インドネシア南カリマンタン州における石炭採掘跡地の森林回復技術
仲摩栄一郎1・田中一生2・ファクルール ラジエ3・マハルス アルヤディ3・
ハムダニ ファウジ3・ムルディヨノ4・太田誠一1・大角泰夫1・佐々木惠彦1伴い，これまでインドネシアの鉱業事業形態とし

1． 背景と目的て，外国投資に活用されてきた契約方式（Contract

1‑1． インドネシアにおける石炭採掘の現状

of Work : COW）制度は廃止され，鉱業権はライセ

インドネシアでは，1990 年代初頭に石炭セクターンス方式（鉱業事業許可制度）に一本化された。事への海外投資が解禁された後，石炭生産量が急増し業面積が数万ヘクタールの大規模事業社上位 10 社ている。インドネシアの 2012 年の石炭生産量は約で，全石炭生産量・輸出量の約 60% を占めている3）。

4 億 4 千万トンと世界第 4 位であり，1990 年比約残りの 40% のなかには，中小規模事業者も数多く1）43 倍となっている 。そのうち約 3 億 8 千万トン（約 86%）は，中国やインド等の新興国および日本や韓国等へ主に石炭火力発電用として輸出されてい含まれており，その総数は千社に上る。
1‑2． 石炭採掘跡地に対するインドネシア政府の政策る（1990 年比約 82 倍）。一方，2012 年の国内消費

インドネシアの石炭採掘は主に露天掘りで行われ量は約 6 千万トン（約 14%）と少ない。しかしなるため，森林・植生喪失のみならず大規模な地形のがら，インドネシアのエネルギー鉱物資源省は，今改変を伴い景観や環境に大きな影響を与える（図 1）。

後急速に増加すると見込まれる自国内の石炭火力発

このため，石炭採掘跡地の取り扱いは，「新鉱業電用の需要を確保するため，「国内供給義務に関す法」の細則である「採掘跡地の処理や再生（政令る省令（2009 年 34 号）」を交付し，採炭企業に地2010 年第 78 号）」で規制されている。鉱業事業者

元消費量を割り当てる等して輸出量を制限する保護は，事業開始前に跡地処理・利用計画を政府に提出

2）主義的な政策を取りはじめている 。

し承認を受け，採掘後にはその計画に応じて跡地をインドネシアの石炭埋蔵量は世界第 13 位であり，処理・利用または採掘前の土地利用へ回復すること

大規模な埋蔵地域は，東カリマンタン州・南カリマが義務付けられている。特に，採掘予定地の土地利ンタン州・南スマトラ州の 3 州である。2012 年の用が森林地の場合は，管轄するインドネシア林業省

石炭生産量・輸出量ともに東カリマンタン州と南カから借用許可を得なければならない。インドネシア

リマンタン州で 9 割以上を占める。インドネシアでの森林地のうち，鉱物の採掘が許可されているのは，2009 年 1 月に「鉱物石炭鉱業法（2009 年法律は，「生産林（坑道掘りおよび露天掘りも可）」と「保第 4 号，以下「新鉱業法」）」が公布された。これに安林（坑道掘りのみ可，露天掘りは不可）」であり，

Nakama, Eiichiro, Kazuo Tanaka, Fakhrur Razie, Mahrus Aryadi, Hamdani Fauzi, Murdiyono, Seiichi Ohta, Yasuo
Osumi, and Satohiko Sasaki. Development of Forest Rehabilitation Techniques on Ex-coal Mining Area, South
Kalimantan, Indonesia
1
公益財団法人国際緑化推進センター，2 早稲田大学環境総合研究センター，3 ランボン・マンクラット大学，4 インドネ
シア林業省流域管理・社会林業総局
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図 1

東カリマンタン州の大規模石炭採掘地

図 2

石炭露天掘りにより形成される地形（模式図）「保全林」における鉱物の採掘は禁止されている。
森林地を借用する場合，採掘後は埋め戻しを実施したうえに森林を再生して返却することが義務付けられている（「森林地の利用（政令 2010 年第 24 号）」
や「森林の再生や回復（政令 2008 年第 76 号）」）。
インドネシア林業省は，近年増え続ける石炭採掘跡地における森林再生を重要課題のひとつとして位置づけ，「森林再生指針（2011 年林業大臣令第 4 号）」
や「森林再生の成功評価指針（2009 年林業大臣令第 60 号）」等を公布して，石炭をはじめとする鉱物採掘跡地の森林再生を推進しようとしている。
1‑3． 石炭採掘跡地における森林再生の阻害要因
しかしながら，鉱物の採掘跡地では，さまざまな

図 3

石炭採掘跡地を整地・地拵えした様子森林再生の阻害要因が存在している。
石炭採掘跡地における森林再生を困難なものにし削残渣，英語では overburden と呼ばれる）は廃棄ている主要な原因は，その特殊な土壌環境であるこ物として土捨て場に捨てられるか，露天掘り跡の穴とが多い。一般的に，採掘前の自然状態の地層では，を埋め戻す際に利用される（図 3）。採掘残渣中の風化を経て鉄の酸化によって褐色〜黄色を呈するに多くを占める未風化で灰色の採掘残渣は，一般に礫至った土壌層（表層土＋下層土），その下には風化質で，細粒化した物は貧栄養である。それに加えて，の初期段階にあるが酸化は進んでいない灰色の基岩

土捨てや埋め戻しの際の整地・地ごしらえでは，崩層，さらにその下には暗色〜灰色の堆積岩層と黒い壊を防止するため大型の重機を用いた締め固めが行

4）

石炭層が存在している（図 2） 。露天掘りでは，こわれるため，著しい土壌の堅密化が進行し植生の定れら石炭層の上に堆積した基岩層や土壌層を取り除着を阻害する。堅密化した表土は雨水の浸透能が極いて石炭を採掘する。

めて小さいために，雨水の多くが表面流去水として採掘時に随伴して掘り出されるこれら堆積物（掘海外の森林と林業流去する。その際に激しい表土流亡を随伴し，更にNo. 91（2014）21

植生の定着を阻害することとなる。

黄色の土壌を全面客土する。

さらに，採掘残渣中に潜在酸性物質であるパイラ

しかしながら現地においては，褐色〜黄色の土壌イトが含まれる場合には，時間の経過と共に，著し層が薄く，全面客土用に保管・調達することが困難

く強い酸性を呈する酸性硫酸塩土壌（Acid Sulfateな地域もあり，灰色の採掘残渣を整地・地ごしらえ

Soil : ASS）が出現するに到り，あらゆる植生の活に用いざるを得ない場合もある。こうした採掘残渣着・生存が困難となる（図 4）。

中に上述のパイライトが含まれている場合は，土壌このような問題に対処するため，上述のインドネが強酸性を呈し，森林再生の障害となる。このため，

シア林業省の「森林再生指針」には以下の手順が示

東カリマンタン州や南カリマンタン州では，露天掘されている。

り跡地が放棄される例も散見され，石炭採掘跡の荒①②

露天掘りを行う際には，風化した褐色〜黄色廃地が増加している。生物多様性の喪失や洪水などの土壌と未風化で灰色の採掘残渣を分けて保の自然災害の危険性も指摘されており，インドネシ管しておく。

ア国内の環境 NGO から構成される石炭問題連絡協

採掘残渣を捨てる場合やそれを用いて跡地を議会は批判を強めている5）。

埋め戻す場合の整地・地ごしらえでは，まずそこで本調査では，こうした石炭採掘跡地におい灰色の採掘残渣を下に敷き，その上に褐色〜て，植林試験を実施することにより，適切な森林再生手法（整地・地ごしらえ，客土，施肥，樹種選定等）を実証的に検証することを目的とした。

2． 対象地と方法
インドネシア南カリマンタン州で操業中の鉱山会社 2 社（AGM 社，TAJ 社）において，石炭採掘後地を調査対象地とし，2012 年 3 月に，それぞれ 5.0ha，3.5 ha の植林試験を行った。植栽樹種は，試験開始時点で入手可能な造林樹種 8 種を選定した（表1）。試験処理として，TAJ 社では，採掘残渣のうち，灰色の採掘残渣のみを用いて埋め戻し整地・地拵えを行い（「対照区」），そこに重機で耕耘した「リッ図 4

酸性硫酸塩土壌による植栽木の枯死

表 1
学名1234567822

ピング区」，植え穴のみに褐色〜黄色の土壌を客土植林試験に用いた樹種と生存率（植栽 15 ヵ月後）
和名・商業名用途

起源

生存率（%）

アカシアマンギウム
ゾウノミミカユプテ
ジャボン
チーク
オオバマホガニー
テンブス
パラゴムノキ用材
用材
用材，薬用油用材
用材
用材
用材
用材，樹液

外来種
外来種
在来種
在来種
外来種
外来種
在来種
外来種

73.4
64.4
65.5
57.6
63.2
37.8
70.8
44.3

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した「植穴客土区」および「堆肥区」を設定した。
AGM 社では，灰色の採掘残渣で埋め戻した区（「対照区」），その上に褐色〜黄色の土壌を用いて約 30〜50 cm 客土した「全面客土区」，「施肥・堆肥区」および「マルチング区」を設定した。植栽間隔は3 m×3 m で，試験プロットの最小単位は，TAJ 社
では 4 本×4 本（12 m×12 m），AGM 社では同一樹
種 5 本×5 本（15 m×15 m）とした。試験プロット
は植栽樹種・処理区順に規則的に配置し，2 回〜5回の繰り返しを設けた。植栽後は，植栽木の生育（生存率，樹高および地際径）を経時的に測定した。
また，土壌の理学性（細土容積重，孔隙率，石礫量），化学性（土壌 pH，全窒素）および土色を経時的に定点調査した。

3． 結果と考察
3‑1． TAJ 社における植栽試験結果と考察
TAJ 社の植林試験地では，pH7.3〜8 台のアルカリ性土壌ならびに pH2 台の強酸性土壌が局所的に分布しており，土壌が極めて不均一であることが明らかとなった（図 5）。これは，埋め戻しに用いられた灰色の採掘残渣中に，累積する様々な堆積層が混在し，アルカリ鉱物を含む層や，パイライトを含む層が無秩序に埋め戻されためであると考えられる。
この TAJ 社における植林試験の結果，リッピン
グ・植穴客土や堆肥処理の有無にかかわらず，強酸性土壌の分布に対応して植栽木が枯死した（図 6）。
このことから，石炭採掘跡地の緑化に際しては，採掘残渣を用いて埋め戻す際に，強酸性化の可能性がある潜在酸性物質を含む堆積層は下層に隔離埋設

図 5

石炭採掘跡の埋め戻し地における土壌 pH の分布し，表層には潜在酸性物質を含まない堆積層を埋め戻すことが重要であることが示唆された。

た。細土容積重（深度 0‑10 cm）の全平均値は 1.53‑2． AGM 社における植栽試験結果と考察±0.2（g/cc）であった。一般的に，同地域の森林AGM 社の植林試験地の土壌 pH は，灰色の「採表層土壌の細土容積重は 0.7‑1.0（g/cc）程度で，掘残渣区」ではアルカリ鉱物を多く含むため pH7下層土でも 1.4（g/cc）を超えることは稀であるこ台と高く，褐色〜黄色の「全面客土区」では通常のとから，「採掘残渣区」と「全面客土区」ともに表森林土と同じく pH5 台が中心であった。一方，細層の土壌でも非常に緻密度が高いことが判明した。

土容積重や全窒素含有量については，「採掘残渣区」

全窒素含有量の全平均値は 0.07±0.02%（深度 0‑10と「全面客土区」の間に有意な差は確認されなかっcm）で，「採掘残渣区」と「全面客土区」ともに表海外の森林と林業

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図 6

TAJ 社における土壌 pH と植栽木の生存率（植栽 15 ヵ月後，各プロット n＝16）層の窒素成分が不足していることが確認された。
AGM 社の植林試験地では，全面客土により，樹種によって違いはあるが，植栽木の生存・成長が促進される傾向が見られた。また，施肥・堆肥により植栽木の成長が促進される傾向も確認された。なお，「採掘残渣区」では草本等の侵入もほとんど見られない裸地が継続しているのに対して，「全面客土区」では先駆樹種（等）の天然更新が観察されており，植栽木と共存すれば早期の緑化・森林再生に寄与すると考えられた。

図 7（上）と植栽 15 ヵ月後の様子

（下）の

図 8

TAJ 社における植栽木の平均樹高と生存率（植栽 15 ヵ月後，各樹種 n＝300 程度）

ただし，現地で一般的に全面客土に用いる土は，Top Soil と呼ばれてはいるものの，実際は森林の表土のみではなく，地表下数 m にわたる風化した褐色〜黄色の下層土も含まれている。それらを客土に用いる場合には，土壌養分等も事前に確認し，貧栄養の場合は施肥等を検討する必要があると考えられる。これまでの試験結果から，灰色の採掘残渣区においても，（図 7 上）や（図 7 下）等のマメ科樹種が生存率および成長ともに良い傾向が確認された（図 8）。一般に，マメ科樹種は，共生根粒菌の窒素固定によって貧栄養土壌においても生育・成長が可能である。また，フトモ
モ科のやアカネ科のも比較的成長が早く生存率も高かった。石炭採掘跡地の緑化に際しては，これら灰色の採掘残渣にも耐性・
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適応能力を持つ早成樹種を用いて早期に森林を再生すること（一次緑化）が，土壌流亡防止の観点からも重要であると考えられた。

5． 謝辞
本調査は林野庁補助事業「途上国森づくり事業（開発地植生回復支援）」の一環として実施した。

4． 今後の課題

技術支援部会では，部会長である東京大学の小島

今後，AGM 社および TAJ 社ともに，時間の経克己教授をはじめ委員の皆様にご指導を頂いた。ま過とともに土壌流亡や土壌の酸化がさらに進む可能

た，本森づくりプロジェクトは，インドネシア林業性もある。一度活着したと思われた植栽木が 2〜3

省流域管理・社会林業総局が管轄する二国間国際協年後に成長を停止したり，幹や枝の先から枯れ下が力プロジェクトとして正式に登録されている。本調るダイバックまたは樹体が完全に枯死したりする現査を実施するにあたり，総局の地方出先機関である象も観察されている。今後も，土壌の酸性度や緻密

バリトー流域管理署に協力を頂くとともに，現地鉱度の変化，植栽木の成長経過，根系の発達状況等に山会社（AGM 社および TAJ 社）には植林試験地ついて調査を継続する必要がある。また，既に酸性の提供など便宜を供与して頂いた。この場を借りて化が進んだ場所については，土壌改良ならびに強酸御礼申し上げる。

性土壌に耐性・適応能力を持つ植栽樹種の導入や共生する微生物や菌根菌等の活用も検討する必要がある。さらに，それらの共生関係について，強酸性土壌への耐性・適応機構を解明することは科学的にも重要で興味深い課題であろう。
日本国において石炭火力発電所の増設が進められている現在，今後はさらにインドネシアからの石炭輸入が増加することが見込まれる。そのため，資源の安定確保・安定調達のためにも，長期的な視野に立って，鉱物採掘跡地の適切な処理も含めて環境影
響に十分配慮した資源調達を行う必要があろう。

海外の森林と林業〔引用文献〕

1）IEA. 2013. Coal Information 2013.

2）手打晋二郎．2013．インドネシア石炭事情．JCOAL
Journal, Vol. 26, p12‑15.

3）（独）石油天然ガス・金属

鉱物資源機構．2014．インドネシア石炭鉱業事情．http://coal.jogmec.go.jp/result/docs/140611̲07.pdf.

4）Jaringan Adovaksi Tambang. 2010. Deadly Coal Extraction and Borneo Dark Generation. http://english.
jatam.org/index.php.

5）W. Lee Daniels and C.E.

Zipper. 2010. Creation and Management of Productive
Minesoils. Communications and Marketing, College ofAgriculture and Life Sciences, Virginia Polytechnic
Institute and State University.

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