2013年度関西英語教育学会（第18回）研究大会

概要

6月9日（日）10:55〜11:50 !

研究発表・事例報告（①10:55〜11:20 ②11:25〜11:50）【第1室】① 研究発表:効果的辞書検索に資する新概念「形文検索主義」—『コウビルド英英辞典（改訂第 7 版）』の場合—
秦 正哲（兵庫医療大学）
本研究の目的は，効果的辞書検索に資する新概念である「形文検索主義」について理論的に考察することである。英語辞典を検索する場合，中級学習者であっても，多くの場合，機械的に語義説明欄において第1番目に記載された語義から順に検索を行うと考えられる。こうした検索法を順序検索と呼ぶ。しかし，使用対象辞書によっては，順序検索は合理的ではない場合がある。『コウビルド英英辞典（改訂第7版）』の場合，その編集方針に照らせば，形文検索主義に依る辞書検索方法を援用することが合理的であると理論付けられる。形文検索主義とは，辞書検索において形文検索を実行することが合理的であるという考えを意味する。形文検索とは，形式準拠検索を優先実行し，その後に文法準拠検索を実行する検索方法を意味する。形式準拠検索とは，検索対象語彙項目の言語形式に基づく検索方法を意味する。形式準拠検索は句動詞および成句に適用される。文法準拠検索とは，検索対象語彙項目に係わる文法情報に基づく検索方法を意味する。文法準拠検索は，語彙素同士の結合関係程度が十分に強くないため成句として分類されないコロケーション語義および自由語義に適用される。
【第1室】② 研究発表:小学校外国語活動における「書くことの指導」に関する一考察
山本 元子（常磐会学園大学）
和田 吉雄（大阪市立瓜破西小学校）
日本では，2011年度から小学校における外国語活動が必修化され，小学校5・6年で週1時間行われている。しかしながら，「文字指導」については，5年生でアルファベッ
トの大文字に，6年では小文字に触れさせる程度である。これは，文部科学省が，文字はあくまで補助的な扱いに止めるべきだとしているためである。
しかしながら，筆者の小学校教員への聞き取り調査結果などを考慮すると，「児童に負担が大きすぎる」というようなことはないようである。したがって，日本に先行して小学校での英語指導をスタートさせ，学習環境が多くの点で類似している台湾の事例を参考に行った，日本における書くことの取り組みについて述べる。
具体的には，大阪市立小学校の協力を得た実践例を示す。指導計画と計画にそってどのような指導を行うのかなど，指導時期ならびに指導教材を含めて示す。児童が書くことの指導をどう捉えているかについては適宜意識調査を実施し，その回答内容で判断することとした。
まとめとして調査結果を考察とともに示し，書くことが児童にとって「負担が大きい」か否かについて述べたい。

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研究発表・事例報告（①10:55〜11:20 ②11:25〜11:50）【第2室】① 研究発表:フォーミュラ連鎖の反復学習が文の理解と産出に与える影響—実証研究と実践報告—
下吉 真衣（関西外国語大学）
円滑なコミュニケーション活動を達成するには，会話のキャッチボールが問題なく続くよう言語処理の自動性の習得が不可欠である。そのためには言語処理の量が鍵となる。反復学習により言語情報を何度も処理すると，学習内容が長期記憶に潜在知識として内在化され，無意識的な行動が可能になる。しかし，ことばの理解と産出をほぼ同時に進めるという作業はL2学習者にとって認知負荷が極めて大きい。この負荷を低減するのに役立つと推測されるのがフォーミュラ連鎖の使用である。フォーミュラ連鎖は語の定型表現であり，使用時に心的辞書から熟語として検索されるため，語彙単位での処理が不要となる。本研究では，大学生31名を対象とし，フォーミュラ連鎖の反復学習が文の産出にどのような影響を及ぼすのかを実証した。結果として，文産出の流暢性を高め得るものの，正確性を高めるには明示的な指導も必要ではないかという考察に至った。
また，実際の授業でもフォーミュラ連鎖を意識させながら反復学習を行っており，文の理解と産出に好影響を与え得ることが分かってきた。従って，実証研究の結果と考察，並びに，学習方法を具体的に紹介しながら実践報告について発表する。
【第2室】② 研究発表:高校英語で重視すべき連結動詞の検討—コーパスに基づく SVC 構文の分析—
井上 聡（環太平洋大学）
動詞は，英文の後続部の語順を決定するという点で重要な役割を担っている。本研究では，SVCを構成する連結動詞（copula verb）の用法に着目し，母語話者コーパス（COCA），学習者コーパス（ICNALE）（石川，2011），教科書コーパス（井上，2012）に基づき，今後の指導の方向性について論じる。
各種先行研究においては，40種の連結動詞がperception verb, seeming verb,remaining verb, resulting verbといった範疇に分類されているものの，典型性についての記述は見られない。しかしながら，分析を行なった結果，（1） 40種の連結動詞に明らかな頻度差が存在すること，（2） 高校生がfeelを過剰使用する一方，高校生・大学生ともにseem, go, growの用法への理解が不足していること，（3） ほとんどの連結動詞が教科書において過剰使用される中で，go, growに関する記述が少ないこと，などが明らかとなった。
今後の教科書本文のありかただけでなく，英語表現の授業において重視すべきポイントが明示されたと言える。

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研究発表・事例報告（①10:55〜11:20 ②11:25〜11:50）【第3室】① 研究発表:日本人高校生の英語授業に対する不安—All English 授業との比較—
大矢 訓史（立命館大学大学院生）
芹澤 和彦（立命館大学大学院生）
本研究では，学習指導要領改訂に先立ち，日本人高校生の英語授業への不安について，先行研究（Horwitz et al., 1986） のForeign Language Classroom Anxiety Scale（FLCAS: 外国語教室不安尺度）を用いて調査を行うと共に，英語のみで授業が進められた場合との比較を行った。
まず，日本人高校生105名（有効サンプル数67）に対して現行の英語授業中に感じる不安を調査し，FLCASを用いて大学生の不安を探った先行研究（Yashima et al.,2009）と比較考察した。因子分析の結果，高校生においても，聞く・話す，の2技能における不安が強い傾向が確認された。
次に，同尺度を用い，日本人教師の英語授業がAll Englishで行われることを想定した上で回答を求め，ノンパラメトリック検定で現行の英語授業で感じる不安の質問項目との比較分析をおこなった。中でも，授業そのものに対する不安に顕著な上昇がみられた
ため，All Englishの授業は，生徒の授業へのプレッシャーを増すと推測でき，英語で授業を行う際には，生徒の不安を軽減するための授業の工夫が求められるといえよう。
【第3室】② 研究発表:中学校英語における学習者の自己調整学習能力と教師の指導助言の関係
山本 玲子（大阪国際大学）
齋藤 榮二（京都外国語大学）
本研究は，英語の初期学習者である中学校第1学年の生徒の自己調整学習能力育成に焦点化した研究である。京都府内の公立中学校1校と私立中学校1校の第1学年に在籍する生徒を対象に，（1） 授業内活動は学習者の自己調整学習能力向上に貢献するか，（2） 授業内における教師の指導助言は学習者の自己調整学習を促進させることに貢献するか，について実証的な検証を試みるものである。検証の手法は次の通りである：（1） 学習者の自己調整学習能力Can-doリストを作成し，（2） 自己調整学習能力事前調査アンケートを実施したうえで，（3） 学習者の自己調整学習能力Can-doリストに基づき生徒を5つのレベルに振り分け，（4） 教師の指導助言が各段階の生徒にどのように影響を与えたかを検証している。検証の結果，教師の指導助言が学習者の自己調整学
習能力Can-doリストに基づき振り分けられた生徒に与える影響は，レベルによってその傾向が異なることが明らかになった。

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6月9日（日）10:55〜11:50 !

研究発表・事例報告（①10:55〜11:20 ②11:25〜11:50）【第4室】① 研究発表:学習指導要領とその関連資料に見る一貫性・整合性の欠如
石田 秀雄（京都女子大学）「学習指導要領」は学校教育の根幹をなすものであり，法的拘束力を有することから解釈の余地が大きいものであってはならない。しかし，小学校の外国語活動と中学校・高等学校の外国語科の目標を，（i）「学習指導要領」，（ii）その「英訳版（仮訳）」
および（iii）『学習指導要領解説』を相互に参照し比較すると，一貫性のない説明や整合性を欠いた記述が数多く見られる。また，小学校に外国語活動が導入されたことによって，目標の構造がさらにわかりにくくなっており，文部科学省による解説と英語教育関係者（研究者や教科書の出版社）による解釈の間で齟齬が生じているケースさえ見られる。
本発表では，文部科学省が告示あるいは公表している上記３つの資料から目標に関わる部分だけを取り上げ，説明の一貫性あるいは記述の整合性といった視点から批判的検討を加える。その上で，小学校の外国語活動と中学校・高等学校の外国語科は，それぞれいくつの目標を掲げていると解釈できるか，コミュニケーション活動について妥当な説明が示されているかなどの問題について検討した結果を明らかにする。
【第4室】② 研究発表:カメラ付き携帯電話を利用したスピーチ映像振り返りの有効性
牧野 眞貴（近畿大学）
本研究の目的は，カメラ付き携帯電話を利用したスピーチ映像振り返りの有効性を検証することである。スピーキング力向上のため，初級から中級レベルの英語力である大学1年生を対象にスピーチのトレーニングを行い，第1回目スピーチの様子をカメラ付き携帯電話で友人と互いに撮影しあう。学生は，自身の映像を振り返り，次のスピーチに向け改善策を検討し，それを参考にさらに練習し，2週間後に同じ手順で第2回目スピーチを行った。また，筆者のビデオカメラでも学生のスピーチを撮影し，第三者による評価も行った。結果，第1回目スピーチの映像視聴による自己省察では，自己が思い描いていたほど実際にはできていないという「ずれ」に気づき，その部分を克服するための改善策を検討していることがわかった。さらに，次のスピーチに向けた練習において，約80%の学生が改善すべき点を再確認したり，さらなる改善点を探したりするため，携帯電話に保存した第1回目スピーチの映像を視聴していた。スピーチ力については，自己評価においても，第三者の評価においても向上が確認され，カメラ付き携帯電話を利用したスピーチ映像振り返りの有効性が示唆された。