Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

２０２１.１２

販売用資料

追加型投信/海外/株式
Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドの運用実績

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社

Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドとインド株式市場の推移
45,00040,00035,00030,000

T&Dインド中小型株ファンド（分配金再投資基準価額）
Nifty 中型株100指数（トータルリターン、円ベース）
Nifty 50指数（トータルリターン、円ベース）

2011年2月6日を10,000として指数化

25,00020,00015,00010,000

5,000
11/2

12/2

13/2

14/2

15/2

16/2

Nifty 中型株100指数とNifty 50指数については基準価額への反映を考慮し、前営業日の値を基に算出

17/2

18/2

19/2

20/2

21/2 (年/月)

期間：2011年2月6日（ファンド設定日の前営業日）～2021年11月30日（日次）
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

コロナ禍でのインド中型株式は相対的に高パフォーマスで推移
主な先進国と新興国の直近約2年間の株価推移
2020年3月にパンデミック化した新型コロナウ
イルスは、直近の約2年間で世界中の人々の生 225
活や経済活動および金融市場などに大きな影感新イ２
インド中型株式響を与えていますが、この間インド中型株式は 200
染型ン０
再コド２
インド大型株式相対的に高いパフォーマンスで推移しています。
で１拡ロナ
2020年は米国をはじめとした主要先進国の株 175
大の 年
米国株式
5
世新２式に劣後する場面が散見されましたが、2021月
日本株式
界型０年に入ってから上昇スピードが加速し、これらの 150
的コ２０
大ロ国々の株式をアウトパフォームしています。また、
ナ
流の年
3主な新興国の株式が2021年以降に頭打ちとな 125
行
月り下落して行く中、上昇基調を続けています。
このように好調なパフォーマスを示している 100
2021年は、インド中型株式にとって必ずしも好ましい市場環境ではありませんでした。2020年 75
9月のピークから減少していた新型コロナへの感染者数が変異種デルタ株により2021年3月か50ら爆破的に増加し、5月には1日当たりの新規感
20/1
20/4
20/7
20/10
21/1
21/421/7
21/10 （年/月）
染者が40万人を超え、国民生活や経済活動に大幅な制限が設けられ、景気への打撃が懸念 225されました。これらの措置やコロナワクチン接種
感新イ２
インド中型株式
染型ン０200の広がりにより、感染状況は改善しました。
再コド２
インド株式
で１
米国をはじめいくつかの国では金融政策を正拡ロ
ナ 年
大ブラジル株式175の常化させる動きが見られますが、インドでは緩和
5
世新２
月
中国株式的な金融政策が継続していることもサポート要
界型０的コ２因となり、好調な中型株式を含めインド株式の 150０大ロ
ナ
上昇が今後も期待されます。
流の年
125行

3月

インド中型株式：Nifty 中型株100指数
インド大型株式：Nifty 50指数100
米国株式：S&P500指数
日本株式：日経平均株価
75
インド株式：MSCIインドインデックス
ブラジル株式：MSCIブラジルインデックス
中国株式：MSCI中国H株インデックス（H株とは中国本土で50
法人登記をおこなっている企業で香港市場に上場する株式）
20/1
20/4
20/7
20/10
21/1
21/4
2019年12月30日を100として指数化（現地通貨、トータルリターン）
期間：2020年1月1日～2021年11月30日（日次）
出所： Bloomberg、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、日本経済新聞社、MSCIのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

21/7

21/10 （年/月）

1

販売用資料
新型コロナウイルスの感染状況（感染者数上位10ヵ国と中国・日本、2021年12月26日時点）
世界有数の人口大国であるインドでは、13億人を超える国民が暮らしているため、国内で感染症が流行した場合には、感染者の総数自体が大きな数値となることがあり、今般の新型コロナウイルスの感染においても非常に多くの感染者数が報告されていますが、10万人当たりでの流行度合い（下記グラフ）を確認してみると、総数から受ける印象ほどの感染拡大には至っていないと思われます。医療の拡充度合いは十分とは言えませんが、致死率（下記グラフ）は相対的に高い水準ではありません。これらのことから、インドでの新型コロナウイルスの感染拡大に警戒を緩めることはできませんが、現状では過度に悲観的な見方をするまでには至っていないと考えられます。
累積感染者数

（万人）

合計死者数

（千人）

6,000

900

5,109800

5,000804

700

4,000

2,222

400

2,000
1,000

923 855 692
618 565

148200

173

130

81100

12011013189
1860

累積感染者数（人口10万人当たり）

（人）

致死率

（％）

17,24818,000615,527
513,126

14,00010,52848,290

7,074

8,000

4.4

12,078

11,062

10,000

2.9

2.8

3

7,451

2.1

6,000
4,000

301

300

1,1651,032

12,000

479

500

3,000

16,000

618

600

3,477

2

2,544
1

1,364

2,000

1.6

1.4

1.4

1.3
0.9

1.6

1.6
1.1

900

人口は2019年時点のWHOによる推計値
致死率は合計死者数を累積感染者数で除したもの

出所：WHOのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
■Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（以下、「本商品」）は、NSE インディシーズ リミテッド（以下、NSEIL）によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。NSEILは、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またインドにおいてNifty 50指数（以下、「本指数」）が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではありません。NSEILのＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、NSEILがＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数並びにNSEILの登録商標についての利用許諾を与えることです。NSEILは、本指数の決定、作成及び計算において、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。NSEILは本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていません。NSEILは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。NSEILは、Nifty 50指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではありません。また、NSEILは、本指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。NSEILは、本指数又はそれらに含まれるデータの使用により、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しません。NSEILは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行いません。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、NSEILが責任を負うことはありません。
■日経平均株価（日経平均）に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延又は中断に関して責任を負いません。
■MSCIインドインデックスはMSCIが開発した株価指数で、インドの株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
■MSCIブラジルインデックスはMSCIが開発した株価指数で、ブラジルの株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
■MSCI中国H株インデックスはMSCIが開発した株価指数で、中国のH株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
■当資料に引用した各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

2

販売用資料ファンドの投資リスクについて■ 基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

株価変動リスク

為替変動リスクカントリーリスク

流動性リスク

信用リスク

投資対象ファンドに係る税務リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

■ その他の留意点○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○インドの税制に関する留意点○分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状
況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモファンドの費用■ 投資者が直接的に負担する費用
時料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信 託 財 産留 保 額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

購
手入数

購
入時

■ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用【ファンド】
毎日、ファンドの純資産総額に年1.221％（税抜1.11％）の率を乗じて得た額とします。

運 用 管 理費用（信託報酬）そ の 他 の費用・手数料【投資対象とする外国投資証券】
外国投資証券の純資産総額に対し、年0.83％程度【実質的な負担】年2.051％（税抜1.94％）程度
ファンドが投資対象とする外国投資証券の運用報酬等を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
・信託財産に係る監査費用および当該監査費用に係る消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンド運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

換金
時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

信託期間2026年2月10日まで（2011年2月7日設定）

決算日

毎年2月、8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ボンベイ証券取引所、ナショナル証券
取引所の休場日・インド、モーリシャスの各銀行の休業日＊ 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
＊ 詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。

ご留意いただきたい事項■当資料はＴ＆Ｄアセットマネジメントが作成した販売用資料です。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料で使用するデータは過去の実績もしくは表記時点での予測であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
■投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。
3

販売用資料販売会社の名称等販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

あかつき証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第67号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務局長（金商）
第370号

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）
第6号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第3号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第188号

○

東海東京証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第140号

○

東武証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第120号○とちぎんＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

福岡財務支局長(金商)第75号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）
第152号

○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第7号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

マネックス証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）
第195号

○

○

○

○

ワイエム証券株式会社

金融商品
取引業者

中国財務局長（金商）
第8号

○

○

○

○

○

○
○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人

照会先

委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 ：三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）
信託財産の保管・管理業務等を行います。

T&Dアセットマネジメント株式会社
電話番号： 03-6722-4810（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
インターネットホームページ： https://www.tdasset.co.jp/

設定・運用
商号等：Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
商号等：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

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