心身科学 第 6 巻第 1 号（109┉118）（2014）

増加しない野菜摂取量の増加の検討（2 報）──大規模地産地消施設消費者とスーパーマーケット消費者の比較──
森

圭

子＊

【背景と目的】：わが国では，2013 年より第 4 次国民健康づくり運動｢健康日本 21（第 2 次）｣が進められている．目的の達成のためには生活習慣の改善が重要であり，野菜については健康日本 21 と同様，
350g/day を目標としている．平成 22 年に公表された 47 都道府県別野菜摂取量ランキングでは，愛知
県は男性 35 位，女性 33 位で，全国平均よりいずれも低かった．
本研究の目的は，家庭で 1 週間に購入される野菜の量はある程度の習慣性を有すると考えられるため，地域住民の野菜摂取量を簡易な方法を用いて現状把握し，野菜摂取増を図るために，野菜の摂取が多いと考えられる大規模地産地消施設（LPLC）消費者と，野菜購入先として最も多いスーパーマーケット（SM）消費者の野菜摂取量の比較とともに，野菜摂取に関係する知識・意識・行動レベルの差異を明らかにすることである．
【方法】平成 23 年 9 月に，N 市の近郊の LPLC と SM 消費者に対して質問紙による調査を行った．文書で同意が得られたそれぞれ 125 名と 186 名のうち不備を除いた，LPLC 群 110 名（男性 18％）
，SM
群 174 名（男性 11％）を対象とした．内容は世帯人数，野菜に対する嗜好・知識・認識・食行動，調査日購入内容に基づく世帯あたり約 1 週間相当の野菜摂取量調査を行い，世帯一人一日当たり野菜摂取量を算出し，2 群間の比較検討を行った．解析には SPSSver.21 を用いて，χ2 検定，t 検定を行うとともに，一般線形モデル（GLM）による共分散分析，多重ロジスティック回帰分析にて，性と年齢を補正し odds を求めた．
【結果】SM 群の年齢は LPLC 群に比べて有意に低く，SM 群の一人一日当たり平均野菜摂取量はLPLC 群に比べて有意に低値であった．性・年齢で調整後も変化はなく，緑黄色野菜およびその他の野菜別でも同様の結果であった．外食の頻度，1 日の野菜推奨量・健康に生活するための野菜の重要性の認識や野菜を食べようとする意識にはいずれも差はなかった．野菜を食べる理由では，LPLC
群が SM 群に比して有意に低かった項目（odds 比，95％信頼区間）は，｢健康に良いと思うから｣4.6（1.9┉11.4），｢手間を感じないから｣1.8（1.1┉3.1）であった．野菜を食べるための具体的な行動では，
LPLC 群に比べて SM 群には 3.9 倍（1.8┉8.7）低かった．性・年齢で調整後は 4.9 倍（2.0┉11.9）とさらに低くなった．
【結論】SM 消費者は LPLC 群に比べて野菜の摂取量が少なく，野菜を食べるための工夫や食べるための理由付け（野菜は健康に良い等）が弱く，具体的な行動が LPLC 群に比べてなされていなかった．
SM を活用した野菜の摂取増のしくみづくりとともに，野菜の多いヘルシーメニュー協力店を増やすことが必要である．
キーワード：野菜摂取量，地産地消施設，スーパーマーケット，消費者，知識―態度―行動＊愛知学院大学心身科学部健康栄養学科（連絡先）〒 470┉0195 愛知県日進市岩崎町阿良池 12

E-mail: kmori@dpc.agu.ac.jp

─ 109 ─

森

圭

子

した．

Ⅰ．緒

言

わが国では健康寿命の延伸，健康格差の縮小を目的とし，生涯を通じた健康づくりと疾病の発症予防及び重症化予防等の観点から，平成 23 年より第 4 次国民２．調査内容内容は性，年齢，世帯人数，外食状況，野菜につい＊1
健康づくり運動｢健康日本 21（第 2 次）｣が推進されての嗜好等，知識・認識・食行動，調査日購入内容に基づく思い出しも含む世帯あたり約 1 週間相当の野菜ている．目的の達成のためには国民ひとり一人の生活摂取量調査を行い，国民健康・栄養調査で用いられる習慣の改善が重要であり，そのうちの一つである｢栄標準化された各食品の重量＊ 8 を元に廃棄率＊ 9 を参照

養・食生活｣では｢適切な量と質の食事をとる者の増加｣

して廃棄量を差し引いた上で野菜総量を集計し，世帯
人数× 7（日）で除して一人一日当たり相当摂取量をとして，野菜や果物の摂取量の増加を掲げている．野菜については健康日本 21（目標値 1.4）＊ 2 と同様，国民健康・栄養調査結果に基づく野菜の摂取量の平均値の増加として，350g/day が目標項目（（目標値（ 5 ）①（ⅱ）

算出し，2 群間の比較検討を行った．
外食摂取状況（ほとんどしない，週 2 回以上 7 回未
満外食する，毎日 1 回以上 2 回未満外食する，毎日 2ウ）とされ，今より 70g の増加が求められている．
愛知県は，平成 23 年の農林水産省統計＊ 3 によると，回以上外食する），野菜に関する知識・意識等調査の全国第 6 位の農業産出額県で，野菜のみでは 5 位であり，キャベツの出荷量は全国第 1 位，ブロッコリーや健康のための野菜の重要性の認識（大切である・大切

カリフラワーは 2 位，トマト・チンゲンサイ・れん
こんは 3 位，白菜・玉ねぎは 4 位の出荷量をもつ農分に食べようと思う，そのうちに食べようと思う，思業県であるにも関わらず，平成 22 年の愛知県民 1 人
1 日当たり平均野菜摂取量は男性 286g，女性 271g で，ことに手間を感じないから，
今より必要だと思うから，同時に公表された 47 都道府県別野菜摂取量ランキンてくれるから，近所よりいただくから），野菜を食べグ

では，男性は 35 位，女性は 33 位と男女ともに全る工夫の有無とその具体的な行動内容（休日には野菜

国平均よりいずれも低く，野菜摂取量は例年低値＊ 5を示しているのみならず，平成 24 年度は男女ともにが安く新鮮な地産地消の店を訪ね購入している，野菜

47 都道府県別ワースト 1 である＊ 6 ．

菜料理を付ける，煮る・蒸す・炒める・レンジでチン＊4

内容では，一日の野菜推奨量（350g）の認識の有無，
でない），野菜を十分に食べようとする意識の有無（十わない）とその理由（健康によいと思うから，食べる好きだから，家族が好むから，野菜料理を家族が作っ料理を出すおいしいお店を知っている，毎食一品は野

本研究の目的は，家庭で 1 週間に購入・消費されるなど生よりたくさん食べることができるようにしてい野菜の量はある程度の習慣性を有すると考えられるこる，汁物はいつも具沢山にしている，いろいろな食品を用を組み合わせて食べるようにしている，外食を選ぶ際

いて現状把握し，進まない愛知県民の野菜摂取増を図には野菜の多いメニューを選ぶ，新鮮野菜を購入し生とから，地域住民の野菜摂取量を簡易な方法＊7

るために，N 市近郊で野菜の摂取が多いと考えられる（主にサラダ）で食べるようにしている，好きなメニ

大規模地産地消施設（LPLC: Local Production for Local
Consumption Facility の略）消費者と，野菜購入先としューに野菜を多く加えるようにしている，フライなどて最も多いスーパーマーケット（SM）消費者の野菜摂取量の比較とともに，野菜摂取に関係する知識・意を利用している，時々カット野菜も利用している）であり，通常は有無の 2 項選択，または 3 ～ 5 の多項選

識・行動レベルの差異を明らかにすることである．

択単一回答法としたが，野菜を食べる工夫や野菜を食

付け合せは必ずたっぷり野菜を付ける，野菜ジュース

べるためにしている具体的な行動については，無制限

Ⅱ．方

複数回答選択とした．

法

１．対象
平成 23 年 8 ・ 9 月の平日 2 日間，LPLC と SM の店

３．解析方法
解析には SPSS（ver.21）を用いて，t 検定もしくは頭にて質問紙による調査を行った．文書で同意が得られた LPLC125 名，SM186 名のうち不備を除いた，そχ 2 検定を行うとともに，性・年齢を調整するため一れぞれ 110 名を LPLC 群，174 名を SM 群とし，対象と般線形モデル（GLM）による共分散分析，多重ロジスティック回帰分析にて性と年齢を調整し odds 比を─ 110 ─

増加しない野菜摂取量の増加の検討（ 2 報）求めた．有意水準を 5 ％未満とした．

表 1 に示す．
1 ）SM 群の男性割合は LPLC 群より低かったが，性４．倫理的配慮

別には有意な差はなかった．年齢では SM 群は LPLC群に比べて 40 歳未満の若い者が多く，年齢構成分布

栄養学科におけるヒトを対象とする研究審査委員会のに有意な差が認められた（p<0.001）．
2）｢野菜に対する嗜好｣では，子ども頃は 3 から 4

本研究は愛知学院大学心身科学部健康科学科・健康承認を得た．

Ⅲ．結

人に 1 人の者が｢野菜嫌い｣としていたが，性や年齢を調整しても LPLC 群より SM 群の方が｢子どもの頃

果

１．対象の特性SM 群と LPLC 群の性と年齢，野菜に対する嗜好，野菜に関する食環境，知識，認識，食行動等の特性を野菜が好き｣とした者の割合が有意に高かった（p＜0.001）．｢現在の野菜に対する嗜好｣では，子ども頃とは異なり｢野菜嫌い｣とするものはわずか 5 ～ 6 ％となり，両群ともに85％ほどの者が｢好き｣としており，

表 1 ．対象の特性

（

）内は％

χ 検定
p値
2

SM 群

LPLC 群19（ 10.9）155（ 89.1）

20（ 18.2）
90（ 81.8）

計

174（100.0）

110（100.0）

40 歳未満40 歳以上 60 歳未満
60 歳以上50（ 28.7）
63（ 36.2）
61（ 35.1）8（ 7.3）49（ 44.5）53（ 48.2）

p＜0.001*

野菜に対する嗜好（子どもの頃）

好 き
ふつう
嫌 い

88（ 50.5）43（ 24.7）43（ 24.7）37（ 33.6）36（ 32.8）37（ 33.6）

p＜0.05**

野菜に対する嗜好
（現在）

好 き
ふつう
嫌 い

148（ 85.1）
18（ 10.3）
8（ 4.6）93（ 84.5）10（ 9.1）7（ 6.4）

食環境（子どもの頃）

野菜多かったふつう

126（ 72.5）
22（ 12.6）26（ 14.9）59（ 53.7）25（ 22.7）26（ 23.6）

食環境（現在）野菜摂取量は十分である足りない64（ 36.8）110（ 63.2）

60（ 54.5）50（ 45.5）

食行動：外食の頻度

毎日 1 回以上
週 2 回以上
週 2 回未満，ほとんどない5（ 0.6）39（ 22.4）130（ 74.7）

4（ 3.6）18（ 16.4）
88（ 80.0）

食行動：カット野菜
の購入歴

ある
ない

108（ 62.1）
66（ 37.9）39（ 35.5）71（ 64.5）

知識：野菜の推奨量（350g ／日）

知っている
知らない

136（ 78.2）
38（ 21.8）

84（ 76.4）
26（ 23.6）

認識：健康のための野菜の重要性

大切である
大切でない

166（ 95.4）8（ 4.6）108（ 98.2）
2（ 1.8）

態度：野菜を十分に食べようと思う

思う
そのうちに食べようと思う
思わない

172（ 98.9）
2（ 1.1）0（ 0.0）107（ 97.3）
3（ 2.7）0（ 0.0）

性

年

別

齢

男
女

性
性

少なかった

*；性を調整しての検討，**；性と年齢を調整しての検討─ 111 ─p＜0.01**p＜0.01**p＜0.001**森圭

有意な差は認められなかった．
3 ）｢子どもの頃の野菜に関する食環境｣では，LPLC子

また，緑黄色野菜，その他の野菜においても，同様に2 群間に有意な差が認められた（いずれも p＜0.001）．

群より SM 群の方が子供の頃は｢野菜が多かった｣としている者の割合が性や年齢を調整した後も有意に高かった（p＜0.05）が，｢現在の野菜に関する食環境｣

３．野菜を十分に食べようと思う理由の差

両群ともに｢野菜を十分に食べようと思う｣とするとして｢野菜摂取量は十分であるか｣を質問したとこ
ろ，SM 群は LPLC 群より，現在野菜が｢足りない｣

理由では，｢健康に良いと思うから｣が両群ともに最とした者の割合は，性・年齢を調整した後も有意に高であり，｢家族が好むから｣｢野菜料理を家族が作ってかった（p＜0.01）．
4 ）｢外食の頻度｣では，両群ともに 8 割程度が｢週くれるから｣｢近所よりいただくから｣は，野菜を食

2 回未満｣，もしくは｢ほとんどない｣としており，いことが認められた．

両群間に有意な差は認められなかった．
5 ）｢カット野菜の購入歴の有無｣では，性・年齢を調整後も両群間の分布に有意な差が認められ，SM 群
は LPLC 群に比べて購入歴を有する者の割合が高かった（p＜0.01）．
6 ）｢野菜の推奨量を知っているか｣では，両群ともも多く，次いで｢今より必要だと思う｣｢好きだから｣べようとする理由として，両群ともに大きく反映しな
次に，それぞれの群について理由項目ごとに，思う／思わない（yes/no）によるオッズを求め，オッズ比を表 2 に示した．食べようとする理由では，SM 群が
LPLC 群に比べて統計的に有意に何倍も低かった項目
は，何より｢健康に良いと思うから｣食べるは 4.6 倍に 8 割弱の者が知っているとしており，有意な差は認低く，次いで｢食べることに手間を感じないから｣食
べるは 1.8 倍低かった．それぞれの信頼区間は（1.9┉

められなかった．また，｢健康のための野菜の重要性｣

11.4，1.1┉3.1）であった．性と年齢で調整をした後のや｢野菜を十分に食べようとする意識｣では，両群ともに｢大切ではない｣とする者は一人も認められず，

オッズ比は，｢健康に良いと思うから｣食べるは 62.5倍と有意に SM 群が LPLC 群に比べて低くなったが，ほとんどの者が｢健康のために野菜は大切である｣と調整した結果が不安定なため，｢－｣として示した．
｢食認識し，｢十分に食べようと思う｣としており，両群べることに手間を感じないから｣食べるは，性と年齢で調整した後のオッズ比は 0.2（0.1┉0.3）倍低く，つま間に統計的に有意な差は認められなかった．

り SM 群が LPLC 群に比べて 5 倍｢食べることに手間を感じるから｣としていた．
４．野菜を食べるための具体的な行動

野 菜 を 食 べ る た め に し て い る こ と の 有 無 で は，
LPLC 群に比べて SM 群に｢なし｣が有意に多く，オッズ比は 3.9（1.8┉8.7）であった．性・年齢で調整後は，さらに LPLC 群に比べて SM 群は野菜を食べるために何もしていないとする者が，オッズ比 4.9（2.0┉11.9）と 5 倍近くも多いことが認められた（表 3 ）．
次に，野菜を食べるためにしている具体的な行動の内容および内容の差を表 4 に示した．野菜を食べるた
めに行っている内容では，両群ともに｢毎食 1 品は野図 1 ．野菜の摂取量の比較

菜を付けるようにしている｣が最も多く，次いで｢汁２．世帯 1 人一日当たり野菜摂取量
SM 群と LPLC 群の世帯人数の平均と標準誤差は順

物はいつも具沢山にしている｣｢いろいろな食品を組に 3.3±0.1 人，3.0±0.1 人であった．
世帯 1 人一日当たり野菜摂取量の平均および標準誤

める・レンジでチンなど生よりたくさん食べることがみ合わせて食べるようにしている｣｢煮る・蒸す・炒できるようにしている｣であった．
野菜を食べるためにしている人の野菜を食べる具体

差 は，SM 群 が 147.4±8.1g，LPLC 群 は 320.1±16.1g
であり，LPLC 群が SM 群に比べて有意に高く（p＜的な行動=工夫では，LPLC 群に比べて SM 群に有意

0.001），性・年齢で補正した後も変化はなかった（図 1 ）．

に低かった項目は，｢休日に安く新鮮な地産地消の店

─ 112 ─

増加しない野菜摂取量の増加の検討（ 2 報）
表 2 ．野菜を十分に食べようと思う理由の差SM

野菜を十分に食べようと思う理由

LPLC（n=172） （n=107）

odds（95% 信頼区間）

調整 * （95% 信頼
odds
区間）

健康によいと思うから

yes
no

135
37

101
6

4.6

（1.9┉11.4）―**

食べることに手間を感じないから

yes
no

42
132

40
67

1.8

（1.1┉3.1）

0.2（0.1┉0.3）

今より必要だと思うから

yes
no

94
78

67
40

1.4

（0.9┉2.3）

2.1（0.9┉2.3）

好きだから

yes
no

80
92

62
45

1.2

（0.97┉2.6）

1.3（0.8┉2.2）

家族が好むから

yes
no

45
127

32
75

1.2

（0.7┉2.1）

0.1（0.1┉0.2）

野菜料理を家族が作ってくれるから

yes
no

17
155

12
95

1.2

（0.5┉2.5）

0.0（0.0┉0.1）

近所よりいただくから

yes
no

32
140

9
98

0.4

（0.2┉0.9）

0.0（0.0┉0.0）*；性と年齢で調整，**；PCLC の no の人数が少なく調整した結果が不安定（62.5）のため，調整後の odds ratio は｢－｣とした

表 3 ．野菜を食べるためにしている，具体的な行動の有無
SM

LPLC

（n=174） （n=110）
野菜を食べるためにしていること

あり
なし

133
41

102
8

odds

（95% 信頼区間）

3.9（1.8┉8.7）

調整 * （95% 信頼
odds
区間）
4.9

（2.0┉11.9）*；性と年齢で調整を訪ね購入する｣がオッズ比 5.5（3.0┉10.2），｢野菜料
理のおいしい店を知っている｣が 3.1（1.1┉8.4），｢毎食食べるために安く新鮮な野菜を地産地消施設に行き購

一品は野菜料理をつける｣が 1.9（1.05┉3.6），｢煮る・や野菜は健康に良いから食べるとする，食べるための蒸す・炒める・レンジでチンなど生よりたくさん食べることができるようにしている｣が 1.8（1.04┉3.0）で理由づけが弱く，具体的な行動が強くなされていなか

入するというような具体的に野菜を食べるための工夫った．

あった．しかし，性・年齢で調整すると｢休日に安く新鮮な地産地消の店を訪ね購入する｣は 5.8（3.1┉

Ⅳ．考

10.8）
，｢野菜料理のおいしい店を知っている｣は 2.9（1.02┉8.0）となり，LPLC 群に比べて SM 群が有意に低いことが認められたが，｢毎食一品は野菜料理をつ

察

地域住民の野菜摂取量を簡易な方法を用いて現状把ける｣｢煮る・蒸す・炒める・レンジでチンなど生よ握し，増えない野菜摂取量の増加を図るために，野菜の摂取が多いと考えられる LPLC 群と野菜の購入先とりたくさん食べることができるようにしている｣は有して最も多い SM 群の野菜摂取量の比較とともに，野意に異なる関係は認められなかった．
以上のことから，SM 群は LPLC 群に比べて現在野

菜摂取に関係する知識・意識・行動（KAB）レベルの差異を性と年齢で調整も加えて検討した．

菜が足りないとした者が多かったが，実際に野菜の平均摂取量は有意に低かった．また，必要な野菜の量に対象の特性では，年齢は SM 群が LPLC 群より若

対する知識や重要性の認識には差はなかったが，多く

く，子どもの頃の野菜に対する嗜好（好き：SM 群＞

─ 113 ─森

圭子

表 4 ．野菜をたべるためにしている具体的な行動の差
SM

野菜を食べるための工夫

LPLC（n=133） （n=102）

odds（95% 信頼区間）

調整 * （95% 信頼
odds
区間）

休日には野菜が安く，新鮮な地産地消の店を訪 ありね購入している
なし

21
112

52
50

5.5 （3.0┉10.2）

5.8（3.1┉10.8）

野菜料理を出すおいしいお店を知っている

あり
なし

6
127

13
89

3.1

（1.1┉8.4）

2.9（1.02┉8.0）

毎食一品は野菜料理を付ける

あり
なし

92
41

83
19

1.9 （1.05┉3.6）

1.9（0.98┉3.5）

煮る・蒸す・炒める・レンジでチンなど生より あり
たくさん食べることが出来るようにしている
なし

72
61

69
33

1.8 （1.04┉3.0）

1.6（0.93┉2.9）

あり
なし

75
58

70
32

1.7

（1.0┉2.9）

1.6（0.9┉2.8）

いろいろな食品を組み合わせて食べるようにし あり
ている
なし

75
58

69
33

1.7

（0.9┉2.7）

1.6（0.9┉2.7）

あり
なし

34
99

35
67

1.5

（0.9┉2.7）

1.5（0.9┉2.7）

新鮮野菜を購入し，生（主にサラダ）で食べる あり
ようにしている
なし

43
90

39
63

1.3

（0.7┉2.2）

1.1（0.6┉1.9）

あり
なし

51
82

43
59

1.2

（0.7┉2.0）

1.0（0.6┉1.8）

好きなメニューに野菜を多く加えるようにして あり
いる
なし

85
48

65
37

1.0

（0.6┉1.7）

1.1（0.6┉2.0）

フライなどの付け合せは，必ずたっぷり野菜を あり
付ける
なし

82
51

67
35

1.2

（0.7┉2.0）

1.1（0.6┉2.0）

野菜ジュースを利用している

あり
なし

53
80

31
71

0.7

（0.4┉1.1）

0.7（0.4┉1.3）

時々カット野菜も利用している

あり
なし

33
100

15
87

0.5 （0.3┉1.03）

0.5（0.3┉1.2）

汁物はいつも具沢山にしている

外食を選ぶ際には野菜の多いメニューを選ぶ

野菜を育てている*；性と年齢で調整が多かった者：SM 群＞LPLC 群），現在の食環境（野の平均摂取量には有意な差が認められたため，SM 群と LPLC 群には日常的な家庭での野菜の食べ方に差異菜が足りない者：SM 群＞LPLC 群），カット野菜の購があるものと考えられた．

LPLC 群），野菜に関する子どもの頃の食環境（野菜

入歴（購入歴あり：SM 群＞LPLC 群）で，両群間に次に，子どもの頃の野菜に対する嗜好と現在の嗜好有意な差が認められたが，性別，現在の野菜に対するは一致せず，現在野菜は多くの者に｢好き｣な食品と嗜好，外食の頻度，野菜の推奨量に対する知識，健康

捉えられていた．一般に野菜を多く食べるためには，に関する野菜の重要性の認識や野菜を十分に食べよう

子どもの頃からの食環境づくり=野菜嫌いにさせないとする態度には差は認められなかった．

ことが重要だとされているが，子どもの頃の野菜の食

近年，外食の利用頻度が高くなっているが，平成12 年の国民栄養調査結果では外食の利用頻度が高い

環境と現在の野菜の食環境にも関係は認められなかっほど野菜の摂取量，緑黄色野菜，その他の野菜のいずな食環境を把握したものではないが，｢現在野菜が不足している｣と多くの者が捉える SM 群ほど｢子どもれも摂取量が少なくなる＊10 とされ，毎日 1 回以上外た．これは当時を振り返っての思い出しであり，正確食をする者は，ほとんど外食をしない者と比べると野菜の摂取量が男女とも 60 ～ 70g 低いことが示された．

の頃の野菜は多かった｣としており興味深い．また現本対象者の外食の頻度は両群ともに高くないが，野菜さを直接的に反映させるものではないと考えられた．

在の野菜に関する嗜好は，現在の野菜の摂取量の十分

─ 114 ─

増加しない野菜摂取量の増加の検討（ 2 報）

一般に特定な食品が｢好き｣であることは，摂取量がレベルまで検討できたことは本検討の特徴であり長所多いと考えられるが，現在の野菜の摂取量の実態は，と考える．

｢好き｣のみの単要因で決定されているものではない

現在｢野菜が足りない｣と自覚し，平均野菜摂取量の低かった SM 群は，カット野菜の購入歴が LPLC 群ことが推察された．
今回の野菜の摂取量の調査方法は，詳細な秤量式食事記録法ではなく，調査日購入内容に基づく思い出しも含む世帯あたり約 1 週間相当の習慣的な野菜摂取量調査をもとに，野菜総量を集計し，世帯人数× 7（日）で除して一人一日当たり相当摂取量を算出した簡易法ではあるが，LPLC 群に比べ SM 群の平均野菜摂取量が有意に低値であり，多いとされた LPLC 群の 2 分の1 程度であるとされた．本方法は，外食や中食に含まれる野菜，購入する野菜漬物等は含まれない．また，に比べて有意に高かったが，野菜を食べるためにしている割合は，性・年齢を調整後も LPLC 群に比べ SM群が有意に 4.9 倍も低く，両群で多くされていた｢毎食一品は野菜料理をつける｣は，性・年齢調整後は有意な関係は認められなかったが，調整前では LPLC 群に比べて SM 群が 1.9 倍低く，｢煮る・蒸す・炒める・レンジでチンなど生よりたくさん食べることができるようにしている｣では 1.6 倍低く，性・年齢調整後も｢野摂取量ではなく，消費量の思い出しを基とする簡易法

菜料理のおいしい店を知っている｣は 2.9 倍低く，
｢休日に安く新鮮な地産地消の店を訪ね購入する｣は 5.8であることから，摂取量調査結果である国民健康・栄倍低いことが認められた．

養調査結果などとの比較は難しく，絶対値としては問

これは，健康行動理論の一つ，ヘルスビリーフの理題があると考えるが，両群の相対的なレベル，特徴を論に基づくと｢重大性の認知｣であるところの野菜が示すことができたと考える．1 週間相当の習慣的な野不足すると疾病になりすいため，十分に食べようとは

菜摂取量調査を行う根拠は，1 日の摂取量調査では日思っているが，実際の食事を選択する場では，疾病が間変動が大きいため日常量とはいえないためである
が，生鮮野菜の購入量の目安は根菜類で約 1 週間分，自分に起きうる健康問題として捉えられておらず，今

葉菜類・果菜類で 2 ～ 3 日で使い切る量＊ 9 とされてという｢脅威の認知｣が不足しているものと考えられ，いることからも妥当ではないかと考える．
また，野菜の摂取量が LPLC 群より有意に低かった

さらに，野菜は美味しく，好きであることや健康をつくるのに必要等の野菜を食べることへの｢価値｣に比SM 群では，現在の野菜に関する食環境では｢足りなべて，｢食べることに手間がかかる｣などの｢障害｣い｣とする者の割合が LPLC 群より有意に多かったたが上回るため食べる行動につながらないものと考えら

め，簡易法ながら本調査方法の有益性を裏付けるもの

れた．

より野菜を食べないと自身の健康状態に問題が起きるであると考える．

平成 20 年に行われた野菜の消費行動に関する調

次に，野菜に関する必要な量についての知識や態度

査結果＊10 では，野菜不足を感じている人は全体の 6には，両群間において差は認められず，摂取量に関係割であり，本研究の SM 群の割合と変わらなかったが，その 94％がなんらかの野菜不足の解消のために対処なくいずれも多くの者が必要な知識や態度を有していることが認められたが，野菜に関する適正量の知識や健康のために野菜は重要であり，十分に食べようとす

したいと回答していた．加えて，野菜不足を感じている人のうち 7 割が｢今後も家庭で野菜料理や使用するる態度を身に着けるのみでは，今後も野菜の摂取増に野菜の量を増やしたい｣としており，｢現行，家庭では結び付かないものと考えられた．

野菜料理や使用する野菜の量を増やす｣よう努めている人を 10％上回っているとされ，同様に｢中食（弁そこで，野菜を十分に食べようとする理由を質問したところ，両群ともに｢健康に良いから食べる｣とい当など）や外食時には，野菜サラダ等の 1 品を加える｣
は約 2 割で現行調査結果を上回ったとされたことかう理由づけをした者が最も多かったにもかかわらず，LPLC 群に比べ SM 群のオッズ（YES/NO）は，有意

ら，
野菜を増やしたいニーズが表れているとしている．

に低いことが認められた．野菜の摂取量の増加を目的

また，そのためには，
｢新鮮さ｣
｢価格｣
｢国産・安全性｣とした報告は集団内の野菜摂取総量と自家製野菜の摂がキーワードとしている．

取量＊11 との検討や行動変容レベル＊12 との検討等はあ以上のことから，家庭および外食・中食での野菜摂

るがまだまだ少なく，このような異なる集団の比較を取増の機会を今より充実させることが求められている用いた検討は見当たらない．二つの集団の比較を行うと考える．そのためにはスーパーマーケットや外食ことで，一般的な理由付けにとどまらず，その強さの店・中食店の果たす役割は大きいと思われる．野菜摂─ 115 ─森

圭

取量の低い，または野菜が不足していると実感している SM 群のためには，

子

整も加え検討したところ，以下の点が認められた．
① LPLC 群に比べ SM 群の野菜摂取量は有意に低かった．

①不足状況を 1 週間単位の野菜購入量から簡易に示すことのできるツールの開発や②スーパーマーケットでありながら，地産地消施設で②両群の野菜に関する知識，意識，態度レベルでは有意な差はなかったが，行動レベルでは LPLC 群に比べて SM 群が有意に低かった．

行われているような魅力的な新鮮野菜販売の促進③消費者が求めるカット野菜コーナーを今よりラージ③多数を占める SM 群の行動レベルを改善するためには，利用度の高いスーパーマーケットにおける新たサイズで充実，食べ方も紹介

な仕組みづくりとともに，地域において現在すすめ④蒸野菜・茹で野菜などの一次加工野菜の提供を行い，られている野菜の多いヘルシーメニュー協力店やヘ食べ方も紹介
⑤新鮮な国産野菜で構成された調理済み加工食品，野ルシーオーダー提供店の一層の登録数を増やし消費菜の多い中食を増やし，産地，野菜の総量，一日に者の利用を促すことが必要であると考えられた．

必要な量のどれだけに当たるのかなど，同時に十分な情報提供を行う等が工夫として考えられる．

謝

一般住民が野菜料理を学ぶ機会はインターネットや
現行の市町村保健センターの調理実習室等であるが，辞強く学ぼうとする者のみが受けられるものであるた

本研究は平成 23 年度心身科学部健康栄養学科の卒業研究の一環として実施した 2 つの研究を新たに比較

め，新しい食べ方や下ごしらえ，料理方法などがスー検討した．

パーマーケット内の野菜コーナーで学べるような食育

今回のアンケート調査をするに当たって機会をいと生産・販売の総合的なシステムづくりが必要と考えただいた株式会社元気の郷，マックスバリュ中部株式る．

会社，米野木店店長伊藤絃様，および協力をいただい

近年，国はエネルギーを中心とした栄養表示のほた地域の皆様に深謝申し上げる．

か，脂質や食塩の低減，カルシウムの増加に協力する
外食店や弁当などの中食店に加え，野菜の多いメニューを提供する外食・中食店を｢ヘルシーメニュー協力
店｣＊ 1 ，2 として位置づけ，地域の環境整備と情報提供・普及に力を入れている．また，消費者のニーズに沿った対応（ノンオイルドレッシング，減塩）も推進されており，野菜の増量についても｢ヘルシーオーダーを提供する店舗｣としての登録を進め，利用しやすい環境づくりの一層の推進を図ることが求められている．
そのためには，個別対応ができる地域資源（管理栄
養士や食育ボランティア）の活用は欠かせないと考えられ，地域資源の有効活用とともに SM 群が野菜を摂ることの重要性の認知から野菜を食べる行動に移せるレベルまでの環境を整備することが，わが国の野菜摂取レベルを改善する可能性を高めるものと考える．

文

献1 ）厚生労働省：健康日本 21（第二次）
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/kenkounippon21_02.pdf（2013.12.25）
2 ）厚生労働省：健康日本 21，http://www.kenkounippon21.gr.jp/（2013.12.25）
3 ）農林水産省：農林水産省統計平成 23 年農業産出額および 生 産 農 業 所 得（ 農 業 地 域， 都 道 府 県 別 ），http://www.
maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/nougyou_sansyutu/pdf/shotoku_
kenbetsu_11.pdf（2012.12.3）
4 ）独立行政法人国立健康・栄養研究所監修

国民健康・栄養の現状―平成 22 年厚生労働省国民健康・栄養調査報告より―｢（参考）都道府県別の肥満および生活習慣等の状況，
2. 野菜摂取量｣，第一出版，p35
5 ）吉池信男ら，平成 19 年度厚生労働科学研究，循環器疾患
等生活習慣病対策総合研究事業｢都道府県等の生活習慣病リスク因子の格差及び経年モニタリング手法に関する検
討｣

Ⅴ．まとめ

6 ）厚生労働省：平成 24 年国民健康・栄養調査結果の概要，｢〈参地域住民の野菜摂取量を簡易方法を用いて現状把握
し，野菜摂取増を図るために，野菜の摂取が多いと考えられる LPLC 群と野菜の購入先として最も多い SM
群の野菜摂取量の比較をするとともに，野菜摂取に関係する知識・意識・行動レベルの差異を性と年齢で調─ 116 ─考〉体格（BMI）及び生活習慣に関する都道府県の状況，2 ．
野 菜 摂 取 量 の 平 均 値 ｣，p23，http://www.mhlw.go.jp/ﬁle/04Houdouhappyou-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzou
shinka/0000032813.pdf（2013.12.25）
7 ）森圭子，宮田真依子，国枝紗衣，伊藤里美，久世訓，髙林慶子，
佐藤祐造，｢増えない野菜摂取増に向けての研究―カット

増加しない野菜摂取量の増加の検討（ 2 報）

野菜について｣愛知学院大学心身科学研究所紀要，心身科

10）社団法人

JA 総合研究所：｢ 野菜の消費行動に関する調査結果｣，p30┉31，平成 20 年

学，第 5 巻第 1 号，83┉93，20138 ）厚生労働省，平成 19 年度国民健康・栄養調査食品番号11）梅沢敦子，三輪孝士ら 4 名，｢北海道農村地区住民におけ

表，特定非営利活動法人日本栄養改善学会監修，｢食事調る総野菜摂取量と自家製野菜摂取量との関連，栄養学雑誌，

査マニュアル｣はじめの一歩から実践・応用まで，南山堂，2008，第 2 版
9 ）文部科学省，科学技術・学術審議会

70 巻 5 号，p283┉293，201212）串田修，村山伸子，入山八江，堀越和美，武見ゆかり，吉資源調査分科会報

池信男，成人男性における野菜摂取行動の変容ステージを告｢日本食品標準成分表 2010｣，2013 正誤および追加情報評価するための日本版アルゴリズムの検討，栄養学雑誌，

含 む，http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu 3 /69 巻 6 号，p294┉303，2011

houkoku/1298713.htm（最終版平成 26 年 1 月 6 日受理）

─ 117 ─

Journal of the Institute for Psychological and Physical Science, Vol. 6 , No. 1 , 109┉118, 2014

A Study to Increase Vegetable Intake Which Does Not Increase (the Second Report)── Comparison of Supermarket Consumers and Large-scale Local Production
for Local Consumption Facility Consumers ──Keiko Mori
Abstract
Purpose: “Healthy Japan 21 (the second)” started in 2013 aiming for 350g/day vegetable intakes as an
improvement of living habit similar to “Healthy Japan 21”. Aichi Prefecture is the ﬁfth in the nation in vegetableproduction. However, vegetable intake rankings in the 47 prefectures, published in 2010, Aichi Prefecture was
the 35th in men and the 33rd in women, both lower than the national average. The purpose of this study was
to clarify the current situation of vegetable intakes in a community living population using a simple method,
to reveal the characteristics of supermarket consumers (SM) with low vegetable intakes and large-scale Local
Production for Local Consumption facility consumers (LPLC) with high vegetable intakes, and to clarify thedifferences between the two groups in knowledge, awareness and action level related to vegetable intakes.
Method: In September 2011, we conducted a questionnaire survey in 174 SM and 110 LPLC in the suburbsof N city in Japan. The questionnaire included household size and quantity of vegetables consumed in a week
based on purchased vegetables, and the taste, knowledge, attitude, and eating behavior for vegetables in two
groups. We calculated average vegetable intakes per one person in the household and examined the factors
related to vegetable intakes. SPSS ver. 21 was used for the analysis including χ2 test, t test and ANCOVA by
GLM controlled for sex and age.
Result and Discussion: The age of the SM group was signiﬁcantly lower than that of the LPLC group.
After controlling for sex and age, the average vegetable intake in the SM group was signiﬁcantly lower than thatin the LPLC group (p<0.001). The results were similar in the classiﬁcation of green and yellow vegetables andother vegetables (p<0.001). There were no signiﬁcant differences between the SM group and the LPLC groupin frequency of eating out, knowledge of recommended quantity of vegetables, recognition of importance ofvegetables for healthy life and consciousness to try to eat vegetables. Ratios in “eating vegetables for health”
and “not feeling trouble to eat vegetables” were significantly lower in the SM group than the LPLC group(odds ratio, 95% CI : 4.6, 1.9┉11.4 and 1.8, 1.1┉3.1, respectively). The concrete action to eat vegetables was
signiﬁcantly lower in the SM group than the LPLC group (3.9, 1.8┉8.7), and furthermore, the odds ratio became
lower after controlling for sex and age (4.9, 2.0┉11.9).
Conclusion: The SM group ate lower vegetables and had less rationalization and improvement in order to eat
vegetables and less concrete action compared with the LPLC group. Developing a system to increase vegetableintake using SM and increasing healthy menu cooperation store providing a lot of vegetables are needed.
Keywords: intake of vegetables, local production for local consumption facility, supermarket, consumer,
knowledge-attitude-behavior

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