土木情報システム論文集 Vol. 8 1999

災害情報伝達の実用型シナリオシミュレータの開発

Ⅰ−12

Development of Practical Scenario Simulator for Dissemination of Disaster Information
片田敏孝*，淺田純作**，桑沢敬行***，及川 康****Toshitaka KATADA，Junsaku ASADA，Noriyuki KUWASAWA and Yasushi OIKAWA【抄録】これまで筆者等は、災害時における情報伝達の体制整備によって達成される地域への情報伝達効率を評価することを目的に、住民の災害時における情報伝達行動を調査によって把握し、モデル化する研究を進めてきた。本研究では、従来研究から得られたモデル理論を適用することにより、住民間の情報伝達に加えて、様々な伝達メディアによって行われる情報伝達過程を表現するシミュレーションシステムを開発した。このシステムを利用することにより、災害の進展過程や情報伝達戦略に対するシナリオに基づく種々の地域、状況における災害情報伝達の効率化の検討を、行政の防災担当者などの一般の利用者が簡便に行うことが可能となる。
【Abstract】All this while, for study efficiency of dissemination of disaster information, we have beendeveloping the simulation model. Based on the simulation model, we built the general-purpose systemthat has made possible user study dissemination efficiently of disaster information at the process that thedisaster develops, and on the scenario for transmitting information. This simulation system is possible toexpress the situation that information is transmitted with various media. This system uses GUI to
simplify operations for general users. And updating and adding new features to this system are very easy.

【キーワード】 災害情報伝達，防災計画策定支援，シナリオシミュレータ，調査計画支援システム
オブジェクト指向【Keywords】 Disseminate of disaster information，Support of disaster prevention plan
Scenario Simulator，The research planning support system，Object Oriented

１． はじめに

災害情報の伝達について、十分な悉皆性、速達性、正確性を確保することが必要であり、災害情報伝達

災害時における人的被害の最小化を目指すことにおいて、避難命令などの災害情報を適切に発信し、の体制整備においては、これら全てが満たされることが必須の課題と言えよう。

住民に対して効率的に伝達することは非常に重要な

災害時における情報伝達体制の効率化の問題につ課題である。これを実現するためには、まず、迅速

いては、これまで門間等 1) や椎葉等 2)などがシミュレな情報収集と効率的な組織間の情報伝達を行うことーションを用いた検討法を示しているが、これらのにより、速やかに情報伝達の意思決定を行うこと、研究は主に防災機関の意思決定や組織間情報伝達なそして適切なタイミングで災害情報を発信し、全て

ど、防災機関の対応に重点を置いており、組織と住の住民に対して迅速かつ正確に伝達すること、即ち、民の間や住民間における情報伝達過程については、* 正会員 工博 群馬大学助教授 工学部建設工学科** 正会員
群馬大学大学院 工学研究科*** 学生員
群馬大学大学院 工学研究科**** 学生員 工修 群馬大学大学院 工学研究科〒376-8515群馬県桐生市天神町 1-5-1
同上
同上
同上

−89−

Tel&Fax 0277-30-1651

災害情報伝達の実用型シナリオシミュレータの開発

十分な検討が行われていない。しかし、災害情報伝生じる多様な被災状況下において、避難命令などの達は、災害情報が地域住民に伝達され、そのもとで災害情報が地域住民に対し発令されてから、その情

適切な行動を促すことが最終的な目的であり、住民報が住民間情報伝達(口頭伝達､電話伝達)、伝達メデ

が災害情報を取得する過程に及んで検討を行うこと

ィア(防災行政無線､テレビ・ラジオなど)により伝達の意義は大きいと言える。

されていく過程を表現するモデルである。

以上のような問題意識より、筆者等はこれまで災このモデルの特徴は、①住民個人の位置をxyz座害時における住民の情報伝達行動を調査によって把標系に配置することによって、現実的な空間におけ握し、それをモデル化することで情報伝達効率を評る情報伝達を再現していること、②住民個人の情報価する方法 3) を検討してきた。この研究では、被災伝達行動の特性や防災行政無線などの各種伝達メデ

程度によって変化する情報伝達特性を考慮した住民

ィアの特性をパラメータとして組み込むことで、メの情報伝達行動をモデル表現する方法や、防災行政

ディア機能にシナリオ設定を可能にしていること、

無線システムをモデルに組み込む方法、さらにそれ③これまでに著者らが開発したモデル 3) を改良し、を踏まえて住民への情報伝達をコンピュータ上でシ時間制御のシステムとしたことで、災害の発生時刻

ミュレーションする基礎技術を検討している。

や災害情報の発信タイミングなどにシナリオ設定をそこで本研究では、これまでの研究より得られた可能にしたこと、さらに、④複数の発災事実に関す

知見に基づいて、住民間の情報伝達ならびに様々なる複数の情報が伝達される場合など、複雑な状況想伝達メディアによって行われる情報伝達を表現する

定も表現し、シミュレートすることが可能となってシミュレーションシステムを開発する。このシステいること、などである。

ムは、オブジェクト指向プログラミング言語により
プログラミングされており、時間の経過とともに変２.２. 住民間情報伝達

3)化する様々な状況の進展をリアルタイムに処理する

住民間情報伝達のモデル化は、口頭伝達行動と電ことで、刻々と変化する住民の情報取得状況や情報

話伝達行動のモデル化から構成される。まず、住民伝達メディアの稼働状況を簡潔に表現することが可間の口頭伝達行動については、何らかの手段により能であるとともに、新たな伝達メディアを追加する

情報を取得した任意の住民を情報発信者として、順などの機能拡張を容易に行えることを念頭においた

次口頭伝達によって伝え広められる情報の伝達過程構造となっている。またこのシステムでは、一般的をネットワークの生成過程と捉えモデル化している。

なコンピュータソフトウェアと同等の操作機能を持モデルの基本構造は、数理社会学における人的ネッ

たせることにより、コンピュータなどに関する専門

トワーク形成理論であるBiased Net Model4)を基本的な知識を持たない一般の利用者が簡便にシミュレ構造として採用している。Biased Net Modelとは、ーションを行うことを可能としている。

神経細胞の情報伝達構造に倣って開発された確率論

本研究で開発した災害情報伝達シミュレーション

的ネットワーク生成モデルであり、社会構造研究に

システムは、以上のような機能を持つことから、防おいては、Fararo,T.J.5), Skvoretz,J.6)などによって、

災行政無線システムの配置計画など、伝達メディア

友人選択問題を対象とした研究に適用されている。

の整備計画や災害の進展過程に応じた避難命令の発本モデルにおける住民間のネットワークは、xyz

令タイミングの検討など、災害情報の伝達戦略やそ

座標系でその位置を表現された住民間のランダムなの体制整備の検討を行うためのシナリオシミュレー

相手選択を基本に構成し、そこに被災の程度によっタとして、広範囲に利用することができる。

て変化する住民の情報伝達行動の特性を表現するパラメータを機能させることで、被災状況を反映した

２． 災害情報伝達シミュレーションモデル

住民間の情報伝達過程を表現している。本研究では、住民の口頭伝達行動の特性を、情報伝達相手の人数、

２.１. モデルの概要

情報伝達相手までの距離、相手選択時に生じる偏向

災害情報伝達シミュレーションモデルは、地域に(バイアス)を伴う住民間の選択関係、という３つの−90−

土木情報システム論文集 Vol. 8 1999

視点から捉え、また、その時間特性は、伝達を行う

害情報伝達も複数の情報が複数の情報伝達メディアまでの待機時間、伝達に要する時間の２点によってにより、時間差を伴い地域住民に伝達される状況が表現する。そして、これらの伝達行動の特性をもと想定される。このため本モデルでは、災害時においに、シミュレーションモデルの中で機能する情報伝て住民間情報伝達と合わせて機能する各種情報伝達

達特性パラメータを以下のように定義する。

メディアが組み込まれており、これらの連携によっ

情報伝達相手数とは、１世帯が情報伝達相手として選択する人数である。実際のパラメータとしては、て達成される情報伝達効率の評価を行うことが可能となっている。

シミュレーションの対象地域における情報伝達相手

本モデルにおける情報伝達メディアは、各メディ数を調査によって把握し、その分布を用いている。

アの情報伝達特性を反映する形で、ネットワークの情報伝達相手距離とは、世帯が選択した情報伝達形成過程に組み込んで表現されている。例えば、情相手までの距離帯の分布であり、調査によって把握

報伝達メディアの伝達特性に関して、防災行政無線する。このような情報伝達相手距離を考慮することシステムの屋外拡声器についてみると、屋外拡声器

で、地域の空間的な広がりや個人間の位置関係によは、地域の防災機関からの情報を、周囲の多数の住る住民間情報伝達ネットワークの広がりへの影響を民に対して一度に伝達することができる特徴を持つ捉えることができる。

一方、聴取率が天候に左右され易いなどの問題点も住民間の選択関係とは、伝達相手の選択はランダ持っている。そのため本モデルでは、これらの伝達

ムには行われず、同一の相手から選択された二人の特性を表現するため屋外拡声器のパラメータとして、個人間では、お互いに選択を行い易くなるなどの偏

拡声器の音声を聞くことができる範囲である音声到向を持つことが考えられることから、そのバイアス

達範囲、また、音声到達範囲内の世帯で実際に情報を伴う相手選択の生成確率の大小によって住民間のを得ることができる世帯の割合である聴取率を導入

関係を捉えるものである。

し、これらの値に基づいて情報を取得する住民(ネッ

次に、口頭伝達行動の時間特性を表現するパラメ

トワークに加わる住民)を定めるようモデル化している。また、伝達時間特性については、屋外拡声器ータとして以下を定義する。
情報伝達待機時間とは、住民が初めて情報を取得が発声した時点をシナリオに基づいて与え、その時したときから情報伝達を行うために家を出るまでの点で屋外拡声器による情報伝達が、ネットワーク形

時間である。本研究では、住民が情報伝達行動を避成に追加される形で機能することになる。

難準備行動のどの時点で行うかを調査によって把握以上のように、屋外拡声器については、その配置

し、この時点までの経過時間によって伝達待機時間

位置、音声到達範囲、聴取率、発声タイミングに対を表現する。また、避難行動中に伝達を行う場合は、してシナリオ設定が可能であり、そのシナリオに基避難のために家を出るまでの時間をもって表す。

づく情報伝達ネットワークの形成が、住民間情報伝

情報伝達消費時間とは、情報伝達を行うまでに要する時間であり、この値は伝達相手までの移動距離

達や他の伝達メディアとの連携のもとで行われることになる。

と伝達者の歩行速度から求める。
電話伝達行動のモデル化については、口頭伝達行

２.４. 情報伝達効率の評価

動のモデル化に準じ、ほぼ同様な方法でモデル化しシミュレーションモデルによって表現される住民ている。ただし、そのメディア特性から、情報伝達

への情報伝達状況から情報伝達効率を評価するため、

相手距離、情報伝達消費時間は考慮する必要はない

本研究では、情報伝達効率を悉皆性、速達性、正確が、輻輳率や輻輳時間分布を考慮することが必要で性の３つの視点から捉え、その計測指標として、情あり、それらを加えてモデル化を行っている。

報取得率、情報取得時間、ステップ数を定義する。
まず情報取得率とは、伝達対象地域の全住民に対し情報を取得できた住民の割合を示し、この値が小さ２.３. 情報伝達メディアの表現
実際の災害時における被災形態は多様であり、災いほど情報の広がりが小さく、逆に値が大きいと情−91−

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共通基底クラス報が広まったことを表している。また、情報取得の安定性を評価するため、同条件のシミュレーション
メディア基底クラス

を複数回行い情報取得率の標準偏差を求める。この

住民

市役所

値は小さいほど情報が安定的に広まっていることを示す。次に情報取得時間は、各住民が情報を取得す

屋外拡声器るのに要した時間を表し、平均と最大の情報取得時

発災ポイント図−１ プログラムのクラス構造間を求める。そして、ステップ数とは、住民が情報

一つのクラス内に集中さを取得するまでの伝達プロセス数を表している。こせることができる。これのステップ数は、情報の質的変容が情報伝達の回数

により、プログラム内にに依存すると仮定することにより、情報伝達の正確おける伝達タイミング調性の代理指標と位置づけている。

整などの時間処理を簡潔にコーディングすること

３． シミュレーションモデルのプログラム表現が可能となった。

３.１. プログラムの設計方針

３.２. プログラム構造

はじめ
時間を進めるNo

現在発行すべき
メッセージがある

Yes
メッセージの発行

Yes
発行していない
メッセージが存在する

No
おわり

災害情報伝達シミュレーションモデルのプログラ

プログラムのクラス構

ミングに際し、以下の２つの設計方針を設定した。

造は、情報伝達メディア① 複数の情報を、複数のメディアで、時間差を持共通の基本的な属性データや、オブジェクト間で送って伝達する状況を表現するため、シミュレーシ

受信するメッセージの受け口となる手続きを備えたョンプログラムの中核をなす処理には、各情報伝最上層の共通基底クラス、その下位にあって各メデ

達メディアの伝達タイミングを図る同期処理な

ィアに共通する特徴をまとめたメディア基底クラス、

どの時間処理が必要となる。よって、プログラム

そして最下位の派生クラスとして実際にモデル上には時間処理が容易に表現できる構造とする。

登場する情報伝達メディアが記述されており（図−② 情報通信技術の進展により、新たな災害情報伝１参照）、情報伝達メディア同士のメッセージのやり達メディアが開発されることを念頭に、新たなメ

とりや各メッセージに対応したイベントを、担当すディアを容易に追加できるよう、プログラム構造

るクラスに処理させることにより、地域住民の情報に拡張性を与えておく。

伝達行動や情報伝達メディアの機能を表現している。

図−２ 管理クラスの流れ

これらの設計方針を満たすためのプログラミング

シミュレーションにおける情報の伝達は、「市役手法として、オブジェクト指向プログラミング手法

所が屋外拡声器に情報伝達を開始させる」また「あを用いた。この手法を用いることで、情報伝達メデる住民が他の住民に情報を受信させる」など、情報

ィア共通の特性を基底クラスとして記述し、各情報伝達オブジェクト同士で動作要求メッセージを送信

伝達メディアごとの特性のみをそこから派生させたして行う。また、「住民が情報を得てから5分後に避クラスに記述していくことが可能となる。これによ難を開始する」などの行動も「5分後に自分に対しりメディアごとの処理を細分化し、メディアの追加、て避難要求メッセージを送信する」というように、管理を容易に行うことができる。また、処理構造と自分自身に動作要求メッセージを送るという形で表しては、GUI を用いたソフトウェアの構造に見られ現する。この時、送信からメッセージの発行までにるイベント駆動型の構造を採用することとした。こタイムラグの生じるケースも表現しなくてはならなの処理構造は、オブジェクトの動作処理を各イベンい。このような時間処理を行うために、本研究で作トごとに記述していくものであり、このイベントを成したプログラムには各情報伝達メディアクラスの発生させる引き金となるオブジェクト間のメッセー

他にシミュレーション管理クラスを導入した（図−ジのやりとりを、時間の概念を持った管理クラスに２参照）。このクラスは時刻とメッセージを管理する

仲介させることにより、時間操作に関連する処理をクラスであり、時刻の変化に合わせて各オブジェク−92−

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ト間のメッセージのやりとりを操作する機能を持た(1)地域の登録せた。情報伝達メディアオブジェクトが他のオブジ

地域の登録は、シミュレーション対象の地域デー

ェクトにメッセージを送信する場合は、送信相手のタを登録する箇所である。本システムでは地域の登

認識番号、送信するメッセージ、また現時刻からメ録を行うために、メニューから「地域登録ウィザー

ッセージが発行されるまでの待機時間を管理クラス

ド」（図−４）を起動させる。ここでは表示される各に登録し、ここに登録されたメッセージは、管理クページに、地域名、地域の説明、世帯座標データのラスが持つメッセージキューに発行待機時間から計

ファイル名、座標データの縮尺などの各設定値を入算されたメッセージ発行時刻とともに保存される。

力する。なお、世帯座標データは、地図データの読そして、管理クラスは、メッセージキューの中に現み取り技術の向上が近年著しいことから、別途入力

時刻で発行すべきメッセージが存在する間はその発済みのファイルを読み込む形式を取った。

行作業を繰り返し、キュー中に発行すべきメッセー(2)パラメータの設定ジが存在しなくなった時点で時刻を一単位進めると災害情報伝達シミュレーションモデルは、パラメいう流れでシミュレーションを進行させるようになータを操作することにより、各種情報伝達メディアっている。

の機能特性や、地域住民の行動特性を変化させることが可能であり、さらに、各メディアの始動タイミ

４． システムの概要と機能構成
４.１. システムの概要
本研究で開発するシステムは、地域の防災担当者
が災害情報伝達の効率化の検討を容易に行えることが念頭におかれており、そのためには地域データの作成や入力が容易であること、シミュレーションのシナリオ設定が容易に行えること、シミュレーショ
ン結果の視覚化により結果の理解が容易にできることなどの配慮が必要となる。そこで本研究では、シミュレーションを行うための一連の作業をサポートするインターフェイスの開発も行った。この開発に

図−４

当たっては、利用者がコンピュータに関する専門的な知識を持たないことを前提に、シミュレーション

表−１ パラメータ一覧のパラメータ設定などに、GUIによる対話形式を用

設定項目
乱数制御

いることや、設定値やシミュレーション出力結果を世帯特性

グラフィカルに表示することなど、ユーザーフレン
ドリーなシステムとなるよう配慮した。

口頭伝達
電話伝達

４.２. 機能構成

地域の登録

屋外拡声器

本システムにおいて、
災害情報伝達シミュレー

パラメータの設定

テレビ・ラジオ

ションを行う一連の作業は、図−３に示す流れに

市役所

シミュレーションの実行

よって進められる。各過程の操作方法と機能はそれぞれ以下のようである。 図−３発災ポイント

結果の表示

システムの流れ−93−

地域登録ウィザード
パラメータ
乱数生成器、乱数の種
情報伝達特性、避難準備時
間、情報伝達タイミング
伝達相手数分布、伝達距離帯
分布、歩行速度
伝達相手数分布、輻輳率、
輻輳時間分布
音声到達範囲、聴取率、設置
場所、設置個数、発声タイミ
ング
視聴率、放送タイミング
立地場所、情報伝達の意思決
定タイミング
発災箇所、発災ポイント数、発災発見率、発見可能範囲、
発災タイミング、通報率

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図−６

タイミング・イベントウィンドウ

ンドウを使って各オブジェクトの始動タイミングを
図−５

変更することで、各伝達メディアの時間的な位置関ウィザードによるパラメータの設定

ングを設定することで、多様なシナリオ設定を行う

係を視覚的に把握しながらシナリオ設定を行うことことが可能となっている。本システムで設定が可能

が可能となっている。

なパラメータは表−１の通りである。これらのパラ(3)シミュレーションの実行

メータには実際の調査結果 3) から求められた値を標

メニューまたはツールバーからシミュレーション

準値として初期設定しており、地域の登録と同様にの実行を選択することにより、シナリオ設定に基づ

ウィザード形式で自由に変更することもできる。まいたシミュレーションを実行することができる。シた、場所やタイミングを表す各パラメータは、マウ

ミュレーションの実行中には、シミュレーション内

スドラッグにより視覚的に値を設定することも可能

での時間経過に合わせてタイミングウィンドウがスであり、他の設定値との関係など、指定した値の持クロール表示され、シミュレーション上に災害の発つ意味が理解し易いようになっている。例えば、シ生などのイベントが発生した場合には、イベントウ

ミュレーション上で災害の発生を表現するパラメー

ィンドウ（図−６下部）に発生時刻と合わせてイベ

タには、発災ポイント数、発見可能範囲、発見確率、

ント内容が表示されるようになっている。さらに、また各発災ポイントの位置を示す座標値、発災時刻

システム内部では、シミュレーション内での各オブなどがあるが、本システムのパラメータウィザード

ジェクトの動きを監視することで、情報を取得したによる設定は、図−５に示すように全てダイアログ

世帯を認識し、その世帯の位置を順次ビジュアルにに直接数値入力することにより行う。また、発災箇表示していくとともに、各時点の情報取得率や、情所などの場所の指定は、表示された地域画面をクリ

報取得時間、情報取得ステップ数の平均値、最大値

ックすることにより設定することも可能であり、一などの各指標をリアルタイムに計算し、画面上の出度設定を行った後は、指定した地図上に表示されて力表示・更新を行っていく。ユーザーは、これらのいる発災ポイントのアイコンをドラッグすることで画面表示を確認することにより、情報伝達メディア

変更することが可能となっている。

の効果や住民の情報取得状況をアニメーションで把発災時刻などタイミングを調節するパラメータは、画面上のタイミングウィンドウ（図−６上部）に表握することができる。
(4)シミュレーション結果の表示

示されている発災ポイントアイコンをドラッグする

シミュレーションが終了すると自動的に各種の値ことにより変更することも可能である。このタイミが集計され、システムは結果表示モードに切り替わ

ングウィンドウは、シミュレーション開始時刻をゼる。結果表示モードでは、最終的な地域の情報取得ロとした経過時間を表す数値軸上に、発災ポイント

率、平均情報取得時間、平均情報取得ステップ数なや各種情報伝達メディアのアイコンがそれぞれの始ど情報伝達効率の各指標を表す結果が表示され、ウ動時刻を反映して配置されているものである。これ

ィンドウに表示されている地域の地図上には、凡例

らアイコンはマウスドラッグにより移動させること

によって色分けされた各世帯の情報取得結果の分布ができ、これに合わせて各伝達メディアの操作パラが表示される。またこの他に、時間ごとの情報取得

メータも変更される仕組みとなっている。このウィ

率変化、メディア別伝達件数など様々な結果を表示、−94−土木情報システム論文集 Vol. 8 1999

印刷することが可能であり、これらの結果を保存し能しない状況で、発災地点はカスリン台風時の渡良ておくことで、各シナリオから得られたシミュレー

瀬川の決壊地点、堤防決壊の１時間前に災害情報をション結果の比較検討を容易に行うことができる。

発信した状況を想定している。その他の条件は表−２、表−３に示す通りで、シミュレーションの試行

５． 適用事例

回数は100回である。
シミュレーション結果の画面表示例を、図−７、

ここでは、本システムの適用事例として、群馬県

図−８に、シミュレーション結果のとりまとめを表

桐生市の渡良瀬川と桐生川に挟まれた地域において、−４に示す。図−７は、屋外拡声器を配置した場合

防災行政無線の屋外拡声器の導入効果を検討する。

表−２ シミュレーション条件設定

当地域は昭和22年のカスリン台風により甚大な被害を受けた世帯数8,260の地域であり、現時点で屋外拡声器は設置されていない。本システムの適用

設定項目
住民間伝達

事例におけるシナリオ設定は、①地域に屋外拡声器が存在せず、住民間の口頭伝達のみで情報伝達が行

発災ポイント

われた場合、②地域に17箇所の屋外拡声器を配置した場合(その設置場所は図−７参照)の２ケースであり、両ケースの比較により屋外拡声器の導入効果を検討する。
屋外拡声器の設置以外のシナリオに両ケースで差異はなく、具体的には、他の情報伝達メディアは機

図−７

パラメータ
歩行速度
電話の利用
バイアスパラメータ
発見可能範囲発見確率
発災タイミング

表−３ 屋外拡声器の条件設定
設定項目
市役所
屋外拡声器

パラメータ
意思決定タイミング
設置個数
音声到達範囲聴取率

シミュレーション結果画面例１
−95−

設定値
80 m/min
なし
0.2
300 m
50 %
1時間後

設定値
開始直後
17 箇所
250 m
15 %

災害情報伝達の実用型シナリオシミュレータの開発

以上のように、本システムはシナリオ設定が多くの項目に対して容易にできることから、災害情報の伝達環境整備に対して、様々な角度からの事前評価が可能となっており、地域の防災行政実務においても有益なシステムと考えている。

６． おわりに
災害時における情報伝達は、時に人的被害の大小を左右する重要な問題であり、近年になって災害情図−８

報伝達のあり方が多く議論されるようになっている。

シミュレーション結果画面例２

地方自治体の防災担当者においても、防災行政無線

表−４ シミュレーション出力結果
屋外拡声器
情報取得率
平均情報取得時間
最大情報取得時間
平均ステップ数
最大ステップ数なし
71.22 %
6時間15分
14時間
60.57 step140.24 step

17 箇所配置93.76 %
19分
3時間14分
3.91 step
25.50 step

システムをはじめとする伝達媒体の整備や、報道機
関との事前協議を行うなどの対応を行っているケー
スも多々見られる。
このような状況の中、本研究で開発した災害情報
伝達のシナリオシミュレータは、災害時における情の各世帯の情報取得状況を、取得時間ごとに色分け

報伝達の環境を様々なシナリオ設定で事前検討する

して分布させた図であり、また、図−８は、屋外拡ことができ、その実用的価値は大きい。しかしなが声器を配置しない場合における時間帯ごとの情報伝

ら、災害情報は、災害そのものの形態や被災の進展

達件数、ならびに累積の情報取得率を示したもので過程によってその内容が異なり、それによって伝達ある。これらの図は、シミュレーションの最終結果に関わる状況にも大きな相違があるものと思われ、を数値で示す表−４の結果を、ビジュアルに示した本研究で開発したシミュレータでは、災害そのものものであり、地域的な情報伝達状況や時間経過に伴について、発災場所以外のシナリオを設定することう情報伝達状況が把握しやすく、シミュレーションができない問題点もある。
本研究の今後の検討課題は、本システムを災害の結果の理解を助けることに役立っている。
表−４の結果から屋外拡声器の導入効果を試行的に検討すると、屋外拡声器の導入により、情報取得進展過程も扱えるGISの一部として動作させることにより、より実用性を高めることと考えている。

率が増加していることから、情報空白地の出現が抑制され悉皆性の向上が図られていること、平均情報
取得時間が19分、最大情報取得時間が３時間14分と

謝

参考文献

著しく短縮されていることから、速達性が大きく向上したこと、また、平均ステップ数や最大ステップ
数も大幅に減少していることから、住民が取得する情報の伝達プロセスの回数が減り、情報の正確性も確保されやすい状況になったことなどが考察できる。
ただし、ここでの考察は、本システムの利用方法を紹介するための便宜的な考察であり、実際に屋外拡声器の導入効果を検討する場合は、電話やテレビ・ラジオなどのメディアも稼働させるなど、より現実的なシナリオのもとで、本モデルを使って多くの検討を重ねれば良い。

辞本研究の遂行に際しては、科学技術融合振興財団から研究助成を受けている。ここに記して感謝する次第である。

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3) 片田・及川・田中：災害時における住民への情報伝達シミュレーションの開発, 土木学会論文集 No.625/IV-44, pp.
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4) Rapoport, A.：A Probabilistic Approach to Networks,
Social Networks, No.2, pp.1-18, 1979.
5) Fararo, T. J.：Biased Networks and Social Structure
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