サ イエ ンス に 基 す る キャ リ ア 教 育 の あ り 方1
Ａ４７／０５

サイエンスに基するキャリア教育のあり方
山 中 保 一（鈴鹿高等学校）

１．はじめにキャリア教育については、資料にもその一部をまとめてみたが、平成11年12月の中央教育審議会答申「初等中等教育と高等教育との接続の改善について」で、「望ましい職業観・勤労観及び職業に関する知識や技能を身に付けさせるとともに、自己の個性を理解し、主体的に進路を選択する能力・態度を育てる教育」としキャリア教育を位置づけ始めた。その後、平成15年４月に内閣府よる「若者自立・挑戦戦略会議」を受けて、同６月に「若者自立・挑戦プラン」を取りまとめ、平成16年12月に「若者の自立・挑戦のためのアクションプラン」、平成18年１月に「『若者の自立・挑戦のためのアクションプラン』の強化（改訂）」を受けて、関係省庁でそれぞれの取り組みが始まる。特に学校教育では文科省の指導の下、平成18年11月に「小学校・中学校・高等学校キャリア推進の手引」において、キャリア教育において身につけさせる力として以下の内容構造を示している。
（１）人間関係形成能力（自他の理解能力とコミュニケーション能力）（２）情報活用能力（情報収集・探索能力と職業理解能力）（３）将来設計能力（役割把握・認識能力と計画実行能力）（４）意思決定能力（選択能力と問題解決能力）
そして、以上の内容は、
ア．他者の個性を尊重し、自己の個性を発揮しながら、様々な人々とコミュニケーションを図り、協力・共同して物事に取り組む力を育成すること
イ．学ぶこと・働くことの意義や役割およびその多様性を理解し、幅広く情報を活用して、自己の進路や生き方や生活の選択に生かす力を育成すること
ウ．夢や希望を持って将来の生き方を考え社会の現実を踏まえながら、前向きに自己の将来を設計する力を育成すること。
エ．自らの意思と責任でよりよい選択・決定を行うとともに、その過程での課題や葛藤に積極的に取り組む力を育成すること。と具体例を挙げている。
そして、キャリア教育の必要性として次のようにまとめ、『今日、少子高齢化社会の到来、産業・経済の構造的変化、雇用の多様化・流動化等が進む中、就職・進学を問わず、子どもたちの進路をめぐる環境は大きく変化している。また、教育を取り巻く環境も大きく変化してきており、これら社会と教育の動向から若者をめぐる様々な課題が浮かび上がっている。一方、若者の勤労観、職業観の未成熟や、社会人・職業人としての基礎的・基本的な資質・能力の不十分さなどについても各方面から指摘されている。
このような中で、子どもたちが「生きる力」を身に付け、社会の激しい変化に流されることなく、それぞれが直面するであろう様々な課題に柔軟にかつたくましく対応し、社会人、職業人として自立していくことができるようにする教育の推進が強く求められている。』
また、「キャリア概念」に基づいて、「児童生徒一人一人のキャリア発達を支援し、それぞれにふさわしいキャリアを形成していくために必要な意欲・態度や能力を育てる教育」。今日の若者の様々な課題を解決していくためには、児童生徒一人一人が自らの責任で、キャリアを選択・決定していくことができるよ- 17 -

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う、必要な能力・態度を身に付けていく教育が強く求められている。
とりわけ、初等中等教育段階では、子どもたちの発達段階やそれぞれの時期に応じた課題を達成していくためにも、一人一人の「キャリア発達」を支援していくことが重要となる・・・と記されている。

２．具体的なキャリア教育を高等学校で進めていくにあたって今や学校も閉塞感に満ちている。今、偏差値をつけていい大学に合格させて子どもたちが幸福になるなどと100％思っている教師などいない。だからといって、何を指針に子どもたちにこれだといえる教育・指導をすればよいのかが分からないで悩んでいる教師が多い。その間にも日本の経済界は世界の流れからどんどん取り残され、置いてきぼり感を味わっている。日本の国債の債務超過はすでに EU でも危ないといわれるスペイン以下の格付けがされている。このような環境の中で資源のない日本の生き残る道は次代を担う人材の育成以外にないのは誰もが承知していることで、文科省はそれをただ文章としてまとめたに過ぎない。問題はこの線にそっていかにキャリア教育を実践していくかである。
さらに文科省の言葉を借りれば、キャリア教育を推進していくための第２章では『学校教育においてキャリア教育を推進していくためには、キャリア教育の意義を理解するとともに、校長のリーダーシップのもと、学校経営方針にキャリア教育を位置付ける必要がある。また、キャリア教育は地域との連携が不可欠なことから、校外の諸機関との連携を図りながら、適切な組織をつくることが重要である。』
このようなことから、各学校においてキャリア教育を推進していくためには、次のような手順例が考えられる（学校におけるキャリア教育推進の手順例として）。
(1) キャリア教育の視点を踏まえ、育てたい児童生徒像を明確にする(2) 学校教育目標、教育方針等にキャリア教育を位置付ける(3) 組織として、キャリア教育推進委員会（仮称）を設置する
校内組織、異校種間連携組織、地域の組織との連携(4) 教職員のキャリア教育についての共通理解を図る（校内研修）(5) キャリア教育の視点で教育課程を見直し、改善する
１．学校の特色、課題の明確化
２．児童生徒の発達段階を踏まえたキャリア教育の理解
３．自校の学習プログラム及び取組内容の重点の設定
４．学校間及び校種間の関連５．全体的な指導計画、年間指導計画、年間行事計画等への反映、等々
以上、どこを調べてみても、どこにも具体的な実践例がないのである。すべては校長のリーダーシップのもと学校経営にキャリア教育を位置づけていく必要性が重視されるものであるとの認識に立ち、いわゆる本校の現状を踏まえた上でのキャリア教育の構築に入った。

３．サイエンスとキャリア教育の出会いと自己の確立
キャリア教育を模索していた平成20年に、慶応義塾大学 SFC 研究所で論理コミュニケーションを研究し臨床段階を終えた梅嶋正樹先生に出会った。2009年三重県で「楽しく論理的なコミュニケーション力を育てる研究会」を県下の４校の校長と進路指導部長によって設立、その中のメンバーの一人として加わった。そこで梅嶋先生から教育は科学で検証されなければならないという衝撃的な意見を聞いた。それまでの私は教育を科学で測定するなど思ってもみなかっただけにいささかのショックを受けた。しかし、論理的なコミュニケーション力は測定できるといい、知的能力検査や性格検査のように個人能力測定の検査ツールとして2003年から取り組んできた論理コミュニケーション力の測定道具としてコラボユーを紹介された。（注：コラボユーについては「論理コミュニケーション」慶應出版部発行：理論編を参照に）また、キャリア教育を進めていく上で、学校教育では文科省の指導の下、平成18年11月に「小学校・中学校・高等学校キャリア推進の手引」において、キャリア教育において身につけさせる力として(1) 人間関係形成能力（自他の理解能力とコミュニケーション能力）- 18 -

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3(2) 情報活用能力（情報収集・探索能力と職業理
今、社会や企業だけでなく、初等・中等教育においても解能力）
実践力の育成が重要視されています。その中でも特にコミ(3) 将来設計能力（役割把握・認識能力と計画実ュニケーション力の育成が重要だと言われています。事実、2003年以降文部科学省｢学士力｣、経済産業省｢社会人基礎力｣
行能力）など実践力の定義化活動が本格化していると共に、経団連(4) 意思決定能力（選択能力と問題解決能力）が毎年行っている新卒社員に関する調査においてもコミュをあげているが、これらの能力の核は、自己の確ニケーション力が新入社員に必要な力として６年連続の１立であり、自立が前提となる。それゆえ、具体的位となっています。
ではなぜ実践力の必要性が叫ばれ始めたのでしょうか。
な内容としてのア～エにおいてもすべての前提はそれは２つの問題が指摘されたことに起因します。
第１に、自己の確立となるという仮説を立てた。
中学から高校にかけて「知識力」を身につけてきた生徒が、ア．他者の個性を尊重し、自己の個性を発揮しなその知識を活用（応用）し、自らの力で思考をする力が弱
がら、様々な人々とコミュニケーションを図り、 いと国際的な調査（PISA）で指摘されたこと、そして２つ目は大学教育まで受けてきた人材が社会に出た際に、言わ協力・共同して物事に取り組む力を育成することれたことはできるが、自ら価値を生み出すことができない
イ．学ぶこと・働くことの意義や役割およびそのという産業界からの指摘です。知識は活用するために身に多様性を理解し、幅広く情報を活用して、自己つけるものです。暗記したことを単純にアウトプットするの進路や生き方や生活の選択に生かす力を育成だけでは活用とはいえません。得た知識を使い新たな価値を世界に表出するために、知識を吸収するのです。活用すすることることで、自分の知識の足りなさを知り、それがさらなるウ．夢や希望を持って将来の生き方を考え社会の主体的な知識欲へとつながるという、スパイラルな成長へ
現実を踏まえながら、前向きに自己の将来を設とつながっていくのです（下図参照）。
計する力を育成すること
エ．自らの意思と責任でよりよい選択・決定を行“知識”を活用することでのスパイラルな成長
うとともに、その過程での課題や葛藤に積極的「知識を学ぶ意欲」の高まりに取り組む力を育成すること
社会
企業が最大に必要としている能力＜ 実 践 能 力 ＞＜知識能力＞『子どもたちが「生きる力」を身に付け、社会の大学教育“論理的コミュニケーション力”
社会人基礎力(経済産業省)
大学における多種多様な授業
激しい変化に流されることなく、それぞれが直面
学士力(文部科学省)≒先端知識、既存理論、教養科目
高等教育「The framework forhigherなどするであろう様々な課題に柔軟にかつたくましく
education qualifications
in England, Wales and Northern
対応し、社会人、職業人として自立していくこと
Ireland 」(イギリス、2001)「実践スキルを学ぶ意欲」の高まりができるようにする教育の推進が強く求められている。』
知識能力と実践力のバランスとれた育成が必要
そして、その自己が「自分で決めていく人生の生き方」であり、そのものがキャリアである。文科省でも、「キャリア概念」に基づいて、「児童生徒一人一人のキャリア発達を支援し、それぞれにふさわしいキャリアを形成していくために必要な意欲・態度や能力を育てる教育」。今日の若者の様々な課題を解決していくためには、児童生徒一人一人が自らの責任で、キャリアを選択・決定していくことができるよう、必要な能力・態度を身に付けていく教育が強く求められている・・・・とあり、その基となるのは「一人一人が自らの責任で、キャリアを選択・決定していくことができる力なのである。

４．論理コミュニケーション力とキャリア教育
今や不況の中、大学では就活ばやりである。大学の授業にもでず、３年途中から就職活動に多くの時間を割き、しかもその就職率が50％前後という数字しか出ていない。一部の大企業の採用ではすでに外国人が多くを占め、世界の市場では相手にされなくなってきている日本人に何が足りないのか、コミュニケーション能力である。例えば、社会人基礎力の必須と定義された12能力のうち６項目が「チームで働く力」のグループに充足され、傾聴力、発信力、状況判断力、働きかけ力などコミュニケーション力であり、経団連が企業が採用選考時に重視する要素として、首位に76％の割合で「コミュニケーション力」を６年連続であげた。特に必要なのは論理的コミュニケーション能力なのである。今、社会で求められている「コミュニケーション力」が今の学校教育では育成できていない現実がある。偏差値だけの画一的な詰め込み教育ではコミュニケーション能力は育たないのである。
しかも、論理的なコミュニケーション力は大学に入ってからでは遅い。そもそも大学が就職支援講座な- 19 -

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ど１年の入学時から始めていること自体、日本の高等教育には先がないのではとの危機を感じる。だからこそ、大学に入る前に身に着けておくべき力として高校生時代にどこまで育成が可能なのかを本格的にこの４月から始めてみた。そこで発見したことは、論理的なコミュニケーション力は今の業者の模擬試験の偏差値に必ずしも連動しないという結果だった。今まで自分ではもっと学びたい、力をつけたいという誰もが持っている子どもの気持ちを模擬テストの結果の偏差値がやる気をなくさせていたのではなかろうか。教員側も生徒の評価ができる生徒とできない生徒の相対的な模擬テストの偏差値しかなかったわけであるから仕方ないのかもしれない。しかし、教育は絶対評価であるべきで、文科省の前述のア．他者の個性を尊重し、自己の個性を発揮しながら、様々な人々とコミュニケーションを図り、協力・共同して物事に取り組む力を育成すること
イ．学ぶこと・働くことの意義や役割およびその多様性を理解し、幅広く情報を活用して、自己の進路や生き方や生活の選択に生かす力を育成すること
ウ．夢や希望を持って将来の生き方を考え社会の現実を踏まえながら、前向きに自己の将来を設計する力を育成すること。
エ．自らの意思と責任でよりよい選択・決定を行うとともに、その過程での課題や葛藤に積極的に取り組む力を育成すること。
を具現化していくために、一人ひとりに合った指導カルテを作成し、医者の世界のようにカルテに基づいて診断し指導をしていくことで、夏休
みのサマーセミナーでは大きく伸ばすことができた。
＊論理コミュニケーション＝①②③を繰り返すことでインプット⇒構築力⇒アウトプット力が育成できる。

５．論理コミュニケーション力を学校のキャリア教育の柱へ
平成20年に梅嶋先生と出会い、21年度の後期から試行的に校内で実践を始め、その中で生徒のアンケートや教師の反応を見ながら、22年度の本校探究クラス４クラス全員に入学時から年間プログラムを作成、総合の時間を使っての限られた時間ではあったが成果をあげることができた。そこで、23年度からは学校設定科目として「論理コミュニケーション」を設置、週１時間の時間を確保、また、教科書も慶應義塾大学出版部から「論理コミュニケーション」という書名で出版することになった。また、論理コミュニケーションを中学校や塾にもアンケート調査し、その必要からとりあえず近隣の公立中学校に出前授業を行った。また、地域や他の教科との連携と複合的な効果を期待して、次年度から校内に「論理コミュニケーション研究所」を立ち上げ、「論理コミュニケーション」を学校設定教科に申請するべく、県と打ち合わせをはじめた。そうすることで、他の教科との相関関係も明確にされ、学校教育全体にキャリア教育を論理コミュニケーションを中心にして位置づけていきたいと計画している。

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