GISを用いた災害情報伝達のシミュレーション分析
Simulation analysis of disseminate of disaster information using GIS
片田敏孝*，淺田純作**，桑沢敬行***
Toshitaka KATADA，Junsaku ASADA and Noriyuki KUWASAWA【抄録】筆者等は、災害時における住民への情報伝達の効率化を検討することを目的に、災害情報が住民に伝達されていく過程を表現するシミュレーションモデルの開発を行ってきた。本研究では、このモデルをより実用的なものとするために、GISを活用し詳細に伝達過程を表現させ、災害時における地域の情報伝達体制を検討することのできるシミュレーションシステムを開発した。本論文では、GISの持つ地理情報や解析機能を効果的に利用し、地域の地形状況や社会状態を忠実に表現できるようモデル改良を行った過程を記述し、本システムを用いた災害情報
伝達シミュレーション事例により、その活用方法を示すと共に情報伝達メディアの挙動特性を検討した。
【Abstract】We have developed the simulation model expressing the process in which disaster informationis transmitted to residents, for the purpose of considering the increase in efficiency of the communicationof information to the residents at the time of a disaster. This model can express and evaluate thesituation that information is disseminated by various transfer media or the local residents. In this study,
by utilizing GIS, communication-of-information process was made to express in detail, and the simulation
system that can consider the disaster communication of information of an area concretely was developed.
By this development, by using it effectively, the geographic information that GIS has, along with ananalysis function, the device is made so that a local situation can be expressed faithfully.

【キーワード】 災害情報伝達，GIS，調査計画支援システム，シミュレーション【Keywords】 Disseminate of disaster information，GIS，The research planning support system，
Simulation

１．はじめに迅速かつ正確に伝達することができるか否かは、人的被害の大小をも左右する大きな要因の一つとなり

１.１ 背景得る。したがって、地域の防災計画において災害情

河川災害や火山災害は、その兆候が現れてから実報の効率的な伝達体制整備の検討を行うことは、防際に発生するまでの時間的余裕が比較的長く、この災対策の中でも最も重要な課題の一つとして位置付間に適切な対応をとることができれば、発災時の被けることができ、従来においても災害時における情害を最小限に押さえることが可能である。その対応

報伝達に関する研究1)が数多くなされている。

の一つとして行政から発信される災害情報は、住民

以上のような問題意識より、筆者らはこれまで、にとって適切な対応行動を行うための重要な判断材

地域における情報伝達体制の検討を行うことを目的料であり、行政がこの情報を地域の全住民に対してに、地域への情報伝達状況を表現し、情報伝達効率* 正会員 工博 群馬大学助教授** 正会員
群馬大学大学院*** 学生員
群馬大学大学院

工学部建設工学科
工学研究科
工学研究科

〒376-8515 群馬県桐生市天神町 1-5-1
同上
同上

Tel&Fax 0277-30-1651

の評価を行うことができるシミュレーションモデル
を開発する研究2),3)

路状況を計算に取り入れ住民行動をより詳細に表現を行ってきた。このシミュレー

することや、地域に存在する情報伝達施設や世帯そ

ションモデルは、被災状況により変化する口頭や電れぞれの現状を考慮し個別化して表現するなど、地話による住民間の情報伝達や、防災行政無線システ

域の地形状況や社会状態をより精緻に表現できるよムなど伝達メディアを使った行政から住民への情報

うシミュレーションモデルの拡張を行っている。

伝達を地域の空間的広がりや被災時の時間的経緯の本論文では、システムの概念やGISへの導入過程にもとで表現することができ、これらの連携によって関する記述に加えて、本システムの活用方法を示す

達成される住民の情報取得状況やその所要時間など

とともに、災害時に機能する各種情報伝達メディアの情報伝達の効率を評価、検討することが可能となの挙動特性の評価を行っている。本研究で開発した4)5)っている。なお、従来から門間等 や椎葉等 は、シ

災害情報伝達シミュレーションシステムは、地域のミュレーションによって情報伝達を評価する研究を

防災計画を検討するためのツールとすることを目的行っているが、これらは組織内における情報発信のとしており、さらに、このシステムに災害現象の進意思決定プロセスや組織間における情報伝達構造に

展過程や住民の避難行動などを加えることにより、関する研究であり、住民個々のレベルでの情報伝達

将来的には災害時の現象を一貫して表現するシステに及んだ検討は行うことができない。

ムとして、総合的な地域防災計画の検討に用いることが可能になると考えている。

１.２ GIS の利用
近年各分野で導入が進められている地理情報シス

２．GISへの災害情報伝達シミュレーションモデルの導入

テム(GIS：Geographic Information System)は、データベース上にある情報を視覚的に表示する機能や

２.１ 災害情報伝達シミュレーションの概要

地図上にレイヤー分けされて表示された様々な情報

災害情報伝達シミュレーションモデルは、地域に間の関係を空間的に分析・把握するなど、蓄積され生じる多様な被災状況下において、避難勧告・指示ている情報を多様な方法で活用するための機能が備などの災害情報が地域住民に対し発令されてから、わっている。さらに、一般にカスタマイズ可能なシその情報が伝達メディア(防災行政無線、広報車、テ

ステムとなっていることが多く、情報を管理する目

レビ・ラジオなど) 、住民間情報伝達(口頭伝達、電的の利用以外に、個別の計算機能を持たせたプログ

話伝達)により伝達されていく過程を表現するモデラムを組み込むことも可能である。これにより、地ルである。

理的解析機能と合わせて、特殊な計算を行うためのこのモデルの特徴は、①住民個人の位置をxyz座標

システムを構築するなど、他のプログラムと連携し系に配置することによって、現実的な空間におけるて動作する解析ツールとしても大きな可能性を秘め

情報伝達を表現していること、②住民個人や情報伝ている。そのため、GISを利用して、災害現象の進展

達メディアの情報伝達行動によって消費される時間

過程や住民の避難行動、また被害推定など災害に関を考慮することで、時間経緯のもとで情報伝達状況する研究事例6),7),8)も多く、既に実用段階にあるものを表現できるようにしたこと。さらに、③住民個人もある。しかし、GISを用いて、行政から発せられたの伝達行動の特性や防災行政無線などの各情報伝達

災害情報の住民へ伝達過程を検討する研究は、筆者

メディアの特性をパラメータ(表‑1参照)として組み等の知る限り見あたらない。

込むことで、シナリオに合わせたメディア機能の操本研究では、筆者らがこれまで開発してきた災害作を可能としていること、などである。

情報伝達シミュレーションモデルをGISに組み込む

また、本研究では、シミュレーションモデルによことによって、情報伝達過程をより詳細に表現するって表現される情報伝達状況を評価するため、情報ことができるシミュレーションシステムを開発した。 伝達を悉皆性、速達性、正確性、安定性、そして、この開発に当たっては、GISの持つデータベースや解多重性の５つの視点から捉える。その計測指標とし析機能を効果的に利用することによって、地域の道て、まず悉皆性の観点から、情報を取得できた住民

表‑1 伝達メディアと伝達特性パラメータ
伝達メディア
屋外拡声器
広報車
住民間口頭伝達
住民間電話伝達
テレビ・ラジオ

伝達特性パラメータ
音声到達範囲，聴取率，
発声タイミング
移動速度，移動経路，聴取率，
音声到達範囲，発進タイミング
伝達相手数分布，歩行速度，
伝達距離帯分布
伝達相手数分布，輻輳率，
輻輳時間分布
視聴率，放送タイミング

GIS・データベースの利用

災害情報伝達シミュレーション
シナリオ設定・住民行動特性・災害の発生タイミング・情報伝達メディア特性

・行政の発令タイミング

防災行政無線

・メディアの情報伝達開始
タイミング

広報車
マスメディア など

シミュレーションの実行の割合を示す情報取得率を定義する。そして、安定性を評価するため、同条件のシミュレーションを複数回行った場合の情報取得率の標準偏差を求める。
次に、速達性の指標としては、住民が情報を取得した時間を示す情報取得時間を用いる。また、情報の質的変容は、情報伝達の回数に依存すると仮定でき

情報伝達効率の算出
・地域の情報取得率
・各世帯の情報取得時間
・各世帯の情報取得ステップ数

GIS上に結果を展開

80 %5 時間30 分

情報伝達状況の評価検討

3 時間10 分

・情報の空白地、遅延地の把握
・広報車の巡回ルートの検討

伝達メディアの導入

3%・情報伝達の発令タイミングの検討 取得率 取得時間ることから、正確性の代理指標として住民が情報を取得率 取得時間

導入前後の比較検討

取得するまでの伝達プロセス数を表すステップ数を定義している。最後に、複数の情報を取得することが情報の信頼性を高め、住民避難を促すことにつな

地域防災計画の検討データとして利用

図‑1 システムの流れがると考えられることから、情報伝達の効果を計る
一つの指標として多重性を定義し、情報を受けた回数を示す情報取得回数をその代理指標とした。

ることによって、地域の地理状況を表現する。次に、災害時に発生すると考えられる様々な状況に合わせ

２.２ システムの概要て、各情報伝達メディアの伝達開始タイミングや伝本研究で開発するGISをベースとした災害情報伝

達特性機能を任意に指定することにより、検討を行

達シミュレーションシステムは、行政などの防災担う情報伝達シナリオをシミュレーションの入力条件

当者による災害時における住民への情報伝達状況のとして設定する。そして、災害情報伝達シミュレー

事前検討を支援することを目的としている。本シス

ションシステムは、準備された地理データとシナリ

テムでは、表‑1に示す災害時に機能する情報伝達メ

オデータを取り込み、そのもとでの地域の情報伝達

ディアを通じて地域に情報が広まっていく状況を表をシミュレートして、情報伝達状況を評価するため現することができ、本システムを利用して、目的にの各計測指標をGISデータとして出力する。利用者は、合った地域の情報伝達体制と情報伝達シナリオを反算出された伝達状況を検討することによって、設定映させたシミュレーションを行うことによって、防したシナリオにおける情報伝達結果を評価し、問題

災行政無線システムの配置計画や災害の進展過程に点を抽出することになる。こられの検討を試行的に応じた避難勧告・指示の発令タイミングの検討など、行っていくことにより、地域における最適な情報伝情報伝達メディアの配備計画や災害情報の伝達戦略

達体制の検討を行うことができ、さらに、図‑1の点の具体的検討を行うことが可能となる。

線で示したような災害現象や避難行動など他の事象

本システムを利用して地域の情報伝達の検討を行を扱うシステムと組み合わせて利用することによっう具体的な流れとしては(図‑1参照)、まず、検討対て、より総合的に地域防災計画の策定を行うことが象となる地域のGISデータベースを準備し、屋外拡声可能となる。

器などの情報伝達施設をGISの電子地図上に配備す

3. シミュレーションの実行
4. シミュレーション結果の表示

災害情報伝達シミュレーション

ネットワーク解析

入力データ作成
パラメータ設定

地図表示

データベース

2. パラメータの設定

インターフェース

1. シミュレーションデータの作成

GIS

シミュレーション解析

解析結果表示5. 結果の解析・検討

空間解析,地図表示など機能の呼び出し

データの流れ

図‑2 システムの機能構成
２.３ 実行システムの構築

標準的に持つ機能のみを利用しており、今回使用しGISと災害情報伝達シミュレーション相互の連携

たGISアプリケーション(ESRI社，ArcView)特有の機を図るため、GISをベースとしたシミュレーションの能に依存していないため、他のGISアプリケーション

実行に必要な一連の作業を行うことができるシステ

においても適応が可能と考えられる。

ムを開発した。一般的なGISツールは、汎用性が高く他のプログラムと連携して動作させることで、機能２.４ 地形情報の利用拡張を行うことが可能である。本システムにおいて

災害情報伝達シミュレーションモデルは、地域空も、シミュレーションプログラムは、動的に呼び出

間上に存在する住民の間に、災害情報が次第に広ますことが可能であるDLL形式で構築されており、GISっていく様子を時間の経過にあわせて表現することから自由にその機能を呼び出すことができるようにが可能となっている。例えば、住民の口頭による情なっている。図‑2は、災害情報伝達シミュレーショ

報伝達行動をシミュレーション内で表現する場合にンを行う各過程において呼び出されるGIS、災害情報

は、空間や時間的な制約を表現するために、伝達行

伝達シミュレーション双方の機能と、それに伴って動によって消費される時間や伝達相手を決定すると入出力されるデータの流れを表したものである。こきの距離的な限界を考慮する仕組みとなっており、の図に示す各過程で利用される機能は、全てGISのイ

実際のモデル内では、発信者が存在する場所から、ンターフェースを通して呼び出され、ネットワーク

受信者が存在する場所までの移動距離を求め、この解析や空間解析、地図表示など一般的なGISの持つ機値を使って様々な計算処理を行っている。

能はそのままGISによって処理されている。そして、本研究では、GISとシミュレーションモデルを連携

GISによるネットワーク解析結果をシミュレーショ

させ、GISの持つ空間的な分析機能を利用することでンの入力データに変換する機能やシミュレーション

その移動距離を算出している。つまり、GISの持つ地の実行機能などは、内部的にシミュレーションプロ

域の道路網に関する地図情報とネットワーク解析機

グラムが呼び出されることで処理されている。また、能を利用することによって、地域の道路網を考慮し各種データは主にGISデータベースに格納されておた詳細な計算を行えるようシミュレーションモデル

り、各機能は必要となる情報をデータベースから呼の拡張を行った。この拡張を行うにあたり、まず、

び出して利用し、その結果として算出された情報をGIS上に地域の道路網を表現するための道路ネット

さらにデータベースに保存することによって機能間

ワークデータを用意した。道路ネットワークとは、の情報の受け渡しを行っている。

図‑3に示すように対象とする地域に存在する各世帯

本システムは、ほとんどのGISアプリケーションがの中心点をノードとし、各世帯を結ぶように地域に実際の領域ノード
リンク

モデル上での領域

領域を細分化し
近似的に表現td d

d:音声到達範囲
t:広報間隔中に移動した距離図‑3 道路ネットワークの表現

図‑4 広報車の音声到達領域の表現

張り巡らされている道路の中心線をリンクとして構報を流し続けながら移動することから、広報車がど成したネットワークデータである。シミュレーショ

の地点を通過している場合でも、その周囲に存在す

ン実行中に住民の移動距離の算出が必要となった場

る世帯はすべて情報を取得する可能性を持つことに合には、GISの持つ地点間の最短経路やその実距離ななる。しかし、シミュレーション実行中に広報車がどを計算するネットワーク解析機能とこの道路ネッ

通過するすべての点上において情報取得世帯の有無

トワークデータを利用することによって、厳密な移を判定するのは非効率であり、ある程度の簡略化が動距離を求めることを実現している。この拡張を行必要であると考えられる。そこで、本モデルでは、うことにより、河川などが存在し、住民が橋を渡り

広報(時間)間隔という操作変数を設け、この間隔ご遠回りして伝達相手の所まで移動しなければならなとに、幅が音声到達範囲であり、かつ広報間隔と移い場合などが計算に考慮されることとなり、地域の動速度から計算された移動距離と同じ長さを持つ長詳細な地形状況を反映し住民の行動を現実的に表現方形を求め(図‑4参照)、この領域内に存在する世帯

したシミュレーションを行うことが可能となった。

に対して情報取得の判定を行っている。シミュレー

また、本研究では、地域の道路網を表現すること

ションモデル内では、この広報間隔を調整することが可能となったことから、これまで災害時の情報伝によって、計算の効率性と正確性を確保している。

達メディアとしてシミュレーション内で表現することができなかった広報車の導入も行った。広報車は、

２.５ 属性データの利用

災害時には行政情報や警戒情報を地域住民に伝え広ここでは、さらにGISのもつ地図情報に結びついた

める重要な役割を果たすものである。本シミュレー

属性情報を活用することによって、地域の社会状態

ションモデルでは、広報車による情報伝達を表現すを反映したシミュレーションを実行できるようモデるために、その特性を表すパラメータとして、広報

ルの拡張を行う。これまでのシミュレーションモデ

車の移動速度と搭載されている拡声器の音声到達範

ルでは、個々の世帯や情報伝達メディアなどの施設

囲、聴取率を持たせた。シミュレーション実行中にが持つ属性情報は、存在箇所を示す座標位置のみでおける広報車の動きは、まず、シミュレーション開あり、その他のパラメータなどの属性は、世帯や屋

始前に、GIS側で設定された移動経路を折れ点ごとの外拡声器などの種類ごとに設定された値を用いてい直線の集合体に分解し、各直線の長さを求める。そたのに対し、本研究では、GISの地理データに結びつして、設定された移動速度から各直線を通過して次いた属性データをシミュレーションの計算に反映さの直線へ移るタイミングを算出し記録しておく。次せることにより、各施設を個別化して表現することに、シミュレーション開始後は、次の直線へ移るタを実現している。GISは、地図画面を参照することにイミングごとに新しい直線の式を求め、出発からのよって目的の施設を視覚的に指定することが可能で経過時間と通過中の直線の式を用いることによって、 あり、さらに、特定の領域との位置関係や検索条件
各時点での位置の割り出しを行っている。また、広の指定によって特定の施設を抽出することも可能で

報車の情報伝達を行う処理に関しては、実際には情ある。このような方法によりユーザーが自由に対象

4

凡例
記号
破堤地点
屋外拡声器

1

鉄道
河川・湖沼

情報取得時間(時間)

3

2
5

0 以上〜

2 未満

2

〜

4

4

〜

6

6

〜

8

8

〜 10

10

〜

情報空白地

図‑5 情報取得時間分布図
施設の選択を行い、その施設に対して属性情報の設応の指針を得ることができると考えられる。

定などの管理を行うことができる。そして、設定された属性情報を計算時に呼び出すことで、施設ごと

３．情報伝達メディア特性の検討事例の状況をシミュレーションに反映することができる
仕組みとなっている。

本章では、本研究で開発したシステムの挙動確認

本シミュレーションでは、このような方法により、を行うとともに、本システムを用いて情報伝達戦略

防災行政無線の戸別受信機など各世帯の情報受信装を検討するための具体的な計算事例を紹介する。本置の設置状況や情報伝達メディアの伝達特性パラメ

事例の対象地域は、図‑5に示す郡山市の阿武隈川流ータなどを個別に表現している。これによって、停域に位置する東西に４km、南北に３kmの１万2316棟

電などの原因により特定地域内の施設が利用できなの建物を含む地域である。

い場合や、障害者世帯に情報が伝わりにくい場合などの状況を表現することが可能となった。

事例では、最初に、住民間の口頭による情報伝達のみが行われた場合を検討する。口頭による伝達は、

GIS利用の上で、情報の共有化の重要性が叫ばれて災害により全ての情報伝達メディアが機能しない場

いるが、本システムの場合でも、行政が管理してい合であっても唯一機能しうる伝達手段である。そのる住民台帳や道路台帳など地域の管理データを、そ後、電話、屋外拡声器、広報車、マスメディアといの管理システムと共有することにより、本システム

った情報伝達メディアについて、各伝達メディアがの施設属性として常に最新の情報を利用することが機能した場合の影響を把握するために個別に検討を可能となる。そして、GIS上で本シミュレーション結行う。なお、伝達メディアの個別検討にあたっては、果や、浸水状況など他のシステムから得られた結果

災害時の地域状況により、伝達メディアの特性を表に併せて、災害弱者の有無など考慮すべき各世帯のすパラメータが変化した場合についても併せて検討

状況を属性データとして持たせ、これらの情報を総する。

合的に検討することによって、より具体的な行政対平均情報取得時間(分)伝達成功確率変化(%)
情報取得率(%)

100

90

80

平均ステップ数(Step)

70

10

30

50

70

90

90
70
50

平均情報取得時間(分)聴取率変化(%)
情報取得率(%)

90
80
70
60
50

平均ステップ数(Step)

表‑2 シミュレーション結果
口頭 / 電話
口頭のみ
伝達
情報取得率
−
22.17 %
97.47 %
平均
４時間17分
15分
情報取得時間最大
９時間49分
１時間41分
平均
36.95 step
7.36 step
ステップ数
最大80.63 step
18.33 step

10

20

30

40

50

350

250

150

50

10

20

30

40

50

50

屋外拡声器配置数

40
30
20
10

１基

２基

３基

４基

５基
10

20

30

40

50

図‑7 屋外拡声器による情報伝達結果
30
10

10

30

50

70

90

16

成功確率を10%から90%まで20%間隔で変化させたシ

14

ミュレーションを行った。その結果を示す図‑6をみ12ると、各項目とも電話の成功確率に連動してその値10が大きく変化していることが分かる。

8
6

10

30

50

70

90

図‑6 電話伝達による情報伝達結果

３.３ 屋外拡声器による情報伝達
ここでは、防災行政無線システムの屋外拡声器に３.１ 住民間の口頭による情報伝達
まず、災害の発生を発見した住民から順次口頭のよる情報伝達状況について検討する。本事例では、
図‑5に示す番号の順に屋外拡声器の数を１〜５基にみで情報伝達が行われた場合の結果(表‑2)をみると、 変化させ、さらに、拡声器の性能や、天候若しくは情報取得率が22%と低く、情報は地域に広がらず効率

時間帯による聴取率への影響を考慮し、聴取率を10%的な情報伝達が行われていない状況を示しており、から50%の範囲で10%ずつ変化させたケースを設定し情報を得た世帯であっても情報を取得するまでに、

シミュレーションを実行した。なお、屋外拡声器以

平均して４時間以上かかるという結果となっている。 外の伝達メディアは住民間の口頭伝達のみとした。
また、各世帯の情報取得時間の分布状況である図‑5

図‑7に示すグラフは各ケースのシミュレーション

をみると、情報の発信源である破提地点から遠ざか

結果をまとめたものである。これによると、屋外拡るにつれて情報を取得する時間が遅くなっており、声器の聴取率が変化することによる情報伝達状況へ

河川や鉄道などによる地域分断によっても情報の広の影響は、情報取得率、平均情報取得時間、平均ス

がりが止まっている様子を見ることができる。

テップ数の各結果において、若干の変化を見ることができるものの、屋外拡声器の配置数の変化による

３.２ 住民間の電話による情報伝達
ここでは、口頭による情報伝達に加えて、電話を

各項目の数値変化の方が大きい。このことは、屋外
拡声器による情報伝達は、聴取率を増加させること利用した情報伝達が行われた状況について検討する。 よりも、言い換えれば性能の向上よりも、配置数をまず、電話伝達の成功確率を70%とした場合の伝達状増やす方が効果的であることを示唆している。また

況を、口頭伝達のみの場合と比較すると（表‑3参照）、

配置数について、配置数が多くなるほど結果が向上

情報伝達の評価指標である全ての項目が顕著に改善していることが分かるが、３箇所配置以上の場合でされる結果となった。これは、電話の利用により距は結果を表すグラフがほぼ重なっており、それぞれ離に制限されない伝達が行われ、地域の多くの世帯の差は非常に小さくなっていることが分かる。このに情報が伝えられたことを示している。次に、電話

ことから、本事例に限って言うなら屋外拡声器の４が輻輳した場合の影響を把握するため、電話伝達の基、５基目の配置は効率的ではないといえる。この１台の場合２台の場合

速度変化(km/h)

聴取率変化(%)

88

経路2

経路3

経路4

図‑8 広報車の移動経路(地図の詳細は図‑12を参照)
ように、他の伝達メディアの影響がない状況で、屋
外拡声器を任意に配置し、様々なシナリオを想定し

12

5

10

15

20

25

80
60
40
20

5

10

15

20

25

30

10
8
6
4
2

5

10

広報車台数

15

20

１台

25

88

86

30

100

90

平均情報取得時間(分)経路1

平均情報取得時間(分)

進行方向

120

平均ステップ数(Step)

出発地点

４台の場合

情報取得率(%)

90

86

３台の場合

92

120

平均ステップ数(Step)

情報取得率(%)

92

12

10

20

30

40

50

10

20

30

40

50

10

20

30

40

100
80
60
40
20

10

30

8
6
4
2

２台

３台

50

４台

図‑9 広報車による情報伝達結果

たシミュレーションを実行することで、より効率的な配置計画を検討することが可能となる。

次に、広報車の台数による情報伝達状況への影響についてみると、情報取得率は３台走行した場合の３.４ 広報車による情報伝達

方が２台の場合よりも低くなっており、台数の変化

次に、渋滞などによる広報車の移動速度の変化やに連動していない。また、平均情報取得時間や平均搭載されている拡声器の聴取率が、情報伝達状況に

ステップ数については、２台と３台のグラフの差が与える影響について検討する。このとき、他の伝達少ないことが分かる。これらは３台走行させた場合

メディアによる影響を避けるため、広報車以外の伝の移動経路が効率的ではないことを表しており、経達メディアは、住民間の口頭伝達のみとする。シミ路を再考する必要が生じている。このように、本シュレーション条件として、広報車の移動速度を５ステム上で様々な経路を想定し試行することで、効km/hから30km/hまで５km/h間隔で、また拡声器の聴率的な走行ルートの検討を行うことができる。

取率を10%から50%まで10%間隔で変化させ、さらに、それぞれのケースにおいて広報車が１台から４台ま

３.５ マスメディアによる情報伝達

で同時に機能した場合を設定しシミュレーションを

ここでは、テレビ・ラジオなどのマスメディアに実行した。なお、広報車の移動経路は、図‑8に示す。

よる情報伝達状況の検討を行う。行政とマスメディ

計算結果を示す図‑9について、まず、広報車の移アの連携により放送タイミングが変化することの影

動速度による情報伝達状況への影響をみると、平均響を調べるため、シミュレーション開始からマスメ

情報取得時間、平均ステップ数については、移動速ディアが放送を開始するまでの時間を０分から20分

度の増加に連動して減少していく様子を見ることがまで５分間隔で変化させ、さらに、時間帯等によるできる。また、拡声器の聴取率の影響をみると、３

視聴率の影響を考慮し、それぞれのケースにおいてつそれぞれのグラフにおいて、聴取率との連動性をマスメディアの視聴率が10%から50%の範囲で10%ず見ることができ、特に情報取得率について強い連動

つ変化させたシミュレーションを行った。なお、マがあることが分かる。これは、広報車によって、口スメディア以外の伝達メディアは住民間の口頭伝達

頭伝達では情報が届かない地域に情報伝達が行われのみとした。図‑10は、各ケースから得られた結果をている事によるものと考察できる。

グラフにまとめたものである。まず、マスメディア

情報取得率(%)

98
96
94
92

注：
全て重なっている

平均ステップ数(Step)

90

10

20

30

40

50

平均情報取得時間(分)視聴率変化(%)
100

表‑3 情報伝達特性パラメータ4030

伝達メディア20

マスメディア

伝達特性パラメータ
視聴率
30 %放送タイミング
15 分後
音声到達範囲
250 m
聴取率
30 %
移動速度
20 km/h
音声到達範囲
50 m
聴取率
30 %
伝達成功確率
80 %

10
0

屋外拡声器
10

20

30

40

50

3.5

注：
全て重なっている

3.0

放送タイミング

2.5

０分

５分

1.5

10分

15分

1.0

20分

2.0

0.5

10

20

30

40

広報車
電話伝達

表‑4 シミュレーション結果
結果項目
結果値

50

図‑10 マスメディアによる情報伝達結果

情報取得率の放送タイミングの情報伝達状況への影響について

−
平均
最大
平均
最大

情報取得時間

図‑10をみると、情報取得率、平均ステップ数に関しては、各ケースのグラフは重なり合っている。これ

ステップ数

は、情報取得率については、放送タイミングによる影響がなく、平均ステップ数については、住民間の99.04 %
６分
１時間18分
2.72 step
11.13 step

100

く、本事例で想定した放送タイミングである開始後20分の間にはマスメディアの放送タイミングによる影響は表れないことが理由である。それに対し、平均情報取得時間をみると放送タイミングの影響を大きく受けていることが分かる。このことから、情報

累積情報取得率 (%)

口頭のみによる伝達は表‑3で示したように極めて遅
80
60
40
20

の速達性の観点では行政とマスメディアとの連携が重要であることが考察できる。また、視聴率の変化による影響をみると、視聴率が増加するにつれて、
情報取得率は増加し、平均情報取得時間、平均ステ
ップ数は減少している。

0

0

15

30

45

60

経過時間 (分)図‑11 経過時間と累積情報取得率の関係
果値を表‑4に示す。まず、情報取得率についてみると、情報取得率は、99%と多くの世帯が情報を得てい３.６ 全メディアが機能した場合の情報伝達ることが分かる。また、経過時間と累積情報取得率

最後に、実際の災害時を想定して、住民間の口頭の関係(図‑11)をみると、累積情報取得率は、シミュ伝達に加えて、これまで検討してきた電話、屋外拡レーション開始とともに大きく増加し、15分後にマ

声器、広報車、マスメディアの各情報伝達メディア

スメディアの放送による影響を受けた直後から、次が併行して機能した場合の情報伝達について検討す第に収束している様子を見ることができる。次に、る。ここでは、災害時において概ね一般的に各メデ

情報取得時間に関しては、平均して６分と早い段階

ィアが機能した状況を想定し、表‑3に示すように各に各世帯が情報を取得しているが、最大値が示すよパラメータ値を設定した。なお、屋外拡声器の配置

うに１時間以上後に情報を得ている世帯も存在する

数、広報車の台数については、それぞれのメディア

ことが分かる。また、各世帯の平均情報取得時間のを取り上げた節で示した、５基、４台の設定を用い分布を示した図‑12をみると、ここでも多くの世帯がた。また、マスメディアによる放送は、行政が情報

６分〜８分の間に情報を取得している様子を見るこ伝達を開始してから15分遅れて行われることとしてとができ、屋外拡声器や広報車の移動経路周辺の世いる。以上の条件から得られたシミュレーション結

帯は、さらに早い段階で情報を取得していることが

凡例
記号
破堤地点
屋外拡声器

出発地点 1,2,3
1
2
3

広報車
移動経路

4

情報取得時間(分)
0 以上〜

出発地点 4

2 未満

2

〜

4

4

〜

6

6

〜

8

8

〜 10

10

〜

図‑12 情報取得時間分布図分かる。
以上のように、想定した様々なシナリオにあわせ対応を総合的に検討することのできる災害GISを実現することと考えている。

て、機能する情報伝達メディアやその伝達特性パラメータを設定しシミュレーションを実行することで、参考文献

より現実的な状況を表現することができ、そのもと

1) 例えば，廣井 脩：災害情報論，恒星社厚生閣，1991.
2) 片田等：災害時における住民への情報伝達シミュレー
シ ョ ン の 開 発 ， 土 木 学 会 論 文 集 No.625/IV‑44 ，pp.1‑13，1999.
3) 片田等：災害情報伝達の実用型シナリオシミュレータの開発，土木情報システム論文集 Vol.8，pp.89‑96，
1999.
4) 門間・安田・堀・廣井：情報伝達シミュレーションによる災害情報伝達体制の評価，平成9年度砂防学会研究発表会概要集，pp.66‑67, 1997.
5) 椎葉・堀：実時間災害対応情報ネットワーク構築に関する研究，第35回 自然災害科学総合シンポジウム 要
旨集，pp.1‑13，1998.
6) 例えば，末次・栗城：改良した氾濫モデルによる氾濫流の再現と防災への応用に関する研究，土木学会論文
集 No.593/II‑43，pp.41‑50，1998.
7) 例えば，石井等：災害時の避難所と避難経路の評価手法に関する研究(1)，GISデータベースの構築と避難施設配置の基礎的検討，土木学会第51回年次学術講演会
概要集共通セッション，pp.320‑321，1996.
8) 例えば，小谷・今村・首藤：GISを利用した津波遡上計
算と被害推定法，海岸工学論文集 第45巻，pp.356‑360，
1998.

における最適な地域の情報伝達戦略を検討することが可能となる。

４．おわりに本研究で開発したGISを用いた災害情報伝達シミュレーションシステムは、事例で示した様に、地域住民に対して災害情報が伝えられていく様子を地域
社会の様々な状況を考慮して表現することが可能であり、災害情報の伝達戦略を検討するためのツールとして、また、地域の総合的な防災計画を立案するための重要な要素技術として、広範囲に適用することが可能である。
本研究の今後の課題は、一般的なGISの持つ複数プ
ログラムを扱える汎用性を利用し、情報伝達とともに河川氾濫や避難行動など他の事象を一貫して扱うことができるシステムを開発することで、災害時の