名古屋高等教育研究

第 24 号 （2024）

研究ノート

留学生に対する米国修士大学教職員の認識−大学の沿革や方針・留学生数に着目して−
陣

田

内

美*

Received: 16 July 2023 / Accepted: 15 January 2024

＜要

旨＞

本稿では、米国修士大学における留学生受け入れを事例とし、教職員が留学生をどのように認識しているかに着目する。特に、「大学の沿革や方針」、「留学生数」の違いにより教職員の留学生受け入れに対する認識がどのように異なるかを明らかにする。修士大学は、女子大・短大を前身とし、リベラルアーツを志向する大学と、専門学校を前身とし、職業人養成を目的とした大学が混在しているが、そういった修士大学の特性に着目した研究は進んでいない。そこで、本研究では留学生数の違う、リベラルアーツ重視の 2 大学と、職業人養成を重視する 2 大学の計 4 大学を選び、質的調査を実施した。
先行研究に対する本稿の貢献は、複数の修士大学における留学生受
け入れの違いの背景を、個別の機関における質的調査により裏付けたことにある。先行研究では、「修士大学は、国際化戦略の優先順位が他の類型の大学に比べて低い」と説明されていたが、本研究により、「成功する組織への同型性」や「個々の学生に必要な学歴の蓄積への集中」
といった特徴が明らかになった。また、米国人学生の気質や学内の阻害要因を、具体的な事例を通じて明らかにできたことも新しい発見であった。

名古屋大学教育発達科学研究科・博士後期課程大学院生

295

1．はじめに
近年、「留学」の概念が変容してきた。杉村（2008）は留学の持つ意味が「ごく一部のエリート層を対象とした国際交流や相互理解という機能に加え、人材獲得競争や国際社会での存在感確保といった政治的・経済的な国家戦略としての役割が重視されるようになった。」とした上で、アジア諸国では、一般の人々が自分の意志で留学先の教育機関を選ぶ時代となったと指摘する。「留学」の概念の変容は、彼らを受け入れる高等教育機関における留学生受け入れにも変革を求めている。例えば、米国における留学生数は
1,075,496 人 で あ り 、「 研 究 活 動 が 非 常 に 活 発 な 博 士 大 学 R1 （ Doctoral
Universities−very high research activity）」に 57％が集中しているが、修士大学(Master’s colleges and Universities)にも 24％もの留学生が留学している（IIE 2020）。修士大学は全般的に見れば留学生の受け入れは少ないが、本稿の事例のように留学生比率の高い大学もある。しかし、留学生受け入れに関する研究は、研究活動が非常に活発な博士大学を中心に論じられ、それ以外の類型の大学に焦点を当てた研究は立ち遅れてきた。
それでは、修士大学では、留学生をどのように受け入れているのだろうか、
また同じ修士大学に分類されている場合であっても、類型内では国際戦略に違いがあるのだろうか。違いがある場合にはどういった背景があるのだ
ろうか。
そこで本稿では、米国の事例をもとに上に述べた課題を明らかにしたい。
米国に着目する第一の理由としては、米国においては、大学の目的や特性が多様であり、Carnegie Classification（以下、カーネギー分類、The Carnegie
Classification of Institutions of Higher Education website a）により機能類型を特定しやすいことが挙げられる。1973 年に公開された本分類の目的は、米国の高等教育機関の多様性を認識し、説明するための枠組みを提供することにある。また、本分類は、機関がどのレベルの学位まで授与するのか、どの程度の範囲の教育を行うのか（総合か単科か、学問的か職業的か）という観点からの分類である（阿曽沼 2020）。基本分類においては、米国の高等教育機関は、以下のように分けられる。博士大学（Doctoral Universities：
年間で研究博士号 20 以上若しくは専門職実践博士号を 30 以上授与）、修士
大学（Master’s Colleges & Universities：修士号 50 以上、博士号 20 未満）、
学士カレッジ（Baccalaureate Colleges：学士号以上の学位授与が全体の 50％
以 上 、 修 士 号 50 未 満 、 博 士 号 20 未 満 ）、 学 士 / 準 学 士 カ レ ッ ジ296

留学生に対する米国修士大学教職員の認識（Baccalaureate/Associate’s Colleges：準学士号の学位授与が全体の 50％以上）、準学士カレッジ（Associate’s Colleges：授与する最上位の学位が準学士号）、二年制単科大学・四年制単科大学（Special Focus Two-Year：Special
Focus Four-Year：1 分野かそれに関連する分野に特化）、部族カレッジ（Tribal Colleges：アメリカンインディアンコンソーシアムのメンバー大学 ）。 さ ら に 博 士 大 学 に つ い て は 、「 研 究 活 動 が 非 常 に 活 発 な 博 士 大 学
R1(Doctoral Universities -very high research activity)」、「研究活動が活発な博士大学 R2（Doctoral Universities−high research activity）」「専門職学
位を主とする博士大学 D/PU（Doctoral/Professional Universities）」という下位分類がある。また、2 点目はリベラルアーツ教育より職業教育に力点がおかれている（Brint et al. 2005）修士大学が存在していることが挙げられる。社会システムが異なる日本と米国の比較は困難であるが、職業教育に力点が置かれている修士大学に注目することは、日本において、職業教育に力点が置かれている大学における留学生の受け入れを検討するにあたり意義があると考える。特に、雇用をめぐる環境の変化などにより、職業教育の重
要性を踏まえた教育を展開する必要が指摘され（中央教育審議会 2011）、
2019 年に専門職大学・短期大学が発足するなど、職業教育への見直しの過程にあることから、米国の実践を参考にできるのではないか。
以上を踏まえ、本稿では、修士大学に所属する留学生担当教職員への質的調査の結果を分析する。以下、第 2 節では、先行研究の検討を行い、第3 節では調査の概要を示し、第 4 節では調査結果を中心に整理を行い、第5 節では、国際化に関する論理的根拠（Knight 2008）に着目して分析を行う。

2．先行研究の検討と分析の視点
2.1

先行研究の検討

高等教育段階における留学生をどのように捉えているかに関する研究は、分権化が進んでおり中央集権的な対応はとらないという米国固有の構造を踏まえて蓄積されてきた（Helms 2015、野田 2008、陣田 2021a）。例えば
Helms（2015）は、米国高等教育機関の国際化を進めるにあたり連邦レベル
で中央集権的に管理する仕組みがなく、高等教育機関も多様であることが問題であると指摘している。また、米国高等教育機関における留学生受け入れにかかる研究においては、留学生受け入れの歴史、政策、理念を扱った研

297

究（Knight 2004、Altbach and Knight 2007）、更に留学生を受け入れている
教員や米国人学生に対する質問紙調査や質的調査等による研究（Stohl 2007、
Gareis 2012、陣田 2021b）、及び複数事例の比較研究（Childress 2010）が蓄積されている。研究大学を対象としたこれらの研究では、米国人学生の気質や教員の役割などについて検討している。例えば、Gareis（2012）は、留学
生の出身地域によって米国人の友達が出来るかどうかが異なっていることを明らかにし、また Stohl（2007）や Childress（2010）は、留学生受け入れにあたり、教員の役割が重要であると指摘している。しかし、これらの先行研究は主に留学生を取り巻く環境を明らかにしているものの、その関心の対象は研究大学に限定されている。高等教育研究の対象について、Gumport（2007＝2015）によると、「たいていの場合、研究大学が研究の主題になりその次にコミュニティカレッジが研究されるという、『中間層が失われた』状況」である。中間層とは選抜度が中レベルから低レベルまでの多くの大学とされており、本稿が対象とする修士大学も、ここに言う中間層に含まれる大学群であると考えられる。
高等教育研究において、米国における研究大学とコミュニティカレッジ
は重視されているが、研究大学は入試における選抜度が高く、コミュニティ
カレッジは選抜機能を持たないという特徴がある。しかしながら、大衆化の進む日本の高等教育を考えたときに、参照するべきなのは、世界のエリートを養成する研究大学や、選抜機能を持たないコミュニティカレッジといったいわゆる上層や下層だけに着目するのではなく、中間層である修士大学を検討する必要があるのではないだろうか。
ここで注目したいのが、米国教育評議会（American Council on Education、
以下 ACE）による「総合大学（Comprehensive University）の国際化戦略」（Green 2004）である。同調査の対象はカーネギー分類上の修士大学長であり、質問紙調査により学内の国際化の状況を量的に分析し、「国際教育が教員の昇進に考慮される割合が 7％、バディプログラムは 23％、言語交換プロ
グラムは 20％の実施率」など、学内の交流活動の実施率が低いことを明らかにしており、「他の機能類型に属する大学と比べて国際化戦略の優先度が最も低い」と結論づけている。しかし、上述の Green（2004）による知見は量的調査によるもので、質的な側面が欠けているという限界を持つほか、留学生を数多く受け入れている個別大学の背景までは分からない。また、留学生数の多寡や、教育方針や沿革などの各大学の特性に留意した分析がなされていない。修士大学は、女子大・短大を前身とし、リベラルアーツを志向

298

留学生に対する米国修士大学教職員の認識する大学と、専門学校を前身とし、職業人養成を目的とした大学が混在しているが、そういった修士大学の特性に着目した研究は進んでいない。米国修士大学における大学の特性ごとの分析があれば、日本における大衆化した
高等教育機関を考察する際に示唆が与えられるのではないだろうか。
そこで、本研究では、留学生数の違いも考慮して、リベラルアーツ重視の2 大学（留学生多い・少ない）と、職業人養成を重視する 2 大学（留学生多い・少ない）の計 4 大学を選び、質的調査を実施した。上記を踏まえ、米国修士大学の特性に着目して留学生受け入れについて明らかにすることは、
米国修士大学の実態を理解する上で意義があり、日本の大学にも示唆を与えられると考えられる。
2.2

分析の視点

分析の視点として、大学において国際化を進める際の論理的根拠（Knight
2004、Knight 2008）が参考になる。中でも Knight（2008）の枠組みは、国と機関の 2 レベルがある。機関分析を主眼とする本稿では、機関レベルの根拠が適合的であるため参照する。内容は ① 国際的な知名度（International
profileandReputation ）、 ② 質 向 上 ／ 国 際 標 準 （ Quality

Enhancement/International standard ）、 ③ 学 生 や ス タ ッ フ の 能 力 開 発（Student and Staff Development）、④ 収入源（Income Generation）、⑤ 戦
略的提携（Strategic Alliances）、⑥ 知識生産（Research and Knowledge
production）である 1）。なお、対象は修士大学なので、⑥ 知識生産は除いて分析を行う。質的データを本枠組みで分析することで、既存の枠組みに当てはまる部分に加え、既存の枠組み以外の部分にも着目して分析することが期待できる。

3．調査の概要
3.1

調査対象校

調査対象としては、留学生受け入れが盛んなエリアから、比較的小規模な学園都市であるオハイオ州コロンバス、ニューヨーク州ローチェスター、また、大規模な学園都市であるワシントン DC、マサーチューセッツ州ボストンに所在する修士大学に調査依頼を行い、調査協力を得ることが出来た 4 大学を対象校に選定した。まず、Ohio Dominican University（ODU）は、オハイオ州にあるカトリック系リベラルアーツ大学で、1911 年に女子大学と299

して創設され、2002 年に総合大学となった修士大学である。登録学生の多い専攻はビジネス、教育、公園管理及びフィットネスである。次に、Nazareth College（NAZ）は、1924 年に創立され、ニューヨーク州にある
元カトリック系で現在は無宗教の修士大学である。登録学生の多い専攻は医療、ビジネス、心理学である。更に、Marymount University（MU）は、
DC 近郊のバージニア州にある共学四年制カトリック系リベラルアーツ修士大学である。1950 年に聖心派（the Religious of the Sacred Heart of Mary
（RSHM））により 2 年制大学として設立され、1986 年に総合大学となった。登録学生の多い専攻は、医療、ビジネス、デザインである。最後に、Suffolk University（SU）は、マサーチューセッツ州にある無宗教共学の修士大学である。1906 年の創立時は夜間法律学校で、1937 年に昼間部を設置した。登録学生の多い専攻はビジネス、コミュニケーション、社会学である。
表１
大学名 特徴*調査対象校一覧

ミッション*TOEFL 留学生の主な

総学生数***

基準*

及び留学生**

国籍**

割合％
ODU

カトリック系のリ グローバル社会に 60→70 サウジアラビア、
ベラルアーツ大学 おける他者貢献

NAZ

MU

経験学習重視の大 総合学習

32→79 チリ、ペルー等、学、宗教から独立 変容教育

ラテン系

カトリック系のリ グローバルなもベラルアーツ大学 のの見方の涵養

SU

中国など

79

サウジアラビア
等中東系

2,707 人1％2,818 人3％3,441 人9％

職業教育重視の大 経験学習

50→79 中国、サウジア

8,215 人学、宗教から独立 変容教育

ラビア等、様々

18％

出所：*各機関 HP 2）、**調査による聞き取り、***カーネギー分類（The Carnegie Classification of
Institutions of Higher Education website b）により筆者作成

300

留学生に対する米国修士大学教職員の認識

3.2

所在する地域の状況・修士大学及び学問分野の特徴

まずは、エリア毎の大学数と受け入れ留学生総数は、オハイオ州コロンバ
スは 11 大学、9,125 人、ニューヨーク州ローチェスターは 12 大学、8,500 人、
DC 近郊は 27 大学、28,560 人、マサーチューセッツ州ボストンは 53 大学、
63,993 人である（IIE 2020）。また、留学生の全米の出身割合は、中国（34.6%）、
印（18.0%）、韓国（4.6%）、サウジアラビア（2.7%）である（IIE 2020）。該
当エリアと全米において、同様の傾向がみられたため、これらのエリアに着目する。次に、修士大学を概観すると、全米での大学数は、666 大学（公立
244、私立 391、営利 31）であり、学生数（フルタイム換算）が 1 万人以上
は 3 割、1,000 人以下が 6 割を占める。また居住形態は、非居住型は 26％、
主に居住型は 36％、ほぼ居住型は 35％である。調査対象校の学生数は、SUが 1 万人以上、3 大学は 3,000 人以下である。居住形態は、NAZ はほぼ居住型、ODU と MU は主に居住型、SU は非居住型である（カーネギー分類（TheCarnegie Classification of Institutions of Higher Education website b））。更に、学問分野を概観すると、Grubb and Lazerson（2006=2012）が「第二層の大学で提供される高度専門職的なプログラム」と定義したビジネスサポート、
医療・介護、公園管理、健康研究などの職業関係分野の提供が特徴的である。
なお、修士大学 666 校のうち、リベラルアーツのみ：2％、リベラルアーツが主で職業教育が従：5％、両方をバランスよく提供：29％、職業教育が主でリベラルアーツが従：45％、職業教育のみを提供：17％である。なお、ODU は、職業教育が主でリベラルアーツが従であるが、3 大学はバランスよく提供している（カーネギー分類（The Carnegie Classification of Institutions of Higher
Education website b））。
3.3

ミッション・理念、国際化戦略、留学生受け入れの現状

宗教系リベラルアーツ大学の ODU と MU がグローバル社会への対応をミッションとしているのに対して、スキル教育や職業教育を重視する NAZと SU は、総合学習 3）・変容教育 4）、体験学習 5）・変容教育をミッションとしている（表 2 参照）。

301

表2
大学名

各大学のミッション・理念、国際化戦略、留学生受け入れの現状

ミッション・理念

国際化戦略

ODU グ ロ ー バ ル 社 会 に ・海外留学（短期）おける他者貢献

・留学生の受け入れ対応

留学生受け入れの現状
・留学生は 17 人（定員 40 人）
・語学学校には 100 人

・国際寮により異文化理解

TOEFL79 が基準だが下限 60の促進のブリッジプログラムを策定

NAZ ・グローバルの項目 ・海外留学やフルブライト ・留学生は 63 人
なし
・総合学習・変容
教育

奨学金

・語学学校には 58 人

・3 つのランゲージハウス

TOEFL 79 が基準だが、下限（仏・西・伊）32 の語学学校経由コースあり

・国際寮により異文化理解の促進
MU

グローバルなもの

・海外留学（短期）・留学生は 294 人の見方の涵養・留学生の受け入れ対応

・語学学校に当時は 0 人

・国際寮により異文化理解の促進
・ファカルティ・ディベロ

TOEFL 79 が基準だが、学力があるが英語力が足りない場
合に、集中英語の開講がある

ップメント
SU

・グローバルの項目 ・海外留学（長期・短期） ・留学生は 1502 人
なし
・経験学習・変容

・マドリードキャンパス（西）・語学学校は 72 人
・20％が留学生である環境

教育

TOEFL 79 が基準だが、下限 50のブリッジプログラムがある

出所：各機関 HP 2）、今回の調査からの聞きとりにより筆者作成

3.4

留学生の定義正規留学生は米国人学生と一緒に学ぶ機会が多いため、米国人学生への教育効果に影響を与えうると考えられる。そのため、留学生の受け入れ数として参照する数値は、入試及び交換留学により学部及び大学院に在学している正規留学生の受け入れ数とし、附属学校による受け入れを除く。
3.5

インタビュー調査の概要

本研究では、2014 年 10 月〜2015 年 1 月にかけて、修士大学を訪問し研究協力者（表 3）を対象に対面にて半構造化アプローチのインタビュー調査を実施した。場所は各研究協力者の執務室や会議室などの当該修士大学内の施設となり、それぞれ約 30 分〜1 時間程度実施した。留学生受け入れにおいて現地学生との交流は重要な要素（ペイジ 2005）であるが、経営層や302留学生に対する米国修士大学教職員の認識

部局所属の教員では実際の交流の状況等、留学生の生活に関わる部分は把握できない。そのため、日頃から留学生からの相談を受けているなど現場の状況に詳しい職員との面会を希望し、それにふさわしい方を人選してもらった結果を調査対象とした。大学ごとの事情により職位にばらつきがある
ものの、みな、現場レベルの認識を有している。なお、本稿中の引用番号は表に示す対象者の番号を示す。
表3

研究協力者対象者一覧

NO.

研究協力者の立場

調査日

時間

場所

ODU-1

国際教育課長2014/10/9

13 時〜14 時

課長室

ODU-2

附属語学学校長

2014/10/10

17 時〜18 時半

学校長室

NAZ-1

国際教育センター長

2014/10/29

10 時 15 分〜11 時 15 分 センター

NAZ-2

ビジネススクール2014/10/29

9 時〜9 時半

会議室

留学生担当教員
MU-1

入試課長

2015/1/16

10 時〜11 時

入試課

MU-2

留学生課長

2015/1/16

11 時 20 分〜12 時半

留学生課

MU-3

ライティングセンター 2015/1/16

14 時半〜16 時

センター

13 時半〜14 時半

センター

スペシャリストSU

国際教育センター長

2014/12/15

出所：インタビュー時の情報により筆者作成

また、インタビュー調査の主な質問項目としては、勤務校における大学の沿革や方針についての認識、Knight の論理的根拠を踏まえた勤務校における留学生受け入れにかかる認識、及び留学生に対する教育方法や国際化を進めるにあたっての阻害要因についての認識について聞き取った。なお、近隣の博士大学をどのように意識しているのかを、自大学をどのように認識しているのかの理解の一助として聞き取った。分析手法は、各修士大学から入手した資料、各公式 HP、関連文献の参照、ならびに、インタビュー調査
データを検討し、分析・考察を行った。なお、本インタビュー調査は、著者が名古屋大学大学院に進学する前に、文部科学省職員として米国国務省の支援を受けて在外研究として実施したものであるため、現在在籍している
名古屋大学教育発達科学研究科による倫理審査は必要ないと名古屋大学教育発達科学研究科研究倫理委員会の確認を得ている。なお、調査にあたって303

は、インタビューの際に、この調査は研究対象者の自由意思に基づき、研究対象者の同意のもとに実施されること、同意をしない場合にも研究対象者が不利益を被ることはない旨を説明しており、教職員の発話は IC レコーダ
ーで録音し、逐語記録を作成している。また、個人情報を含むデータは暗号化し、データの入った USB はパスワードをかけ鍵付きロッカーで保管した。

4．調査結果まず、教職員たちの語りから、Knight の枠組み ① 〜 ⑤ の項目に沿って検討する。その後、⑥ ⑦ として、枠組みに当てはまらない項目を検討する。
① 国際的な知名度
まず、ODU や MU においては、博士大学の学位の価値を高く評価する傾向がみられた。具体的には、ODU は「韓国や中国では米国で学位を取ると、帰国後に高収入が得られる仕事につける（ODU-1）。」と一般的に語り、自大学の知名度への言及はない。また、MU では、「リベラルアーツの大学であり、知名度がない。よって近隣に所在するジョージタウン大学やジョージワ
シントン大学に学生を取られてしまうし、大学ランキングの浸透により、規模の小さい大学にはリソースがないと学生が思い込んでしまう（MU-1）。」と、自大学の評判を否定的に語り、博士大学を意識した認識が示された。
一方で、NAZ や SU においては、自校において留学生が国際的な知名度を向上させる効果があることが示された。NAZ は、留学生数は相対的に少ないものの、「近隣には、ローチェスター大学があるとはいえ、本学は附属英語学校への多様な留学生の受け入れやフルブライト奨学金留学生を送り出す大学であり、本学の国際的な知名度は高い（NAZ-1）。」、「語学学校のサ
マースクールの開講が盛んで、学習支援も充実している（NAZ-1）。」と近隣の博士大学を引き合いに出して、自校の国際的な知名度について語り、SUも、「ボストンは一流大学が集中するエリアであり学生獲得競争が激しいものの、その中でも本学は留学生獲得には大いに成功している（SU）。」と博士大学を意識しながらも、成功しているという自負が見られた。
② 質向上/国際標準
留学生の質をどのように認識するかは文脈によると思われるが、ここでは語りの中で研究協力者が言及した留学生の英語基準（TOEFL）により検討する。ODU と MU においては質を堅持する傾向がある。例えば MU は304

留学生に対する米国修士大学教職員の認識「留学生はお金をもたらすので、経営に助かると考えている大学も多いと聞いているが、MU では、留学生対象の奨学金があり、成績優秀な留学生に来てもらいたい（MU-1）。」と厳しい語学基準 79 に加え、優秀な留学生を求めている。また ODU は、「正規留学の基準は TOEFL79 だが、今後は少し緩めた基準で受け入れて、より多くの留学生が米国人学生と一緒に学べるようにして、学内の国際化を進めたい（ODU-1）。」と、基準の緩和による国際共修 6)の実現の希望が語られると同時に、「附属語学学校に在学する学生の中には、学習に向かう姿勢の欠如から英語力の向上が望めない者が散見される（ODU-2）。」と質の確保の必要性にも言及があった。
一方で、NAZ と SU では語学要件が相当緩和されている。NAZ では正規留学の基準は TOEFL79 であるが、条件付き入学受け入れ基準の下限はTOEFL32 で、語学学校で３タームのうちに学内基準を満たせば、TOEFL
再受験なしで正規留学できる。また、同様に SU も TOEFL 基準の緩和により留学生確保に努めている。具体的には、正規留学基準の TOEFL 79 は堅持しているが、TOEFL 50 を下限とした条件付き入学制度があり、手厚い支援により四年間での卒業が可能であるという。
③ 学生の能力開発
ODU 及び MU からは、留学生受け入れに際して、米国人学生への影響が多く語られた。具体的には、「アジアなどの国からの留学生との交流により、新たなものの見方を得ることが期待できる（ODU-1）。」などの語りや、提携プログラムを説明しながら、「日本から留学生を受け入れることで、日本との文化交流を進めたい（ODU-1）。」と留学生と米国人学生との交流を望む語りがあった。また、MU からは、「本学に留学生が在籍するメリットは、ダイバーシティをこの大学にもたらしてくれる。米国人学生が留学生と一緒に学ぶことで、新しいものの見方を得て、より成熟するなどの影響が見られる（MU-2）。」との語りがあった。
一方、NAZ や SU からは上記のような、「 留学生への期待」に言及がなく、留学生交流が進まない要因として、米国人学生の気質への言及があった。具
体的には、「米国は英語を話す国でありいろいろな物事の中心であるため、国際化などについて学ぶ必要がないと考える人も多い（SU)。」と内向き志向が指摘された。また、留学生交流の誘因ともなる語学習得への関心について、「学生に語学習得させることは、卒業までの時間が限られていることから、大学としてはためらいがある。その点長く勤める教員に投資することは305

後々の大学運営を考えたときにメリットがある（NAZ-1）。」と外国語学習の困難についての指摘があった。また、「本学が所在する東海岸は主に欧州志向である。西海岸はアジアにも関心があるかもしれない（SU)。」と欧州志向に触れ、「現在の大学生は我々が今まで経験したことがない大変なプレッシ
ャーの中で、学生生活を送っている。就職するために大学時代に行うべき事項が多すぎる。それは企業側が就職に際して学生に求めるため、学生はその基準に達するようにするために、大変である（SU）。」「インターンシップに時間やエネルギーなどを割くことが就職成功への道である（NAZ-2）。」との最近の就職事情についての語りがあった。
④ 収入源
私立大学なので米国人学生と留学生の学費は同額との説明がどの大学からもあったが、ODU と MU においては、留学生は額面通りだが、米国人学生に対して割引がある。例えば ODU の額面授業料＄31,000（ODU websiteb）に対して、米国人学生の実質平均授業料は＄19,365（IPEDS 2019/2020）である。同様に MU の額面授業＄34,000（MU website b）に対して米国人
学生実質平均授業料は＄24,224（IPEDS 2019/2020）である。
一方、NAZ は、＄33,000（NAZ website b）に対し、米国人学生実質平均
授業料は＄31,521（IPEDS 2019/2020）とほぼ同額で、また、SU は＄41,648（SU website b）に対して、米国人学生の実質平均授業料は＄34,561（IPEDS
2019/2020）と割引は限定的である。なお、額面上の金額と実質平均授業料には年度のずれがあるが、調査上の限界であり、本稿では近似値としてそのまま利用する。
また、留学生を対象とした奨学金は、MU 及び SU でみられた。例えば、「学長の意向で国際化を進めるため、留学生であっても米国人学生と同様に奨学金を受けることが出来る。ニードベース（困っているかどうか）ではなく、メリットベース（優秀かどうか）である（MU-1）。」との語りがあった。同様の制度が SU においてもみられ、受け入れ留学生数が多い大学に同様の傾向があることが窺える。
⑤ 戦略的提携
留学生受け入れルートに関して ODU や NAZ は、他国の高等教育機関との連携を重視している。例えば、「より多くの日本の高等教育機関とやり取りをして、学生を送り出したり、学生を受け入れたりしたいと強く考えてい306

留学生に対する米国修士大学教職員の認識る。日本は大変魅力のある国であり、出来る限り交流をしたいと思っている（ODU-1）。」という語りや、「中国とヨーロッパとインドにおいて、デュア
ルディグリープログラムを運営している。そのため、本学教員を派遣しているのに加えて、オンラインコースを提供している。20 人の学生がそのプログラムを受講している（NAZ-1）。」と、大学協定を足掛かりに国際交流を進
めたいという語りがあった。
一方、学位取得希望の学生を多く受け入れている MU と SU には、組織間の連携に頼るより、個別の動きがみられる。例えば、MU からは、「留学生が本学に来る理由は家族や友人からの紹介である。本学は留学生対応のリクルート活動はほとんどしていない。ただ、全米の大学と合同で海外の国で説明会を実施しているが、単独での事業はしていない。近くに大使館があることも原因かもしれない（MU-1）。」といった語りがあり、SU においても「大学間提携というわけではなく、国内と海外のリクルートをバランスよ
く公平に行われるようにしている（SU）。」といった語りがあった。
⑥ 留学生をどう教育するか
留学生に語学基準を要求する MU と ODU においては、留学生と米国人
学生と一緒に教育することを前提とした語りがあった。「留学生に対しても、米国人学生と同様にライティングだけではなく、化学、生物、数学について
も個別指導をしている。一度個別指導を受けた学生がまた受けたいと言ってくれているので、評判は良いと認識している。また、補習はないが、基礎
数学クラスの後で個別指導かグループで復習するかどうか聞いている。必要があれば個別指導を行う（MU-3）。」という。また、ODU においても同様に「米国人学生と同様のライティング、数学などのチューターセンターの利用が可能（ODU-1）。」との声があった。
一方、留学生の語学基準を緩和して受け入れている NAZ と SU においては、米国人学生とは別途の対応を前提とした語りがあった。NAZ では、「語学学校では、チューター制度、カンバセーションパートナーなどの制度がある（NAZ-1）。」という。また SU では「ブリッジプログラムでは、専攻ごとにカリキュラムが組み立てられているため、英語力が基準に達しない留学
生でも、大学の卒業単位に算入される専門科目を取りながら語学も伸ばせるプログラムに入ることで、４年で卒業できる（SU）。」という。

307

⑦ 国際教育の実施体制
相対的に留学生をあまり受け入れていない ODU と NAZ では、国際教育を進めていく主たる部局が留学生担当部署や付属の語学学校にとどまるためか、
学内調整の問題は顕在化していないようであった。一方、留学生を多く受け入れている MU と SU からは、トップダウンのリーダーシップと学内調整についての葛藤が語られた。例えば MU では、「学長の意向で国際化を進めるた
めに本学独自の奨学金制度がある（MU-1）。」、「本学のコモングラウンドの三つの柱のひとつにグローバルコンピテンスが入っており、本学としては大切なものだと位置づけられている（MU-1）。」とリーダーシップを評価する語りもあるが、同時に、「留学生交流を阻む要因は、教職員に対する周知であろうか。異なるユニットに属する教員や職員に、国際教育についての理解を深めてもらうことは大変である。研修を準備してもなかなか受けてもらえないな
どの障壁がある（MU-2）。」「学生支援を行う業務については、年々契約スタッフの割合が増え、若年化が進んでいる。しかしながら経営に関わる仕事や専門性が必要な仕事は、高齢化が進む傾向にある（MU-2）。」と実際の対応に困難があるという。また SU では、「学内国際化委員会を招集し、国際化戦略を策定しているが、国際化戦略を実施するための支援に関して学内でのすり合わせが困難（SU）。」といった語りがあった。
なお、調査結果は、下記の表に項目ごとにまとめた（表４）。これらの調査結果は、現場の状況に詳しい教職員が勤務先の大学のありようをどのよ
うに受け止めているかといった認識の結果である。
表４
ODU

調査結果一覧
MU

SU①国際的知名度向上を言及しない 知名度あり

知名度は劣る

知名度あり

②質の向上

基準維持

基準維持

③学生の能力開発 交流に期待

NAZ
基準緩和

基準緩和

コスト意識あり 交流に期待

米国人の意向に敏感

④収入源
米国人割引

割引あり

割引なし

割引あり

割引は限定的留学生奨学金

奨学金なし

奨学金なし

奨学金あり

奨学金あり

⑤戦略的提携

提携を活用

提携を活用

提携を活用しない 提携を活用しない⑥留学生をどう教育するか

米国人と同様の 別途教育
支援

米国人と同様の 別途教育
支援⑦国際教育の実施 学内調整は顕在 学内調整は顕在 学長リーダーシッ 学長リーダーシッ
体制
化せず
化せず
プあり
プあり
出所：インタビュー時の情報により筆者作成

308

留学生に対する米国修士大学教職員の認識

5．考察
結果によると、博士大学を意識した語りが、すべての調査対象校において現れていた。その受け止めかたとしては、ODU や MU のように、かなわないものとして受け止める場合と NAZ や SU のように、ある点においては自校も競うことが出来る対象として認識する場合があったが、総じて、博士大学が優位性を持つ存在として看過し得ない前提となっている。
次に、「大学の沿革や方針」及び「留学生の多寡」に着目して考察する。
まず、「大学の沿革や方針」に着目するとリベラルアーツ重視の ODU 及びMU、職業人養成を重視する NAZ 及び SU は、Knight の論理的根拠（ ① 国
際的な知名度、② 質向上／国際標準、③ 学生の能力向上）、及び ⑥ 留学生をどう教育するかにおいて、異なったパターンが見受けられ、「優秀な留学生との交流を通して米国人学生が成長する伝統的な留学生交流を目指す大学」と、「欧州志向かつ就職対策で多忙な米国人学生、英語学習が途上の留学生の両方を踏まえ、それぞれを支援する大学」の 2 パターンがみられた。前者
においては、留学生の高い語学力を前提に、米国人学生と一緒に教育をして国際共修を希求している。後者においては、米国人学生及び留学生のそれぞれのニーズを勘案したプログラムを準備している。Crow and Dabars（2015）によると、大学間の競争圧力は組織の多様化に帰結せず、成功している組織への同型化 （Isomorphism）をもたらすといわれている。ODU や MU の語
りからは、「研究大学の実践への同型化」の傾向がみられると言えよう。一方で、NAZ や SU の語りからは、Grubb and Lazerson（2006=2012）が示す
個々の学生にとって「必要な学歴・資格の積み上げに集中」する傾向が見受
けられ、ODU や MU の同型化傾向とは異なっている。なお、大学の沿革や方針の違いによって明確な差異がみられたが、実際の学問分野は、職業教育が主でリベラルアーツが従（ODU）や両方をバランスよく提供（3 大学）であるなど、リベラルアーツ重視の大学でも主にリベラルアーツを提供しているわけではない点に留意する必要がある。
次に「留学生の多寡」に着目すると、留学生数が相対的に少ない ODU 及
び NAZ、留学生数が相対的に多い MU 及び SU は、Knight の論理的根拠（④ 収入源、⑤ 戦略的連携）、及び ⑦ 国際教育の実施体制、において異なったパターンが見いだせた。前者は相対的に小規模な都市にある学生数 3,000
人以下の居住型カレッジであり「奨学金はなく、リクルートに機関間連携を活用し、学内の摩擦はあまり見られない」とのパターンがみられた。これら

309

の大学においては、機関間連携先の学生を語学学校に受け入れるため、影響が全学におよんでいない。よってこれらを「留学生が少なく、学長のリーダーシップがマイルドで学内の摩擦はあまりない」と特徴づけることが出来ると考える。一方、後者は人気の大規模都市にあり、「奨学金があり、機関間連携に頼らないリクルートを行い、学長のリーダーシップが強く、学内調
整に課題あり」のパターンがみられた。MU は学生数 3,000 人以下の居住型、
SU は学生数 1 万人以上の非居住型であり、大学のタイプは異なるが、恵まれた立地や学長の強いリーダーシップが共通している。これらの大学では、留学生受け入れの影響が全学に及ぶため、推進部局の体制強化や教員の協力が不可欠であると窺われる。よって、これらを、「留学生が多く、学長のリーダーシップが強く、学内調整に課題あり」と特徴づけることが出来ると考える。

6．おわりに本研究から得られた知見としては、まず、修士大学における共通点としては、博士大学の優位性を認識していることが挙げられる。
次に先行研究では、「修士大学は、他の機能類型に属する大学と比べると、国際化に対して慎重な姿勢がみられる」（Green 2004）とされていたのに対し、本稿によって修士大学の内部における違いを浮き彫りにした点に意義がある。特に、大学の沿革の違いに着目した分析では、「研究大学の実践への同型化」と「必要な学歴・資格の積み上げに集中する構図」との傾向がみられ、留学生教育・交流をどのように進めていくのかにおいて、沿革や方針が影響を及ぼしている点は注目に値する。また、留学生の多寡に着目した分析では、「留学生が少なく、学長のリーダーシップがマイルドで学内の摩擦はあまりない」と「留学生が多く、学長のリーダーシップが強く、学内調整に課題」との傾向がみられ、留学生の受け入れの多寡において、学長のリーダーシップが影響を及ぼしている点が指摘できる。更に、しばしば高等教育
機関における国際化の論理的根拠として適用されている Knight（2008）の分析枠組みは、大学の国際化を進める際の機関側が得られるインセンティ
ブを項目として列挙したものであるが、修士大学を分析することにより、ある指標が低くても他の指標で補完して国際化の推進が可能、と読み解くことが出来ることを示し、またその背景を分析したことはこれまでの捉え方
では指摘されていない新たな知見である。

310

留学生に対する米国修士大学教職員の認識

以上のような米国修士大学における留学生受け入れに対する認識の違い
は、日本における大部分の大学、つまり選抜性が中レベルから低レベルで、研究というよりは職業につながる資格を重視する大学群を検討する上で、示唆に富む。たとえ選抜性が中レベルであっても、高い選抜性を誇る大学と同様のやりかたを追求している大学もあるのではないだろうか。そういった大学は、入学時に語学力を求める修士大学の事例における「研究大学の実践への同型化傾向」と重なるものである。一方、高い選抜性を誇る大学とは異なったやり方での教育を追及する大学もあるだろう。例えば、日本語力が十分ではない留学生の受け入れを行う（藤田 2018）など、それぞれの課題にきめ細やかに対応をするなど、「必要な学歴・資格の積み上げに集中する構図」と重なる状況がある。
他方、米国修士大学における留学生受け入れ状況の違いを明らかにする
上では、本稿では扱いきれなかった課題も多い。第一に、本稿の知見は、米国の４つの修士大学における個々の教職員の認識に基づくが、修士大学の留学生受け入れの全体像の把握には至っていない。本稿の分析結果が、より多くの修士大学の留学生受け入れの現状や課題と通底するものであるのか否かについては、議論の余地が残されている。今後は、各機関の意思決定者
や留学生も含めた広範なインタビュー調査や、より多くの機関の教職員を対象にした質問紙調査等を通じ、本研究の知見の妥当性を慎重に検討していく必要がある。第二に、本稿は、米国の 4 つの修士大学を対象として、4校の違いについて詳細な分析を実施したが、修士大学ならではの構造的な要因まで踏み込んで分析することはできなかった。今後は、博士大学との比較を実施し、修士大学の特徴を相対化して検討することで、構造的な要因を明らかにしていく必要がある。また、第三に、本稿では扱っていないが注目すべき高等教育機関として、準学士カレッジがある。天木（2014）によると、公立の準学士カレッジであるコミュニティカレッジにおける留学生受け入れには様々な教育効果が認められるという。本稿が明らかにした修士大学における留学生受け入れと、準学士カレッジでの留学生受け入れの間には、どのような違いが見られるのだろうか。他の州に所在する高等教育機関も含めた調査結果をもとに、準学士カレッジも含めた機能類型別の比較を行
いたい。また第四に、本稿では、コロナによる留学生の大幅減少、それに伴う経営の悪化による教職員の解雇（福留 2023）などについては取り扱えなかった。今後は、再度の質的調査を行い、各大学における現状を改めて検討することが今後の課題である。

311

注1) ① 国際的な知名度（国際化により学術水準を達成し国際的で質の高い機関という評判を得るという観点）、② 質向上／国際標準（国際化が当該機関の教育の質の向上に寄与し、国際標準を超える要因であるという観点）、③ 学生やスタッフの能力開発（国際化により学生やスタッフにとって、文化的に多様な環
境や異文化環境でやっていけるスキルが身につくという観点）、④ 収入源（国際化により収入源を確保するという観点）、⑤ 戦略的提携（国際化により、他国の高等教育機関との提携が進むという観点）、⑥ 知識生産（国際化により多くのグローバルな問題解決がなされるという観点）である。
2) ODU website a、NAZ website a、MU website a、SU website a を参照。
3) Integrated learning：行動と内省を通じた総合的な学習（NAZ website c）。
4) Transformative education：社会正義のための行動を通じて変革をもたらす教育（NAZ website c）。
5) Experiential learning：実社会とグローバルな学習機会を提供する体験型の学
習（SU website c）。
6) 留学生との意味のある交流を通じた学習機会の提供（高橋 2019）。

参考文献
Altbach, P. G. and Knight, J., 2007, “The Internationalization of Higher
Education: Motivations and Realities”, Journal of Studies in International

Education, 11(3/4): 290-305.
天木勇樹、2014、「留学生から見た米国コミュニティ・カレッジの役割」『留学生
教育』19: 63-72。
阿曽沼明裕、2020、「米国の高等教育機関に対する政府補助の規模とフロー− 個別大学データ IPEDS を利用して」『アメリカ教育研究』30: 65-82。
Brint, S. R., Mark, T. L., and Levy, C. S., 2005, “From the Liberal to the Practical
Arts in American Colleges and Universities: Organizational Analysis andCurricular Change”, The Journal of Higher Education, 76 (2): 151-80.
The Carnegie Classification of Institutions of Higher Education website a,“Basic Classification”. (https://carnegieclassifications.acenet.edu/carnegieclassification/classification-methodology/basic-classification/, 2023.7.16)
The Carnegie Classification of Institutions of Higher Education website b,“Resources, 2021 Public Data File”. (https://carnegieclassifications.acenet.
edu/resource/, 2013.7.16)
Childress, L. K., 2010, The Twenty-first Century University: Developing Faculty312留学生に対する米国修士大学教職員の認識

Engagement in Internationalization, New York: Peter Lang Publishing.
中央教育審議会、2011、「今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について（答申）」。
Crow, M. M. and Dabars, W. B., 2015, Designing the New American University,
Baltimore: Johns Hopkins University Press.
藤田守、2018、「多様な日本語レベルのクラスにおける e-learning システムを活用した長期休暇中の聴解学習」『拓殖大学語学研究』138: 181-90。
福留東土、2023、「コロナ禍におけるアメリカの大学」『教育社会学研究』112: 11944。
Gareis, E., 2012, “Intercultural Friendship: Effects of Home and Host Region”,

Journal of International and Intercultural Communication, 5(4): 309-28.
M. F., 2004, Measuring Internationalization at Comprehensive
Universities, Washington DC: American Council on Education.

Green,

Grubb, N. and Lazerson, M., 2006, “The Globalization of Rhetoric and Practice:
The Education Gospel and Vocationalism,” Hugh, L., Phillip, B., Jo-Anne, D.,
and Halsey, A. H., eds., Education, Globalization and Social Change, London:
Oxford University Press.（＝2012、筒井美紀訳、「レトリックと実践のグローバル化−「教育の福音」と職業教育主義」広田照幸・吉田文・本田由紀編訳『グローバル化・社会変動と教育 1−市場と労働の教育社会学』東京大学出版会。）
Gumport, Patricia J.,2007, “Reflections on a Hybrid Field Growth and Prospects
for the Sociology of Higher Education,” Gumport, Patricia J., eds., Sociologyof Higher Education: Contributions and Their Contexts, The John Hopkins
University Press.（＝2015、五島敦子訳、「ハイブリットな研究領域に対する省察―成長と期待」伊藤彰浩・橋本鉱市・阿曽沼明裕監訳『高等教育の社会学』
玉川大学出版部。）
Helms, R. M., 2015, Internationalizing U. S. Higher Education: Current Policies,

Future Directions, Washington DC: American Council on Education.
Institute of International Education (IIE), 2020, Open doors.
The Integrated Postsecondary Education Data System (IPEDS) website a,“College Navigator: Ohio Dominican University”. (https://nces.ed.gov/
collegenavigator/?q=Ohio+Dominican+University&s=all&id=204617#netprc,
2023.7.16)
The Integrated Postsecondary Education Data System (IPEDS) website b,“College Navigator: Nazareth College”. (https://nces.ed.gov/collegenaviga
tor/?q=Nazareth+College&s=all&id=193584, 2023.7.16)
The Integrated Postsecondary Education Data System (IPEDS) website c,“College Navigator: Marymount University”. (https://nces.ed.gov/collegenavigator/?q=Marymount+Univesity&s=all&id=232706#netprc, 2023.7.16)

313

The Integrated Postsecondary Education Data System (IPEDS) website d,“College Navigator: Suffolk University”. (https://nces.ed.gov/collegenavigat
or/?q=Suffolk+University&s=all&id=168005#netprc, 2023.7.16)
陣田内美、2021a、「米国高等教育機関の機能類型と留学生受け入れ戦略−オハイ
オ州の事例から−」『留学生教育』26: 33-42。
陣田内美、2021b、「米国ワシントン DC における留学生受け入れに対する大学教職員の認識−機能類型にみた「問題」「権利」「資源」−」『大学教育学会誌』
43(2): 40-9。
Knight, J., 2004, “Internationalization Remodeled: Definition, Approaches andRationales”, Journal of Studies in International Education, 8(1): 5-31.
Knight, J., 2008, Higher Education in Turmoil: The Changing World ofInternationalization. Rotterdam: Sense Publishers.
Marymount University (MU) website a, “Marymount at a Glance”. (https://marymount.edu/about-mu/marymount-at-a-glance/, 2023.7.16)
Marymount University (MU) website b, “Tuition fees”. (https://marymo
unt.edu/admissions/student-accounts/tuition-fees/2020-2021/, 2023.7.16)
Nazareth University (NAZ) website a, “About Nazareth”. (https://www2.
Naz.edu/about, 2023.7.16)
Nazareth University (NAZ) website b, “Undergraduate Student Tuition andCosts”. (https://www2.naz.edu/tuition-aid/costs/, 2023.7.16)
Nazareth University (NAZ) website c, “Mission and Vision”. (https://www2.
Naz.edu/about/mission-and-vision, 2023.7.16)
野田文香、2008、「第 4 章 米国高等教育機関における国際化戦略」芦沢真五・長澤誠・野田文香編『米国高等教育における国際化戦略と評価−政府・第三者機関・大学の役割と分析』広島大学高等教育研究開発センター、49-81。
Ohio Dominican University (ODU) website a, “Who We Are”. (https://www.
Ohiodominican.edu/future-students/who-we-are, 2023.7.16)
Ohio Dominican University (ODU) website b, “Tuition, Fees and Housing &Food”. (https://www.ohiodominican.edu/financial-aid/undergraduate/tuitio
n-and-fees.html, 2023.7.16)
ペイジ、M.（青山佳代訳）、2005、「高等教育の国際化−評価およびパフォーマン
ス・インディケーター」『名古屋高等教育研究』5: 123-42。
Stohl, M., 2007, “We Have Met the Enemy and He Is Us: The Role of the Facultyin the Internationalization of Higher Education in the Coming Decade”,

Journal of Studies in International Education, 11(3/4): 359-72.
Suffolk University (SU) website a, “Mission Statement”. (https://www.suffolk.
edu/about/mission-history, 2023.7.16)
Suffolk University (SU) website b, “Tuition ＆ Fees Undergraduate Boston314留学生に対する米国修士大学教職員の認識
Campus”.

(https://www.suffolk.edu/about/directory/student-account-servi

ces/tuition-fees/tuition-rates-2019-20，2023.7.16)
Suffolk University (SU) website c, “Suffolk at a Glance”. (https://www.suffolk.
edu/about/suffolk-at-a-glance, 2023.7.16)
杉村美紀、2008、「アジアにおける留学生政策と留学生移動｣『アジア研究』
54(4) :10-25。
高橋美能、2019、「第 8 章 教育の国際化を原点とする国際共修授業」末松和子・
秋庭裕子・米澤由香子編書『国際共修−文化的多様性を生かした授業実践へのアプローチ−』東信堂、162-84。

謝辞
本稿に対して匿名の査読者 2 名から非常に有益なコメントをいただきました。
心より感謝申し上げます。

315