⽇本実務教育学会 投稿規定

1. 投稿原稿種別
⽇本実務教育学会（以下、本学会）の学会誌である『実務教育学研究』における投稿原
稿種別は次の 5 種類とし、招待論⽂以外の原稿種別は査読を実施する。なお、この 5 種類は研究⽔準のレベルを⽰すものではない。
(1) 研究論⽂（Research Article）
実務教育・実務家教員に関する独創的で学術性の⾼い研究成果を記述したものであり、当該分野における理論・実証研究の発展に寄与すると認められるもの。
(2) レビュー論⽂（Review Article）
実務教育・実務家教員に関する学術論⽂や事例報告等に関するレビューを⾏い、当該分野における現在の研究・実践の到達点や今後の⽅向性を明らかにしたもの。
(3) 研究ノート（Research/Practice Note）
研究論⽂のように知⾒は整理されていないものの、実務教育・実務家教員に関して今後の研究・実践の発展に結びつき得る気づきや提⾔を記述したもの。
(4) 実践研究（Practical Research Paper）
実務教育の実践に関わる事例・調査結果・データ等を適切な⽅法を⽤いて多⾯的に考察した結果を記述したものであり、関連分野における実践や研究の発展に寄与すると認められるもの。
(5) 招待論⽂（Invited Paper）
編集委員会の推薦を受けた者のみが投稿でき、原則として原稿の内容は(1)研究論⽂、(2)レビュー論⽂、(3) 研究ノート、(4) 実践研究のいずれかに準拠する。ただし編集委員会が承認した場合は(1)から(4)に当てはまらない内容の投稿を認める。

2. 投稿規定(1) １に定める原稿種別(1)研究論⽂、(2) レビュー論⽂、(3) 研究ノート、(4) 実践研究の投稿者は、本学会の個⼈会員もしくは個⼈会員のグループであること。(5) 招待論⽂のみ、本学会会員以外の投稿を認める(2) 原稿種別(1)研究論⽂、(2) レビュー論⽂、(3) 研究ノート、(4) 実践研究の執筆代表者（筆頭著者）は、本学会の会員であり、当該年度の会費を納⼊している者とする(3) 本学会の倫理規定に則り、論⽂等を投稿すること。
(4) 論⽂等は未発表のもので、オリジナルな内容であること。ただし，⼝頭発表及びその配布資料はこの限りでない。なお、他の学会誌・紀要等に投稿し査読を受けている場
合、1

⼆重投稿は認めない。⼆重投稿が発覚した場合、その後 3 年間投稿資格を失うものとする。
(5) 原稿の分量は、原稿種別によって、以下のとおりとする。なお、本⽂とは別に、論⽂タイトル、著者名、所属、連絡先を記載した表紙及び和⽂抄録・英⽂抄録を付すこと。⾴数には、表題、本⽂、図、表、注、引⽤⽂献を含み、表紙・和⽂抄録・英⽂抄録は含まない。規定⾴数を超過した原稿は受理しない。
研究論⽂ 15 ⾴以内
研究レビュー論⽂ 15 ⾴以内
研究ノート 15 ⾴以内
実践研究 15 ⾴以内
招待論⽂ 15 ⾴以内(6) 原稿の使⽤⾔語は⽇本語（横書き）とする。
(7) 和⽂は、常⽤漢字、現代仮名遣いを⽤い、正しい⽇本語で書くこと。⽇本語のネイティブでない執筆者が和⽂で投稿する場合は、事前にネイティブの校閲を受けること。
(8) 執筆者が複数の場合、執筆代表者を連名者の筆頭に置くこと。
(9) 本⽂冒頭部に，⽇本語でキーワードを 3〜7 語付すこと。
(10)「拙著」「拙稿」等の表現や研究助成・共同研究者への謝辞等、投稿者名や所属機関が判明・推測できるような表現は使⽤しないこと。ただし、これらの記載が必要な場合は、採択決定後に加筆することができる。
(11)

全ての原稿種別において、和⽂抄録は 600 字程度、英⽂抄録（Abstract）は 300

words 程度とする。なお、英⽂抄録は専⾨家（論⽂内容についてある程度知識があり、英⽂校閲の能⼒があると判断されるネイティブもしくは同等の者）の校閲を経たものとする。
(12)

原稿は Microsoft Word で作成すること。原稿作成にあたっては、「『実務教育学研究』原稿フォーマット」も参考にし、以下の点を厳守すること。
・A4 横書き（1 ⾴あたり全⾓ 40 字×36 ⾏）とする。
・全⾓⽂字の⼤きさは 10〜11 ポイントとする
・余⽩は上 30 ミリ、下 35 ミリ、左右 30 ミリとする。
・本⽂には、適宜、⾒出し（前後に１⾏スペース）、⼩⾒出し（前に１⾏スペース）を付ける。
「注」及び「⽂献」の前にも１⾏スペースを⼊れる。
・「本⽂」「注」および「⽂献」は，全⾓⽂字を使⽤する。
・英⽂および算⽤数字は，半⾓⽂字を使⽤する。
・句読点は、読点は全⾓の「、」を、句点は全⾓の「。
」を⽤いる。
・数字は、熟語・成語に含まれるもの以外は、アラビア数字を⽤いる。

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・略語は、⼀般的に⽤いられているものに限り使⽤を認める。ただし、初出時に原語（外国語の場合は⽇本語の訳語も）を⼩括弧付で付す。
・外国⼈名は、先頭に姓、ファーストネームやミドルネームはイニシャルのみを記載する。なお、初出時に⼩括弧で断り書きを付したうえで、その後は性のみもしくはカタカナ書きも認める。
Thomas Alva Edison の姓名表記：Edison,T.A.
Thomas Alva Edison の初出時例：Edison,T.A.（以下、「エジソン」とする）
Edison,T.A.（以下、「Edison」）
・⾒出しは、算⽤数字で番号を付す。⼩⾒出しには半⾓の両括弧付算⽤数字を付すこと。
・図（写真）及び表は、本⽂中の適切な箇所にレイアウトして作成する。なお，図（写真）及び表のある⾴も，余⽩は指定に従うこと。また、図（写真）及び表には、それぞれ通し番号を付し、表の表題は表の上部に、図の表題は図の下部に付すこと。
（図（写真）及び表が 1 つのみの場合であっても、図 1 または表 1 と付すこと。
）
・参考⽂献の記述⽅法は以下に倣い、本⽂全体で統⼀する。
①本⽂中での引⽤は以下の例にならい「著者の姓（出版年）」の形式で明記する。括弧は全⾓を、数字は半⾓を⽤いる。⽂末に引⽤元を⽰す場合、（著者の姓, 出版年）を句点の前に⽰す。
例：仁志（2000）は......、清⽔（2013a）によれば......Kiyohara et al.（2015）は............と指摘されている（⾼橋・松井, 2000）。
②本⽂中で参照した⽂献は、本⽂末尾に参考⽂献としてまとめる。参考⽂献は和⽂・英⽂混合で、著者の姓のアルファベット順・年代の古い順に⻄暦で記し、同⼀著者・同⼀年の⽂献については、引⽤順に a、b、c...を付す。
③⽇本語の参考⽂献図書の場合
・著者名（刊⾏年）『図書名』,出版社名.
論⽂等の場合・著者名（刊⾏年）「タイトル」,『雑誌名』巻（号）,pp.○-○.
・著者名（刊⾏年）「タイトル」,編者名編『図書名』,出版社名,pp.○-○.
④外国語の参考⽂献（図書・雑誌名は斜体にすること）図書の場合
・姓, 名イニシャル. (刊⾏年) 図書名,地名: 出版社.
論⽂等の場合・姓, 名イニシャル. (刊⾏年)“論⽂等のタイトル”,雑誌名（italic）,巻:号, pp.○-○.

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・姓, 名イニシャル. (刊⾏年) “論⽂等のタイトル”,in 姓, 名イニシャル. (ed.) 図書名（italic）,地名: 出版社,pp.○-○.
共著の場合・姓, 名イニシャル. and 名イニシャル, 姓編者が複数いる場合・姓, 名イニシャル. (刊⾏年) “論⽂等のタイトル” ,in 姓, 名イニシャル. and 名イニシャル, 姓. (eds.) 図書名（italic）, 地名: 出版社, pp.○-○.
・注（引⽤⽂献は除く）は、脚注ではなく、⽂中の該当箇所に(1)、(2)…と表記し，原稿末尾にまとめて記載する。
(13) 原稿の投稿は、学会のホームページにある指⽰に従いメールで提出すること。提出物
は、本⽂・表紙・和⽂抄録・英⽂抄録（以上は全て Microsoft Word で作成のもの）・
本⽂に⽤いた図（写真）及び写真の元データ（jpeg あるいは gif 形式とする）とする。なお、確認⽤として、図表等を組み込んだ本⽂の PDF も合わせて提出すること。紙媒体で提出された場合は受理しない。
(14) 投稿締切は、毎年編集委員会が告知する期⽇までとする。
(15) 原稿は返却しない。
(16) 本誌に掲載された論⽂等の著作権については，本学会に帰属する。また，著作者⾃⾝が，⾃⼰の著作物を利⽤する場合には，本学会の許諾を必要としない。
(17) 採択された論⽂等は、科学技術振興機構 J-STAGE に公開される予定である。

2021 年 3 ⽉ 15 ⽇制定
2022 年 6 ⽉ 26 ⽇改定
2024 年 6 ⽉ 23 ⽇改定

以上4