「宗教者災害支援連絡会・第 2 回情報交換会」（2011 年 5 月 22 日、於：東京大学仏教青年会）に参加して１、はじめに
2011 年 5 月 22 日（日）の 13 時 30 分から 17 時まで東京都文京区本郷三丁目の財団法人東京大学仏教青年会で開催された「宗教者災害支援連絡会（略称：宗援連）・第 2 回情報交換会」とその後の懇親会に参加した。第 1 回目に引き続いての参加である。この連絡会は東京大学教授（宗教学）の島薗進氏が代表を務めていて、宗教学科や宗学科や神学科を持つ諸大学の研究者と各宗教・宗派の宗教者との集まりである。日本宗教学会の会長を 2 度も務める島薗進氏のような温厚で幅の広い宗教研究者が代表を務めているので、諸大学の研究者やそれぞれの宗教・宗派の人たちも安心して参加できるのだと思う。
当会は、世話人会として、以下の方々が協議しつつ会を運営している。稲場圭信氏（大阪大学）、岡田真美子氏（兵庫県立大学）、金子昭氏（天理大学）、黒崎浩行氏（國學院大學）、佐藤丈史氏（日本キリスト教連合会）、宍野史生氏（扶桑教・教派神道連合会）、島薗進氏（東京大学）、高橋孝信氏（東京大学・東京大学仏教青年会理事長）、戸松義晴氏（全日本仏教会事務総長、日本宗教連盟事務局長）、箕輪顕量氏（東京大学）、本山一博氏（玉光神社・新宗教連盟）の 11 名。
第 1 回世話人会では、次の問題が取り上げられた。
① 「追悼のとき」の提唱の可能性② 避難・疎開受け入れの促進について③ 宗援連シニア・ボランティアの可能性④ 「心の相談室」の広がりの可能性⑤ 事務虚体制のあり方について⑥ 今後の情報交換会の持ち方について
今回も約 70～80 名ほどの研究者や宗教家が参加していた。今回は、全体会と分科会に分かれ、最後にもう 1 回全体会をして、議論や方向性を集約し、確認するというやり方で進められた。結果的に、その方式によって、各論が深まり、時間を有効に使えたと思う。
冒頭で黙祷が捧げられた後の当日のプログラムは次のようなものであった。
報告会 ：１３：３０～１５：００① 島薗進氏（東京大学大学院教授・宗教学）「経過報告」② 鈴木岩弓氏（東北大学大学院教授・宗教民俗学）「宮城県の宗教者による支援と『心の相談室』」③ 東海林良昌氏（宮城県塩竈市、浄土宗雲上寺副住職、浄土宗青年会東北ブロック常務理事）「被災地での活動から見えてきたこと――避難・読経ボランティア・被災寺院支援」
分科会 ：１５：３０～１６：３０（１）被災地での支援活動（２）被災者受け入れ
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（３）心のケア
総合討論：１６：３０～１７：００
２、２つの報告：「心の相談室」と被災地での宗教者の活動
島薗進氏の当連絡会・情報交換会の経過報告の後、最初の鈴木岩弓氏の報告は次のようなものであった。東北大学教授の鈴木氏は、3 月 11 日、自分の研究室にいる時に地震に遭遇した。その揺れの強烈さに研究室を飛び出し、様子を見たが、揺れが収まり、研究室に戻るとドアが開かないくらいに本などが周囲に飛び散って混乱の極みだったという。以後の自身の復旧記録は、3 月 14 日に自宅の電気が回復し、17 日に積雪があり雪解け水を生活用水にし、19 日に自宅の水道が回復し、4 月 1 日に震災後初めて車にガソリンが補給でき、4 月 4 日にガスが回復したというものだった。
宮城県の被災状況は、次のようなものであったという。
① 宮城県北海岸部は、リアス式海岸のため、狭隘な平坦部に高い津波が押し寄せた。
② 宮城県央・県南海岸部の平野部は穀倉地帯で、津波は高くはないが内陸深く広く押し寄せた。
③ 宮城県北内陸部では、震度 7 で、道路や古い街並みの家屋に被害があった。マスコミの取材は多く沿岸部に集中していたため、この内陸地域への取材は少なかった。
鈴木氏は福島県相馬市に死生観などの民俗調査に出かけることがあるので、被災後、相馬市の松川浦などを訪れた時のことを語った。防波堤も根こそぎ津波でやられている。しかし、不思議と島はあまり形は変わっていない。被害の度合いは場所によって全然違うと。
続いて、「心の相談室」が出来てきた歩みについて述べた。国厚労省や県から許可が出て、3 月 14 日に特別埋葬火葬法が成立し、3 月 21 日には土葬が始まったという。その過程で、震災犠牲者の弔いのため、宮城県宗教法人連絡協議会と仙台仏教会と仙台キリスト教連合とが協力し、仙台市市営墓地の葛岡斎場において、「遺族への宗教的ケアと相談業務」に対応するために、「心の相談室」を開設したという。仙台市との約束で、葛岡斎場での窓口は 4 月末までとなったが、4 月 18 日に、鈴木岩弓氏に、葛岡斎場での窓口が閉鎖された後の活動について相談があり、宗教的中立をはかるため、東北大学宗教学研究室に協力要請が出て、鈴木氏および東北大諾宗教学研究室に 4 月末以降の「心の相談室」の事務局運営が依頼された。
こうして、5 月から新生「心の相談室」が始まり、5 月 2 日にそのスタートの記者会見が宮城県庁県政室で行われたが、拙文「東日本大震災の被災地（宮城県・岩手県）をめぐって２０１１年５月２日～５日」に書いたように、その記者会見の場に、近藤高弘氏や須田郡司氏とともに参加し、質問などをしたのだった。会長には東北大学名誉教授で東北ターミナル・ケアを考える会会長の吉永馨氏、室長には医師で在宅ホスピスを推進している緩和ケアの指導者である爽秋会理事長の岡部健氏が就任し、相談員として宗教者やカウンセラーが関わり、事務局が東北大学宗教学研究室に置かれた。参加団体は、仙台
いのちの電話、宗法連、仙台仏教会、仙台キリスト教連合、反貧困宮城ネットワーク、世界宗教者平和2会議日本委員会、賛同者として、柏木哲夫氏、日野原重明氏、山形孝夫氏などが関わっている。
この「心の相談室」では、「弔いからグリーフケア（悼む悲嘆へのケア）まで、一貫した切れ目のないご遺族に対する支援を行うことを目的」としている。それは、1998 年に WHO 執行理事会に提案された健康の定義に準拠した 4 分野、①医療問題、②メンタルヘルス、③宗教の問題、④生活問題に対応した支援を考えつつも、まずは“spiritual”の点から宗教者による弔いを切り口に、包括的な支援の提供を目指す。まずは、手始めとして電話相談から対面的な場を設け、また講演などの啓蒙活動を行うという。
第 1 回目の講演会には島薗進氏やグリーフ・ケアの専門家が招かれた。
「心の相談室」の課題としては、電話相談の申し込みがそれほど多くないこともあり、対面的な場の設置を考えている。たとえば、東北地方の「お茶っこ飲み」文化（お茶を飲み、漬物を食べながら、四方山話などをする）を踏まえた“Café de Monk”【カフェ・デ・モンク＝僧のカフェ＝カフェで文句（を言う）】の活動などを参考にする。焦らずに、ゆっくりと相談に乗ることを心がける。
また、宗教者の個人活動と本山主導の宗派としての活動との間にズレが起きることも問題の一つであるという。さらには、伝統文化による生活規制が強い地域において、超宗派的なスピリチュアル・ケアがどのようにできるかという問題。たとえば、葬式を行なう地域の組織として契約講があるし、檀那寺との親密度も高い地域も少なくない。そのような地域において、どのような活動が可能かという問題である。
今後の課題としては、中・長期的展望として、中立的な立場から宗教的サービスを行なうことのできる専門的訓練を受けた者として「チャプレン」の養成機関の設置運動をすること。また、長期的展望として、東北地方に宗教者によるグリーフ・ケアを根付かせることが挙げられるという。現在は、看取りの現場に宗教者が入ることがほとんどなく、医療者のみが関与しているが、それだけでよいのかという問題がある。在宅ホスピスの推進の中から、宗教者によるグリーフ・ケアやスピリチュアル・ケアが要請されてきているという。
「心の相談室」室長の岡部健氏は、特に避難所から仮設住宅に入っていった時の孤独に対応できる宗教者ができるケアがあるのではないかと主張している。
「これだけの大震災が起こった時のケアは、もう宗教しかないのではないか。宗教の『救い』が欲しい」とも。とりわけ、「スピリチュアル・ケア」に宗教者が関わってほしいと。
「特定の一宗教とかではなく、地元の民俗宗教的な部分も含めて、人間にとっての『宗教性』を再認識しよう」とも指摘しているという。
そのような認識のもとに、「心の相談室」では「チャプレン行動規範」を設け、倫理綱領や良質なケアを提供するための心得など、ケアに関わる者の自覚と意識を高めるようにしているという。
次に、浄土宗総合研究所研究員・塩竈市浄土宗雲上寺副住職の東海林良昌氏による「被災地での活動から見えてきたこと」が報告された。その要点は次のようなものであった。
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① 避難所としての宗教施設：宗教施設は、緊急時には地域の拠り所となる。そこで、日頃からの備えが必要である。
② 読経ボランティア：行政や葬祭業者との連携の中で地域寺院ができることがある。十分な宗教的行為が何もできない中で、最後に残るのは共に祈ることであった。そのような宗教的行為への要望がある。そのためにも、日頃から地域の宗教者がゆるやかにつながっていることが大切である。
③ 被災寺院支援：寺院の復興が檀信徒や地域住民支援への足がかりとなる。
こうして、結論的に、「被災宗教施設の復旧が地域の再生につながる」と言えるという。
東北は、民間信仰を含め、伝統的な宗教文化が深く根付いている地域が多い。そうしたところで、復旧・復興を考える際に、この伝統文化や宗教文化に細心の注意とその再活用が必要であろう。そのような問題点を鈴木氏と東海林氏の報告は指摘していた。
３、分科会とまとめの全体会
続いて行われた分科会では、わたしは「心のケア」の分科会に参加した。26 名の参加者が自己紹介と震災に関する関わり方や思いを語り、熱気に満ちた 1 時間があっという間に過ぎた。
その中で、印象に残ったことの一つは、「傾聴ボランティアが一番危ない」、「ケア者をケアする」視点が必要だという指摘だった。傾聴ボランティアなどのさまざまなボランティア活動者が不要なショックを受けずにすむような支援のあり方が求められるという。そのためには、予防策、心得、経験者の井戸端会議などが必要であるという。
二つ目は、災害時・緊急時の心のケアと長期の心のケアとでは異なるので、後者においては地域に根差している宗教家の活動が求められるという点。それに関連して、三つ目は、ラポールの形成に基づく、
キーパーソンを介した地域のサポートシステムを確立することが必要であること。四つ目は、今回の心のケアでは、今までのカウンセリング技術が使えない事態が起きているという指摘だった。特に、大津波と原発事故による被害がもたらす深刻な事態における心のケアは、手探りで、方法も効果もよく見えないところがたくさんあるという点だった。
分科会後の総括の全体会では、3 つの分科会で話された内容が要約された。
① 被災地支援の分科会では、情報の共有、それもアップ・ツゥー・デイトな情報の共有の場としくみやシステムのあり方が問題となった。「布教活動」ではないという立場での支援のあり方。現地に行くばかりではない支援のあり方を探る。「心のケア」から「まるごのケア」へ。また、現地では宗教者自身も被災しているので、そのケアもスーパーバイザも必要である。
② 被災地受け入れ分科会では、被災者の不安の中に、宗教に勧誘されるのではないかという不安が起きるという問題、またそうした不安が起きた時にどうするかが問題となった。そのような不安や不4信もあり、思ったほどは受け入れは進んでいないという。この問題で、マスコミ関係者から、宗教的サービスは提供するが公益性を尊重することをアピールすればよいとか、宗教的活動の内容を明らかにするチラシを作ればよいというアドバイスがあった。宗教施設に避難するメリットとして、宗派は違ってもお参りをする場があるということが挙げられる。また、避難所情報をどう伝達するかという問題については、地元情報ルートを使うとか、宗教者のネットワークを使って、地元の宗教者を通じて被災地の役所へチラシを置くなどがアドバイスされた。
③ 心のケア分科会では、「心のケア」には宗教者ならではの出番があるとはいえるが、いろいろな条件があり、ケアする側とケアする側とのラポールの成立が必要である。ⅰ）誰が「心のケア」を必要とするのか？

被災地の人か、ボランティアに行った人か、テレビなどを見ている一般の人か？

ⅱ）「心のケア」をする時には何に気をつけなければならないか？

訓練を受けていない人の問題点。傾聴ほど曲者はない。傾聴することによる心の傷の深まりもあり、かえってまずいこともある。
危ないし、訓練が必要である。ⅲ）どこまで「心のケア」が必要になってくるか？

短期の場合、長期の場合、支援から「支縁」へ。
「縁」を大事にして、現地の人のみずからの自立を支援するる。
以上、宗教研究者や宗教者が情報を交換し共有しつつ、共に率直に自己の問題点を出し合い、震災後の支援のかたちを探っていくこのような会合は、大変重要な意味と意義を持っており、今後も継続していく必要があると強く思った。

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