精神疾患を合併した，或いは合併の可能性のある妊産婦の診療ガイド

各論 9

てんかん

要 約
てんかん患者の妊娠・出産の支援にあたっては，妊娠に先立つ支援が最も重要である．正しい情報を提供し患者の不安を減らし，その患者にとって妊娠に最適な処方にあらかじめ調整する．妊娠後には，必要に応じて薬物の用量を調整し，産婦人科と連携して安全な妊娠・出産を支援する．抗てんかん薬を服用しながらの授乳は原則的に可能である．
Ⅰ．妊娠に先立つ支援

1）てんかん患者の児がてんかんになる可能性はそれほど高くない．
2）てんかんであっても基本的に通常の妊娠・出産が可能である．
3）転倒する発作や強直間代発作は胎児に高いリスクがある．
4）抗てんかん薬の胎児への主なリスクには，催奇形性の増加と，精神発達への負の影響がある．リスクの程度は，薬剤の種類と用量により大きく異なり，特に高用量（高血中濃度）のバルプロ酸は高リスクである．

5）患者への上記の情報提供は，早期（思春期頃）から開始する．
6）その患者にとっての妊娠に最適な処方（発作リスク最小，児へのリスク最小）に調整す
る．調整には長期間を要することもあるので，早めに開始する．

7）調整の原則は，①なるべく安全な薬を使用する（バルプロ酸はなるべく避ける）．
②できるだけ少量で使用する．
③できるだけ単剤で使用する．
（ⅰ）徐放剤を使用する，（ⅱ）極力少量（500～④バルプロ酸が必要不可欠な場合には，600 mg 以下），低血中濃度で使用する，（ⅲ）バルプロ酸の単剤少量で発作抑制困難な場合には，単剤多量より，2 剤併用となってもよいので極力バルプロ酸を減量する．

8）葉酸を補充する

G94

精神経誌（2022）第 124 巻 別冊9）てんかん発作，抗てんかん薬と女性ホルモンは双方向に影響しあう．日頃からその点に注意を払い，必要に応じて産婦人科医と情報共有する．
Ⅱ．妊娠中・分娩時の支援

1）妊娠中は薬物血中濃度がしばしば低下する．必要に応じて用量を増やし，発作の増悪を防ぐ．

2）妊娠判明後は速やかに産婦人科医に情報提供（発作の症状と頻度，発作時の対応など）し，妊娠中を通じて連携を継続する．産婦人科医側は，得られた情報を院内共有する．

3）妊娠・分娩管理を行う施設は周産期母子医療センターが理想的である．
4）分娩中の全身けいれんには，抗けいれん薬投与とともに，母体・胎児の低酸素回避，鑑別診断が重要である．
Ⅲ．授乳の支援

1）抗てんかん薬服用中の授乳は原則的に可能である．一部の薬を高用量・多剤使用時には注意を要する．

2）寝不足と過労による発作を避けるため，混合栄養も柔軟に考慮する．

解 説
産，妊娠高血圧症候群，早産，胎児発育不全，低出生体重

Ⅰ．妊娠に先立つ支援児などのリスクがやや高く，抗てんかん薬服用例ではその傾向が少し強まる．ただしこれらの大半は相対危険度が 2

以下，1〜4 の情報を正しく提供し患者の不安を軽減するとともに，その患者の妊娠・出産にとって最適な処方にあ倍以下で，著しいリスク上昇はない7）．基本的に妊娠・出産が普通にできる．

らかじめ調整しておくことが大切である．
3．てんかん発作によるリスク
1．遺伝性

軽いてんかん発作（意識が保たれる発作）は胎児に影響

常染色体優性遺伝を示す一部のてんかん症候群を除けがない．中等度の発作（たとえば 2〜3 分意識を失い動作

ば，てんかん患者の児がてんかんになる可能性はそれほどが止まる発作）も，それ自体は胎児に影響がない．しかし高くない．最近の疫学調査では，40 歳までの累積てんかん発作が強くて転倒すると，母体のけがや，切迫流産，常位

発症率は，一般母集団での 1.3％に対して，てんかん患者

胎盤早期剝離，胎児の低酸素，胎児機能不全などのリスクの第一度近親者では 4.7％（親 4.5％，同胞 4.8％，子どもが生ずる．最も強い発作（強直間代発作）では，転倒と全3.9％）で，一般母集団とのリスク比は 3.3（95％信頼区間

身けいれんによる腹圧の上昇が高いリスクを生ずる．

16）

2.75〜5.99）である ．児のてんかん発症率を親の性別となおてんかん発作の頻度は妊娠により，患者の 60〜

てんかん病型別にみると，最も高いのは母親が全般てんか

80％が不変，10〜20％は増加，約 5〜10％は減少する．焦んの場合で約 8％であり，逆に父親が焦点てんかんの場合

点起始発作では増加する割合が多い5）．妊娠に先立つ 1 年は最も低く 1％弱である16）．

以上発作が消失していると，妊娠中に発作が起こりにくい23）．

2．妊娠・出産の安全性
てんかん患者の妊娠・出産は，健常者と比べて，自然流
各論 9 てんかん

G95

18
16
14
大奇形出現率（%）

12
10
8
6
4
2
0

Control

PB

PHT

図 9—1

CBZ

VPA CZP

LTG

LEV

OXC

GBP PGB TPM ZNS

第 1 三半期における各種抗てんかん薬単剤曝露時の大奇形出現率

世界の主要な研究から母集団（N）が 50 以上のもののみを，N の値と球体の表面積が比例するようにして表示した．N＝51～2514．
従来薬は濃い灰色の球体，新規薬は薄い茶色の球体で示した．コントロール（白の球体）は，抗てんかん薬を服用しなかったてんかん
女性．
PB：フェノバルビタール，PHT：フェニトイン，CBZ：カルバマゼピン，VPA：バルプロ酸，CZP：クロナゼパム，LTG：ラモトリ
ギン，LEV：レベチラセタム，OXC：オクスカルバゼピン（日本では販売中止），GBP：ガバペンチン，PGB：プレガバリン（2020 年
現在，日本では抗てんかん薬としての適応はない），TPM：トピラマート，ZNS：ゾニサミド（文献 8 より引用）

4．抗てんかん薬の胎児へのリスク

依存性を認めない．図 9 2a に催奇形性のリスクを概念的に示した8）．

1）催奇形性
抗てんかん薬を服用していないてんかん患者から生まれ

ただし薬物血中濃度には個体差があり，少量でも意外にた児の大奇形出現率は，一般母集団とほぼ同じ約 2〜3％で高いことがあるので，日頃から定期的に測定し，不必要なあり，これがベースラインリスクである．これに対し，妊高濃度を避けるべきである．例えば VPA は，70μg/mL 以

娠第 1 三半期に抗てんかん薬に胎内曝露した児の大奇形出

上は催奇形性リスクが非常に高い6）ので，なるべく低濃度

現率は，約 5〜6％である．

（可能であれば 40〜50μg/mL 以下）とする．
8）

各種抗てんかん薬の催奇形性の報告を俯瞰すると （図

催奇形性は単剤が最も低く，2，3，4 と剤数が増えるに

9 1），バルプロ酸（valproate：VPA）が高く，レベチラセ

つれ上昇する6）．VPA は例外で単剤と 2 剤で差がなく，用タム（levetiracetam：LEV），ラモトリギン（lamotrigine：

量の影響が強い．すなわち VPA の単剤・多量より，2 剤併LTG）などの新規抗てんかん薬（日本で 2006 年以降に市用でも VPA 少量のほうがリスクが低い22）．

販された薬）は概して低くベースラインリスクに近い．従2）知的能力を含む精神発達への負の影響

来薬のうちカルバマゼピン（carbamazepine：CBZ），フェ

まず知的発達面への負の影響は VPA が強い．VPA の胎ニトイン（phenytoin：PHT），フェノバルビタール（pheno-

内曝露は他の抗てんかん薬の胎内曝露と比べて 6 歳時のbarbital：PB）は，両者の中間に位置する．

IQ が約 10 低いという報告10）をはじめ，VPA による負の影

VPA，CBZ，LTG，PB で，催奇形性に用量依存性が確

響がさまざまな指標で示され，かつ複数の報告で用量依存認されている．特に VPA の用量依存性は顕著で，1,000性が示されている．一方，LEV，LTG はまだ報告が少ない

mg/日以上では 10％以上となる一方で，600 mg/日あるいが知的発達に負の影響を認めない．PB，PHT，CBZ はは 400 mg/日以下では他の薬と大差がない8）．LEV は用量

VPA と LEV，LTG の中間に位置づけられる8）．図 9 2b に

G96

精神経誌（2022）第 124 巻 別冊

High
Risk
VPA多量

CBZ
PB 多量

Low
Risk

VPA少量

CBZ
LTG PB 少量
LEV
ベースラインリスク

1,000mg

VPA多量

600mg
400mg

a：催奇形性

図 9—2

High
Risk

Low
Risk

LTG
LEV

PHT
PB
CBZ

1,000mg
800mg

VPA少量

ベースラインリスク
b：IQへの影響

てんかん薬の胎内曝露によるリスクの概念図（文献 8 より引用）

知的発達への負の影響を概念的に示した．また，自閉スペクトラム症や注意・欠如多動症の発症率は，VPA の胎内曝露で上昇する

2,3）．なお，これら精神発達への負の影響は，催奇形性と異なり全妊娠期間を通じてリスクがある．

①薬物調整の原則8）

1 なるべく安全な薬を使用する（VPA はなるべく避ける）．

2 できるだけ少量で使用する．
3 できるだけ単剤で使用する．

5．薬のリスクを患者にいつ，どのように情報提供するか

4 発作を抑えるために VPA が必要不可欠な場合には，患者からの質問を待たず，医師から早めに説明する．高（ⅰ）徐放剤を使用する（高濃度状態を避けるため），

校生の頃までに，あるいは小児科からの引継ぎで成人科を（ⅱ）極力少量（500〜600 mg 以下），低血中濃度で初診した患者には初診時に，概略的な説明をしておくとよ

使用する，（ⅲ）VPA の単剤少量で発作抑制困難な場

い．

合には，単剤多量より，2 剤併用となってもよいので例えば最初に，「もしもこの先長く薬を飲むことになっても，今は赤ちゃんに比較的安全な薬があります．妊娠中

極力 VPA を減量する．
②実際の第一選択薬

も薬を飲みながら，元気な赤ちゃんを産んでいる方が大勢

通常 LEV か LTG である．LEV を使用する際は，副作います」と説明しておく．妊娠より前に服用していた薬は用の精神症状（イライラ，抑うつ気分）が起こりうること

胎児に影響しないことも，患者が誤解しやすい点なので明を患者・家族に説明しておき，精神症状が見過ごされない

確に説明しておく．

ようにする．

より進んだ段階では，遺伝性，普通に妊娠・出産できる③VPA で発作消失中の患者を引き継いだときこと，薬物のリスクを説明したうえで「薬を飲んでいなく

VPA 多量（高血中濃度）の場合は，VPA の減量か，他ても誰でも一定のリスクがあります．それとあまり変わら剤への変更をめざす．変更する際は，VPA の漸減を開始す

ない低リスクの薬がいろいろあります．妊娠中に強い発作る前に，追加した他剤を十分に増量しておく．VPA 少量が起こらないように，あなたに最適な薬を続けながら妊（低血中濃度）の場合は，VPA 少量継続，他剤への変更を

娠・出産をめざしましょう」と話す．

試すのどちらも選択肢としてあり得る．薬のリスク，薬物変更による発作出現のリスクを適切に情報提供し，患者と6．その患者にとっての最適な処方を実現する

shared decision making する．

1）原則

2）早めに調整を開始する

発作のリスクと薬物のリスクの両者が最小になるように妊娠に気が付く前から胎児の器官形成が始まることに加バランスをとった処方が最適な処方であり，患者個別に異え，妊娠後の薬物変更は発作の悪化を生じかねないため，なる．

妊娠する前に処方調整を終えておく．調整期間は，合う薬各論 9 てんかん

G97

CBZ

（%）

VPA

LTG

LEV

120
100
80
60
40
20
0

0

14

28 w

0

14 28 w

BL TM1 TM2 TM3

BL TM1TM2TM3 PP

Reisinger（N＝6）

Johannessen
Landmark（N＝11～19）

図 9—3

0

14

28 w

BL TM1 TM2 TM3 PP
de Haan （N＝12）
Petrenaite（N＝11）
Fotopoulou
（N＝9）

0

14

28 w 1w2w

BL TM1TM2TM3 PP
Westin （N＝8～11）
Reisinger（N＝15）

妊娠経過に伴う CBZ，VPA，LTG，LEV の総血中濃度の変動

縦軸は非妊娠時を基準とした総血中濃度と投与量の比を示す．横軸は妊娠経過を示す．
BL：妊娠前 TM1：第 1 三半期 TM2：第 2 三半期 TM3：第 3 三半期 PP：産褥期（文献 8 より引用）がなかなか見つからない場合や，発作頻度が少ない場合な関係がある，いわゆる月経てんかんの患者は少なくない（例えば強直間代発作が年単位以下など）には，何年も要すので，日頃から両者の関係に注意を払う．抗てんかん薬のることがある．したがって調整の開始は早いほうがよく，

一部には経口避妊薬と相互作用があり，避妊効果の減弱，思春期発症の患者には最初から将来の妊娠を考慮に入れる．

てんかん発作の増悪があり得るが，個人差が大きい．した3）妊娠に最適な処方に調整できたらがって生理不順あるいは不妊治療などで患者が産婦人科を「あなたにとって妊娠に最適な処方にできました．妊娠受診する際には，産婦人科医に情報提供し，発作が増えた

後もこの薬を続けて，強い発作を抑えていきましょう」とらすぐ対応できるように連携しておく．

説明し，妊娠に気が付いたときの自己中断を防止する．

Ⅱ．妊娠中・分娩時の支援
7．葉酸を補充する
抗てんかん薬服用女性への葉酸補充により，児の形態異

1．妊娠による総血中濃度の低下と，その対応

常が減少するエビデンスはないが，自然流産の減少，6 歳

妊娠中は，抗てんかん薬の総血中濃度（結合型濃度と遊時の知能発達が良好，自閉傾向が少ないなどのエビデンス

離型濃度の総和．日常の臨床で測定しているのはこれであ7）があるので，葉酸を補充したほうがよい ．妊娠の 3 ヵ月る）がしばしば低下する．代表的な薬について図 9 3 に示

以上前から補充を開始し，全妊娠中および授乳中は継続す

した．

る．補充量は低用量（0.4〜0.6 mg/日程度），高用量（4〜

CBZ，VPA は，総血中濃度が低下しても，遊離型の血中5 mg/日）の 2 つの意見があるが，わが国の代表的な『て濃度はあまり低下せず8），薬理効果は比較的保たれる．こんかん診療ガイドライン 2018』（日本神経学会監修）ではのためこれらの従来薬は，妊娠中に総血中濃度が低下して一般妊娠可能女性とほぼ同じ低用量を推奨している

14）

．な

20）

お第 1 三半期を過ぎたら高用量は避けるべきである．

もただちに増量しなくてよいとされている．
しかし LTG は肝代謝の亢進，LEV は腎クリアランスの増加のために，個人差はあるが，妊娠中に総血中濃度が大8．女性ホルモンとの関係きく低下し，かつ遊離型濃度が著しく減少するので，薬理一般にエストロゲンはてんかん発作に促進的に，プロゲ効果が低下する可能性がある8）．特に LTG は妊娠中に発作

ステロンは保護的に作用する．発作頻度と生理周期に密接が増加しやすいので，総血中濃度が低下した場合には増量

G98

精神経誌（2022）第 124 巻 別冊

して濃度を一定に保つ必要がある．LEV も必要に応じて診療医側からみたリスクの評価が非常に重要である．産科

対応する．

管理上，特に周産期母子医療センターでの管理が望ましい

妊娠中に増加した LTG の肝代謝，LEV の腎クリアランと考えられる場合，およびその理由は以下のようなものでスは，産後 1〜2 週間で元に戻るので，妊娠中に増量したある．

ら，1〜2 週間後に元の量に戻す19）．出産の前にあらかじめ①医学的なリスク評価

患者に，産後 1 週間で元の量に戻すよう指示しておくとよ・日常生活で全身けいれん（強直間代発作）などの強い発い．

作あるいはけいれん性てんかん重積の起こる可能性がある患者：呼吸障害による低酸素状態，腹部打撲のリスク

2．産婦人科医との連携

・多剤高用量の薬を服用している患者：血中濃度測定の必

1）連携のタイミング

要性，相乗作用による呼吸障害などのリスク，新生児科

上述のようにてんかん合併妊娠においては，妊娠前から医の立ち合い・児の入院監視が必要（形態異常，sleep-

精神神経科，脳神経内科あるいは脳神経外科などでてんか

ing baby，新生児薬物離脱症候群，母乳による傾眠傾向んを専門的に診ている医師（以下てんかん診療医）のもとなど）で十分にコントロールがなされ，妊娠・分娩・授乳中のリスクや留意点について説明を受けていることが理想であ・コントロール不良の著しい患者（通院拒否，服薬不良・拒否など）：健診未受診，とびこみ分娩のリスク

る．そのうえで，妊娠成立後は速やかに産婦人科への紹介②社会的なリスク評価

受診を行い，産婦人科側からもてんかん診療医のもとで続・独居・特定妊婦：発作状態やコントロール状態が不明，

けてきた治療方針を踏まえた妊娠・分娩中の管理方法を提出産後の児のリスク

言することによって，漠然とした原疾患や薬物の影響に対する漠然とした不安や，さらには子育て・授乳に関する不抗てんかん薬の児への移行にともなう新生児期の呼吸循安を取り除くことができる場合が多い．近年の不妊治療の環障害の多寡が完全に予測できないことを踏まえれば，理普及にともなって，不妊治療前にてんかん診療医と産婦人

想的には周産期母子医療センターでの妊娠分娩管理を受け科医によるプレコンセプションケア（総論 1「精神疾患合ることが望ましい．しかしながら，日常生活で全身けいれ

併または既往歴がある女性に対するプレコンセプションケんなどの強い発作が起こる可能性がきわめて低いと考えら

ア―Shared decision making を基本姿勢として―」）を経てれる場合，あるいは上記の医学的，社会的リスクが低く，妊娠に至った患者，また挙児希望がありてんかん診療医にかつ地理的事情などから周産期母子医療センターでの妊婦相談した後に計画妊娠した患者などの場合には，てんかん

健診が困難な場合などでは，一般産婦人科の病院での管理診療医と産婦人科側が第 1 三半期から十分に余裕をもったを選択することも許容される．妊娠・分娩施設の選択にあ情報連絡が可能である．しかしながら，妊娠成立後にまずたっては，これら患者の病状および利便性などを勘案して患者自身が産婦人科を初診し，問診を経て連携診療が始ま個別に判断する．ただし，一般の産科医療機関で妊娠・分る場合が多いのが現状であり，その場合に産婦人科医は，

娩管理を行う場合でも，てんかん診療医との連携と情報交

可及的速やかに原疾患の病型やコントロール状態を把握す

換を継続しながら産科的診療を行うことが重要である．

べく，てんかんの現主治医から診療情報を得ることが大切

3）産婦人科への情報提供である．そうして院外から情報を得たら，なるべく早期に産婦人科医に対しててんかん診療医は，上述のハイリス

院内の脳神経内科などを受診させ，院内で情報共有するよ

ク分娩か否かの判断に必要な情報を提供する．産婦人科医

う努める．ただし，てんかん患者は一般内科などてんかん

がてんかん合併妊娠に慣れていない場合も想定し，規則的を特に専門としていない医師に通院していることも多いたな内服の必要性，最終発作の時期または妊娠前 1〜2 年間

め，必要な情報が得にくい場合には，てんかん診療医（日の発作頻度4,17,18），発作型（habitual seizure はどのような本てんかん学会認定のてんかん専門医であれば理想的）へ

ものか，意識減損の有無や全身けいれんの有無）などに加の受診指示を考慮する．

えて，てんかん発作時の対応についての情報提供が含まれ2）連携する産婦人科施設の選択

るとよい4）．てんかん発作時の対応は本項「3．分娩時の母

妊娠・分娩管理を行う施設を選択するうえで，てんかん児に対する留意点

各論 9 てんかん

2）発作時の対応」を参照．そのほか，
G99

抗てんかん薬の児への影響（催奇形性や新生児薬物離脱症
4）

費負担によるビタミン K2 シロップの投与が普及してい候群，乳汁移行） や，てんかん重積の既往の有無についてる．一方で，本症予防を目的とした母体への分娩前のビタも情報提供ができるとよい．患者がコントロール良好で特ミン K 投与の必要性については，投与時期や有用性の有無

段のエピソードがない場合，ともすれば両診療科の情報提についてさまざまな報告があり21,24），分娩施設によっても供が疎かになってしまいがちである．しかしながら，妊娠対応が異なっているのが現状である．

中の母体は呼吸循環動態，消化器機能あるいは生活サイクルなどが妊娠週数によって大きく変化するため，突然の顕Ⅲ．授乳の支援性発作につながるリスクがあることを念頭に，定時的なコンサルトの体制を保っておくことが肝要である．

1．薬物の特性：RID と新生児期の半減期
抗てんかん薬は医薬品添付文書上，授乳を避けると記載

3．分娩時の母児に対する留意点されている薬剤が多いが，わが国の代表的な『てんかん診

1）分娩中の発作の予防

療ガイドライン 2018』（日本神経学会監修）では，授乳は上記したように LEV，LTG は血中濃度が思いがけず低抗てんかん薬服用時でも原則的に可能であるとしてい下していることがあるので，妊娠中定期的に，満期産直前

る15）．妊娠中に抗てんかん薬を服用し続けると，出生時にも含めて血中濃度を測定しておくと安心である．また分娩は児の体内に一定量の薬物が存在していて，これに比べるが長引いたときに抗てんかん薬の定期的服用を忘れないよと母乳を介して児が摂取する薬物量は比較的少ない．しかうにする．

し出生後，乳児の代謝・排泄能力が十分に発達するまで，
薬によっては注意を要する場合がある．

2）発作時の対応
分娩中の発作に対しては，基本的には対症療法で対応す

横軸に相対的乳児摂取量（relative infant dose：RID），

る．特に産科的に重要な点は，てんかん発作時，とりわけ縦軸に新生児の半減期をとり，各種薬物を図示したのが図

全身けいれん（強直間代発作）をきたした際の鑑別診断と9 4 である．RID は 10％以下であればおおむね安全とされ

母体・胎児の低酸素回避である．
『産婦人科診療ガイドラ

るが，抗てんかん薬にはそれを超えるものが複数ある．図イン 産科編 2020』では，「妊産褥婦がけいれんを起こしたの原点に近い薬物群（LEV，CBZ，VPA など）は，母乳ときの対応は？」の CQ & A として，分娩中のけいれんにから摂取される量が少なく，乳児に蓄積しにくい．原点か

対しては母体救急処置（バイタルチェック，気道確保，静ら遠い薬物群〔PB，ゾニサミド（zonisamide：ZNS），エ脈ルート確保，酸素投与）を最優先として，その後に抗け

トスクシミド（ethosuximide：ESM）など〕はこれと逆のいれん薬投与，胎児心拍数の確認および自他覚所見（症候，

ため一応の注意を要し，高用量あるいは多剤の場合には状画像診断）に基づいた鑑別診断（てんかん発作，子癇，脳況に応じて混合栄養とし，乳児の状態に注意を払い，傾眠，

12）

卒中など）
を行うことを推奨している．抗けいれん薬は，

低緊張，哺乳力低下などがみられたら母乳を中止する．

ジアゼパムや，ホスフェニトイン（PHT の副作用を軽減す

LTG はこれら 2 群の中間に位置し，乳児の血中濃度が比較る目的で開発された）などが挙げられる

13）．

的高くなる1）が，通常の用量であればほぼ安全で，授乳を禁止する必要はない．

3）妊産婦の生体モニタリング
日本産婦人科医会による妊産婦死亡例の検討では，頻度

11）
なお，『産婦人科診療ガイドライン―産科編 2020』
では低いもののてんかん合併妊娠で妊娠中から産褥早期におは，授乳中の使用に際して慎重に検討する抗てんかん薬とける突然死の事例があり，入院中は妊産婦の生体モニタリ

して，「フェノバルビタール，エトスクシミド，プリミド

9）ングを考慮する，との提言がなされている ことから，事ン，ラモトリギンでは，RID が 10％あるいはそれ以上に達例によっては入院中の継続モニタリングも検討する．

する．他剤への変更を考慮する」と記載されている．しか

4）母児へのビタミン K 投与

し，長く服用してきた薬剤を産褥期に変更するのは発作が従来，抗てんかん薬のなかで PB，CBZ および PHT で増悪するリスクがある．また，単に RID の値のみをもっては，ビタミン K 依存性凝固因子の低下に起因する新生児出判断するのではなく，用量，剤数，薬の特性（鎮静傾向の血症を発症しうることが報告されている．新生児へのビタ強さ）などから総合的に判断する必要がある．

ミン K 投与に関しては現在，母体合併症の有無によらず公G100

いずれにしても新生児の状態に注意しておくことが重要
精神経誌（2022）第 124 巻 別冊

（hour）
500
400
140

新生児の半減期

120

PB

DZP
CZP

100
ZNS

80
PHT

60
40
20
OXC

0

LTG

VPA
CBZ

ESM
PRM
TPM

LEV

GBP
5

10

15

図 9—4

20

25

30
RID

35

40

45

55

70

75
（%）

各種抗てんかん薬の RID と新生児の半減期原点に近いほど母乳を通じて薬が児に入りにくく，かつ児から出やすいことを意味する．
DZP：ジルチアゼム，PRM：プリミドン（文献 8 より引用）である．また，生後 1〜3 日をピークとして新生児薬物離脱症候群を呈することがあるため，生後 7 日程度は児の活動性に特に留意する．
2．授乳の指導患者によっては寝不足・疲労で発作が起こりやすくなるので，例えば夜間は人工栄養として家族が協力し睡眠を確保するなど，工夫をするとよい．発作が起きたときに児の外傷を防ぐために，児を抱くときは基本座位をとり，立位は避ける．授乳中には周囲を柔らかい布，クッションや枕などで保護しておく．

文献

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精神経誌（2022）第 124 巻 別冊