様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

名古屋工学院専門学校
学校法人電波学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

ゲーム総合学科
工業専門課程ゲームプログラミングコース

ゲーム総合学科
ゲーム CG コース

工業専門課程情報総合学科

実務経験のあ夜間･る教員等によ 省令で定める
通信る授業科目の 基準単位数又制の単位数又は授 は授業時数
場合
業時数
夜・
4,464
通信
320
夜・
4,968
通信
夜・
1,944
320
通信

情報システム科システム開発コース

工業専門課程

情報システム科
先端情報技術コース

612
夜・
通信

情報システム科
AI システムコース

工業専門課程AI イノベーション学科
グローバル
コミュニケーションコース

工業専門課程電子情報学科

工業専門課程ゲームサイエンス学科

工業専門課程ゲーム CG 学科

工業専門課程電業技術学科

工業専門課程情報処理学科

工業専門課程機械 CAD 設計科

工業専門課程

機械工学科

工業専門課程

電気工学科

工業専門課程

機械制御科

240

504

ネットワーク・セキュリティコース

AI イノベーション学科

792

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

396
320
396
1,260

160

864

160

1,944

160

1,605

160

180

160

1,440

160

1,548

160

360

160

828

160

配
置
困
難

課程名

学科名

工業専門課程情報セキュリティ学科

工業専門課程高度情報学科

工業専門課程AI システム科

工業専門課程IoT 技術学科

工業専門課程電子情報研究科

工業専門課程電気工学研究科

工業専門課程ゲームプログラミングコース

ゲーム研究科
ゲーム研究科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数
夜・
324
通信
夜・
540
通信
夜・
360
通信
夜・
684
通信
夜・
504
通信
夜・
900
通信
夜・
通信

ゲーム CG コース

工業専門課程IT 技術研究科

工業専門課程産業技術研究科
映像音響科

文化教養
専門課程

映像コース

映像音響科

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

音響・照明コース

文化教養
専門課程
文化教養
専門課程
（備考）

映像メディア科
映像メディア研究科

夜・
通信
夜・
通信

省令で定める
基準単位数又
は授業時数

配
置
困
難

160
160
160
160
80
80

1,008
80
1,008
252

80

504

80

1,800
160
1,800
936

80

936

80

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
名古屋工学院専門学校公式 Web サイト --> 学校紹介 --> 情報公開 --> 高等教育の修学支援新制度 確認申請書【URL】https://www.denpa.ac.jp/school_guide/disclosure/study_support.html

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

名古屋工学院専門学校
学校法人電波学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
学校法人電波学園公式 Web サイト --> 学園について --> 学園概要 --> 役員名簿・規程等 https://www.denpa.jp/about/index.html

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤

司法書士

R5.10.1～
R9.9.30

法務担当

非常勤

元設置専門学校校長

R5.10.1～
R9.9.30

法務担当

非常勤

弁護士

R5.10.1～
R9.9.30

労務・法務担当（備考）様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

名古屋工学院専門学校
学校法人電波学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。

授業計画書の公表方法

名古屋工学院専門学校公式 Web サイト --> 学校紹介 -->情報公開 --> シラバス 【URL】
https://www.denpa.ac.jp/school_guide/disclosure/syllabus.html

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
これら試験の施行ならびに配点については、入学時に学生へ配布する学生便覧（「入学・卒業・表彰等に関する規程」「入学・卒業等に関する細則」）に定められている。
その内容については、入学時ならびに試験受験前等に適宜クラス担任が説明を行う。
評価方法については、授業計画書(シラバス)に記載されており、担当教員が初回の授業で説明する。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。

7） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
9） １教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。
なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
成績の評価については、学生便覧（「入学・卒業・表彰等に関する規程」）に定められている。その内容については、入学時ならびに試験受験前等に適宜クラス担任が説明を行う。
評定に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 前期末試験のみまたは後期末試験のみの学科目について、それぞれの点数を評定の成績とする。
2） 前期末試験および後期末試験を通して実施される通年の学科目については、各期の評定が確定したのち、平均点（１点未満については切り上げる）を評定とする
が、学科目の内容が独立的でなく発展的である場合には年度始めに周知することにより後期末試験の評価点を評定とすることができる。
3） １年を超えて学習する学科目については、学年毎に 1)または 2)を適用する。
4） 総評は、それぞれの学年毎に総点数を総学科目数で除した点数とし、１点未満については切り上げる。
5） 成績の評定は、次のとおりとする。
Ｓ（90～100 点）
英文 Ａ（90～100 点）
Ａ（80～89 点）
Ｂ（80～89 点）
Ｂ（70～79 点）
Ｃ（70～79 点）
Ｃ（60～69 点）
Ｄ（60～69 点）
Ｆ（60 点未満）
Ｅ（60 点未満）
6） 試験において不正行為をした者の評定は、「入学・卒業等に関する細則」に定められている。
7） 定期試験を受験できなかった学科目及び評定が「Ｆ」（60 点未満）の学科目については、「入学・卒業等に関する細則」に定められている実技を伴う学科目を除き追試験を受けることができる。
クラス単位で、「評定（点数）」ならびに「総合点」「平均点」「順位」を一覧表にまとめて、クラス内における客観的な指標として用いている。また、学生の申請により成績証明書（個票）を発行している。成績証明書には、5)の評定（S、A、B、C、F）を用いている。

客観的な指標の算出方法の公表方法

名古屋工学院専門学校公式 Web サイト--> 学校紹介 --> 情報公開 -->
高等教育の修学支援新制度 確認申請書【URLhttps://www.denpa.ac.jp/school_guide/disclosure/stu
dy_support.html

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業または進級の認定基準ついては、学生便覧（「入学・卒業・表彰等に関する規程」）に定められている。その内容については、入学時ならびに試験前等に適宜クラス担任が説明を行う。
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。
 学納金が全納されていること。

卒業の認定に関する方針の公表方法

入学時、全学生に学生便覧を配布、その中で公表している。

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

名古屋工学院専門学校
学校法人電波学園

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
学校法人電波学園公式 Web サイト http://www.denpa.jp/
学校法人電波学園公式 Web サイト http://www.denpa.jp/
学校法人電波学園公式 Web サイト http://www.denpa.jp/
学校法人電波学園公式 Web サイト http://www.denpa.jp/
学校法人電波学園公式 Web サイト http://www.denpa.jp/

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
工業
修業
昼夜
年限
４年

昼

課程名
工業専門

学科名
ゲーム総合学科

専門士
高度専門士
－
○
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
1,512

4,248

3,960

0

0

4,320 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

9,720 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

160 人

355 人

1人

13 人

14 人

27 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
10）１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。
なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

66 人
1人
58 人
（100.0％）（1.5％）（87.9％）（主な就職、業界等）
・株式会社カプコンなどゲームコンテンツ・CG コンテンツ制作業界（就職指導内容）
・学科独自の業界研究会・作品批評・企業説明会などの開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・ＣＧクリエイター検定、色彩検定（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

その他
7人（10.6％）

中退率

342 人
11 人
3.2％
（中途退学の主な理由）
・学校生活不適応 進路変更（就職・転学・その他） 病気 経済的理由（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
４年

昼

課程名
工業専門

学科名
情報総合学科

専門士
高度専門士
－
○
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
3,240

1,584

4,104

0

0

4,608 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

8,928 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

160 人

366 人

1人

22 人

40 人

62 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

93 人
2人
87 人
4人
（100％）（2.2％）（93.5％）（4.3％）（主な就職、業界等）
・ANA システムズ㈱、㈱中電シーティーアイなどの IT 業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・基本情報処理技術者試験、ﾈｯﾄﾜｰｸｽﾍﾟｼｬﾘｽﾄ試験などの情報処理技術者試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

381 人
11 人
2.9％
（中途退学の主な理由）
・進路変更（就職）、進路変更（転学）、病気（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
３年

昼

課程名
工業専門

学科名
情報システム科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
2,448

1,152

1,656

0

0

3,456 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

5,256 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

120 人

211 人

0人

22 人

40 人

62 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

65 人
2人
58 人
5人
（100％）（3.1％）（89.2％）（7.7％）（主な就職、業界等）
・日本インフォメーション㈱、日本システム開発㈱などの IT 業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・基本情報処理技術者試験、応用情報技術者試験などの情報処理技術者試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

197 人
10 人
5.1％
（中途退学の主な理由）
・進路変更（就職）、病気（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名

専門士

高度専門士

AI イノベーション学科－－
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技

3,456 単位時間

720

288

144

0

0

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,152 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

20 人

0人

22 人

40 人

62 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

－
－
－
－
（0.0％）（0.0％）（0.0％）（0.0％）（主な就職、業界等）―（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））―（備考）（任意記載事項）2024 年度新設学科中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数
―

中退率

―

（中途退学の主な理由）―（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

―

分野
工業
修業
昼夜
年限
2年

昼

課程名
工業専門

学科名
電子情報学科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
1,512

144

648

0

0

2,304 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,304 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

36 人

0人

5人

8人

13 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

26 人
14 人
12 人
0人
（100％）（53.8％）（46.2％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・警察庁中部管区警察局、ＫＤＤＩエンジニアリング(株)など国家公務員や通信工事会社（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・工事担任者総合通信：36 名・第一級陸上無線技術士：8 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

42 人
2人
4.8％
（中途退学の主な理由）
・進路変更（就職、他校進学）（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名

専門士

高度専門士

ゲームサイエンス学科○－
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技

2,160 単位時間

864

936

360

0

0

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,160 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

80 人

1人

6人

6人

12 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
10）１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。
なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

32 人
13 人
19 人
（100.0％）（40.6％）（59.4％）（主な就職、業界等）
・SAT-BOX 株式会社などゲームコンテンツ、ソフトウェア開発業界（就職指導内容）
・学科独自の業界研究会・作品批評・企業説明会などの開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・ＣＧクリエイター検定（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

その他
0人（0.0％）

中退率

81 人
5人
6.2％
（中途退学の主な理由）
・学業不振 進路変更（就職・転学） 病気（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
ゲーム CG 学科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
72

576

1,512

0

0

2,160 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,160 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

60 人

49 人

1人

5人

9人

14 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
10）１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。
なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

34 人
9人
18 人
（100.0％）（26.5％）（52.9％）（主な就職、業界等）
・株式会社デジタル・フロンティアなどゲームコンテンツ制作業界（就職指導内容）
・学科独自の業界研究会・作品批評・企業説明会などの開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・ＣＧクリエイター検定、色彩検定（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

その他
7人（20.6％）

中退率

77 人
8人
10.4％
（中途退学の主な理由）
・学校生活不適応 進路変更（転学・その他） 病気 経済的理由（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
電業技術学科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
1,068

183

945

54

0

2,250 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,250 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

54 人

1人

2人

13 人

15 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

47 人
0人
47 人
0人
（100％）（0.0％）（100.0％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・(株)トーエネック（株）シーテック、（株）きんでんなど電気設備施工管理業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・第一種電気工事士：28 名
・２級電気工事施工管理技士補：12 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

83 人
1人
1.2％
（中途退学の主な理由）
・学業不振（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
情報処理学科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数2,304 単位時間

講義

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

1,656

792

1,008

0

0

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

3,456 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

116 人

5人

22 人

40 人

62 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

64 人
4人
53 人
7人
（100％）（6.3％）（82.8％）（10.9％）（主な就職、業界等）
・岡谷システム㈱、日本情報産業㈱などの IT 業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・基本情報処理技術者試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

128 人
9人
7.0％
（中途退学の主な理由）
・進路変更（就職）、学校生活不適応（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
機械 CAD 設計科

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

2,304 単位時間

講義

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

972

360

972

0

0

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,304 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

74 人

4人

6人

14 人

20 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

27 人
4人
20 人
3人
（100.0％）（14.8％）（74.1％）（11.1％）（主な就職、業界等）
・（株）ＵＡＣＪ ・日本トムソン（株） ・アサヒフォージ（株）
・ＳＡＮＥＩ（株） ・（株）メイテックフィルダーズ
（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・3 次元 CAD 利用技術者準 1 級：2 名
・3 次元 CAD 利用技術者 2 級：23 名・2 次元 CAD 利用技術者 1 級：20 名・2 次元 CAD 利用技術者 2 級：55 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

69 人
7人
10.1％
（中途退学の主な理由）
・学校生活適応（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
機械工学科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
1,080

144

1,080

0

0

2,304 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,304 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

52 人

0人

4人

14 人

18 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

22 人
0人
22 人
0人
（100％）（0％）（100％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・株式会社 LIXIL・日本トムソン株式会社・トヨタ車体株式会社・株式会社青山製作所
・株式会社ニデック ・日本製鉄株式会社 ・株式会社イノアックコーポレーション（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

47 人
2人
4.3％
（中途退学の主な理由）
・学校生活適応、学業不振（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
電気工学科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
2,592

612

648

468

0

2,160 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

4,320 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

240 人

183 人

1人

6人

17 人

23 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

59 人
54 人
4人
1人
（100％）（91.5％）（6.8％）（1.7％）（主な就職、業界等）
・（一財）中国電気保安協会などの電気設備管理業界および自営業（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・第二種電気主任技術者：1 名・第三種電気主任技術者：27 名・エネルギー管理士：3 名・第一種電気工事士合格者：40 名（備考）その他の 1 名は、縁故就職で活動していたが最終的に就職未決定者となった。
尚、現在就職活動中である。

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

163 人
8人
4.9％
（中途退学の主な理由）
・進路変更、学校生活不適応、学業不振、適応障害（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
機械制御科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
756

144

1,404

0

0

2,304 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,304 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

25 人

0人

7人

7人

14 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

11 人
1人
10 人
0人
（100％）（9.1％）（90.9％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・東亜エレクトロニクス株式会社 ・株式会社マキテック ・株式会社フジワ・株式会社アラキ製作所（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・第一種陸上特殊無線技士：6 名・第二種電気工事士：1 名
・2 級技能検定（シーケンス制御）：1 名
・3 級技能検定（シーケンス制御）：7 名
・ディジタル技術検定 2 級：1 名・ディジタル技術検定 3 級：6 名

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

21 人
1人
4.8％
（中途退学の主な理由）
・学業不振（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名

専門士

高度専門士

情報セキュリティ学科○－
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技

2,304 単位時間

432

396

324

0

0

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,152 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

11 人

0人

22 人

40 人

62 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

14 人
1人
10 人
3人
（100％）（7.1％）（71.4％）（21.4％）（主な就職、業界等）
・サイバーコム㈱、トリオシステムプランズ㈱などの IT 業界、情報セキュリティ業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・情報ｾｷｭﾘﾃｨﾒﾈｼﾞﾒﾝﾄ試験、情報処理安全確保支援士試験などの情報処理技術者試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

26 人
1人
3.8％
（中途退学の主な理由）
・病気（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
高度情報学科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
900

576

828

0

0

2,304 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,304 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

8人

0人

22 人

40 人

62 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
10）試験時間は 60 分を基準とする。
11）学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
12）問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
13）各学科目とも 100 点を満点とする。
14）演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
15）実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
16）実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
17）卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
18）5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

5人
0人
5人
0人
（100％）（0.0％）（100.0％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・FIXER㈱などの IT 業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・応用情報技術者試験、情報処理安全確保支援士試験などの情報処理技術者試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

10 人
0人
0.0％
（中途退学の主な理由）―（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
AI システム科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
360

216

576

0

0

2,304 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,152 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

15 人

0人

22 人

40 人

62 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

19 人
0人
19 人
0人
（100％）（0.0％）（100.0％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・ＮＤＳソリューション㈱、㈱ソフトテックスなどのＩＴ業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、LinuC レベル１など（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数36 人（中途退学の主な理由）
・病気

年度の途中における退学者の数

中退率

2人

（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

5.6％

分野
工業
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
工業専門

学科名
IoT 技術学科

専門士
高度専門士
〇
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
1,044

144

972

0

0

2,160 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,160 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

20 人

1人

5人

7人

12 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

15 人
11 人
3人
1人
（100％）（ 73.3％）（ 20.0％）（ 6.7％）（主な就職、業界等）
・パナソニック マーケティング ジャパン（株）などの家電業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・工事担任者第一級デジタル通信：7 名・IoT システム技術検定 基礎：11 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数29 人（中途退学の主な理由）―

年度の途中における退学者の数

中退率

0人

（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

0％

分野
工業
修業
昼夜
年限
１年

昼

課程名
工業専門

学科名
電子情報研究科

専門士
高度専門士
－
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
432

72

648

0

0

1,152 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,152 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

22 人

0人

4人

4人

8人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

26 人
0人
24 人
2人
（100％）（0.0％）（92.3％）（7.7％）（主な就職、業界等）
・警察庁中部管区警察局、日立グローバルソリューションズ（株）など国家公務員や家
電業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・第一級陸上無線技術士：8 名
・第一級陸上特殊無線技士：23 名
・工事担任者 AI･DD 総合種：14 名
・工事担任者 DD 第一種：6 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

27 人
1人
3.7％
（中途退学の主な理由）
・進路変更（就職）（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
１年

昼

課程名
工業専門

学科名
電気工学研究科

専門士
高度専門士
－
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
288

288

504

0

0

1,080 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,080 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

54 人

0人

4人

14 人

18 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること。

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

75 人
0人
75 人
0人
（100％）（0.0％）（100.0％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・(株)中部電力、(一財)中部電気保安協会、日本電設工業（株）など電気業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・エネルギー管理士：10 名・第二種電気主任技術者： 5 名・第三種電気主任技術者：45 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

76 人
1人
1.3％
（中途退学の主な理由）
・学業不適応（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
１年

昼

課程名
工業専門

学科名
ゲーム研究科

専門士
高度専門士
－
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
144

936

1,080

0

0

1,080 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,160 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

20 人

18 人

0人

6人

8人

14 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
10）試験時間は 60 分を基準とする。
11）学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
12）問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
13）各学科目とも 100 点を満点とする。
14）演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
15）実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
16）実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
17）卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
18）5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
19）１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。
なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

30 人
1人
26 人
（100.0％）（3.3％）（86.7％）（主な就職、業界等）
・株式会社イルカなどゲームコンテンツ・CG コンテンツ制作業界（就職指導内容）
・学科独自の業界研究会・作品批評・企業説明会などの開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））.資格受験なし（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

その他
3人（10.0％）

中退率

34 人
4人
11.8％
（中途退学の主な理由）
・学校生活不適応 進路変更（就職） 病気（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
工業
修業
昼夜
年限
１年

昼

課程名
工業専門

学科名
IT 技術研究科

専門士
高度専門士
－
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
180

72

828

0

0

1,080 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,080 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

20 人

2人

0人

2人

7人

9人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
20）試験時間は 60 分を基準とする。
21）学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
22）問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
23）各学科目とも 100 点を満点とする。
24）演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
25）実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
26）実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
27）卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
28）5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

3人
0人
3人
0人
（100％）（0.0％）（100％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・㈱ＦｕｎｄａｓｔＡなどの IT 業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・基本情報技術者試験、応用情報技術者試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

3人
0人
（中途退学の主な理由）―（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

0％

分野
工業
修業
昼夜
年限
１年

昼

課程名
工業専門

学科名
産業技術研究科

専門士
高度専門士
－
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
288

216

648

0

0

1,152 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,152 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

20 人

4人

0人

6人

5人

11 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
29）試験時間は 60 分を基準とする。
30）学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
31）問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
32）各学科目とも 100 点を満点とする。
33）演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
34）実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
35）実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
36）卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
37）5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

12 人
0人
12 人
0人
（100.0％）（0.0％）（100.0％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・アスタック株式会社 ・株式会社エムエイチアイロジテック ・キャリオ技研株式会社
・ムラタエンジニアリング株式会社 ・中⽇本技研株式会社（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・専修学校准教員資格：2 名・機械設計技術者試験 3 級：1 名・シーケンス制御（シーケンス制御作業）3 級：3 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

12 人
0人
（中途退学の主な理由）―（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

0％

分野
文化教養
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
文化教養専門

学科名
映像音響科

専門士
高度専門士
○
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
648

288

1,512

0

0

2,016 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

2,448 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

78 人

0人

6人

6人

12 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
1） 試験時間は 60 分を基準とする。
2） 学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
3） 問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
4） 各学科目とも 100 点を満点とする。
5） 演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
6） 実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
7） 実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
8） 卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
9） 5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
10）１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。
なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

37 人
10 人
24 人
3人
（100.0％）（27.0％）（64.9％）（8.1％）（主な就職、業界等
・（株）セントラルビデオ、（株）近藤産興、他 映像・音響・照明・舞台業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・第一級陸上特殊無線技士 ・舞台機構調整技能士
・映像音響処理技術者資格認定試験 ・サウンドレコーディング技術認定試験
・ProTools 技術認定試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

94 人
5人
5.3％
（中途退学の主な理由）
・進路変更（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

分野
文化教養
修業
昼夜
年限
２年

昼

課程名
文化教養専門

学科名
映像メディア科

専門士
高度専門士
－
－
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義
288

72

720

0

0

2,160 単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,080 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

22 人

0人

5人

5人

10 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
11）試験時間は 60 分を基準とする。
12）学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
13）問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
14）各学科目とも 100 点を満点とする。
15）演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
16）実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
17）実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
18）卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
19）5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
20）１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。
なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

－
－
－
－
（0.0％）（0.0％）（0.0％）（0.0％）（主な就職、業界等―（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））―（備考）（任意記載事項）2024 年度新設学科中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

―
―
（中途退学の主な理由）―（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

―

分野
文化教養
修業
昼夜
年限
１年

昼

課程名
文化教養専門

学科名
専門士
高度専門士
映像メディア研究科－－
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
1,080 単位時間

288

144

648

0

0

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

1,080 単位時間
生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

20 人

9人

0人

4人

2人

6人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画書(シラバス)は、科目担当教員が年度の始めに作成している。教育課程編
成委員会の委員より頂いたご意見を含め、社会で必要となる技術と知識を習得するための授業とするために、教員が創意工夫を凝らし計画している。
学内での公表については、学生が受講する初回の授業で「授業計画書（シラバス）」を示して、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準を説明している。
成績評価の基準・方法（概要）
履修課程における学生の理解度を知り学習効果を高めるため、ならびに入学・卒業・修了等の認定の資料に供する目的で、定期試験（前期末試験、後期末試験「卒業試験または進級試験」）および追試験、編入学試験等を行う。
試験の施行および配点に関する主な内容は、次のとおりである。
10）試験時間は 60 分を基準とする。
11）学校長が適切であると判断した場合、参照資料の持ち込みが許可される。
12）問題数は５問程度とし、配点と参照が認められている内容を明記すること。
13）各学科目とも 100 点を満点とする。
14）演習については、筆記試験を 60 点とし、平常点（出席および受講の状況、以下同じ）を 40 点の配点とするが、通常の授業における演習を定期試験にかえることができる。
15）実験については、レポートを 60 点とし、平常点を 40 点の配点にするが、未提出のレポートがある場合は合格点を与えない。
16）実習については、授業時間内における実技技能を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
17）卒業研究・事例等については、論文を 60 点とし、平常点を 40 点の配点とする。
18）5）～8）までを除く他の学科目については、その学期始めに周知することにより、筆記試験を 80 点とし、平常点を 20 点の配点とすることができる。なお、講義と実習がほぼ同じ割合で行われる学科目については、それぞれの配点を同等とすることができる。
１教科目の内容が広範囲にわたるとき、適切な内容で分割し個別に評価をすることができる。その場合、それぞれの評価は前 1）～9）に準ずるものとし、その評価において「Ｆ」（60 点未満）の評定がある場合は当該教科目を合格としない。なお当該教科目の最終的な評価は分割して得られた評価の平均点とする。

卒業・進級の認定基準（概要）
卒業または進級の認定に関する主な内容は、次のとおりである。
 卒業または進級の認定は、次のすべてを満足した者とする。

履修すべき学科目の成績がすべて「Ｃ」（60 点）以上であること

学生の出席日数は、卒業または終業の日までに、その学年度における出席すべき日数の 5 分の 4 以上であること。

欠席日数の算出は、欠課 6 時限または遅刻 12 回をもって欠席 1 日として換算し欠席日数に加える。

学納金が全納されていること。
学修支援等
（概要）
担任による個人面談や国家試験や検定試験等に対する補習、補講、対策授業を随時実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

17 人
0人
17 人
0人
（100.0％）（0.0％）（100.0％）（0.0％）（主な就職、業界等）
・（株）東海テレビプロダクション、（株）アイプロ、（株）名古屋東通、他映像業界（就職指導内容）
・名古屋工学院専門学校産業技術後援会会員企業による合同企業説明会等開催
・SPI 対策および面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
・第一級陸上特殊無線技士 ・舞台機構調整技能士（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

中退率

17 人
0人
（中途退学の主な理由）―（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による個人面談、教育懇談会の開催、臨床心理士によるカウンセリング

0％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
授業料（年間）750,000 円

その他

備考（任意記載事項）

246,000 円

実習費

2 年次

750,000 円

246,000 円〃

3 年次

774,000 円

246,000 円〃

4 年次

774,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

2 年次

750,000 円

246,000 円〃

3 年次

774,000 円

246,000 円〃

4 年次

774,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

774,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

774,000 円

246,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

180,000 円〃

750,000 円

246,000 円〃

2 年次

750,000 円

246,000 円〃

1 年次

750,000 円

246,000 円〃

2 年次

750,000 円

246,000 円〃

750,000 円〃

750,000 円

246,000 円
246,000 円

750,000 円

180,000 円〃

2 年次

750,000 円

180,000 円〃

電子情報研究科

1 年次

774,000 円

180,000 円〃

電気工学研究科

1 年次

774,000 円

180,000 円

〃

学科名

入学金
1 年次

ゲーム総合学科

1 年次
情報総合学科

1 年次
情報システム学科

230,000 円

230,000 円

230,000 円

2 年次
3 年次
1 年次

AI イノベーション学科

230,000 円

2 年次
3 年次

電子情報学科ゲームサイエンス学科
ゲーム CG 学科
電業技術学科
情報処理学科
機械 CAD 設計科
機械工学科
電気工学科
機械制御科
情報セキュリティ学科
高度情報学科AI システム科
IoT 技術学科

1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

1 年次

230,000 円

230,000 円

2 年次
1 年次

230,000 円〃

ゲーム研究科

1 年次

774,000 円

246,000 円〃

IT 技術研究科

1 年次

774,000 円

246,000 円〃

産業技術研究科

1 年次

774,000 円

180,000 円〃

750,000 円

204,000 円〃

750,000 円

204,000 円〃

映像音響科
映像メディア科
映像メディア研究科

1 年次

230,000 円

2 年次
1 年次

750,000 円

246,000 円〃

2 年次

230,000 円

750,000 円

246,000 円〃

1 年次

774,000 円

180,000 円〃ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
名古屋工学院専門学校公式 Web サイト--> 学校紹介 --> 情報公開 --> 学校自己評価報告書【URL】https://www.denpa.ac.jp/school_guide/disclosure/

学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）◎ 評価の基本方針
1. 学校の教育目標、計画に沿った取り組みの達成状況、学校運営等への取り組みが適切に行われたかについて自己評価を行い、学校運営等の課題について、継続的に改善を図るとともに、評価結果を公表する。
2. 自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、設置学科に関連する企業・団
体、卒業生、保護者など、学校と密接に関係する者の理解促進を図り、継続した連携協力体制を確保するため、業界関係者、卒業生、保護者等学校関係者から規程に基づき選任した委員による「学校関係者評価委員会」を設置し「学校関係者評価」を実施する。
当該委員会の委員の助言、意見などの評価結果を、次年度の学校運営等の改善に活用する。評価結果と改善への取組を本校公式 Web サイトに掲載し広く社会へ公表する。
3. 評価委員の構成は、次のとおりである。
設置学科を、次の 2 学部 6 分野に分けて、父母等 2 名（学部より 1 名ずつ）、専攻分野に関する企業より 6 名（分野より 1 名ずつ）の計 8 名で構成されている。
なお、学部名および分野名は呼称であり、大学の学部とは異なるものである。

メディア学部① コンピューター・IT 分野② ゲーム・CG 分野③ 映像音響分野

テクノロジー学部④ 電気分野⑤ 情報通信分野⑥ 機械・ロボット・CAD 分野◎ 評価項目（1） 教育理念・目標（2） 学校運営（3） 教育活動（4） 学修成果

（5） 学生支援（6） 教育環境（7） 学生の受入れ募集（8） 財務（9） 法令等の遵守（10）社会貢献・地域貢献（11）国際交流

学校関係者評価の委員
所属
任期
情報システム科３年在籍の父母等
令和 6 年 4 月～
（メディア学部）
令和 7 年 3 月
産業技術研究科１年在籍の父母等
令和 6 年 4 月～
（テクノロジー学部）
令和 7 年 3 月
株式会社シーエスイー
令和 6 年 4 月～
（コンピューター・IT 分野）
令和 7 年 3 月
株式会社ナイトメアスタジオ
令和 6 年 4 月～
（ゲーム・CG 分野）
令和 7 年 3 月
株式会社セントラルビデオ
令和 6 年 4 月～
（映像・音響分野）
令和 7 年 3 月
吉田電気工事株式会社
令和 6 年 4 月～
（電気分野）
令和 7 年 3 月
メイワトラストテック株式会社
令和 6 年 4 月～
（情報通信分野）
令和 7 年 3 月
株式会社 TMW
令和 6 年 4 月～
（機械・ロボット・CAD 分野）
令和 7 年 3 月
学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）

種別
父母等評価委員
父母等評価委員
企業等評価委員
企業等評価委員
企業等評価委員
企業等評価委員
企業等評価委員
企業等評価委員

名古屋工学院専門学校公式 Web サイト--> 学校紹介 --> 情報公開 --> 学校関係者評価報告書【URL】https://www.denpa.ac.jp/school_guide/disclosure/evaluation.html

第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）【URL】https://www.denpa.ac.jp/

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コード（13桁）

H123310000507

学校名（〇〇大学 等）

名古屋工学院専門学校

設置者名（学校法人〇〇学園 等） 学校法人電波学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

236人

215人

第Ⅰ区分

117人

120人

第Ⅱ区分

68人

51人

第Ⅲ区分

51人

44人

第Ⅳ区分

0人

0人

240人

家計急変による
支援対象者（年間）0人

合計（年間）

240人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

0人

0人

0人

0人

0人

0人

出席率が５割以下その他学
修意欲が著しく低い状況

0人

0人

0人

「警告」の区分に連続して
該当

0人

0人

-

計

0人

0人

-

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数
が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0人 前半期

年間

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の
６割以下

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数
が標準時間数の６割以下）

0人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

17人

0人

35人

出席率が８割以下その他学
修意欲が低い状況

0人

-

-

計

17人

-

35人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コード（13桁）

H123310000507

学校名（〇〇大学 等）

名古屋工学院専門学校

設置者名（学校法人〇〇学園 等） 学校法人電波学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

236人

215人

第Ⅰ区分

117人

120人

第Ⅱ区分

68人

51人

第Ⅲ区分

51人

44人

第Ⅳ区分

0人

0人

240人

家計急変による
支援対象者（年間）0人

合計（年間）

240人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

0人

0人

0人

0人

0人

0人

出席率が５割以下その他学
修意欲が著しく低い状況

0人

0人

0人

「警告」の区分に連続して
該当

0人

0人

-

計

0人

0人

-

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数
が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0人 前半期

年間

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の
６割以下

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数
が標準時間数の６割以下）

0人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

17人

0人

35人

出席率が８割以下その他学
修意欲が低い状況

0人

-

-

計

17人

-

35人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。