日本銀行金融研究所/金融研究/1999. 9

江戸時代における改鋳の歴史とその評価
おおつか ひ で き

大塚 英樹

要

旨

江戸時代には、金貨や銀貨の重量や金、銀の含有量を変更する貨幣の「改鋳」が数次にわたって行われ、金座などの貨幣鋳造機関や、両替商など商人を主体とする機関が、政府部門と民間部門との仲立ちとなって新旧貨幣の交換業務に携わった。
貨幣改鋳は基本的には徳川政権の政治体制であった幕藩体制を経済的に支える米の価格を調整することを目的としたものであると考えられるが、各改鋳時における背景については、貨幣鋳造益に着目した幕府の財政補填、
マクロ経済実態を眺めた貨幣数量の調整、金銀相場の内外格差の是正など、さまざまな理由を挙げることができる。また、こうした改鋳の歴史は、ある意味で徳川政権が自らの貨幣制度を確立していくプロセスとみることもできる。そうした中で、注目すべきは、徳川政権において貨幣体系の中心に据えられた金貨が、一両という共通した額面価値を付与されていたにもかかわらず、改鋳によって品位が変更され、その実質価値が異なった場合には、「増歩」と呼ばれるプレミアムを付加して旧貨幣と交換された点であろう。つまり、江戸期の金貨は、形式的には一定の額面をもった計数貨幣であったが、少なくとも文政期までは、含まれる金の純分量によって価値が変動するという意味で、秤量貨幣としての性格をもった貨幣であったわけである。金貨が純分量に依存せず額面価値で通用し、金貨を中心としたわが国独自の貨幣制度が確立するのは天保期になってからのことである。

キーワード：貨幣改鋳、金座、両替商

本稿作成に当たっては、新保博神戸大学名誉教授から貴重なコメントを頂戴した。ただし、本稿中のあり得べき過ちはすべて筆者個人に帰するものである。

大塚 英樹

日本銀行金融研究所研究第３課（現調査統計局）（E-mail: hideki.ootsuka@boj.or.jp）73

１. はじめに江戸時代の貨幣制度を考えるうえで一つの重要な視点は、貨幣の品位や大きさを変更する貨幣改鋳という政策にあると考えられる。中世の銭（銅貨）を中心とする貨幣経済（中世から近世にかけての貨幣の流れについては、西川［1999］を参照）の中に、規格を統一し、貨幣としての形態を整えた金、銀を導入したのがいわゆる三貨制度と呼ばれるものであるが、徳川政権は、こうした貨幣の鋳造組織を整備し、それぞれを管理することになる。
徳川政権における貨幣制度の仕組みは元禄時代に成立したといわれているが、徳川300年の歴史をみると、金を制度の中心に据えた体系的な貨幣制度が確立するのは天保期になってからと考えられる。改鋳の歴史を振り返ってみると、金貨、銀貨はそれぞれの実質価値で取引される貴金属としての交換価値で把握されていた期間が長い。改鋳における増歩の存在がそれを表している。金貨を例にとってみると、「両」という額面単位をもっていながら、品位の異なる小判はそれぞれの実質的な意味での｢一両｣の価値が異なっていた。そして、両者の価値を繋ぐ概念は、小判に含まれる金の純分量であった。このような額面価値と実質価値の違いが調整されな
くなる、言い換えれば、金の純分量如何にかかわらず額面｢一両｣の小判を一両として通用させるようになるのが文政の改鋳以降のことである。つまり、ここにきて、
貴金属価値に依存しない額面価値で流通する金貨が登場することになる。天保の幣制は、こうした金貨の貨幣的性格の変化や明和期における銀貨の金貨単位による計数貨幣化を背景として、全国通貨としての金貨中心の計数貨幣を統合したという点で大きな意味をもっているのである。
徳川政権は、貨幣制度が確立するまでのプロセスにおいて、数度にわたって貨幣を改鋳する。こうした改鋳には鋳造機関、とくに｢金座｣の果たした役割が大きいと思われる。貨幣改鋳は、徳川政権の基盤としての幕藩体制を維持することを目的として、直接的には幕府の財政的理由から実施された政策であると考えられる。江戸時代の貨幣制度については、これまで多くの先達が研究業績を残しているが、本稿では、そうした業績を踏まえて、江戸時代の改鋳政策を整理することによって、徳川政権下における貨幣認識の変化を明らかにしてみたい。

２. 金座の貨幣発行機能と両替商の役割
本章では、江戸時代における貨幣の発行から流通までの過程について考える。金貨は金座で鋳造された後、各地に輸送されて使用されるに至るが、その際にどのような経済主体が貨幣流通に携わったのであろうか。当時、金座は江戸に本局が置かれ、その他、京都、佐渡に出張所と呼ぶべき出先機関が設けられていた（金座の組織については大貫［1999］を参照）。しかし、鋳造機関としての金座だけでは金貨を広範に流通せしめるだけの機能は果たし得なかったと思われる。金貨の発行とい74 金融研究 /1999. 9

江戸時代における改鋳の歴史とその評価

う業務については、別途何らかの機関が関与する必要があったと考えられる。こうした機能を果たしたのは、江戸期の金融機関として知られている「両替商」であろう。両替商は元来「両替」、すなわち文字どおり種類の異なる金・銀・銭の交換取引を行なう大商人のことを指したが、徐々にこうした大商人が貸付や為替取組等のいわゆる金融機関業務に従事するようになった1。こうした両替商が、通貨を広く流通させたいという幕府の意図に従ったことは想像に難くなく、後述のように、貨幣改鋳の際に新旧貨幣を交換するに際しては、幕府と民間の間に立って、きわめて大きな役割を演じていたのである。
さて、金貨の流通経路という本題に入る前に、金貨が実質価値をもち、かつ江戸幕府が一国の財政主体であるという観点から、次のことを整理しておきたい。新鋳●●貨幣が幕府の御金蔵から市中すなわち民間に出ていく可能性としては、幕府がただで（現代でいうならば、ヘリコプターの上からマネーをばら撒くかのように）実質価値をもつ金・銀貨をばら撒くとは考えられない状況のもとでは、①民間が所有する既存の貨幣等との「交換」で新鋳貨幣を発行するか、②幕府自身の出費（政府支出）の際に新鋳貨幣を用いるかの、いずれかであることは自明であろう。つまり幕府は、何らかの対価（①の場合は旧貨幣あるいは地金、②の場合は財）の見返りとして、新たに鋳造した貨幣を発行したと考えられる2。
このことを前提としつつ、まず、江戸期最初の貨幣である慶長期の金・銀貨が、それまで流通していた領国貨幣とどのように置き換わっていったのかについて考えてみたい。詳しいことは明らかでないが、ごく常識的に推測するに、江戸幕府は初期においては領国貨幣の流通を認めていたので、これらと並存する形で幕府貨幣が用いられた後に、①新規鋳造が認められていなかった旧来の領国貨幣は次第に磨耗し、領民から忌避されるようになったこと、②領国貨幣自身の通用が、時代を経るに伴って順次禁止されるようになったこと等により、次第に幕府貨幣が主流となっていったものと考えられる。むろん、慶長金銀が普及した背景として、金座後藤家による慶長金貨や大黒常是の極印をもつ銀貨が、その出来映えの美しさも手伝って、貨幣としての通用力を増していった、いい換えれば、貴金属としての金、銀が一定の規格化を経て社会に受け入れられていったという点も看過できない。
次に、元禄貨幣以降、すなわち、幕府が改鋳という政策を講じるようになった後に、新旧貨幣の交換がどのようになされたかについてみてみよう。これには両替商が大きく関わっているが、大坂の事例に基づき、「公儀の両替商」すなわち幕府の御用達を勤めた両替商の業務について簡単に触れておく。当時の大坂には、鴻池両替店を筆頭とする主要な金融業者によって組織された「十五軒組合」（あるいは1 ただし両替商は、三井や鴻池、安田などの名だたる大商人から発したものであるため、既に潤沢な余資を抱えており、貸付等の原資としての預金を吸収する必要はなかったといわれている。両替商についての古典的な業績としては、例えば松好貞夫『日本両替金融史論』（文藝春秋社、1932年）を参照。
2 実質価値が小さい銭の場合にはこの限りではない。例えば、慶長期には、幕府が街道筋で銭を無償配布したという記録が残されている。これは、軍隊が移動する際に、銭が円滑に使用できるようにするために、
あらかじめ街道筋の町人に銭を慣れさせておくという、軍事的な目的によるものとされている。

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「十五人組合」）と呼ばれる両替商のグループが存在し、これに属する両替商らがそれ以外の一般の両替商とは異なるいわば公儀の両替商として、以下の４つの機能を果たしていた（作道［1969］）。
第一に、幕府の御用金に関する出納事務（「御用勤方」）、第二に、貨幣改鋳の際に発生する新旧貨幣の交換事務（「古金銀引替方」）、第三に、大坂市中に設けられた代官所で、摂津・河内・和泉・播磨の畿内４ヶ国から徴収した貢租の代金を預かり、これを江戸に為替で上納する、あるいは貸付金に利用するなどしたもの（「融通方」）、第四に、幕府から毎年紀州の熊野権現に祠堂金を奉納する慣習がみられたが、その場合、奉納金の維持・増殖を図るため、熊野三山貸付所からこれを貸付けて利殖の道を講じた（「名目方」）。
ここでは、このうちの第二の機能に着目し、公儀の両替商が、幕府による相次ぐ貨幣の改鋳とは切り離して考えられない、非常に重要な存在であったことに注目したい。文政の改鋳（文政２<1819>年）時の、新旧両貨の交換に関する鴻池家文書『金銀引替御用之元帳』（文政８<1825>年５月吉日〜）を詳細に検討した作道［1969］によって、貨幣改鋳時の新旧貨幣の引き替えに際しては、「金座などからの新貨の到着−その引き替え（新貨の拡散・流布）と旧貨の回収−旧貨の包改め（包くだされ封）−幕府への上納−幕府からの手当銀（被下銀）の交付」という一連の過程を辿ることが明らかにされた。その中で、鴻池両替店のような巨大両替商が、幕府の「御用両替」として、貨幣改鋳に伴う新貨拡散と旧貨の回収の「結節点」としての役目を担ったのである。
より具体的には、江戸の金座が新規に鋳造した文政金貨は、以下のとおり、決まった段取りにしたがって市中に流通していき、その業務を担った両替商は定められた報酬を得ていたのである。
江戸金座より大坂に向けて文政金貨を発送→＜半月間で江戸から大坂に到着＞→大坂の御為替三井組あるいは御為替十人組が金貨を受取り（御為替三井組と御為替十人組は、いずれも金銀の引替えに携わる大商人ないしそのグループを指す）→十五軒組合メンバーの両替商に割当て→＜１ヶ月間で新旧貨幣の交換を完了＞→鴻池善右衛門および米屋平右衛門（いずれも十五軒組合のメンバーで、両者は「両掛屋」ないし「掛屋」と呼ばれた）にて旧貨の包封を改め→御為替三井組あるいは御為替十人組あてに旧貨を上納
くだされ→幕府より、御為替三井組あるいは御為替十人組に対して手当銀（被下銀）を交付（約半年間分の累計上納高に対し、これに比例して手当銀を支払い。ここでは二朱金について、金１両＜＝銀60匁＞につき銀３分＜＝0.3匁＞、すなわち0.5％の手当てが支払われた計算）→十五軒組合の両替商に対して手当銀を分配

76 金融研究 /1999. 9

江戸時代における改鋳の歴史とその評価一連の作業の最後に、十五軒組合の両替商が御為替三井組などから手当銀と称される報酬を得るが、その報酬額の割合が、表１のとおり、幕府から手当銀を受け取った御為替三井組などとちょうど同じ（２朱金の場合で0.5%）であることは注目に
値する。

表１

三井組から交付された手当銀

十五軒組合の
両替商
合

計

引替え
二朱金高

手当銀

引替え
銀高

手当銀

45,000両（2,700貫目）

13.50貫目

6,400貫目25.60貫目（注）二朱金に対する手当銀の比率は、引替高に対して0.5%、銀は0.4%となる。
（出典）作道［1969］より作成

作道［1971］は、文政に引き続き、天保の貨幣改鋳期（天保12<1841>年〜）における新旧両貨の引き替え状況についても、鴻池家文書をもとに明らかにしている。
ここで紹介された『天保二年八月

吹直金銀引替一件之元帳』によれば、貨幣引き替えの基本的なスキームは文政の改鋳時と同じである。しかし注目すべきは、文書の中に「右御用中甚兵衛儀は証拠もの不及差出ニ」とあり、「銅山御用達」という特別の地位にあった住友甚兵衛は「証拠もの」すなわち証拠金は不要であると記されている点であろう。当時の規則として、新旧両貨の引替え業務を請け負うためには、幕府に対して原則として「証拠金」を上納する必要があったことが窺える。この証拠金制度の導入時期はわからないし、証拠金の金額についても、具体的なことは鴻池家文書からは明らかにならない。しかしながら、証拠金が存在したという事
実は、金座で鋳造された金貨が、両替商の信用に基づいて割り当てられたことを示唆しているといえよう。つまり、当時の幕府ないし金座と御用達を勤める大規模な両替商の間では、まず幕府側から両替商側に見返りとなる旧貨の受取りを待たずして引き渡されるという、高度な信用取引が営まれていたことを物語っている。当時、民間においては、節季払いという掛け売りが多く行われていたとのことであるが、こうした決済慣行と一脈通じるような取引が、幕府と両替商の間でも行われていたということは興味深い。
以上みてきたように、改鋳すなわち新旧貨幣の交換の際には、両替商が重要な役
割−金銀引替の結節点としての役割−を果たしていたわけであるが、「両替」という言葉のもつ意味について、作道［1969］は、「一般民間の要求により三貨相互の交換を行なうというきわめて一般的な意味と、それとは別に、改鋳にともなって新旧両貨の引替を実施するという公用的な意味とがふくまれていたわけで、このような二つの側面から、『両替』のもつ意味を考え直して行く必要があろう」と述べている。この点は、近世貨幣金融史を制度面から考察する際に最も重要な論点の一つとされる「両替商の機能と業務」という問題を考えるうえでも、きわめて意義深い

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指摘であるといえるだろう。さらにいえば、金貨中心の貨幣体系構築に欠かせない銀貨の（金貨単位の）計数貨幣化が明和期から安永期にかけて実施されることにな
るが、こうした計数銀貨が世の中に受け入れられるか否かという点で両替商の果たした役割も大きい。明和２（1765）年に発行された明和五匁銀は結果的には一般に受け入れられず、銀貨の計数貨幣化が実現するのは明和９（1772）年に発行された
南鐐二朱銀からとされている。この南鐐二朱銀の流通に関しては両替商が大きな役割を果たしたことが知られている（例えば、田谷［1963］）。

３. 貨幣改鋳の背景、効果と政策評価
本章では、江戸期に行われた貨幣改鋳の事例を個別に取り上げ、貨幣改鋳の際の経済情勢はそれぞれどのようなものであったか、改鋳の政策的狙いは何であったか、等について、江戸幕府によって対外公表された改鋳理由と比較しつつ論じることとしたい。その際、政策の効果はどのような形で現れ、その顕現メカニズムはどのようなものであったか、個々の改鋳をどのように評価できるか、成功したとした場合、それは幕府が意図したものであったか、単なる結果論であったか、という点を念頭に置くことにしよう。
江戸時代には、８回にわたって貨幣の改鋳が行なわれた3。貨幣改鋳の背景、効果と政策評価、個別の改鋳については項を改めて順次みていくこととしたいが、最初に結論を先取りする形で、江戸期の改鋳全般について、考えるべき重要なポイン
トについて論点整理を行なっておきたい。
第一に、貨幣改鋳の目的としては、大別すると、改鋳の計画・実行主体である幕府が、貨幣発行益（出目）を狙って、自らの財政基盤を立て直すために実施する場
合と、国内のインフレやデフレ、あるいは幕末においては国際通貨問題などといった、諸般のマクロ経済的な問題に対処するために実施する場合とに分けることができる。とくに後者の場合、経済統計などが存在しない当時にあって、幕府が改鋳の意思決定の際に依拠した情報は、市井や側近、学者たちの声であった。したがって、貨幣の供給量が実体経済に比して多いか少ないかの「感触」は掴むことができたが、適正な貨幣供給量を把握することはもとより不可能であり、新鋳金貨の発行数量や品位は、さほど厳格な計算に基づいて決定されたものではなかった。つまり、政策の効果を事前（ex ante）に予測・計測して改鋳政策を打ったわけではなく、それが成功するのも失敗するのも、事後（ex post）的な評価に過ぎない、と考えざるを得ない。その点、従来の教科書的な理解では、結果良ければ政策良しと受け取られ、3 正徳・享保期については、正徳小判と享保小判を別個の貨幣として分類することが多く、両者を別々の改鋳として分類する考え方もある。しかしながら、享保の金貨は、正徳改鋳のほぼ１年後に正徳金貨の品
位・重量を若干見直すことを目的で造られたもので、経済史・貨幣史的観点からみた場合、これらを別の改鋳と見なすことは適当とは思われない。本稿では、「正徳・享保の改鋳」という形で、一つの改鋳として扱うこととする。

78 金融研究 /1999. 9

江戸時代における改鋳の歴史とその評価

政策立案に携わった当時のブレインたちが賞賛されることが多いが、前述のとおり、当時の幕府関係者たちはそれほどまでに効果を事前に予想していたわけではないことには、留意する必要があると思われる。
なお、貨幣改鋳の目的については、宮本［1988a］のように、より財政要因を強調する考え方も存在する。すなわち、貨幣改鋳という手段は、本来的には幕府という一つの領主家産経済の財政を立て直すことを主たる目的として採用されたものであり4、それゆえにマクロの実物経済と貨幣経済とを均衡させる保証はなく、改鋳によって貨幣供給が過剰になったり過小になったりすることは避けられなかったと考えるのである。
第二に、改鋳に当たっては、当然のことながら新旧貨幣間の価値の維持に注意が払われた。すなわち、品位を低下せしめる改鋳の場合には、幕府に改鋳差益が生じ
ましぶるが、そうした差益を増歩すなわち旧貨の持参に対して新貨にプレミアムを付して交換に応じることによって、市民に還元するように取り計らったか5、あるいは新旧貨幣を等価交換することで、幕府のみが改鋳差益を享受することのみを目論んだかで政策意図に大きな違いが生じる。そして、その際に注意を払う必要があるのは、等価交換ではなく増歩を付けて交換するということは、金貨の実質的な価値が素材価値に応じて変化していたという点である。すなわち、金貨、例えば小判の額面価
値は、江戸期を通じて「一両」で統一していた。このため、一般に金貨は「計数貨幣」であり、銀貨などの「秤量貨幣」とはまったく異なる種類のものと解釈される6。
しかしながら、上で述べたとおり、同じ一両という額面をもつはずの新旧貨幣でありながら、改鋳に伴う交換に際して増歩という「プレミアム」が付されたということは、貨幣の価値が額面ではなく、金という貴金属の実質的な価値で捉えられていたことを物語っている。あるいはまた、改鋳時に、品位の異なる貨幣を通用させるための工夫、例えば新旧貨幣を混合して使用する際に、新旧貨幣の通用比率を定めることなどが行なわれていた点も、当時の金貨の価値が素材価値に拠っていたことの証左といえよう。
第三に、改鋳に伴うマクロ経済、とりわけ物価への影響をチェックする際には、トータルのマネーサプライを考慮しつつ、マネーと物価の関係を単純な因果関係に帰着させることなく注意深く検討せねばならない、という難問に逢着する。一例を挙げれば、改鋳とそれに伴う経済効果として、よくなされるのが、次のようなごく表面的な解釈である。すなわち、ある改鋳によって小判の品位を下げ、貨幣の供給量を増やしたために物価が上昇した、というものである。しかしながら、①品位の4 元文の改鋳については、一般には幕府財政上の理由からではないという解釈が多いが、しかしこれとて、米価水準を回復させることによって、旗本や御家人、領主層を救うという目的が背景にあったことを勘案すれば、やはり家産経済的な財政要因に基づくものという解釈が妥当性を帯びているといえよう。
5 無論還元とはいっても、幕府が改鋳差益の全額を還元するわけではなく、自らが十分な改鋳差益を確保したうえで、その一部を還元したという程度に過ぎない。
6 銀貨が、丁銀や豆板銀という秤量貨幣の形態から変質し、計数貨幣化するのは、18世紀後半になって、明和五匁銀や南鐐二朱銀が発行されるようになってからである。

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問題とマネーサプライの問題は、上述のとおり増歩か等価交換かという問題を孕んでいるため、一概には結論が出し得ないこと、また、②マネーが増えると物価が上がるといった素朴な貨幣数量説に立つマネーと物価の関係が、果たして本当に成り立つのかどうかという点については、当時の経済社会状況を踏まえて詳しく検討する必要があること、そして、③マネーサプライについて考える場合には、金貨のみならず、マネーの総量を問題にすべきであること、④江戸時代には全国の市場は統合されておらず、各市場において独自に成立している物価を全国レベルで評価する指標が存在していなかったこと、の４点についてはとくに慎重な配慮が必要であろう。
江戸時代のマネーサプライの総量については、当時マネーとして金、銀、銭など
性格や種類の異なる金属貨幣のみならず、藩札や私札といった紙幣が使用されたこともあって、計測は困難を極める。しかしながら、表２のとおり、岩橋［1976］は、
従前のさまざまな推計値をもとにしつつ、それに修正を施す形で、江戸期を通じた金貨と銀貨（秤量銀貨と計数銀貨を別にしたもの）の流通量についての推計を行なうことにより、金貨と銀貨という、当時の高額貨幣についてのトータルなマネー流通量を算出している。これに基づいて年平均のマネーの増加率を計算することにより、以下の興味深い事実を読み取ることができる。
①元禄・宝永の改鋳によって、金・銀貨の流通総量が約５%程度（年平均＜以下同様＞）増加したこと。
②宝永の改鋳では、金貨の流通量は減少しているものの、銀貨が増加したため、全体の金・銀貨の流通量が増加したこと。
③正徳（および享保）の改鋳によって、一転して金・銀貨の流通量は２%程度の減少に転じたこと。
④元文の改鋳後は、金・銀貨の流通量は長期にわたって概ね横這いで推移したこと。
⑤文政の改鋳後は一貫して金・銀貨の流通量は増加するが、天保期の踊り場的な状態を経た後は、幕末から明治にかけて９%近い急激な伸びを示したこと。

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江戸時代における改鋳の歴史とその評価

表２

江戸時代における金貨・銀貨の流通量の変遷
単位：千両（金貨換算）、
（
金

貨

銀

貨

合
うち
秤量銀貨

うち
計数銀貨

）内構成比概算%
計
年平均増加率

元禄８（1695）年

10,627
(76)

3,333
(24)

3,333
(24)

0
(0)

13,960(100)—

宝永７（1710）年

15,050(58)

10,755(42)

10,755(42)0(0)

25,805(100)

4.2%

正徳４（1714）年

13,570(43)

18,120(57)

18,120(57)

0(0)

31,690(100)

5.3%

元文元（1736）年

10,838(52)

10,204(48)

10,204(48)

0(0)

21,042
(100)

-1.8%

文政元（1818）年

19,114(65)

10,141
(35)

4,208
(15)

5,933
(20)

29,255(100)

0.4%

天保３（1832）年

23,699(52)

22,165
(48)

5,361
(12)

16,804(36)

45,864(100)

3.3%

安政５（1858）年

28,315(54)

24,438
(46)

3,902
(7)

20,536(39)

52,753
(100)

0.5%

明治２
（1869）年

74,321(57)

55,904
(43)

3,512
(3)

52,392(40)

130,225
(100)

8.6%

（出典）岩橋［1976］より作成

以上のように、改鋳の背景や影響あるいは政策的な効果について考える際には、さまざまなポイントを考慮する必要があるが、そうした準備を踏まえつつ、以下では江戸期の個々の改鋳について、個別に検討していくことにする。

（１）元禄の改鋳
慶長幣制の制定からほぼ１世紀を経た元禄８（1695）年、幕府は新規貨幣の発行を実施する。この間の社会経済の変遷について簡潔に述べるとすれば、幕藩体制の確立過程と概ね一致するということができよう。すなわち、慶長から寛永に至る40余年間はその成立期に相当し、以後寛文までの30余年間はその整備・充実の時期であり、それが延宝期以降には安定期に入り、これから元禄期にかけての20余年間が本格的に繁栄した時期であった、ということができる（日本銀行調査局［1974］）。
かねとくに、いわゆる「米遣いの経済」から「金遣いの経済」へと徐々に移行を遂げた時期という観点からみれば、元禄改鋳を実施する以前の寛文年間（1661〜1673年）
に目を向ける必要があろう（三上［1989］）。寛文年間が、来たるべき元禄期以降の81

貨幣経済定着に向けた一つの大きなステップであったとする証拠としては、この時期に庶民の通貨ともいえる寛永通宝が大量に鋳造されたという事実や、寛文10（1670）年には有力な両替商によって「十人両替」と呼ばれる組織が作られたことも挙げることができる。また、井原西鶴の『日本永代蔵』（貞享５<1688>年）や熊沢蕃山の『集義和書』（寛文12<1672>)年）など、当時の経済社会における貨幣使用の広がりについて書かれた書物が、この時期に相次いで執筆・刊行されたことも特徴的な動きといえよう。こうしたさまざまな事実により、寛文期、すなわち江戸期の幣制が創始されてから70年も経ない時期に、貨幣的経済が著しく進展していたことを窺い知ることができる。
さらに三上［1989］は、いわゆる損傷小判（切れ金ともいう）や軽目小判（軽目金ともいう）など、長期に及ぶ流通の結果、不完全となった小判が、寛文年間に入って急速に増加したという事実にも注目すべきとしている。損傷小判とは、切れや割れなどの瑕疵のある金貨であり、軽目小判とは使用による自然的摩滅でその重量が公式規定よりも軽くなった金貨をいう。慶長金貨は元々品位が高い良質の金貨であったが、慶長６（1601）年に初めて鋳造されて以来おおよそ半世紀を経て切れ金や軽目金が大量に出現するようになったということは、慶長金貨がそれだけ一般に使用されたということ、裏を返せばこの間に貨幣的経済が発展・普及を遂げたということを示唆しているといえよう。
さて、そうした貨幣経済の進展のもとに行なわれた元禄改鋳ではあったが、その最初のきっかけが、金座から幕府への建議であった点は興味深い。貨幣経済の進展を示す上記のさまざまな事例と時を同じくする寛文期に、慶長金貨に銀を加えて増鋳することにより貨幣の鋳直しを行うことを最初に計画したのは、金座であった。
すなわちこの頃になると、わが国における金の産出量は目立って減少するようになり、その結果「分一金」と呼ばれる鋳造数量に比例した歩合報酬を受け取っていた金座は、著しい収益の減少に見舞われるようになる7。こうした事態を打破するために、金座は幕府へ改鋳に関する建議を実施したが、この建議は時の老中であった土屋数直（但馬守）によって却下された。却下の背景は必ずしも明らかではないが、その主因としては、幕府財政がそれほど逼迫したものではなかったことがあるのではな
いかといわれている（日本銀行調査局［1974］）。しかしながら、元禄年間に至っていよいよ財政難に直面した幕府が8、過去の書付を潤色し、品位を低下せしめる改鋳によって出目（改鋳差益）が獲得できるというシナリオについて検討した結果、勘定吟味役の荻原重秀がこれを採用するに至ったのである。

7 分一金の｢分一｣とは百分の一の意味で、初代後藤庄三郎光次が徳川家康から慶長金の鋳造を命ぜられた時、出来高100両につき10両を鋳造諸雑費として下賜されたのに始まった名称である。この比率は時期により異なった。
8 延宝〜天和期には、幕府が備蓄用に蓄えていた金分銅のほとんどが、また銀分銅の過半が既に鋳潰されていたといわれている。

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江戸時代における改鋳の歴史とその評価

このように、元禄改鋳は、時間の差こそあったが、金座と幕府の利潤動機が一致したところにその政策立案の根拠があった点が興味深いといえよう。
なお、『寛保集成』（1757年）によれば、元禄の改鋳の際に発出された幕府の布告は以下のとおりであった。
元禄八亥年八月
一金銀極印古く成候に付、吹直すべき旨仰せ出さる、且つ又近年山より出候金
銀も多クこれなく、世間の金銀も次第に減シ申すべきニ付、金銀の位を直シ、世間之金銀多く成候ため、此度仰せつけられし候事、
一金銀吹直し候ニ付、世間人々所持之金銀公儀え御取上成さるるにてハ之れ無く候、公儀之金銀、先ず吹き直させ候上にて世間え出すべし、其の時に至り、諸事申渡すべき事、右、心得のため、先達て申聞け候、以上
まず、①金銀貨に打刻された極印が年月を経て不鮮明になったこと、次いで、②金・銀貨の数量が不足しているため、現行の慶長金銀を回収し、金銀の品位を直して数量不足を補うこと、というのが表向きの理由である。このお触書の中に、上で詳しくみてきたような幕府財政の逼迫に関する文言が一つも書かれていないのは大変注目に値する。
この改鋳によって、元禄小判の重量は、慶長小判の17.85グラムから変化はみられないものの、元禄小判の品位は、慶長小判の84.29%から57.36%へと３割以上減
少した。増歩は、改鋳当初は慶長小判100両に対して元禄小判101両すなわち１%のプレミアムで引き替えられた9。
元禄金銀の総鋳造量は慶長金銀よりは少なく、また慶長金銀との品位差を理由に退蔵された慶長金銀が多かったこと（いわゆるグレシャムの法則）、またオランダ船による金貨の海外への持ち出し（金流出）がかなりの数量にのぼったこと10 等を勘案すれば、民間部門の名目貨幣の増加率は、元禄の改鋳によって年間平均でみてたかだか４%であったに過ぎない（岩橋［1976］）。さらに、当時の経済には相当のデフレ・ギャップがあったと考えられることから、貨幣改鋳は物価をさほど上昇させることなく、実質所得を上昇させる効果をもっていたものと思われる。元禄期における都市の繁栄や町人文化の興隆など、いわゆる元禄繚乱の姿は、貨幣収縮下の経済では現出しなかったであろう。そうした意味で、元禄改鋳は幕府財政を潤すと同時に、経済全体にとってはすぐれたリフレ効果を発揮したと思われる（速水・宮本［1988］）。
9 慶長金100両に対する元禄金の引替割合は、当初の101両から、宝永５（1708）年に103両、宝永６（1709）
年には105両と、漸次引き上げられた。
10 新井白石は、『本朝宝貨通用事略』の中で、正保５（1648）年〜宝永５（1708）年までの金流出高を240万両と推計している。これは慶長金の推定鋳造高約1,470万両の15%強に相当する。しかし岩橋［1976］は、
この推計は過大であるとして、その他さまざまな推計結果も勘案しつつ、160万両に下方修正している。

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（２）宝永の改鋳
宝永７（1710）年４月、幕府は以下の制令を発令して、宝永小判および宝永一分
金の鋳造を行った。『誠斎雑記』という書物によれば、宝永金の鋳造は４月15日に金座に対して命じられ、金座はこれを受けて同月19日より鋳造を開始、同月27日には通用が開始されたとされている。また、『寛保集成』（1785年）によれば、その際発せられた御触書は次のようなものであった。
一先年新金吹直し之有る処、金之位悪敷、折損しも出来、通用不自由之事候、之に依り、今度古金之位ニ吹直仰付られ候、然共金之位宜敷吹直候ニ付てハ、金子之数も減し候間、世間之金子も増候様ニ、今度小判壱分判共ニ少々小形ニ吹き直され候事、一弐朱判は向後相止め候間、所持之分引替申すべき事、一新金出来次第段々世間へ之を出すべく候間、只今迄之金と新金と取交、大小のかまひなく通用仕るべく候、尤両替之儀ハ只今迄之金子同前たるべく候、
一先年吹替より依然之古金所持之者ハ、勝手次第新金と取交、通用仕るべく候、
然るに於ては諸色商売之代に相渡候は、新金壱両之相場に古金ハ拾匁増之積請払仕るべく候、但し後藤方又は両替屋方にて引替候時分は、其余之歩増銀候義は相対次第仕るべく候、（以下３ヶ条省略）
すなわち、①元禄金は品位が低く、折れたり損傷することもあって、通用に不便が多いので、古金（慶長金の意）と同じ品位の金貨に吹き直す、ただし貨幣の流通量を減らさないように、多少小形にする、②元禄二朱金は廃止するので、所有しているものは引き替えること、③新金（宝永金の意）が広く流通するまでの間は、古金も同様に使用すること、などが書かれている。
この改鋳によって、宝永小判の重量は、9.375グラムと、慶長小判や元禄小判の17.85グラムに比べて半分近くにまで大幅に軽量化する。また、宝永小判の品位は、御触書にもあるとおり、元禄小判の57.36%に比べて大幅に上昇することとなり、
慶長小判と全く同じ84.29%に戻される。増歩は、元禄小判100両に対して宝永小判
102両２分、すなわち2.5%のプレミアムで引き替えられた11。
宝永の改鋳は、新井白石が『折りたく柴の記』の中で「これ（改鋳差益）を以てつねにその（幕府財政の）足らざるところを補ひしに」と書いているように、幕府
財政の補填が最大の目的であった。元禄の改鋳から15年という比較的短い期間で再び安易な出目獲得に走ったのが宝永改鋳のエッセンスといえよう。事実、日本銀行調査局［1974］の試算によれば、宝永改鋳による出目は591万両（うち金貨による出目235万両、銀貨による出目356万両）と、巨額の出目を獲得したとされる元禄改11 同時に、当時まだ流通していた慶長金に対しては、100両に対して宝永金120両と、実に20%もの増歩が付けられた。これは、幕府がそれだけ品位の高い慶長金の回収に意欲的であったことを物語っている。

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江戸時代における改鋳の歴史とその評価鋳による出目（474万両＜金貨374万両、銀貨100万両＞）をさらに25%も上回っている。
この改鋳の結果、宝永７（1710）年から正徳４（1714）年（宝永改鋳の次に実施された正徳の改鋳時）の間に、貨幣流通量が23%増加（年平均5.3%）したのに対して、米価は81%もの急激な上昇（同約15%）に見舞われることとなった。このため、宝永改鋳を評価するとすれば、速水・宮本［1988］が述べているとおり、改鋳による巨額の改鋳差益やそれを原資とする急激な財政支出の膨張によって、元禄の改鋳以降、既に均衡状態に達していた当時の経済に対してインフレ・ギャップを生じさせた可能性が非常に高いといえるだろう。したがって、宝永の改鋳はタイミングの悪い貨幣政策であり、一応の成功を収めた元禄改鋳とは異なる結果をもたらしたものであった12。

（３）正徳・享保の改鋳
正徳４（1714）年５月15日、幕府は４部からなる長大な御触書を出した。その冒頭には以下のように記されている。
慶長年中定置れ候金銀の法、元禄年中ニ至て始て其品を改められ、宝永の初、ふ
たたひ銀の品を改められ候よりこのかた、諸物の価も年々に高直になり来り、世の難儀に及ひ候によりて、前御大御治世の始より、金銀の品、慶長の法のことくになし返さるへきよし、御本意に候といへとも、近世以来諸国山々より出来り候
金銀の数、古来のことくに無之候を以て、たやすく其沙汰に及はれす候すなわち、元禄・宝永の改鋳によって年々物価が上昇するようになったため、金銀の品位を慶長期の水準に戻すという趣旨である。この時期は、前項でも述べたとおり、多大なインフレに見舞われていたことから、改鋳によって物価を下げるという目的が大きかったが、それに加えて、「貨幣の品位は家康時代と同様に高くあるべし」という一種の貨幣哲学（新井白石の貨幣観）を背景に、貨幣の品位を慶長時代に戻すことを目的として実施されたものというのが大きな特徴である。
この改鋳によって、正徳小判の重量は17.85グラム、品位は84.29%と、慶長小判と寸分違わぬものに戻され、通用の際も正徳金は慶長金と全く同等とされた。これに対して、含有純金量が正徳金に比べて少ない元禄金や宝永金は、100両につき正
徳金51両１分という具合に、ディスカウントで引き替えられ、額面の２分の１で通用させられた。

12 宝永改鋳を指示した荻原重秀にとって不運だったのは、正徳４（1714）年から６（1716）年にかけて西日本
で凶作が頻発したことであった。本文で述べた事情にこうしたサプライ・ショックが加われば、物価の騰貴は一段と激しいものにならざるを得ない。

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なお、正徳改鋳の翌年（正徳５<1715>年）には、後年になって享保金と呼ばれる小判・一分金が発行される13。これは、正徳金の品位が、慶長金の中でも初期のものの品位（84.29%）に等しく、後期のものに当たるいわゆる「見増の位」（86.79%）に比べて低かったことが問題となったために、後者の品位をもつ貨幣として新たに鋳造したものであって、経済的な要因で鋳造・改鋳されたものではない。
この改鋳については、表２にもみられるとおり、貨幣流通量が江戸時を通じて初
めて約２%（年平均）の減少に転じたこともあって、一般にはデフレーショナルな圧力をもたらしたとされることが多い。これに加えて、宮本［1988］は、徳川吉宗による緊縮財政政策や、享保期の貢祖増徴政策によって、そうしたデフレインパク
トが強化された可能性を指摘している。

（４）元文の改鋳
元文元（1736）年５月、幕府は以下のような御触書を出して貨幣改鋳を宣言した（『寛保集成』1834年）。
覚
一世上金銀不足ニ付、通用不自由之由相聞候に付て、此度金銀吹改められ候事、
一此度吹改候金銀相渡候儀、慶長金・新金ハ百両之替り百両、乾字金ハ弐百両ニ百両、慶長銀、新銀ハ拾貫目之替り拾貫目引替、相渡すべく候間、右引替之格を以て、書面之金銀差別無く取交え、請取方・渡方・両替共、滞無く通用致すべく候、尤上納金銀も同前たるべき事、
一吹改候金銀、金座・銀座より増歩差出、引替うべく候、員数之儀は、引替金百両ニ付増し歩金六拾五両ツゝ、引替銀壱拾貫目ニ付増歩銀五貫目ツゝ、相渡すべ
く候事、（以下省略）
すなわち、①金銀貨幣が不足し、通用に不自由を来しているという話をよく聞くようになったので、改鋳することとした、②通用に当たっては、元文金と慶長金や正徳（享保）金は同価値として用い、宝永金は200両につき元文金100両の割合で用いること、③引き替えの際は、慶長金ならびに正徳（享保）金100両につき元文金
165両、慶長銀ならびに正徳（享保）銀10貫目につき元文銀15貫目で引き替えること（すなわち、金貨については65%、銀貨については50%の増歩を付けること）、④諸物の価格はすべて元文金銀建てとし、上納金銀についても同様に取り扱うこと、などが記されている。
この改鋳によって、元文小判の重量は13.125グラムと、正徳・享保小判の17.85グ
ラムに比べて軽量化したうえ、品位は65.71%と、正徳小判（84.29%）、享保小判13 享保という元号は、1716年に正徳から改元されて採用となる。

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江戸時代における改鋳の歴史とその評価（86.79%）に比べて25%程度低下した。この結果、元文小判の含有純金量は8.6グラ
ムと、正徳・享保小判の約15グラムに比べて半減することとなった。
元文改鋳の目的については、御触書では（例の如く）貨幣数量の不足を挙げているが、『三貨図彙』によれば、「今辰年五月に改元アリテ、元文ト云、今年今ノ文金銀ニ吹改アリテ、諸物相場文金銀ヲ以テ交易ス、米一石六十目前後、此ノ文金銀、元禄以来正徳迄ノ金銀位ノ宜シキ、全ク其中庸ヲ得タリ、公私共ニ便ニシテ、万代不究ノ善政ナルモノナリ、コレ」として、米価の水準を引き上げることに目的があった
ことを強調している（しかも「万代不究の善政」とこの改鋳を高く評価している）。
また、元文の改鋳においては、新旧貨幣の交換の際に、金貨は65%、銀貨では50%と多額の増歩が付された点も特徴である。このことは、新保［1978］のいうよ
うに、「改鋳益金の収得を犠牲にして、新貨の流通を促進するという方向であった」
ことを示している。当時の経済状態は、正徳・享保の改鋳で生じた金融逼塞が悪化
して潜在的な供給余力がかなり高まっているなど、デフレギャップが高い水準にあったと思われるため、元文の改鋳によるマネーサプライの増加は「干天の慈雨」のごとく、経済の拡大にプラスの効果をもたらしたものと思われる（速水・宮本［1988］）。
このように、元文の改鋳は、貨幣の重量のみならず品位をも引き下げた改鋳ではあったが、それまでの改鋳でしばしばみられたような幕府の安直な利潤動機から実施されたものではなく、「デフレ対策」というマクロ経済政策として行われた点が最大の特徴であり、やや踏み込んだ言い方をすれば、我が国において初めて事前に意図した（ex ante）貨幣数量調節であったといえよう。また、元文改鋳は、直後に物価急騰をもたらしたとはいえ、増発貨幣はその後の市場経済の発展によって吸収され、むしろ物価の低下を帰結したという評価もなされている（宮本［1988a］）。
なお前述のとおり、元文の改鋳においては、金貨の含有純金量が旧金貨の約半分と、大幅に減少したことから、それまで小判１両＝銀58.50匁とほぼ公定相場並みであった金銀貨の相場は、改鋳直後には小判１両＝銀49.20匁となり、金貨が銀貨に対して急落した。しかしながら、「幕府の強硬な引き下げ策」（日本銀行調査局［1974］）もあって、金銀貨相場は、改鋳からわずか５年後の寛保元（1741）年には、
小判１両＝銀60.70匁と、公定相場にまで回復した。

（５）文政の改鋳
元文の改鋳の結果、米価はほぼ一石一両で推移し、幕藩体制の基盤が約80年間にわたって安定的に推移することになるが、文政元（1818）年に始まる文政の改鋳は、幕末に向けての貨幣数量の大幅な膨張の先駆けをなすものであった。この年が近世
貨幣史上のエポックであったことは、斎藤［1980］の次の記述に明瞭に述べられている。「文政元年、1818年は近世後期物価史上の転換点であった。この年から1820
年にかけて幕府は金銀貨の改鋳を行い、その結果として貨幣流通量が40%もの膨張をみたからである。その影響はいうまでもなく大であった。物価は1820年を底として長期的上昇局面に入ったのである」。

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文政元年の二分金（いわゆる真文二分金）に始まり、さまざまな貨幣が品位を下げて改鋳されたため、御触書も多く出されたが、その中でも文政２（1819）年に出された金貨改鋳の際の御触書は次のようなものであった（『天保集成』）。
（上略）今以て瑕金之れ有り、畢竟元文之度吹替之儘ニて、此上年を経候ニ随ひ、
弥瑕金も多く相成、際限も之れ無き儀、世上之難儀たるへく候、之れに依り後年迄瑕之憂之れ無きため、此度小判金是迄之目方を以、厚めに吹直し仰付られ候、（下略）
このように、貨幣の状態が悪化したことを改鋳の主因に挙げているが、この頃のいえなり

幕府では11代将軍家斉の奢侈な生活のための費用捻出が最大の目的となっていたことがよく知られている。例えば田谷［1963］は、「文政期の改鋳は、出目の収得のみが目的であって、通貨政策というべき一定の計画性がなかった。この点は、元文期の改鋳に対してはもとより、後にみるがごとき天保の改鋳と比較しても、その無計画振りが目立っている。即ち、江戸城の大奥につながる将軍の私生活費を捻出するため、出目あるところ、金と銀とにかかわりなく、あさり尽くしたのであった」
として、この改鋳を「露骨な収奪」（田谷［1963］）であると断じている。
この改鋳によって、文政小判の品位は56.41%と、元文小判（65.71%）に比べて一段と引き下げられた（ただし重量については13.125グラムで不変）。因みにこの品位は、江戸期の小判の中で最低のものである。引き替え、ならびに通用割合は、
元文金100両につき文政金100両と、増歩はまったく付されず、この改鋳が差益目当てであったことが如実に表れている。
文政の改鋳で注目すべき点は、従来の小判、一分金に加えて、二分金、一朱金が発行されたことであろう。文政小判、一分金の金の純分量はそれぞれ7.3g、1.8gと4:1の関係を保っているが、文政（草文）二分金、同一朱金の純分量はそれぞれ3.2g、0.2gと小判、一分金に比べて実質価値が低くなっている。これらの低額貨幣
は、金の純分量にリンクしないという意味で、実質価値に拠らず額面で通用する貨幣とみなすことが可能で、これが後の金貨自体の額面貨幣化に繋がるという重要な意味をもつと考えられるのである。

（６）天保の改鋳
天保期の改鋳は、金銀さまざまな貨幣が非常に短期間のうちに、効率良く行われた点が一つの特徴である。すなわち、まず天保８（1837）年11月に五両判、小判、一分判が、翌月の12月に丁銀、豆板銀、一分銀が相次いで改鋳された。
金貨改鋳についての御触書は次のようなものである。

88 金融研究 /1999. 9

江戸時代における改鋳の歴史とその評価

世上通用金、慶長以来度々吹替えニ付ては、自然金位古今異同之ある之儀は勿論之事ニ候間、兼て悉最上之位ニ吹改之御趣意も之れあり候得共、容易ならざる儀ニ付、此度慶長金位之通新規判金吹立、壱枚ニ付金五両通用之積り仰出され候間、銀銭とも両替小判壱分判二朱金同様之割合ニ相心得、滞無く通用致すべく候、（以下略）
この改鋳によって、天保小判の重量は11.25グラムと、元文小判や文政小判の13.125グラムに比べて軽量化された（品位は、文政小判56.41%→天保小判56.77%とほぼ横這い）。
改鋳が物価上昇を導くメカニズムについて、新保［1978］は、天保・文政期の改鋳と元文期の改鋳とを比較して、興味深い議論を展開している。まず、元文改鋳においては、改鋳（含有純金量は減少）→増歩交換方式による新旧通貨の交換→貨幣供給量の増大→物価の上昇というプロセスが進行した。
これに対し、文政・天保の改鋳では、新旧通貨の等価交換方式がとられたことか
ら、幕府は巨額の改鋳差益金を取得し、これを財源として新貨を鋳造し、財政支出増加を通じて市場に投入していったために、物価上昇を招いた。つまり、改鋳（含有純金量は減少）→等価交換方式による新旧通貨の交換→幕府財政収入の増加→幕府財政支出すなわち貨幣発行量の増加→有効需要の増加→物価の上昇という連鎖が生じたと考える。こうした財政支出増加の効果は徐々に現れたことか
ら、文政・天保期の物価上昇は元文期に比較して漸進的であった。宮本［1988a］によれば、財政支出という実物の乗数効果と貨幣供給量増加によって総需要曲線が上方にシフトし、物価が上昇したという筋書きとなる。こうしたことから、新保［1978］は、文政・天保期の貨幣改鋳・財政支出増加は、単に物価上昇をもたらしただけではなく、有効需要の拡大を通じて経済発展に刺激を与え、「インフレ的成長」を開始させたとしている。

89斎藤［1980］は、こうした新保説に対して、以下のとおり興味深い４つの疑問点を投げかけている。すなわち、第一に、当時の経済全体に占める幕府財政のウエイ
トはさほど大きくなかったことから（対GNP比で５%以下）、幕府が取得した改鋳差益が莫大であったとしても、それを原資とする財政支出増加の効果（乗数効果）
はさほど大きくはなかったのではないか。第二に、財政支出はまず江戸・京都・大坂の三都において支払われたために、「輸入」の依存度が高い三都における需要が拡大し、ひいてはその他の地方の三都への「輸出」に対して刺激が与えられたと考えられるが、地方における供給の弾力性はそれほど大きなものではなかったのではないか。第三に、文政・天保の改鋳時には、財政支出増は貨幣供給量の増加を伴っていたことから、理論的には利子率の低下を通じて投資が増加すると考えられるが、当時において投資の利子弾力性がどれほど大きなものであったかは疑わしいし、また利子率が低下したということも、既存のデータからは確認できない。さはさりな
がら、第四に、投資が利子率に対してそれほど感応的ではないと仮定しても、持続的なインフレーションに基づく期待利潤率の上昇によって、また藩札発行や専売制の実施、国産奨励などといった諸藩の経済政策により、投資関数が変化して生産拡大効果をもたらした可能性が高い。こうした斎藤の指摘に対しては、再度反論がなされている14 が、いずれにせよ、ここで展開された新保−斎藤論争とも呼ぶべき議論は、貨幣改鋳が物価に及ぼすメカニズムを、それまでの単純な貨幣数量説的な見解から、経済の相互依存関係をより深く考慮に入れつつ検討し直したものであるといえよう。

（７）安政・万延の改鋳
幕末に行なわれた二つの改鋳、安政ならびに万延の改鋳は、よく知られているよ
うに、幕末の開港と、それによって表面化する内外の金銀比価の乖離がもたらしたわが国からの金貨の流出に対処するために実施された。安政元（1854）年に締結された日米和親条約以降の両国の交渉や、改鋳に至る経緯など、詳細は三上［1989］
ないし山本［1994］などに詳しく書かれているため、ここではあえて繰り返さない

14 新保［1985］で展開されている反論は次の通り。
(a) 財政支出増加による有効需要増大だけでは、文政期以降の｢インフレ的成長｣が可能となったとみることは正しくない。停滞から成長への局面転換に対して｢呼び水｣的役割を果たしたことは間違いない。
なお、梅村又次氏はインフレにおける実質賃金の低下が利潤増大を生み、投資拡大に帰結した点を強調して、新保仮説を補強した（新保＝梅村仮説）。
(b) この時期における成長は非農業部門を中心としている。国産奨励の対象となった地方特産物は、隔地
間市場を対象としているから、三都における需要拡大は地方特産物の生産に対して刺激を受けたことは否定できない。また、非農業部門の供給弾力性は当然農業部門より大きく、幕末期におけるインフ
レは長期にわたって持続したから、供給の拡大も漸進的に行なわれることになった。したがって供給の弾力性の問題はほとんど考慮することはないのではないか。
(c) 貨幣供給の増加が直ちに利子率の低下をもたらすことはないし、また、当時における投資は利子率に対して感応的であったとはいえない。
(d) 持続的なインフレに基づく期待利潤率の上昇、藩札発行や専売制の実施、国産奨励などの諸藩の経済政策が、幕末期の成長に大きく寄与した点については、まったく異論はない。

90 金融研究 /1999. 9

江戸時代における改鋳の歴史とその評価が、開国によって生じた金貨の流出については、単なる金銀比価の内外格差の問題として捉えるのではなく、当時、金貨を中心とするわが国の貨幣体系において補助
貨的な位置付けにあった銀貨が、日米通商条約によって金銀複本位制体系における銀貨という位置付けに変えられてしまったことが、結果として内外格差を発生させることになった、という視点を重視することが必要と思われる。
これらの改鋳によって、小判の品位こそ天保期の56.77%で低水準ながら一定であったものの、小判の重量は、天保期の11.25グラムから、安政期には9.0グラム、万延期には3.3グラムと、つるべ落しのごとくに激減するのである。
幕末に実施された貨幣改鋳の最大の特徴は、江戸期の貨幣史において再三にわたってみられたような、幕府財政の立直しや財政資金の調達を主たる目的としたもの
でも、あるいは元文の改鋳時のような景気・物価対策を目的としたものでもない。
それらは、従来の閉鎖経済体系のもとでの貨幣制度を、開放経済体系に合わせるために実施されたものであり、その意味で「国際均衡を回復するために、国内均衡を犠牲にして行われた貨幣改鋳」（新保［1978］）であったといえよう。速水・宮本［1988］が看破したように、幕末以前の貨幣改鋳においては、貴金属貨幣を基本通貨としながら、その量・質を通貨当局がフリーハンドで管理するために、国内の貴金属市場を外国のそれから隔離し、さらに国内市場をコントロールできなければならない。その意味で、開港以前において、目的や結果はどうあれ貨幣改鋳という政策手段が可能であったのは、それまでの鎖国体制下における金・銀貨の輸出規制がかなりの効果を発揮するようになっていたためといえるだろう。
こうした改鋳の結果、万延元（1860）年以降、ハイパーインフレーションが発生する。表２でみられるように、安政６（1859）年の開港後、明治２（1869）年までの間に、名目貨幣量は5,300両から1億3,000万両と、10年以上にわたって年率９%近い比率で急激に増加する。この急激な貨幣供給量の増加が物価騰貴をもたらしたことは疑いない。新保はこのインフレーションを、その激しさと要因の国際性からみて、「価格革命」と呼んでいる（新保［1980］）。
幕末の物価騰貴の過程において、実体経済がどのような動きをたどったかについて、宮本［1988a］は「論じることは難しい」としながらも、万延改鋳が長期のイ
ンフレ趨勢のなかで断行されたものであること、また、この貨幣政策が国内要因ではなく国際的な要因に基づいて実施されたことなどを挙げ、実体経済にプラスとなるような要素は見当たらないとしている。

91

４. 残された課題
江戸時代の貨幣制度の歴史は、人々の間で取引手段として用いられていた金、銀、銭を幕府が基準化し、いわゆる国家貨幣としての体系を構築していく過程であったと考えられる。
こうした貨幣制度の歴史を、16世紀末、17世紀初めの錯雑とした貨幣状況（計数
金貨・秤量銀貨・銭貨の併存、国際通貨・全国通貨・地方通貨の機能･役割分化が未確立である状況）から出発して、鎖国という｢閉鎖体系｣のもとで、日本が貨幣統合を実現しつつ、自前の統一的な貨幣制度を確立するまでのプロセスであると考えれば、これは、一般的な貨幣発展のプロセスを２世紀半に凝縮して「純粋培養」したものと捉えることもできる。わが国が即時に貨幣制度を確立した時期が、イギリスにおいて金本位制が確立する時期と符合している点もきわめて興味深い。
こうした貨幣制度確立のプロセスにおいて数度にわたって実施された貨幣改鋳は、その主たる目的であった幕藩体制の維持という点では十分な成果が得られたとはいい難いが、閉鎖体系の中での経験の積み重ねが、体系的な貨幣制度の確立という形で結実したことは評価に値すると思われる。また、そうした制度確立の過程で、両替商をはじめとするさまざまな金融取引形態が整備されていったことも注目すべき点であろう。
金貨、銀貨、銭貨の実際の流通実体については不明な点も多い。全国通貨といわれているこれら徳川政権の正貨が、具体的にどのような取引に用いられていたのか、あるいは中央と地方の間における貨幣の流通実体が如何なるものであったのか、等の点は改鋳の影響を考えるうえでも、また貨幣史的な観点からも大きな研究課題であるといえよう。また、江戸時代には、正貨に加えて地方における藩札の発行・流通がみられており、これらの使用実態をも踏まえて正貨の改鋳の効果を考える必要があると思われる。
改鋳された貨幣が実社会に流通していく過程では、両替商が大きな役割を果たしていたことは間違いのないところであるが、具体的に旧貨幣の還収や新貨幣の発行にどのように関わっていたのかについては、必ずしも明らかにはできていない。また、例えば金貨の改鋳についてみた場合、金の含有量を減らした部分には銀が増量される形で品位の改定が行なわれるが、そうなると、銀は如何なる方法で調達するのかという問題が生じてくる。金貨と銀貨の改鋳がほぼ同じ時期に実施されることは、このことと関係するのか、あるいは金座と銀座の間での銀の取引が行われたのであろうか、といった点については今後の研究を待たなければならない。

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江戸時代における改鋳の歴史とその評価

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