調査研究部会委員寄稿

Rimse東京懇談会の調査研究から得られた知見

小口祐一

茨城大学大学院教授。1962年長野県生まれ。東北大学大学院教育学研究科博士課程修了，博士（教育学）。日本数学教育学会理事，日本教授学習心理学会理事。 全国学力・学習状況調査問題作成委員・分析委員，長野県学力向上外部検証委員会委員，信州大学，埼玉大学，近大姫路大学等にて非常勤講師を歴任。

教員研修の観点からは，教員の指導スタイルの統一など，教育委員会や学校OECDのPISA調査で好成績を収めるなど，国際的に，として方向性を明確にすることが重要であると考えられわが国の教育に対する評価は高いものがある。このようる。

な，わが国の教育レベルを支えているのは，教員の優れ算数・数学の学習内容の観点からた指導力であり，授業研究に代表される充実した教員研

この調査研究では，詳細に学習内容ごとの指導のしや修であるといえるだろう。
この調査研究では，まず，教員研修の実態を把握するすさ・しにくさを把握し，今後の授業改善に向けた示唆ことを試みた。校外の教員研修の実施主体は，主に教育を得たいと考えた。この結果が，多忙な先生方が限られ委員会であった。授業研究が最も充実していたが，小学た時間に授業を工夫するための一助となり，さらに教員校に外国語教育が導入された影響から，オールイングリッ研修の内容検討に利用していただくことになれば，望外シュによる外国語教育や，理科を中心とした実験・実技の喜びである。

指導の研修がみられたことが特徴的であった。校内の教新時代に対応した独自の視点として，「授業での指導員研修においても，授業研究が最も充実しており，次いのしやすさ」と「主体的・対話的で深い学びが実践できで，道徳教育や，ICTの研修など，社会の要請に応えるている学習内容」との関連を分析した。その結果，関連内容が数多くみられた。一方，受講したい研修があって性がある学習内容として，小学校算数では「三角形・平も受けられない理由として，8割強の先生が「校務が忙行四辺形・ひし形・台形の面積」と「長方形・正方形のしい」を挙げており，わが国の教育レベルを維持・向上

面積」，中学校数学では「平行線の角・多角形の角」と「三させるために，研修時間の確保が必要といえるだろう。

角形の相似条件，三平方の定理」が特定された。いずれの学習内容に対しても，「主体的・対話的で深い学びが校内環境の観点から実践できている理由」として，「多様な考え方があり話この調査研究では，主体的・対話的で深い学びの実現し合いしやすい」が挙げられた。この結果をふまえ，授に向けた授業改善を支える重要な要素である「小学校に業実践につながるアイデアについて考察する。

おける専科教員の配置」，「ICT教育対応のデジタル教材アイデア①「台形の面積公式による統合的な考え方のの整備」，「ユニバーサルデザインの取り組み」などの実指導」：台形の面積公式「（上底＋下底）×高さ÷2」を態を把握し，特徴を整理した。算数の専科教員の配置は用いれば，三角形は「（0＋下底）×高さ÷2」，平行四7割を超えているが，そのうち4割強は算数以外が専門

辺形は「2×下底×高さ÷2」として面積を求めることという実態であった。その要因として，小学校教員採用ができる。ICTを活用し，「上底」の長さを変化させ，における専門教科のバランスが偏っていることが挙げらそれに対応して図形の形が変わること，同時に図形の面れる。近年は，中学校数学の教員免許状を持っている方積も変わることを指導する方法が考えられる。アイデアを積極的に採用したり，小・中一貫校を増やしたりする②「三平方の定理の証明による対称・回転・平行・垂直など，対策を立てている県や市区町村もみられる。また，の指導」：三平方の定理には，直角三角形の底辺と高さ

算数・数学のデジタル教材が有る割合は65％であり，その部分にできる2つの相似な図形を，辺と平行な直線でのうちの6割強の学校で，デジタル教科書が整備されていくつかの部品に切り，斜辺の部分にできる相似な図形いた。デジタル教科書を利用したコンテンツの開発を促にあてはめるパズル的な証明がある。切りとった部品を進したり，ICTの教員研修を積極的に実施したりするなど，裏返したり，回転させたりして，図形の関係概念を指導

今後はソフト面の充実が一層大切になると考えられる。

する方法が考えられる。今後，以上のようなアイデアをユニバーサルデザインの取り組みに関しては，「できてもとに，授業改善のポイント等の「見える化」をすすめいる」，「概ねできている」という回答が多かった。今後る予定である。
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調査研究部会委員寄稿

小学校・中学校理科の学習内容に関する分析

小西康文

茨城大学全学教育機構准教授。1980年生まれ，京都府出身。京都産業大学大学院理学研究科博士後期課程修了後，京都産業大学益川塾自然科学系研究員，埼玉大学研究支援者，茨城大学共通教育センター准教授を経て2018年から現職。

はじめにこうした傾向をもう少し具体的に見ると，小学校教諭

今回の小学校および中学校における理科教育に関するが授業で指導しやすいと感じる物質領域の「金属、水、アンケートには631名もの回答数が得られた。特に，小空気と温度」，「水溶液の性質」，「物の溶け方」は，実験学校理科では多くの質問項目に対して450以上の回答者

室において授業時間内に実験を行うことができる学習内数が得られたことにより信頼性の高い結果へとつながっ容であり，「多様な考え方があり話し合いやすい」ことた。そこで，多くの回答が得られ非常にわかりやすい傾から主体的・対話的で深い学びにつなげやすい学習内容

向が現れた小学校理科教育を中心に，今回のアンケートになると考えられる。特に，「水溶液の性質」は指導しの分析結果から見える現状と今後の授業改善に向けた考にくい学習内容としてもある程度の回答数が得られてお察を行う。

り，主体的・対話的で深い学びを取り入れている教諭の多くは指導しやすい授業内容と回答したが，そうでない小学校理科教諭は授業しにくい授業内容に回答したと考えられる。

第3章の分析結果から「小学校教諭が授業で指導しや小学校教諭が授業で指導しにくいと感じる地球領域のすいと感じる学習内容」として選ばれた学習内容の多く「月と星」，「土地のつくりと変化」，「月と太陽」は実験は，エネルギー領域と物質領域の学習内容であった。こ室で観察を行うことができない。
「月と星」や「月と太陽」

れらの学習内容を選択した主な理由としては「実験観察は夜中の長い時間にわたる観測が必要であり天候にも左が行いやすい」ことであった。また，「小学校教諭が授右される。「土地のつくりと変化」で学習する火山活動業で指導しにくいと感じる学習内容」として選ばれた学や地震に関しては場所，時間，安全性など観察困難な要習内容の多くは地球領域と生命領域の学習内容であった。

因が多く考えられる。そのため，こうした観測実験が行特に，多くの回答が集まった地球領域の学習内容に対しいにくい学習内容は，デジタル教材の動画を使うことでて，その主な理由は「実験観察が行いにくい」ことであっ児童の理解度が高まると期待されている。第2章のデジた。つまり，実験観察の行いやすさ・行いにくさが授業タル教材の現状をみると，理科教育においてデジタル教の行いやすさ・行いにくさの主な要因と考えられる。

材を利用する環境は整いつつある。そこで，実験観測が第4章の分析結果からは，「主体的・対話的で深い学行いにくい授業内容に対するデジタルコンテンツを充実

びが実践できている学習内容」は授業で指導しやすいとさせていくが，授業改善に役立つと考えられる。

感じる多くのエネルギー領域と物質領域の学習内容であ中学校理科ることがわかった。これらの学習内容を選択した主な理由は「多様な考えがあり話し合いやすい」や「児童生徒ここで記述した小学校理科に現れた解りやすい傾向はにとって身近で興味関心が高い」であり，実験観察が行中学校理科には当てはまらない。エネルギー領域の学習いやすいことが児童生徒の興味関心を高め，話合いやす内容の多くが「中学校教諭が授業で指導しにくいと感じい学習内容となり授業で指導しやすいと感じることにつる学習内容」となっており，生命領域の学習内容の多くながったと考えられる。逆に，授業で指導しにくいと感が「中学校教諭が授業で指導しやすいと感じる学習内容」

じる多くの地球領域と学習内容は，「デジタル教材の利となっていることから小学校理科とは全く異なる状況と用で理解度が高まると感じる学習内容」であることがわなっている。それぞれの学習内容を選んだ理由に対してかった。その主な理由としては「図や音声や動画を使っも，実験観察の行いやすさ・行いにくさの依存性は低くて説明しやすい」であり，実験観測が行いにくい学習内他の理由を挙げるような学習内容が目立つ結果となった。

容のため授業で指導しにくいと感じるが，代わりにデジ

ただし，地球領域のいくつか学習内容に対しては，小学タル教材の図や動画を利用し理解度を高めることが期待

校理科と同様デジタル教材の利用が期待されている。＊されている。
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調査研究部会委員寄稿

Rimse東京懇談会の調査研究から得られた知見

飯村文香

芝浦工業大学特任助教。茨城出身。イギリス，ヨーク大学大学院教育学研究科TESOL修了，修士（Master of the Arts）。茨城大学や国士舘大学等での非常勤講師を経て，芝浦工業大学に就職。現在は専修大学にて非常勤講師を兼任。

はじめにの関連を分析した。小学校教諭を対象に，４技能の身にグローバル化や科学技術が促進する中，今後小学校高つけさせやすさについて尋ねると，多くが「聞くこと」

学年で外国語活動が教科され，「聞くこと」，「読むこと」，における積極性や慣れ親しみと，「話すこと」における「話すこと」，「書くこと」の４技能を学習するようになり，積極性をあげており，児童が積極的に参加しやすい環境

大学入試も４技能の英語力が評価されるようになるなどであることがうかがえる。デジタル教材の利用により理外国語を取り巻く環境は変化している。今回の調査は，解度が高まるとされる項目は，身につけやすいとされる小学校と中学校における外国語教育の現状把握を目的と「聞くこと」の積極性や慣れ親しみのみであり，ALT等してアンケートを作成し，実施したものである。その結の外部人材による協力は「聞くこと」と「話すこと」に果，281名の先生からの協力を得られた。今後，さらにおける積極性と慣れ親しみの面で理解が高まると認識さ多くの協力を得ることができれば，より信頼性の高い分れおり，デジタル教材利用やALT等の存在が児童の積析結果が期待できる。継続して多くの先生方に役立つ情極性や慣れ親しみにつながっていると考えられる。外国報を提供していきたい。

語活動が教科化されると，小学校５,６年生は「読むこと」と「書くこと」も学習するため，教えるのが難しいとさ校内環境れる「読むこと」 と「書くこと」 とデジタル教材や第２章では，「小学校における専科教員の配置」と「ICTALT等の対応との関係を今後の調査を通して明らかに対応のデジタル教材の整備状況」について分析した。
「小したい。

学校における専科教員の配置」において，専科教員が配

中学校外国語置されているのは40％であり，そのうち23％は外国語が専門外というのが実態であった。外国語活動が教科化さ中学校教諭が授業で身につけさせることが易しいと感れる中，小学校教諭が指導力を高めて外国語活動を指導じる項目は，「聞くこと」「話すこと」「読むこと」に関することが難しい場合を考慮すると，今後は外国語を専する積極性，また「読むこと」における正しい音読，「聞門とする専科教員の増加が見込まれる。

くこと」における正確性と適切な理解であった。一方で，小中の「ICT対応のデジタル教材の整備状況」につい身につけさせることが難しいと感じる項目は「話すこと」ては，約90%がデジタル教材有りと答えており，多くのと「書くこと」における表現の正確性と適切性であった。

学校で環境が整っていることが伺えた。しかし，デジタデジタル教材の利用とALT等の対応により理解が高まル教材の使用率において19%は「時々使用している」，9％るとされる項目は，主に「聞くこと」と「読むこと」「話は「あまり使用していない」とあり，約3割はデジタルすこと」において関連がみられた。しかし，身につけさ教材を頻繁に使用していないのが実態であった。さらに，せることが難しいとされる「書くこと」においては，デ13％はデジタル教材が整っておらず，その理由の一つとジタル教材やALT等の対応との関連はなく，「書くこと」して「効果がよくわからない」が選択されていることかにおける能力の育成に対応できていないのが実態であっら，デジタル教材のコンテンツ開発とともに学習効果にた。「書くこと」に関しては，主に「語彙や表現，文法対する調査が進めば，教員の意識の変化におけるデジタ項目などの知識を身につけさせにくい」とされているが，ル教材使用率の増加や環境整備につながるだろう。

小学校から読み書きを学習することで，何らかの影響があることが期待される。しかし，授業内で「書くこと」

小学校外国語に多くの時間を割くことが難しいことが予想され，デジ第４章では，第３章の調査結果を元に，「授業で身にタル教材のコンテンツ開発など，生徒が自主的に学習でつけさせることが易しい・難しいと感じる学習内容」と，き，既習事項を習得する機会の提供が必要だろう。 ＊「デジタル教材の利用」および「ALT等の外部人材の対応」
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