氏名

梅本 大介

よみうめもと だいすけ

英字

UMEMOTO, Daisuke

プロフィール

職位最終学歴学位
所属学会・役職

福岡大学附属大濠高等学校卒業、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、同大学大隈記念大学院公共経営研究科公共経営学専攻修了、同大学大学院教育学研究科博士後期課程教育基礎学専攻満期退学。
早稲田大学大学史資料センター専門嘱託等、本学人間科学部専任講師を経て現職就任。過去に授業を担当した大学は、愛知みずほ短期大学、神奈川大学、国士館大学、玉川大学、名古屋短期大学、名古屋芸術大学、名城大学、ルーテル学院大学、早稲田大学。2015年2月、衆議院より国会議員政策担当秘書資格を認定される。
准教授
早稲田大学大学院教育学研究科博士後期課程教育基礎学専攻 満期退学。
博士（教育学）（早稲田大学），公共経営修士（専門職），学士（経済学）
教育史学会、全国地方教育史学会、日本教育行政学会、関東教育学会、警察政策学会。

専門分野

日本教育史

研究テーマ

①占領期日本における教育史（田中耕太郎の「教育権の独立論」を中心に）、②占領期奄美・沖縄地方における教育史、③占領期日本における「警察大学」設置に関する研究

主な教育・研究及び 〔著書〕
社会的活動及び業績

1. 湯川次義・久保田英助・奥野武志編『最新 よくわかる教育の基礎』（2024年，pp.66-80「第6章道徳教育」担当，学文社。初版は2019年3月発行。）
2. 安彦忠彦・藤井千春・田中博之編『新版 よくわかる教育学原論』（2021年，pp.34-35「戦後占領期の教育改革」担当，ミネルヴァ書房。初版は2020年5月発行。）
3. 小松茂久編『新編 教育行政学 －教育ガバナンスの未来図－』（2015年，pp.191-206「第12章
児童生徒と学校の安全を守る教育行政－生きる力を育む－」担当，昭和堂。初版は2013年4月発行。）
4. 湯川次義編『新編社。）

よくわかる教育の基礎』（2015年，pp.66-77「第6章

5. 湯川次義編『よくわかる教育の基礎』（2012年，pp.133-145「第11章社。）

道徳教育」担当，学文

教育行政」担当，学文〔論文〕
6. 「奄美復帰に伴う琉球大学大島分校の廃校措置に関する研究」，『瀬木学園紀要』第23号，2024年，pp.9-18，学校法人瀬木学園。
7. 博士論文（2021年度）「米軍占領下における日本の教育行政改革に関する研究 － 田中耕太郎の『教育権の独立』論を中心に －」早稲田大学大学院教育学研究科，293pp，2022年。
8. 修士論文（2008年度）「21世紀におけるわが国の高等教育行政組織制度改革への提言 －国立大学法人の地域コンソーシアム化と国立高等教育行政組織の一元化－」早稲田大学大学院公共経営研究科，70pp，2009年。
9. 「文相田中耕太郎の辞任についての考察」，『神奈川大学心理・教育研究論集』第48号，神奈川大学教職課程研究室，pp.21-42，2020年11月。
10. 「1937-40年発行の『民政』にみる立憲民政党の文教政策に関する一考察」，『日本教育史論集』第7号，早稲田大学日本教育史研究室，pp.15-24，2020年3月。
11. 「教育史の中の明治 −教育史と日本−」，『神奈川大学評論』第89号，2018年，pp.82-89，神奈
川大学広報委員会。
12. 「1945-1948年における私立学校の教育課程の基礎形成に関する事例研究 －瀬木学園の学校再建と教員再教育講習を事例にして－」，『神奈川大学心理・教育研究論集』第44号，2018年，pp3750，神奈川大学教職課程研究室。
13. 「教育審議会における教育行政改革理論に関する研究」，『日本教育史論集』第5号，2018年，pp.3-10，早稲田大学日本教育史研究室。
14. 「1940-1943年における高等女学校の教育課程に関する事例研究 －瑞穂高等女学校を事例にして－」，『神奈川大学心理・教育研究論集』第43号，2018年，pp.5-19，神奈川大学教職課程研究室。
15. 「戦後教育課程行政の濫觴」，『神奈川大学心理・教育研究論集』第42号，2017年，pp.71-75，神奈川大学教職課程研究室。

16. 安彦忠彦、梅本大介「学校における今後の道徳教育の在り方 －道徳の時間の教科化をめぐって－」，『神奈川大学心理・教育研究論集』第42号，2017年，pp.7-19，神奈川大学教職課程研究室。
17. 「琉球大学大島分校に関する研究序説－占領期奄美における教員養成を目的とする大学設置構想の分析－」，『日本教育史論集』第4号，2017年，pp.13-22，早稲田大学日本教育史研究室。
18. 安彦忠彦、梅本大介「次期学習指導要領の方向性とその吟味」，『神奈川大学心理・教育研究論集』第40号，2016年，pp.5-16，神奈川大学教職課程研究室。
19. 「小泉内閣期における高等教育政策に関する政治的力学の分析 －『聖域なき構造改革』に関する史的考察を中心に－」，『日本教育史論集』第1号，2014年，pp.35-42，早稲田大学日本教育史研究室。
20. 「7 福岡大学が取り組む男女共同参画事業」，湯川次義ほか『大学における男女共同参画の推進に関する一研究 －各大学の取り組みの事例を中心に－』，『早稲田教育評論』第28巻第1号，2014
年，pp.81-83，早稲田大学教育総合研究所。
21. 「福岡県における戦後教育改革実施経過に関する研究 －九州地方民事部の指示事項に着目して－」，『早稲田大学教育学会紀要』第14号，2013年，pp.71-78，早稲田大学教育学会。
22. 「敗戦前における内務省による教育行政に対する関与 －文部省による『教育権の独立論』の淵源－」，『早稲田大学大学院教育学研究科紀要別冊』第20巻2号，2013年，pp.141-151，早稲田大学大学院教育学研究科。
23. 「戦後道徳改革における初期公民教育構想に関する研究」，『早稲田大学教育学会紀要』第13号，2012年，pp.41-48，早稲田大学教育学会。
24. 「戦後教育改革における教育権構想に関する研究 帝国議会を中心にして」，『早稲田教育評論』第26巻1号，2012年，pp.107-124，早稲田大学教育総合研究所。
25. 「『琉球教育基本法』の意義に関する再検討 琉球政府成立以前の各地域政府の動向を踏まえて」，『アジア教育史研究』第21号，2012年，pp.19-32，アジア教育史学会。
26. A study of educational tax at the educational administration reform plan after theSecond World War. Roundtable proceedings. （Korea University and Waseda University
Exchange Program） pp.27-32 （2011）.
27. 「内務省解体と戦後教育行政改革」，『早稲田大学大学院教育学研究科紀要別冊』第19巻1号，2011年，pp.147-157，早稲田大学大学院教育学研究科。
28. 「占領期沖縄の教育行政制度に関する一考察 教育権の独立に着目して」，『早稲田大学大学院教育学研究科紀要別冊』第18巻2号，2011年，pp.99-109，早稲田大学大学院教育学研究科。
29. 「内務省による教育行政の主導と『教育権の独立』 田中耕太郎による戦後教育行政改革構想への視点を中心に」， 『早稲田大学教育学会紀要』第12号，2011年，pp.56-63，早稲田大学教育学会。
30. 「占領期沖縄の教育行政制度に関する一考察 教育権の独立に着目して」，『早稲田大学大学院教育学研究科紀要別冊』第18巻2号，2011年，pp.99-109，早稲田大学大学院教育学研究科。
31. 「教育刷新委員会における学区庁構想に関する一考察」，『早稲田大学教育学会紀要』第11号，2010年，pp.1-8，早稲田大学教育学会。
32. 「高等教育の制度設計にみる戦後教育改革期の意義 田中耕太郎の『教育権の独立』論に着目して」，『早稲田大学大学院教育学研究科紀要別冊』第17巻2号，2010年，pp.69-77。
〔寄稿〕
33. 「教員養成課程における教材としての『拉致問題』と大学生への期待」，『大警視だより』続刊第18号（通巻第47号），2024年1月，pp.31-33，大警視川路利良研鑽会。
34. 「特集Ⅳ 2019年度新規加盟大学のご紹介 愛知みずほ大学」，『一般社団法人全国私立大学教職課程協会会報』第76号（法人第7号），2019年，pp.127-128。
〔編集〕
35. 『瀬木学園80周年記念誌』2020年，158pp，学校法人瀬木学園，編集委員（とくに、「第2部知みずほ大学・愛知みずほ大学大学院」「資料編 年表」を担当。）。

愛