ページ目上段に表題、会員種別・発表者名、キーワードのOS順に記載する。

Windows

日本語フォント MS 明朝または MS ゴシック

Mac（OS10.8 以上）
MS 明朝、MS ゴシック、

ヒラギノ
Arial, Century, Helvetica, Symbol, Times, Times New
Roman※ どうしても他のフォントを利用したい場合は、PDF 作成時にフォントの埋込みを行ってください。

・表題は第 1 行に、本文より大きな文字で書く。

英字フォント・会員種別・発表者名（連名の場合は講演発表者を筆頭に記し、氏名の前に○印をつける）は上段右側に寄せて書く。
・キーワードは上段左側に寄せて書き、キーワードと本文の間は 1 行あける。

8．色使い

ｂ．１ページ目下段（欧文表題・欧文発表者名）

本文の文字を黒色とするほかは、色使いの制限は特にありませ・記載欄と本文の間に罫線を引く。

ん。

・欧文表題、欧文発表者名の順に記載する。

9．写真や画像などの解像度-4-が入力されていない場合は発行されません。

写真や画像を含む場合、PDF 化することにより、出力品質が劣化することがあります。ファイルサイズ制限内で、PDF 化する際

4:

連続講演の申込みも 1 件ごとに発表申込みが必要で

5:

携帯電話の電子メールアドレスの登録はご遠慮くだす。

のジョブオプションの値を高くして作成してください。
詳細は大会ホームページ上の執筆要領をご覧ください。

さい。後日、発表等に関する情報を送りますので、

10．印刷の確認

継続的に利用できる電子メールアドレスを登録し作成した PDF ファイルは一度プリンターで印刷し、執筆者のてください。

意図どおり印刷されることを確認してください。

3．PDF ファイルの送信
ａ．電子投稿の画面から“梗概集原稿送信”を選びます。

電子投稿要領ｂ．新規登録時と同様に大会コードと会員番号または大会用会

この投稿要領を作成した時点以降の最新情報や変更事項につ

員外登録番号を入力し、「次へ」をクリックします。

いては随時大会ホームページ上に掲載します。実際に申し込む前

ｃ．発表申込みで発行された受付番号とパスワードを入力し、に確認してください。

「次へ」をクリックします。

大会コードは半角小文字で“kanto”です。
ホームページｄ．参照ボタンを使って、送信対象の PDF ファイルを指定し、http://www.aij.or.jp/jpn/taikai2015/

送信ボタンをクリックしてください。

1．発表申込みの前にｅ．送信が正常に終了すると、受付終了画面が表示されると同講演発表者およびすべての共同発表者に会員番号または大会時に PDF ファイル送信完了をお伝えする電子メールが配信

用会員外登録番号が必要です。入会予定の方で会員番号を未入手されます。応募期間内であれば、同一手順で差し替えができの方または会員外の方が共同発表者に含まれている場合は、ホーます。

ムページで会員番号または大会用会員外登録番号を入手してか＜注意事項＞

ら申し込んでください。

1:

2．発表申込み

PDF ファイル送信は、必ず発表申込みの手続きを済ませてから行ってください。

ａ．http://www.aij.or.jp/jpn/taikai2015/ から発表申込みを選んでいただくと、電子投稿のトップメニューが表示されますので、

2:

1MB を超えるファイルは送信することができません。

3:

1 件の発表申込みに対し、ファイル 1 件のみ送信で4:

必ず発表申込みに対応した PDF ファイルを送信して“発表申込み”を選んでください。

きます。

ｂ．大会コードおよび講演発表者の情報を入力する画面になりますので、大会コードを半角小文字で“kanto”、および講演発ください。発表申込内容と異なる PDF が送信され表者情報を入力し、認証ボタンをクリックしてください。

た場合は、申込みを取り消します。特に連続講演のｃ．登録画面が表示されますので、「入力例を見る」を参考に場合、発表申込みと合致するよう投稿時には十分ご

画面中の指示や例に従い、必要情報を入力します。

注意ください。

ｄ．すべて入力したら、「次へ」をクリックします。ここまで

5:の入力内容の確認画面が表示されます。修正がある場合は前ファイルを差し替えると、以前投稿したファイルはファイル名が異なっていても自動的に削除されまの画面に戻って修正します。登録内容の確認・修正ができます。

したら、「登録」をクリックします。

4．送信した PDF ファイルの確認※この画面ではまだ登録されていませんので必ず「登録」をク

ａ．電子投稿の画面から“梗概集原稿の確認”を選びます。

リックしてください。

ｂ．新規登録時と同様に大会コードと会員番号または大会用会

ｅ．登録が正常に受け付けられると、登録完了画面が表示され、「受付番号」と「パスワード」が発行されます。今後の登録

員外登録番号を入力し、「次へ」をクリックします。
ｃ．発表申込みで発行された受付番号とパスワードを入力し、内容の確認・修正やPDF送信等に必要ですので、他人に知ら原稿確認ボタンをクリックします。

れることのないよう厳重に管理してください。パスワードはｄ．送信された PDF を確認することができます。

英数半角文字で大文字と小文字の区別があります。

ｅ．ファイルを差し替える場合は新規送信と同一手順で行ってｆ．電子メールの受信を必ず確認してください。電子メールがください。

届かない場合は正常に登録されていない可能性があります。
24時間以内に電子メールが届かない場合は、ホームページ内

登録済の発表申込内容は、応募期間内であれば確認・修正がでにあるFAQをご確認ください。

きます。

＜注意事項＞
1:

5．発表申込内容の確認・修正

ａ．電子投稿の画面から「確認・修正」を選択します。

使 用 す る ブ ラ ウ ザ は 、 Windows の 場 合 は Internet

ｂ．新規登録時と同様に大会コードと会員番号または大会用会

Explorer 9.0以降、Firefox 34以降、Macの場合は員外登録番号を入力し、「次へ」をクリックします。

Firefox 34以降を利用してください。Windows XPでｃ．新規登録時に発行された受付番号とパスワードを半角で入Internet Explorerをお使いの場合、画面が表示されま

力し、「次へ」をクリックします。

せん。別のブラウザを利用いただくか、Windows 7

ｄ．登録されている内容が表示されます。修正する場合は下の以降のパソコンをご利用ください。

修正ボタンをクリックします。

2:

申込締切間際は、大変な混雑が予想されます。できるだけ早い時期の申し込みをお願いします。

してください。修正した場合には下の「次へ」をクリックし3:

会員番号および大会用会員外登録番号は、必須項目ます。

ｅ．修正可能な画面に切り替わりますので、必要に応じて修正-5-

ｆ．再度確認画面が表示されます。確認後、下の「登録」をク

6．実施部門とテーマリックしてください。ここで修正登録が完了します。修正登

防火部門

録後、再度メールが配信されます。

a．火災安全性能の定量化と火災安全設計
火災安全性能の定量化は、設計者らが火災時の各種対策の有効6．発表申込みの取消し
登録済の発表申込内容は、応募期間内は取消しができます。

性を理解し、また新しい空間や価値の創造、火災安全技術の向上

ａ．電子投稿の画面から「発表取消し」を選択します。

を図るうえで不可欠である。一方で、建物の安全性を客観的に評

ｂ．新規登録時と同様に大会コードと会員番号または大会用会

価する手法や火災安全設計法の整備は十分に進んでいない。そこ

員外登録番号を入力し、「次へ」をクリックします。

で本 OS では、火災安全性能の定量化や火災安全設計に関わる最ｃ．新規登録時に発行された受付番号とパスワードを半角で入新の研究や取り組みを募集する。

力し、「次へ」をクリックします。

b．層内分布や伝播速度を考慮した煙性状

ｄ．登録されている内容が表示されます。取り消す場合は下の煙性状を調べる際には実務的にも研究的にも、その簡便性から取消ボタンをクリックします。

層内一様分布および空間内瞬時拡散を仮定したゾーンモデルがｅ．取消完了画面が表示されます。取消処理後、再度メールが用いられることが多い。しかし、それらの仮定が適切でない場合

配信されます。

も多い。そこで、空間内の温度・濃度の分布や伝播速度に着目した研究報告を募集する。
c．新しい耐火構造の可能性と研究動向

オーガナイズドセッション実施要領

コンクリートや鋼材の高強度化や、鋼材と木質材料、アルミニ

大会における学術講演の活性化を図る手段として、大会ごとにウムと吸熱材料といった材料の複合化、さらには、スプリンクラ各部門で特定のテーマを指定し、そのテーマに応募した原稿を審ーと構造部材といった設備と部材の複合化など、今後の耐火分野査し、その発表を行う特別のセッション（オーガナイズドセッシの発展を期待させる研究・開発が地道に行われている。本 OS でョン）を実施します。

は、ハード面またはソフト面、あるいはこれらの両面から、新し1．応募方法

い耐火構造の実現をめざした事例を紹介いただき、将来の耐火構

オーガナイズドセッションの応募者は、通常の講演梗概と同程造の可能性を探る場としたい。

度の概要原稿（図表を含む）の PDF ファイルを、期限までにホd．コンクリート系構造の耐火性に関する最近の研究動向

ームページからご提出ください。（注）概要原稿の提出方法は、

爆裂・ひび割れ・剥落等はコンクリート特有の性状であり、高電子投稿のみとなっておりますので、ご注意ください。概要原稿

温時における力学特性の低下に加えて、構造部材の耐火性能を低の体裁は問いませんが、できれば通常の梗概原稿の体裁に合わせ下させる原因になる。本 OS では、火災時または火災後を対象とてください。

して、コンクリートの材料特性およびその特性が鉄筋コンクリー

2．概要原稿提出期限

ト構造の耐力等に及ぼす影響に関して、最近の研究成果を紹介い2015 年 2 月 27 日（金）17:00（厳守）

ただき、鉄筋コンクリート構造の耐火設計法のあり方、考え方に

3．提出先
ホームページ

ついて、様々な意見を募りたい。
http://www.aij.or.jp/jpn/taikai2015/

e．木質防耐火建築「オーガナイズドセッション申込み」を選んでいただき、画

大規模木造に関する建築基準法改正、CLT・木質耐火構造への面の指示に従って必要事項を入力のうえ、原稿を提出してくだ関心など、木質構造の防耐火性能に関する動きが活発である。木さい。

質防耐火建築に関する多様な取り組み、先端的な研究開発の成果

4．概要審査と完成原稿の提出・取扱いを一堂に発表して頂き、これからの木造建築物に、どんな可能性

ａ．テーマを設定した調査研究専門委員会が、応募原稿の中かと課題があるのか、防耐火の面から検証する場としたい。

らオーガナイズドセッションの講演梗概としてふさわしい

f．火災安全工学と総合防災

ものを審査し、その結果を応募者に通知します。

建築・都市空間では様々な災害を視野に入れざるを得なくなっｂ．採択された概要原稿の応募者は、講演梗概用の原稿を 4 ペているが、人命安全計画の方法論自体には、災害の種類を横断すージの講演梗概として改めてまとめ直したうえで、一般の講る共通性があり、総合的な防災体制の構築が必要である。東日本

演梗概の応募期間内に提出してください。

大震災で露わになった津波の危険をはじめ、水害、テロ、地震等

ｃ．オーガナイズドセッションの講演梗概は、採択されたに向けた人命安全計画の手法や各種災害に対する人命安全対策

部門の DVD 版梗概集に収録します。

の調整に関する研究発表を歓迎したい。

ｄ．発表時間は、一般の発表時間よりも長く（2 倍程度）

環境工学部門

設定します。

a．室内音場の先進的な測定・解析・評価

ｅ．採択され梗概集に掲載されたものは、「選抜梗概」と昨今、我が国のコンサートホール等の音楽関連施設の建設事情称します。

は、時代柄新築よりも改修物件が多いようではあるが、世界へ目

ｆ．応募の少なかったテーマは実施しない場合があります。

を向けると必ずしもそうとは言い難い。一方、研究面においては、

その場合は応募者に連絡をしますので、あらためて一般

国内外を問わず室内音響学に関する新しい試みが着実に進めら講演に応募してください。

れてきている。そこで、今後のホール建設の診断・改修・新設に

5．講評

向けての一助となるセッションとしたい。
“拡散”“音場の方向情

大会終了後にセッション司会者による講評を本会ホームペー

報”“数値解析とその応用”“測定法”“新素材”等々、室内音響

ジに掲載します。

学に関する最新の研究を募集する。
b．外部振動源による地盤と建物応答-6-環境振動運営委員会では、2004 年に建築物の振動に関する居住います。

性性能評価指針・同解説の改定版を出版した。1991 年版（初版）h．新世代環境建築のシステム技術

では、人間の動作・設備による床の鉛直振動、風による建築物の

環境建築は、低炭素化を追求するとともに、新しい室内環境創

水平振動を居住性評価の対象としたが、2004 年版では、外部振動

造、都市との連携を目指す方向へと進化を続けている。第一世代

源としての交通振動が新たに追加された。指針の見直し時期に当の環境建築は、それまでの常識を越える建築・設備一体化技術がたり、多様な外部振動源に対する地盤を含む建物応答（挙動）の考案され試みられた。その後、技術は洗練され高度化・複合化が実測・応答予測、性能評価、性能設計等について議論を行い、知進んでいる。さらに、建物の発熱密度の低下や使われ方の変化が見の集約を行う。

現れ始め、「新世代環境建築」時代の到来を感じさせる。新世代

c．LED・OLED 時代の光・視環境

環境建築のための技術について、新システムの開発、設計法、制LED の普及に伴い、今や、単なるレトロフィットではない、

御法、評価法など幅広い視点から活発な討議を期待して、標記のLED・OLED 時代に適した照明が問われている。LED・OLED 時

テーマを取り上げた。ふるって応募いただきたい。

代に適した器具の形態や配置、分光制御、調光調色制御、省エネ

i．環境行動・省エネルギー行動

ルギー性などを反映した新たな光環境の提案や研究、その光環境

住宅やオフィスの省エネルギー化を図るうえでは、建物の省エに対する、輝度色度の空間分布の測定や、各種視環境評価指標の

ネ性能強化と高効率設備の導入に加えて、居住者や使用者の行動

提案や改訂に関する研究が見受けられるようになってきた。本が注目されている。住宅では HEMS を通じたエネルギーの「見OS は、それらの研究を重点的に議論する場としたい。

える化」による省エネルギー行動が、オフィスにおいてもタスク

d． 開口部の熱性能と周囲温熱環境

アンビエント化による執務者ごとの環境調整行動などが、建物全窓からの熱損失と熱取得は、建物の省エネ性（熱負荷）に大き体のエネルギー消費に少なからず影響することが分かってきてく影響する。また、窓周りの温熱環境は、その熱性能に依存し住いる。このような行動を誘発するための仕掛けやシステムの開発、環境全体に影響を及ぼす。窓周りの温熱環境については、実証実

その実践例や検証結果について議論を行って知見を共有し、新た験との比較を行いながら様々な評価技法が研究されており、さらな取り組みのための一助としたい。

なる成果が期待される。窓の熱性能については、評価法の JIS 規

j．建築環境工学的視点からのバリアフリーデザイン

格化、ISO 提案が進められている。これらの研究や取り組みを推

視覚、聴覚、触覚・体感的、知的、精神、内部障害、アレルギ

進することを目的としてオーガナイズドセッションを提案する。

ー疾患などによる、情報や環境に対する社会的弱者の感覚機能と

e．Adaptive Model and Occupant Behavior

建築空間の関係を明らかにすることは、国際的な高齢化傾向の中、

ASHRAE and CEN introduced the adaptive models for naturally

重要な課題であり、建築環境工学分野のこのような課題について

ventilated buildings design. The development of the adaptive model ofの研究成果が今後さらに求められる。そこで、光、熱、音、空気

thermal comfort has been developed largely on the basis of thermalなどの建築環境工学分野の研究者と、建築・都市計画分野の研究

comfort surveys in European and American offices. No Japanese data

者が従前の分野別枠組みを超えてここに集い、それぞれが取り組

was included. Also an adaptive model doesn’t include the humidity andんできた環境バリアフリーやユニバーサルデザイン環境についair movements which are important in hot and humid conditions.

ての議論を行って知見を共有し、新たな取り組みのための一助を

Studies on the relationship between occupant behavior and their

見出す機会としたい。
建築計画部門thermal comfort are ongoing to develop. Therefore, we need to study

a．居住の安定を支えるコミュニティ空間

about the adaptive mechanism by behavioral, psychological andphysiological adaptations through the various field surveys. In this

少子高齢化の進展、単身居住者の増加、大規模災害からの復興

organization session, we call for papers about adaptive model andといった局面において、居住の安定を目指すことが社会的要請とoccupant behavior which are written in English, and discuss the present

なりつつある。居住の安定は必ずしも住宅困窮者だけの目標に限

conditions and future issues.

定されるのではなく、対象と意味の拡大をともないつつある一方

f．大気境界層と都市キャノピー流れ・拡散のモデリング：計測、で混乱も見られる。そこで本セッションでは、私たちの社会が目モデル化、シミュレーション

指すべき目標としての居住の安定とはいったい何か、実現するた都市の空気・風環境は、大気境界層と都市キャノピー流れの相めの環境条件とは何か、等について横断的に議論したい。

互作用によって形成され、極めて複雑である。最近では、観測・農村計画部門

計測技術の高度化や LES をはじめとする CFD の普及などによっa．空き家と地域て、これまで明らかでなかった大気境界層や都市キャノピー内の東京オリンピックまでに日本の空き家総数は 1,000 万戸に達す

流れ場・拡散場の複雑な様相が解明されつつあり、そのモデル化るという推計もある。人口減少時代の課題先進地といわれる農山研究は新たな進展を迎えている。

漁村や地方小都市では、空き家の問題をどのように捉えどのよう

本オーガナイズドセッションでは、幅広い分野の研究者が計測に対策をしているのか、いや、していくべきなのだろうか？

本

手法やモデル化、シミュレーションに関する最新の研究成果を持セッションでは、タイトルを「空き家と地域」とした。つまり、

ち寄り、議論を深めることを目的とする。

一つ一つの空き家の問題を解いていくものではなく、地域として

g．雨水法の成立と雨水活用建築の課題や取り組みに関する、研究報告を期待している。

「雨水の利用の推進に関する法律」が 2014 年 4 月に成立しまし

都市計画部門た。これを受けて、雨水利用の姿もこれまでと大きく変わっていa．実践的事例を通じた新しい住環境価値の発見・解釈

きます。気候変動に伴う極端気象の影響もあり、建築と雨水の関

これまでの成長型・人口増加型社会での居住・住環境価値の考係を問い直す必要に迫られています。今何が建築に問われているえ方に対して、特に地方都市を中心として新しい居住のあり方・のか、それに応える「雨水活用」の方法について議論したいと思

住環境価値の捉え方が萌芽してきている。こうした新しい考え方-7-

は、いずれ人口縮小していく大都市市街地にも応用可能なものとにおいて、これを推進することが求められている。本セッションなるであろう。本 OS では、意欲的な実践事例を通じて、そうしでは、環境都市計画の実態と課題について議論を深めるべく、国た新しい住環境価値をどのように発見し、それを今後に向けてど

内外の事例紹介や政策分析などを行う論文の投稿を期待する。

う解釈していくのかを論じる研究報告を募るものである。

建築社会システム部門

b．観光まちづくりの多様性と可能性

a．集合住宅の管理・再生

地域再生にむけて観光への期待は大きく、従来、都市計画やま集合住宅（賃貸集合住宅、マンション、団地）に快適に居住しちづくり等の範疇で取り組まれてきた、景観まちづくり、住環境

続けるためには、適切な管理、修繕等をする必要がある。また、整備、中心市街地再生、産業振興などにおいても、観光の要素を

人口減少社会において、建物が老朽化したり、空き家率が上昇し含む取り組みが各地で行われている。本 OS では、地域資源の観たりしている高経年マンションや団地では、建替えにのみ頼るの光対象化や、外部からの来訪者の働きを意識した取り組みなど、ではなく、解消なども視野に入れた様々な手法を考慮した再生がまちづくりの現場における広い意味での観光要素を有する取り必要である。そこで、ソフト、ハードの両面から、広く集合住宅

組みの報告をもとに、まちづくりと観光の関わり方の多様性や可の価値を高めるための研究論文等を求めるものである。

能性を議論したい。

情報システム技術部門

c．空間資源マネジメントによる大学キャンパスと地域の創造的

a．建築モニタリングと人間計測・センシング技術

再生

現在、建築に関するモニタリングは、建築物自体の情報に加え

近年、地域課題解決にむけた COC の戦略的な位置づけや域学て、周辺環境や人間を含めた建築空間全体のモニタリングへと展連携の取組み等、大学による新たな教育研究の対象領域の広がり開が図られている。本来、建築は人の活動の中心的場であり、環や活動展開が全国で確認されている。本セッションでは地域環境

境情報や人間の感性情報はその活動に密接に関連すると考えらの質的改善や向上をも意識した大学キャンパスの創造的再生にれる。ここでは、建築物自体に加えて、周辺環境や人間計測に関向けて、建物・外部空間・パブリックスペース等の様々な空間単するモニタリングの実践的研究に関して相互に意見交換を行い、位やスケールでの課題を解決するデザインやマネジメントのあ

今後の建築モニタリングと人間計測・センシングの現状と今後のり方について、研究成果や各地の取り組みの成果を共有しながら展望について議論する。

議論を深めたい。

b．建築のデザイン科学

d．コンパクトな市街地形成と縮小型都市計画のための制度・技「デザイン科学」という概念は、デザインを研究対象とする科術学を指す。しかし、その枠組みや方法は、依然として混沌として人口減少時代の市街地形成の概念としてコンパクトシティやいる。本セッションでは、デザインという行為やそれによって創集約型都市構造への転換が求められている。加えて、都市の急速生される人工のものごとなどを対象とする探究活動を報告し合な縮退に備えた縮小型都市計画に関わる具体的手法の蓄積が必い、デザイン科学の State-of-the-Art な枠組みを模索する議論を要とされている。そこで本 OS では、中心市街地や都心部におい行いたい。数理、論理的手法を駆使した探究のみならず、図式的、て、低未利用地や種々の地域資源の活用等、ハード・ソフトを含

直観的な方法による探究の報告，デザイン科学の実践の楽しさがめた「具体的な都市再生手法・計画技術」について募集し、集約

伝わる活動の報告などを募集する。

型都市計画については市街地縮小化の実態から「土地利用」を適
切にマネジメントする制度論・計画論を募集したい。特に中心市街地における、低未利用地の問題およびその再編・マネジメント

７．オーガナイズドセッションについての問合せ

手法、都市機能を誘導する地区のあり方や都市機能の集約化の方

事務局研究事業グループ

電話 03-3456-2057（直通）策、城趾周辺地区等の歴史文化的資源を活用した都市再生手法等、

防火、環境工学担当：一ノ瀬

都市再生のための具体的計画技術に関する投稿を期待する。

建築計画担当：榎本

e.「環境」から都市計画を見つめ直す

農村計画、情報システム技術担当：伏見

環境面での持続可能性を高めることは、都市計画の最重要課題

都市計画、建築社会システム担当：浜田の一つである。それぞれの地域が総合的な計画と戦略のもとで「環境都市計画」を推進することが求められており、東日本大震
災および福島原発事故の被災地では、復興まちづくりという文脈-8-2015 年度大会細分類・細々分類一覧
研究発表申込みにあたっては、発表希望部門・細分類・細々分類を明記してください。建築歴史・意匠、情報システム技術の各部門には細々分類はありません。
部

門

細

分

類

１．コンクリート用材料
２．モルタル・コンクリートの物性
３．コンクリート工事の施工・管理

４. 特殊仕様のコンクリート

５．無機系材料・工法・工事

１．材料施工６．鉄骨製作・鉄骨工事・金属系材
料
７．有機系材料・工法・工事
８．防水材料・工法・工事
９．工事・品質管理
10．仮設・山留工事
11．土・地業工事
12．機械・ロボット工法
13．改修・維持保全
14．耐久計画・耐久設計
15．地球環境・資源
16．部位別材料・仕上げ・性能評価

細々分
類
ａ．セメント ｂ．骨材 ｃ．水 ｄ．混和材料 ｅ．繊維・新素材
ｆ．その他
ａ．フレッシュ時の物性 ｂ．セメント硬化体の組織構造 ｃ．強度・力学的性質 ｄ．収縮・クリープ ｅ．アルカリ骨材反応 ｆ．凍害
ｇ．中性化 ｈ．腐食・防食 ｉ．汚れ ｊ．耐久性一般 ｋ．その他
ａ．鉄筋工事 ｂ．型わく工事 ｃ．かぶり厚さ ｄ．打込み・打ち継ぎ
ｅ．養生 ｆ．試験・検査法 ｇ．寒中コンクリート工事 ｈ．暑中コン
クリート工事 ｉ．その他
ａ．軽量コンクリート ｂ．流動化コンクリート ｃ．高流動コンクリー
ト ｄ．高強度コンクリート ｅ． プレストレストコンクリート ｆ．プ
レキャストコンクリート ｇ．マスコンクリート ｈ．水密コンクリート
ｉ．海水の作用を受けるコンクリート ｊ．水中コンクリート ｋ．凍結
融解作用を受けるコンクリート ｌ．遮蔽用・原子力発電所施設用コンク
リート ｍ．ポリマーセメントコンクリート ｎ．再生骨材・再生コンク
リート ｏ．繊維補強コンクリート ｐ．CFT コンクリート ｑ．環境対応型コンクリート ｒ．その他
ａ．メーソンリー ｂ．石・張り石工事 ｃ．左官 ｄ．タイル ｅ．ALC・成形セメント板 ｆ．ガラス ｇ．汚れ ｈ．その他
ａ．鋼材 ｂ．高力ボルト・ボルト・アンカーボルト ｃ．金属材料 ｄ．
溶接材料、溶接条件・施工 ｅ．溶接ロボット ｆ．加工・製作 ｇ．工事現場接合 ｈ．工事現場施工 ｉ．鉄骨構法 ｊ．金物工事 ｋ．塗装・
めっき ｌ．耐火被覆 ｍ．試験・検査法（非破壊検査・寸法精度検査）
ｎ．その他
ａ．木材・木質系材料 ｂ．木工事 ｃ．塗料 ｄ．塗装工事 ｅ．プラ
スチック ｆ．その他
ａ．メンブレン防水材 ｂ．シーリング材 ｃ．防水設計・施工 ｄ．雨
仕舞 ｅ．その他
ａ．工程計画・管理 ｂ．品質管理 ｃ．安全管理 ｄ．生産性
ｅ．その他
ａ．仮設計画 ｂ．仮設工事 ｃ．仮設機械 ｄ．山留工事 ｅ．その他
ａ．土工事 ｂ．地業工事 ｃ．その他
ａ．機械・ロボット開発 ｂ．工業化工法 ｃ．自動化工法 ｄ．情報化
施工 ｅ．解体・リニューアル工法 ｆ．その他
ａ．補修・改修 ｂ．維持保全 ｃ．試験・検査・評価 ｄ．解体
ｅ．その他
ａ．建築物の耐用年数 ｂ．材料・部材の耐用年数 ｃ．耐用年数予測手法 ｄ．耐久計画・耐久設計例 ｅ．その他
ａ．エコマテリアル ｂ．リサイクル ｃ．副産物管理 ｄ．LCA ｅ．
LCCO2 ｆ．その他
ａ．屋根 ｂ．外壁 ｃ．内装 ｄ．床 ｅ．開口部 ｆ．汚れ
ｇ．その他

99．その他
１．荷重・信頼性

２．振動

３．応用力学・構造解析
２．構

造

４．基礎構造５．原子力プラント

６．シェル・空間構造

ａ．信頼性 ｂ．安全性・使用性 ｃ．基規準・設計法 ｄ．固定荷重 ｅ．
積載荷重 ｆ．雪荷重・耐雪設計 ｇ．風荷重・耐風設計 ｈ．地震荷重・耐震設計 ｉ．温度荷重 ｊ．施工時荷重 ｋ．その他
ａ．地震被害・震害評価 ｂ．震源・伝播特性 ｃ．地盤震動 ｄ．強震
動予測・設計用地震動 ｅ．相互作用 ｆ．応答特性とその評価 ｇ．振動実験・観測 ｈ．免震 ｉ．制振・制震 ｊ．ヘルスモニタリング・ス
マート構造 ｋ．地震情報・被害予測・防災 ｌ．その他
ａ．力学基礎理論（変分原理・エネルギー原理・連続体・離散系・構造要
素・構造物・熱関連問題） ｂ．数値解析法（FEM・BEM・モード重量法・
剛体-ばねモデル） ｃ．波動・振動解析法 ｄ．流れ場解析法 ｅ．材料の力学（構成則・破壊力学・マイクロメカニクス・材料工学） ｆ．臨界
現象・限界状態の力学（安定論・座屈解析・分岐理論・極限解析・非線形
解析・崩壊挙動解析） ｇ．設計力学・理論（最適設計・応答制御設計・
形態解析・システム数理） ｈ．逆問題（システム同定） ｉ．確率論・信頼性解析 ｊ．構造計画 ｋ．架設計画（施工計画） l．衝撃解析・設計
ａ．土の性質・調査 ｂ．地盤改良 ｃ．地盤の支持力 ｄ．連続地中壁
ｅ．杭（鉛直） ｆ．杭（水平） ｇ．併用基礎 ｈ．沈下 ｉ．液状化
ｊ．動的問題 ｋ．地盤アンカー ｌ．山留め ｍ．地盤環境問題 ｎ．
小規模建築物基礎 ｏ．その他
ａ．耐震設計 ｂ．振動試験 ｃ．地震観測 ｄ．免震・制振設計 ｅ．
免震・制振実験 ｆ．構造設計 ｇ．構造実験 ｈ．SC 構造 ｉ．CCV
ｊ．廃炉技術 ｋ．その他
ａ．シェル構造 ｂ．立体トラス・立体骨組構造 ｃ．膜構造 ｄ．ケー
ブル・ハイブリッド構造 ｅ．構造イノベーション ｆ．構造デザイン・
構造形態創生 ｇ．ガラス・木・紙・その他の新素材 ｈ．集客施設の天井・非構造材 ｉ．その他-9-

７．木質構造

８．鉄筋コンクリート構造

９．プレストレストコンクリート構
造

10．鉄骨構造11．壁式構造・組積造

12．鋼・コンクリート合成構造（鉄骨鉄筋コンクリート構造を含む）

99．その他
１．材料・物品の燃焼性
２．火災・煙流動性状
３．防火

３．避難安全
４．防・耐火性〔材料・部材〕 ａ．材料特性 ｂ．部材性能〔耐久性〕 ｃ．腐朽・蟻害〔接合部〕 ｄ．接合具 ｅ．モーメント抵抗接合 ｆ．継手・仕口 ｇ．
柱頭柱脚接合部〔耐力壁〕 ｈ．筋かい壁 ｉ．面材壁 ｊ．土塗り壁 ｋ．板壁・面格
子壁〔屋根・床〕 ｌ．屋根構面 ｍ．床構面〔基礎関係〕 ｎ．基礎・転倒〔大規模木造〕 ｏ．大規模木造〔新工法〕 ｐ．新工法・特殊構法〔実大建物挙動〕 ｑ．実大静加力実験 ｒ．振動台実験 ｓ．クリープ・振動障害 ｔ．静的立体・振動解析〔免震・制振〕 ｕ．免震・制振〔設計法〕 ｖ．荷重・応答予測法 ｗ．部位設計法 ｘ．耐震設計法〔調査〕 ｙ．被害調査 ｚ．実情・実態調査〔伝統構法〕 Ａ．伝統部位・構造要素 Ｂ．伝統建築物特性・設計法〔診断補強〕 Ｃ．住宅耐震診断・補強 Ｄ．伝統建築耐震診断・補強〔その他〕 Ｅ．地球環境問題 Ｆ．その他〔材料〕 ａ．コンクリート ｂ．鉄筋 ｃ．新素材〔基本特性〕 ｄ．継手 ｅ．付着・定着 ｆ．せん断 ｇ．構成則・解析法 ｈ．あと施工アンカー・スタッド ｉ．その他〔部材（プレキャストを含む）〕 ｊ．梁 ｋ．柱 ｌ．耐震壁 ｍ．スラ
ブ ｎ．非構造壁〔接合（プレキャストを含む）〕 ｏ．梁柱接合部（交差部） ｐ．部材接合 ｑ．その他〔骨組・構法（プレキャストを含む）〕 ｒ．骨組 ｓ．設計・性能評価 ｔ．
解析法 ｕ．免震・制震・制振 ｖ．基礎・杭・杭頭接合部 ｗ．
相互作用（基礎と上部構造等） ｘ．その他〔既存建物〕 ｙ．震害 ｚ．耐震診断 Ａ．耐震改修・空間拡大 Ｂ．
耐震補強（柱・梁・接合部・その他） Ｃ．耐震補強（壁・ブレース） Ｄ．耐震補強（外付け・架構） Ｅ．免震・制震補強〔その他〕 Ｆ．地球環境問題（3R・CO2） Ｇ．型枠・施工法 Ｈ．その他〔材料〕 ａ．材料・新素材〔部材〕 ｂ．梁・柱・壁 ｃ．合成部材（合成スラブ） ｄ．アンボン
ド部材 ｅ．プレキャスト部材 ｆ．プレストレスト鉄筋コンク
リート（PRC）部材 ｇ．PC 杭〔ひび割れ〕 ｈ．ひび割れ評価および制御〔接合〕 ｉ．梁柱接合部（仕口部） ｊ．圧着接合部 ｋ．部材接合部
ｌ．定着部〔骨組・構法〕 ｍ. 新構工法 ｎ. 組み立て（PCaPC）架構〔設計・解析〕 ｏ. 動的挙動 ｐ. 設計・解析法 ｑ. 弾塑性挙動〔耐震補強〕 r. プレストレスを用いた耐震補強工法〔その他〕 ｓ．地球環境問題（長寿命建築） ｔ．耐火性（架構・部材・材料） ｕ．その他〔設計法〕 ａ．設計法〔素材特性〕 ｂ．素材特性〔接合要素〕 ｃ．ボルト・高力ボルト ｄ．溶接 ｅ．その他〔接合部〕 ｆ．柱-梁接合部 ｇ．梁 ｈ．柱 ｉ．柱脚 ｊ．トラス接合部 ｋ．その他〔部材〕 ｌ．引張材 ｍ．圧縮材 ｎ．梁材 ｏ．柱材 ｐ．床材 ｑ．
2 次部材 ｒ．その他〔耐震要素〕 ｓ．ブレース ｔ．耐震壁 ｕ．その他〔骨組〕 ｖ．平面骨組 ｗ．立体骨組 ｘ．振動 ｙ．その他〔製作・施工法〕 ｚ．耐震補強〔その他〕 A．地球環境問題 B．その他
ａ．設計法 ｂ．壁式鉄筋コンクリート造（プレキャストを含む） ｃ．
鉄筋コンクリート組積造 ｄ．補強組積造 ｅ．枠組組積造 ｆ．混合壁
構造 ｇ．無筋組積造 ｈ．コンクリートブロック塀・その他の塀 ｉ．
耐震診断・補強 ｊ．免震 ｋ．震害 ｌ．地球環境問題 ｍ．海外の組積造 ｎ．その他
ａ．鋼・コンクリート合成構造全般（震害・設計法・解析法・構造計画・
免震・制震・地球環境・その他） ｂ．鉄骨鉄筋コンクリート構造 ｃ．
鋼管コンクリート構造 ｄ．混合構造（柱 RC 梁 S 構造・端部 RC 中央 S梁等） ｅ．鉄骨コンクリート構造（CES 構造・SC 柱・SC 梁等） ｆ．
鋼・コンクリート合成パネル（SC 壁・合成パネル・サンドイッチパネル等）
ｇ．FRP や木質材料等を用いた合成構造（FRP 構造・木質複合構造・繊維
補強コンクリート等） h. 耐震診断・補強（鋼材を用いたコンクリート系
構造物の補強を含む） i. 鋼材とコンクリートの接合部 j. その他の合成
構造（アンボンドブレース、合成床等）
ａ．材料等の燃焼性 ｂ．各種物品の燃焼性 ｃ．その他
ａ．火炎・プルーム性状 ｂ．区画火災性状 ｃ．盛期火災・噴出火炎性状 ｄ．煙流動性状 ｅ．煙制御 ｆ．その他
ａ．覚知と避難開始 ｂ．避難行動特性 ｃ．避難シミュレーション ｄ．
避難設計法 ｅ．その他
ａ．金属系構造・材料 ｂ．鉄筋コンクリート系構造・材料 ｃ．木質系
構造・材料 ｄ．合成構造およびその他の構造・材料 ｅ．区画部材 ｆ．
防・耐火設計法 ｇ．防・耐火試験法 ｈ．火害診断・補修 ｉ．その他- 10 -

５．防災設備
６．安全設計・安全性評価
７．都市火災・広域災害
99．その他

１．環境心理・生理

２．室内音響・音環境
３．環境騒音４．騒音・固体音
５．環境振動６．光・色
７．電磁環境８．熱９．湿気

10．温熱感４．環境工学

11．パッシブデザイン（環境共生型建築）

12．空気流動基礎

13．空気流動応用

14．空気質基礎15．空気質応用

16．給排水・水環境

17．空調システム

ａ．感知・通報 ｂ．火災拡大抑制 ｃ．避難誘導・避難器具 ｄ．消防
活動支援 ｅ．その他
ａ．火災事例・火災統計 ｂ．火災リスク・火災安全性評価 ｃ．火災安全設計 ｄ．総合防災 ｅ．その他
ａ．都市火災性状 ｂ．広域避難 ｃ．災害対応 ｄ．その他
ａ． 感覚・知覚心理（音・熱・光・空気・複合環境） ｂ．生理指標評価（脳波・心拍等） ｃ．空間の知覚・印象 ｄ．景観・街並み・サウンド
スケープ ｅ．空間認知・経路探索 ｆ．パーソナルスペース・プライバ
シー ｇ．利用者ニーズ・価値観・ライフスタイル ｈ．ＰＯＥ（満足度・知的生産性等） ｉ．住意識・コミュニティ・合意形成 ｊ．子供・高齢者・障害者 ｋ．理論・手法 ｚ．その他
ａ．室内音響設計 ｂ．音場理論・解析 ｃ．音響材料・工法（吸音・拡散） ｄ．主観評価 ｅ．音声伝送 ｆ．音環境調査・評価 ｚ．その他
ａ．調査・評価 ｂ．騒音源 ｃ．騒音伝搬（屋外） ｚ．その他
ａ．騒音源 ｂ．騒音伝搬（建物内外） ｃ．遮音 ｄ．遮音材料・工法
ｅ．固体音・防振 ｆ．床衝撃音 ｇ．気流騒音・消音器 ｈ．騒音評価
ｚ．その他
ａ．振動源 ｂ．加振力 ｃ．地盤振動 ｄ．振動伝搬 ｅ．建物・床振
動 ｆ．振動制御（防振・制振・免振等）
・対策 ｇ．振動予測・解析 ｈ．
振動感覚・性能評価 ｉ．振動実験・測定法 ｊ．設計法 ｚ．その他
ａ．光源（昼光・人工光・LED・有機 EL） ｂ．照明方式 ｃ．昼光利用
ｄ．計算・シミュレーション ｅ．実測・調査 ｆ．生理特性・視覚特性
ｇ．グレア・明視性・作業性 ｈ．明るさ感・雰囲気・印象 ｉ．景観・
屋外 ｊ．色彩 ｚ．その他
ａ．基礎理論 ｂ．計測評価 ｃ．電磁環境 ｄ．磁気環境 ｅ．材料施
工 ｚ．その他
ａ．熱物性 ｂ．伝熱解析 ｃ．熱負荷解析 ｄ．室内温熱環境 ｅ．断
熱 ｆ．遮熱 ｇ．蓄熱 ｈ．シミュレーション ｉ．エクセルギー ｊ．
気象データ ｋ．熱性能評価指標 ｌ．測定技術 ｍ．外皮の熱性能 ｚ．
その他
ａ．湿気物性 ｂ．結露 ｃ．室内温湿度環境 ｄ．防湿 ｅ．吸放湿 ｆ．
熱水分移動解析 ｚ．その他
ａ．温熱要素 ｂ．温熱感覚・反応 ｃ．温熱指標 ｄ．熱的人体モデル
ｅ．温熱環境評価および測定技術 ｆ．住宅の温熱環境 ｇ．オフィス空間の温熱環境 ｈ．不均一空間の温熱環境 ｉ．半屋外空間の温熱環境
ｊ．睡眠時の温熱環境 ｋ．入浴時の温熱環境 ｚ．その他
ａ．気候・風土と建築 ｂ．自然エネルギー利用建築（太陽熱・地熱） ｃ．
自然エネルギー利用建築（通風・換気・夜間換気） ｄ．自然エネルギー
利用建築（蒸発冷却・放射冷却） ｅ．自然エネルギー利用建築（昼光利
用・その他） ｆ．パッシブ建築デザイン（ゼロエネルギー建築・ガラス
建築等） ｇ．パッシブ建築の性能評価（総合評価・実態調査等） ｈ．
パッシブ建築の運用・住まい方 ｉ．建築環境教育 ｚ．その他
ａ．気流・換気量の測定法・実験法 ｂ．気流・換気量等の現場測定法 ｃ．
室内気流の数値流体（CFD）解析手法 ｄ．屋外気流の数値流体（CFD）
解析手法 ｅ．換気回路網などの数値解析手法 ｆ．換気・空調効率指標
による評価手法 ｇ．吹出し気流・熱上昇流等のモデリング ｈ．自然換
気・通風のモデリング ｚ．その他
ａ．人体周辺気流 ｂ．室内気流 ｃ．建物周辺気流・都市気流 ｄ．住宅の換気・空調 ｅ．住宅厨房の換気・空調 ｆ．オフィスの換気・空調
ｇ．学校・病院等の換気・空調 ｈ．業務厨房・工場・クリンルーム等の換気・空調 ｉ．大空間の換気・空調 ｊ．通過空間の換気・空調 ｋ．
住宅の自然換気・通風 ｌ．オフィス等の自然換気・ハイブリッド換気 ｍ．
気流・換気の制御 ｎ．気密性・隙間風 ｏ．煙流動 ｚ．その他
ａ．空気質の測定法・実験法 ｂ．空気質の現場測定法 ｃ．空気質の数値解析手法 ｄ．空気質基準と必要換気量 ｅ．空気環境の評価手法（知的生産性を含む） ｚ．その他
ａ．空気質の実態調査 ｂ．ガス状物質による空気汚染とその対策 ｃ．
粒子状物質による空気汚染とその対策 ｄ．化学物質による空気汚染とその対策 ｅ．ウィルス・微生物による空気汚染とその対策 ｆ．臭気による空気汚染とその対策 ｇ．複合的な空気汚染とその対策 ｈ．空気環境の評価（知的生産性を含む） ｚ．その他
ａ．水辺・親水施設 ｂ．水と緑 ｃ．雨水活用 ｄ．水質保全 ｅ．水・湯使用行為 ｆ．水まわり空間 ｇ．給水機器・給水システム ｈ．給湯
機器・給湯システム ｉ．配管システム ｊ．トイレ・衛生器具 ｋ．排
水機器・排水システム ｌ．排水処理・排水再利用 ｍ．廃棄物・バイオ
マス ｎ．診断・リニューアル ｚ．その他
ａ．空調機器 ｂ．暖房機器 ｃ．吹出し・吸込みシステム ｄ．空気搬
送システム ｅ．放射冷暖房システム ｆ．個別空調システム ｇ．調湿設備（デシカントを含む） ｈ．ペリメーター空調（通風窓など） ｉ．
タスク・アンビエント空調 ｊ．換気設備 ｋ．空調制御システム ｌ．
温熱・空気環境 ｍ．実測評価 ｎ．熱負荷計算 ｏ．システムシミュレーション ｐ．空調システムの数値解析（CFD など） ｑ．省エネルギー
ｒ．空調計画法 ｓ．空調設計法 ｔ．空調システムの新技術 ｚ．その他

- 11 -

18．熱源システム

19．建築設備応用

20．都市環境・都市設備

21．環境設計

22. サステナブル環境

ａ．熱源機器 ｂ．配管方式・熱搬送システム ｃ．蓄熱方式 ｄ．コジェネレーション ｅ．燃料電池 ｆ．熱源制御システム ｇ．実測評価 ｈ．
システムシミュレーション ｉ．省エネルギー ｊ．未利用エネルギー活用システム ｋ．新エネルギー活用システム ｌ．排熱利用 ｍ．熱源計
画法 ｎ．熱源設計法 ｏ．熱源システムの新技術 ｚ．その他
ａ．住宅の設備 ｂ．事務所・商業施設の設備 ｃ．研究所・工場・デー
タセンタの設備 ｄ．大空間の設備 ｅ．ガラス建築の設備 ｆ．その他
用途の設備 ｇ．ファサードエンジニアリング ｈ．建築一体化設備 ｉ．
自然エネルギー利用設備（太陽光発電・太陽熱・地熱等） ｊ．ゼロエネ
ルギー建築（ZEB・ZEH） ｋ．性能評価（PAL・CEC・LCA・CASBEE
等） ｌ．環境影響評価 ｍ．コミッショニング ｎ．BEMS ｏ．コス
トスタディ ｐ．プロダクティビティ ｑ．シミュレーションツール ｒ．
メンテナンス ｓ．リニューアル・コンバージョン・ESCO ｔ．設備教育
ｕ．設備設計・施工 ｖ．スマートグリッド ｗ．その他の設備（電気・照明・昇降機・防災・ガスなど） ｚ．その他
ａ．都市環境計画論 ｂ．環境配慮型都市・低炭素都市 ｃ．スマートシ
ティ・スマートコミュニティ ｄ．コンパクトシティ ｅ．空間データ利用技術（GIS・リモートセンシング） ｆ．都市気候実測 ｇ．都市気候シ
ミュレーション ｈ．建築外部空間微気象 ｉ．都市の緑・水辺 ｊ．ヒートアイランド対策 ｋ．風の道 ｌ．クールルーフ・クールペイブメン
ト ｍ．建築及び都市のエネルギー消費 ｎ．地域の熱負荷・電力負荷 ｏ．
地域エネルギーシステム ｐ．スマートグリッド ｑ．スマートエネルギ
ーネットワーク ｒ．未利用エネルギー活用 ｓ．再生可能エネルギー活用 ｔ．エリアエネルギーマネージメント ｕ．BEMS・HEMS ｖ．BCP・
DCP ｗ．都市防災減災 ｚ．その他
ａ．住宅・建築環境設計 ｂ．地域環境設計 ｃ．都市環境設計 ｄ．設
計基準 ｅ．設計技術（設計プロセス・VR・BIM） ｆ．環境性能評価 ｇ．
総合・複合環境評価 ｈ．環境格付（CASBEE・環境評価法） ｉ．環境
行動 j．健康 k．健康バリアフリー・ユニバーサルデザイン l．住まい
方・ライフスタイル ｍ．建築のエネルギー消費 ｎ．コベネフィット ｏ．
環境教育 ｐ．環境改修 ｑ．住民参加 ｚ．その他
ａ．環境材料 ｂ．長寿命・高耐久 ｃ．リサイクル・リユース ｄ．緑化・生態系 ｅ．木造・木質材料 ｆ．木材生産・流通 ｇ．ライフサイ
クルアセスメント（LCA） ｈ．カーボンニュートラル ｉ．地球温暖化
ｊ．バイオマス ｋ．循環型社会 ｌ．その他

99．その他

１．住宅計画２．施設計画５．建築計画３．計画基礎４．構法計画５．設計計画

ａ．住宅計画論・住宅計画史 ｂ．住まい方・ライフスタイル ｃ．集合
住宅・集住環境・集落 ｄ. 都市居住・高層居住 ｅ．地域特性・伝統性
ｆ．高齢・障害者の住環境 ｇ．住宅の改善・増改築・リフォーム・コン
ヴァージョン ｈ．街区計画・住宅地計画 ｉ．団地再生 ｊ．住宅供給・ハウジング・住宅生産 ｋ．管理・運営 ｌ．住宅政策 ｍ．海外の住居・住宅地 ｎ．その他
ａ．地域施設計画論 ｂ．学校（学習・生活行動） ｃ．学校（空間他)
ｄ．集会・コミュニティ施設 ｅ．劇場・ホール ｆ．美術館・博物館 ｇ．
図書館・社会教育施設 ｈ．スポーツ・レクリエーション ｉ．病院（病棟） ｊ．病院（外来他） ｋ．高齢者施設（居住・入所施設） ｌ．高齢者施設（地域・通所施設） ｍ．障害者施設 ｎ．児童・乳幼児施設 ｏ．
商業・業務施設 ｐ．複合化・共用・転用 ｑ．その他
ａ．規模計画・配置計画 ｂ．安全計画・避難・防災・日常災害 ｃ．空
間構成・景観 ｄ．設計方法・理論・プロセス ｅ．FM・POE・プログラ
ミング ｆ．設計知識・設計情報・支援システム ｇ．機器・設備・家具の寸法・規格 ｈ．人体・動作寸法 ｉ．動作特性 ｊ．行動特性・停留・
群集流動 ｋ．環境心理・環境行動・経路探索 ｌ．居方・使われ方 ｍ．
感覚・空間知覚・空間認知 ｎ．バリアフリー・ユニバーサルデザイン・
ノーマライゼーション環境 ｏ．情報環境・インターフェース ｐ．その他
a．構法計画理論（MC、BE 論、構法体系化など）、b．躯体構法開発、各部
構法開発、c．建築改修構法（リノベーション、リフォーム、コンバージョ
ンなど）、d．木造構法、e．構法の変遷、f．歴史的構法、風土的構法、g．
構法計画と生産・供給システム、h．オープンビルディングと構法設計、i．
コンピュテーショナルデザインと構法設計、j．その他
ａ．建築設計計画理論 ｂ．地域設計計画理論 ｃ．設計計画史 ｄ．まちづくり（地域再生・都市再生）
・コミュニティ計画 ｅ．建築企画・プロ
ジェクト・マネージメント ｆ．参加・コラボレーション ｇ．設計主体・設計組織 ｈ．職能・資格制度 ｉ．設計教育 ｊ．法規 ｋ．その他

99．その他
１．農村計画論

２．むらづくり・主体形成
６．農村計画３．国土形成ａ．田園空間論 ｂ．農村論・田園都市論 ｃ．農村史 ｄ．制度論
ｅ．計画・設計理論 ｆ．その他
ａ．集落計画 ｂ．計画手法 ｃ．地域振興・地域活性化 ｄ．環境保全・
管理 ｅ．行政組織 ｆ．自治組織・コミュニティ ｇ．NPO・パートナ
ーシップ・協働 ｈ．都市・農村交流 ｉ．制度・計画プロセス ｊ．規制・誘導 ｋ．住民参加・ワークショップ ｌ．海外のむらづくり ｍ．
Ｕ・J・I ターン ｎ．その他
ａ．農山漁村計画 ｂ．国土計画・広域計画・地域計画 ｃ．中山間地域
ｄ．自然災害、復旧・復興 ｅ．圏域・定住 ｆ．市町村合併 ｇ．地球
環境・自立循環・エコシステム ｈ．海外の国土計画・農山漁村計画
ｉ．その他- 12 -

４．景観・環境資産

５．農村都市共生・まちづくり
６．集落・集住文化・土地利用
７．住居・住生活・生活文化

８．地域施設計画・デザイン

９．地域の再生・復興
99．その他
１．都市論と都市形成史
２．都市像と計画
３．市街地変容と都市・地域の再生
４．地区とコミュニティ
５．都市環境と災害
７．都市計画６．景観と都市設計
７．制度と行政
８．参加と組織
９．教育と資格10．調査・評価と計画支援

ａ．景観論・風土論 ｂ．農村景観・集落景観・自然景観 ｃ．景観法・制度 ｄ．景観計画 ｅ．町並み ｆ．環境資源・環境資産 ｇ．環境学
習・環境教育 ｈ．アメニティ ｉ．海外の景観・環境資産 ｊ．その他
ａ．ラーバン ｂ．都市の農的空間 ｃ．アーバンフリンジ ｄ．地方都
市 ｅ．都市農村交流・グリーンツーリズム ｆ．制度・計画プロセス
ｇ．都市農村一体的計画 ｈ．マスタープラン・条例 ｉ．海外のまちづ
くり・都市農村計画 ｊ．その他
ａ．集落空間 ｂ．地域社会・文化 ｃ．民俗文化 ｄ．土地利用 ｅ．
海外の集落・集住文化 ｆ．生産空間 ｇ．その他
ａ．住様式 ｂ．住宅・民家 ｃ．古民家再生 ｄ．住居の計画・デザイ
ン ｅ．田園居住・空き家活用 ｆ．居住地選択 ｇ．家族・生活構造・
ライフスタイル ｈ．高齢化・福祉 ｉ．海外の住居・住生活 ｊ．再生
可能エネルギー ｋ．その他
ａ．各種地域施設 ｂ．生産施設 ｃ．施設ニーズ・利用 ｄ．施設運営・
管理 ｅ．施設立地 ｆ．地域施設計画・デザイン ｇ．施設保全・利活
用 ｈ．共同空間 ｉ．施設の複合化・共用・用途転換 ｊ．交通・モビ
リティ・情報 ｋ．海外の地域施設 ｌ．その他
ａ．災害・大規模開発による被害の実態 ｂ．災害史、災害避難・防災計
画 ｃ．災害・大規模開発からの復興・生活再建 ｄ．災害・大規模開発と人・ネットワーク e．疲弊する地域の様相 f．地域再生 ｇ．新たな農村・農村像 ｈ．その他
ａ．都市論 ｂ．都市計画論 ｃ．都市形成史・都市計画史 ｄ．その他
ａ．マスタープラン ｂ．都市圏 ｃ．土地利用 ｄ．基幹施設 ｅ．交
通 ｆ．観光 ｇ．海外都市計画 ｈ．その他
ａ．市街地整備・新市街地 ｂ．再開発 ｃ．商業地・商業空間 ｄ．中心市街地 ｅ．都市再生 ｆ．街なか再生・街なか居住 ｇ．都市経営（スポーツイベントなど） ｈ．その他
ａ．住環境 ｂ．都心居住 ｃ．地区計画 ｄ．地区施設 ｅ．高齢者・福祉 ｆ．その他
ａ．環境管理 ｂ．環境アセスメント ｃ．地球環境 ｄ．災害 ｅ．防
災 ｆ．復旧・復興 ｇ．その他
ａ．都市設計 ｂ．景観論 ｃ．景観イメージ・景観評価 ｄ．景観計画・
景観整備 ｅ．景観管理・まちなみ ｆ．歴史的景観 ｇ．自然・オープ
ンスペース ｈ．街路・公共空間 ｉ．その他
ａ．都市計画制度 ｂ．規制・誘導 ｃ．整備・開発の事業 ｄ．行政組
織 ｅ．その他
ａ．住民参加 ｂ．ワークショップ ｃ．NPO ｄ．プロセス ｅ．まちづくり学習 ｆ．その他
ａ．都市計画・設計教育 ｂ．資格 ｃ．その他
ａ．都市調査・都市解析 ｂ．GIS/CAD/CG ｃ．インターネット ｄ．
シミュレーション ｅ．その他

99．その他
１．建築社会システム

２．ハウジング

８．建築社会システム

３．建築生産

４．ストック・資産

ａ．統計・情報（統計作成、統計資料分析、市場分析、情報システム） ｂ．
社会論（制度、政策、環境問題、資源循環、国際化） ｃ．産業論（建設
業経営、建設産業論、産業構造） ｄ．人材論（資格、職能、労働問題、
教育） ｅ．マネジメント論（建設マネジメント、地域マネジメント、FM、
アセットマネジメント、事業継続マネジメント） ｆ．その他
ａ．住宅事情・住宅問題（国内・海外住宅事情、地方性・地域性、住宅統計、住宅情報） ｂ．住宅政策・住宅計画（居住政策、居住権、住生活基
本計画・地域住宅計画） ｃ．居住者・居住要求・住宅需要・住生活（居住者構成、ライフスタイル、住生活、住まい方、住意識・住要求、住宅需要） ｄ．住宅供給・住宅市場・住宅経済（供給主体、中古住宅流通、住居費・家賃、住宅価格、住宅建設費、地価） ｅ．居住水準・性能・品質（住居水準、品質確保、性能表示、住宅性能評価） ｆ．住宅管理・住宅
改修・ストック対策（建替、リフォーム、中古住宅活用、ストック活用、
マンション・住宅地管理） ｇ．住まいづくり・まちづくり・組織（NPO、コミュニティ） ｈ．居住支援・住教育・居住福祉（セーフティネット、
高齢者住宅） ｉ．住まいの安心・安全（住宅防犯、住宅防災、住宅被害、
住宅災害復興） ｊ．居住地・地域構造（居住地特性、郊外住宅地、都心
居住、住宅地像） ｋ．その他
ａ．建築生産一般 （品質確保問題、発注者問題） ｂ．企画（建築企画、
建築プログラミング） ｃ．発注と契約（入札・契約制度、発注方式） ｄ．
設計と監理（設計、工事監理） ｅ．生産管理（工程管理、品質管理、コスト管理、労務管理、安全衛生管理、環境管理） ｆ. 施工技術・管理技術（生産情報、構法・工法、技術と技能、生産システム、生産性、施工新技術、建築施工の自動化・機械化・情報化、現場 ICT、SCM、BIM、3D 利
用、フロントローディング） ｇ．解体・リサイクル（解体技術、リサイクル） ｈ．建築コスト（原価管理、VE 提案、修繕コスト、コスト評価）
ｉ．マネジメント（PM・CM） ｊ．人材・技能（建築専門職能、人材育
成、教育・訓練、技能継承、建設労働） ｋ．その他
ａ．事業スキーム・金融（金融・保険、契約・紛争処理・ADR、コスト・プライス、プロジェクトファイナンス・PFI、証券化・デューデリジェンス）
ｂ．施設管理・FM（プロパティマネジメント、施設管理・FM、維持管理、
ストック対策・リフォーム・リニューアル・再生コンバージョン） ｃ．
評価（リスク評価・リスク管理、不動産評価・建物評価、ライフサイクル
評価・LCC・LCA、コミッショニング） ｄ．その他

99．その他- 13 -

９．建築歴史･意匠

10．海洋建築11．情報システ
ム技術

13．教

育

１．日本建築史 ２．日本近代建築史 ３．東洋建築史（オリエントを含む） ４．西洋建築史 ５．西洋近代建築史 ６．建築史一般 ７．建築論 ８．意匠論 ９．都市史 10．保存（保存論、保存技術など） 99．その他
ａ．土地利用・空間整備計画 ｂ．施設設計・意匠・原単位 ｃ．景観計
画・評価・デザイン ｄ．事例調査・プロジェクト報告 ｅ．安全・防災・
１．計画・デザイン
避難計画 ｆ．社会・法制度 ｇ．歴史・保存・文化的評価 ｚ．その他
ａ．環境計測・評価・調査分析 ｂ．自然再生・創造・共生 ｃ．居住環
２．環境
境調査・計画 ｄ．海洋エネルギー利用 ｚ．その他
ａ．海洋構造計画・設計 ｂ．性能評価・検証 ｃ．自然環境情報・予測
および環境荷重 ｄ．浮体動揺（流体力、係留力を含む） ｅ．流力弾性（大型浮体、シェルを含む） ｆ．支持・保持システム（着底式、杭式、
３．構造
アンカー、シンカー等） ｇ．事例調査 ｈ．最適化・同定・制御 ｚ．
その他
ａ．材料物性 ｂ．耐海水性・耐久性 ｃ．施工計画 ｄ．施工技術 ｚ．
４．材料・施工
その他
ａ．保守・維持管理 ｂ．解体・再利用計画 ｚ．その他
５．保全・管理
ａ．荷重 ｂ．設計 ｃ．避難 ｄ．施設 ｅ．調査 ｆ．復興 ｇ．対６．津波
策 ｚ．その他
99．その他
１．システム化技術 ２．設計システム・CAD・BIM ３．生産情報システム ４．FM システム ５．図形処理・画像処理 ６．数値解析・シミュレーション・数理計画・数理統計 ７．知的システム・ソフトコンピューティン
グ ８．制御・計測・ロボット ９．複雑系 10．アルゴリズミック･デザイン 11．感性工学 12．デザイン科
学 13．データベース 14．GIS 15．環境・地球環境 16．教育システム 17．相互運用 18．コラボレーショ
ン 19．都市・地域 20．景観 21．人間科学 22．防災 23．ユビキタス 99．その他
ａ．設計教育 ｂ．環境教育 ｃ．構造教育 ｄ．材料・構法教育 ｅ．
歴史・保存再生教育 ｆ．都市計画・まちづくり教育 ｇ．防災教育 ｈ．
１．専門教育住教育 ｉ．ものづくり・技能教育 ｊ．倫理教育 ｋ．マネジメント教
育 ｌ．分野融合型教育 ｍ．その他
ａ．大学院教育 ｂ．初学者教育 ｃ．企業内教育 ｄ．継続教育・CPD
２．対象者別の教育
ｅ．工業高校・工専の教育 ｆ．市民教育 ｇ．子ども教育 ｈ．初等教
育・中等教育 ｉ．その他
ａ．国際ワークショップ ｂ．コラボレーション ｃ．e-learning・通信教
育 ｄ．情報教育（CAD、BIM など） ｅ．体験型授業・実践教育・PBL
３．教育方法（プロジェクト・ベースド・ラーニング、プロブレム・ベースド・ラーニング） ｆ．スタジオ教育 ｇ．教材 ｈ．その他
ａ．教育制度 ｂ．海外の教育 ｃ．インターンシップ ｄ．資格と教育
４．制度や資格
ｅ．その他
99．その他- 14 -