第5編 参考資料

1.

設計図の例
(ア) 平面図

平面図は、見取図をもとに、所定の凡例記号を用いて作成する。ビルディングその他の建物で凡例の表記が困難な場合は、別に定めることができる。縮尺は標準 1/200以上とするが、敷地・建物の相当大きいもの、例えば学校・工場・団地などでは、この標準以下であっても、差し支えない。ただしこの場合、施設ごとに衛生器具の表示が不明確となることから、この部分については拡大して空白部に表記すること。
(図 5-1、 図 5-2)は 平 屋 建 て １ 戸 住 宅 の 合 流 式 と 分 流 式 で の 作 図 例 で あ る 。

図 5-1 平面図（合流式）－75－

図 5-2

平面図（分流式）(イ) 縦断面図
必要があるときは、縦断面図を作成すること。標準図については、後述の管径・勾配の決定例題を参照すること。

(ウ) 配管立図
配管立図は、２階以上の建築物などで、平面図だけでは衛生器具の配置・排水・通気管の配管状態がわかりにくい場合に作成する。(図 5-3)が、作図例である。

－76－

図 5-3

配管立図(エ) 構造詳細図
オイル阻集器・グリース阻集器その他排水設備の施設で、特殊構造のものについて、詳細図を作成する。

－77－

2.

管径・勾配の決定例題
排水人口・排水面積がわかれば、(表 5-1)によって、簡単に所要の管径・勾配が得られることになるが、地盤の高低・排水管の長短・公共ますの深さなどの状態により、そのままでは施工できない場合もあり、現地に適応できるか否かについて、検討する必要がある。

表 5-1 汚水のみを排除すべき排水管（分流管）の内径
排 水 人 口 （人）
１５０未満
１５０以上 ３００未満
３００以上 ５００未満
５００以上

管

径 （mm）
１００
１２５
１５０
２００

勾
配
１００分の 2.0 以上
１００分の 1.7 以上
１００分の 1.5 以上
１００分の 1.2 以上

表 5-2 雨水または雨水を含む下水を排除すべき排水管（合流管）の内径
排 水 面 積 （㎡）２００未満
２００以上 ４００未満
４００以上 ６００未満
６００以上１５００未満
１５００以上２５００未満

管

径 （mm）
１００
１２５
１５０
２００
２５０

勾
配
１００分の 2.0 以上
１００分の 1.7 以上
１００分の 1.5 以上
１００分の 1.2 以上
１００分の 1.0 以上

まず、排水系統の中で、もっとも奥に位置する箇所、つまり公共ますから最も遠い
距離、すなわち最大延長である排水管（幹線・主管）を選び出して、最上流起点ます
深さを一般的に用いられている実用最低深である 30 ㎝と決める。
次に、最大延長に所定の勾配 X/100 を乗じてその落差を求める。この値と起点ますの深さ 30 ㎝を加算した値が、公共ますの深さを超えない場合は、そのまま設計として成立するが、超えるときは成立しない。
従って、成立しない場合は、管径を大きくして勾配を緩くするか、公共ますを深くするほかない。
最大延長の経路で管径及び勾配が決定されれば、その他の枝管（枝線）の勾配等は問題なく決定することができる。

－78－

例題

１

公共ます 20×100

図 5-4(ア) (表 5-2)より、排水面積 200 ㎡未満であるから、排水管の内径 100mm、勾配
2 / 100以上(上限：流速 1.5ｍ/sec 以内)(イ) ①～公共ます間の落差は、100：2＝17.5：Xの比例式によって

2 × 17.5 ÷ 100＝0.35＝35 ㎝
これを、起点ますに加算して、35＋30＝65 ㎝が公共汚水ますの深さ。
ところが、公共ますの深さは 100 ㎝であるから 100－65＝35 ㎝だけ勾配が急になる。すなわち、勾配は17.5：0.7＝100：Xの比例式により、 0.7×100

÷17.5＝4.0＝4 / 100（流速：1.791m/s）となり、基準に適合しない設計となるため、公共ますの直前にドロップますや落差調整ますが必要となる。
なお、基準ではやむを得ない場合は最大流速を 3.0m/s とすることができるとしているが、これは特例値であるためむやみに適用してはならず、流 速が 0.50
～1.50m/s となるように設計しなければならない。
(ウ) ここで、排水管の直線距離が、その管径の 120 倍を超えない範囲にますを設けなければならないので、
100×120＝12,000mm＝12ｍが直線の範囲であるから、
17.5－12＝5.5ｍのオーバーである。よって、最上流のますと公共ますとの

－79－

中間地点

17.5 ÷２＝8.75ｍ≒8.8ｍの地点に中間ます②を設け、公共ます直前１ｍの位置にドロップますを設置して接続することとする。
(エ) 小口径ますは勾配付きのものを使用する。①～②ます間の高低差は、
2 × 8.8 ÷ 100＝0.176≒18 ㎝
よって、②のＳＴますの深さは30＋18＝48 ㎝となる。また、②～③ます間の高低差は、
2 ×（17.5－8.8－1.0）÷100＝0.154＝15 ㎝
側深さはよって、③のドロップますの流入

48＋15＝63 ㎝となる。

(オ) 公共ますと③のドロップますの下側の高低差は、
2 × 1 ÷ 100＝0.02＝2 ㎝となり、ドロップますの下側の深さは100－2＝98 ㎝となる。
(カ) ③のドロップますの落差は、流入側の深さが 63 ㎝、下側の深さが 98 ㎝であるため、98－63＝35 ㎝となる。なお、ドロップますの下側に接合する曲がりは、 必ず大曲（LL）エルボを使用する。
(キ) ますの内径は、(表 5-3)により決定する。
ますの深さはいずれも 80 ㎝以下であるため、内径 15 ㎝で設計する。

表 5-3

小口径塩ビますの深さと内径

内径又は内のり（ｃｍ） 深さ（ｃｍ）
１５

８０以下

２０

１２０以下

３０

２００以下

－80－

例題

２

図 5-5
(ア) (表 5-2)より、排水面積 200 ㎡以上 400 ㎡未満であるから、排水管の内径 125 mm、勾配 1.7/100 以上(イ) 排水管径は、200 ㎡未満の区域が排水管の内径 100 mm、勾配 2.0/100 以上
残り の、 350.0－ 200.0 ＝ 150.0 ㎡の区 域が排水 管の内径 125 mm、勾配
1.7/100 以上である。

(ウ) ③から公共ます間は、排水管の直線距離が、その管径の 120 倍を超えるので、
例題１のとおり、中間ます③を設け、便宜上この点を排水面積 200ｍ 2 の境界とする。

(エ) ①～②ます間の落差は、10.8×2.0 ÷ 100 ＝ 0.216 ≒ 22 cm②ますの深 30 ＋ 22 ＝ 52 cm。

－81－

(オ) ②から③ます間の落差は 10.3×2.0 /100 ＝ 0.206 ≒ 21 cm③ますの深 52 ＋ 21 ＝ 73 cm(カ) ③ます以下は管径 125 mm で公共ますへ接続する。
③から公共ます間の落差は 10.4 ×2.0 /100＝ 0.177 ≒ 18 cm
公共ますの深さは 73 ＋ 18 ＝ 91 cm またはそれ以上必要となるが、公共ます深は 91 ㎝ であり、接続可能である。

例題

３

15×30

15×30

①15×30

B棟

E棟

D棟
5.2m

公共ます

15×41DR

6.2m

5.2m

30×13015×41VT
1.0m

5.5m

4.0m

②15×43125Φ 4.8m 3.6m
④15×62③15×5415×51VT150Φ4.4m⑥15×78⑤15×71⑦20×85DR

11.5m
10.5m

A棟

C棟
15×30

駐車場
15×30

図 5-6
起点ますから公共ますの最大延長は 29.5m であるから、内径 100 で勾配を計算す
ると、29.5 × 0.02 ＝ 0.59 ｍ＝59cm であり、起点ますの管底深 30 cm を加えると89 cm となり、公共ます底 130cm に十分接続可能である。

－82－

98.2

ｍ２

排水面積

各戸

地

盤

水平

最大延長

29.5

①ます深

30

cm（新設）

公共ます深130

cm（新設）

合計

589.2
（合

ｍ

ｍ２
流）
の場合

落差 100cm

本例題は、A～E の５戸の共同施設である。ますの内径は(表 5-3)による。ます間をとらえながら、計算した結果を下表にまとめる。
表 5-4

ア

イ

ウ

エ

オ

カ

キ

例題３の計算結果

各戸の排水面積 200 ㎡未満
排水管径 100mm
勾配 2.0／100 以上６戸をまとめた最終点の排水面
排水管径 150mm
勾配 1.5／100 以上
積 400 ㎡以上 600 ㎡未満
すなわち、この共同排水設備の排水管径は、100、125、150mm の３種類である。
①～②のます間 B 棟
排水管径 100mm
勾配 2.0／100 以上
排水面積 200 ㎡未満①～②ますの間の落差 6.2×2／① ます深、
100＝0.124≒13cm
30+13＝43cm②～③ますの間の落差 5.5×2／② ます深、
100＝0.11＝11cm
43+11＝54cm③～④のます間 AB２棟
排水管径 100mm
勾配 2.0／100 以上
排水面積 98.2×2＝196.4 ㎡③～④ますの間の落差 4.0×2／③ ます深、
100＝0.08＝8cm
54+8＝62cm④～⑤のます間 A,B,D３棟
排水管径 125mm
勾配 1.7／100 以上
排水面積 98.2×3＝294.6 ㎡④～⑤ますの間の落差 4.8×1.7④ ます深、／100＝0.082≒9cm
62+9＝71cm⑤～⑥のます間 A～D４棟
排水管径 125mm
勾配 1.7／100
排水面積 98.2×4＝392.8 ㎡⑤～⑥ますの間の落差 3.6×1.7⑤ ます深、／100＝0.061≒7cm
71+7＝78cm⑥～⑦のます間 A～E５棟
排水管径 150mm
勾配 1.5／100 以上
排水面積 98.2×5＝491.0 ㎡⑥～⑦ますの間の落差 4.4×1.5 ⑦ます深、／100＝0.066≒7cm
78+7＝85cm⑦～公共ます間 A～E５戸＋駐車場 排水管径 150mm
勾配 1.5／100
排水面積 98.2×6＝589.2 ㎡⑦ ～ 公 共 ま す の 間 の 落 差 1.0 × 公共の深さ
落 差 調 整 ： 130 － 85 －1.5／100＝0.015≒2cm
130cm
2=43cm
各戸への排水管（100mm）は、各起点深さを 30cm 以上とし、ますへ接続する。
（勾配が３％を超える箇所は VT、DR ますを使用し、高さを調整する。）

－83－

例題

４

以上例題１から３は、最大延長の排水管だけを取り上げたが、これに接続する雨水管・排水溝・器具排水取付管についての例題を取り上げる。

図 5-7
排水面積 123.0 ㎡ 。地盤水平。汚水・雨水各ますは樹脂製（市場品）、⑫雨水ますに流入する雨水については排水溝（市場品）を使用するものとする。汚水ますの深さの計算については、ここでは省略する。

－84－

表 5-5

例題４の計算結果
考え方

雨水ますの深

表記の方法①雨水ますは、汚水ますの直上流であるので、深 30cm に防臭トラップ封水
30＋5＋15＝50cm
ア
深 5cm 及び泥だめ 15cm を加えて（防臭トラップます）30×Ｈ50（20）内径・深・水深⑫、⑮雨水ますは、深 30cm に泥だめ
30＋15＝45cm
15cm を加えて（雨水ます）

30×H45（15）内径・深・水深⑮ ～ ⑭ 雨 水 ま す の 間 の 落 差 4.5 ×
2.0/100=9cm。汚水ますの直上流であウ るので、深 30cm に勾配下がり及び防 30＋9＋5＋15＝59cm
臭 ト ラ ッ プ 封 水 深 5cm 及 び 泥 だ め
15cm を加えて（防臭トラップます）

30×H59（20）内径・深・水深イ①雨水ます～③汚水ます⑫雨水ます～⑬雨水ますエ⑭雨水ます～⑬雨水ます⑬雨水ます～⑪汚水ます

2.0／100 で取り付ける。

－85－

表 5-6 マニング式による流速・流量計
硬質塩化ビニル管（満管流時）
n=0.010（VU用）

－86－

3.

雨水管径の決定（１） 雨水排水管決定の手順① １時間最大降水量の記録を参考に設計雨水を定める。集中豪雨を考慮して、
日本下水道協会が発行する「下水道排水設備指針と解説」にある金沢の１時間最大降水量 77.3 ㎜に 1.5 倍の安全率をかける。
② 屋根面積を求め、屋根面積は全て水平に投影した面積とする。
③ 壁面を流下する雨水がある場合は、壁面面積の 50％を下部の屋根の面積に加算する④ 屋根面積から、(表 5-7)より雨水立て管の管径及びルーフドレンの口径を、また(表 5-8)より雨水横管の関係を求め、(表 5-7)及び(表 5-8)の許容最大屋根面積は雨量 100 ㎜ / h を基礎として算出したものであるので、金沢の場
合は屋根面積に（77.3×1.5/100）を乗じて 100 ㎜ / h 当たりの屋根面積に換算して管径を求める⑤ 正方形または長方形の雨水立て管は、接続している流入管の断面以上とし、内面の短辺をもって相当管径とし、(表 5-7) の許容最大屋根面積に雨水立て管の長辺／短辺を乗じたものを許容最大屋根面積とする

表 5-7

管

雨水立て管の管径（雨量 100 ㎜／ｈ）

径（mm）
５０
６５
７５
１００
１２５
１５０
２００

許容最大屋根面積（㎡）
６７
１３５
１９７
４２５
７７０
１２５０
２７００
（SHASE－S206－2009）－87－

表 5-8

管
径
㎜
65
75
100
125
150
200
250
300
350
400

雨水横管の管径（雨量 100mm／ｈ）

1/25
137
201

1/50
97
141
306
554
904

許容最大屋根面積
配管
勾1/75 1/100 1/125 1/150
79
116
100
250
216
193
176
454
392
351
320
738
637
572
552
1590 1380
1230
1120
2490
2230
2030
3640
3310
5000

（㎡）
配
1/200 1/300

1/400

278
450
972
1760
2870
4320
6160

688
1250
2030
3060
4360

792
1440
2340
3530
5040

（SHASE－S206－2009）（２） 雨水排水管決定の例(図 5-8)に示す雨水管の管径を求める。最大降水量は 77.3 ㎜であり、ルーフドレ
ンは屋根面積を等分に負担するものとする。

図 5-8

雨水管

(ア) 設計雨量は集中豪雨を考慮して最大降水量×1.5＝116（㎜ / ｈ）、屋根面
積は２箇所のルーフドレンで分担するので、（30×18）/ 2＝270（㎡）、
雨量 100 ㎜ / ｈに換算した屋根面積は 270×（116 / 100）＝313（㎡）、A は 100 ㎜となる
(表 5-7)より管径○B は(イ) （ア）の屋根面積 313 ㎡から(表 5-8)より勾配 1 / 100 とすると管径○125 ㎜となる（勾配は、第３編

－88－

第２章

表 3-1 参照）

(ウ) 屋根面積は壁面の流下を見込み、2 箇所のルーフドレンで分担するので、（30×5＋30×10×1/2）/ 2＝150（㎡）、雨量 100 ㎜/ｈに換算した屋根
面積は 150×（116/100）＝174（㎡）

C は 75 ㎜とな(表 5-7)より管径○る(エ) （イ）と（ウ）の雨水を受けるので雨水 100 ㎜/ｈに換算した屋根面積はD は 150 ㎜
313＋174＝487（㎡） (表 5-8)より勾配 1/125 とすると管径○となる（勾配は、第３編

4.

第２章

表 3-1 参照）

グリース阻集器の選定と管理
グリース阻集器とは、厨房及びその他の調理場からの排水に含まれる油脂分を阻止、分離及び収集するための装置である。
１９７５年（昭和５０年）建設省告示第１５９７号（最終改正：平成１２年建設省
告示第１４０６号）によって、汚水が油脂などの排水のための配管設備の機能を著し
く妨げるおそれがあるものを含む場合、グリース阻集器の設置が義務付けられている。
公益社団法人「空気調和・衛生工学会」は、１９６７年（昭和４２年）よりグリース阻集器（トラップ）の調査研究を行い、１９８３年（昭和５８年）に初めて同阻集器の規格を定めた。その後、何度かの改定を経て、２０１６年（平成２８年）７月に、
SHASE-S217-2016 が制定され、金沢市においては、同規格に基づきグリース阻集器の選定を行っている。
グリース阻集器には工場製造グリース阻集器と現場施工グリース阻集器とがあるが、本指針においては、設置頻度の高い工場製造グ リース阻集器について説明する。
阻集器の選定は、一般に厨房を含む店舗全面積に基づく選定方法を用いるが、病院や介護施設等利用人数が判明している場合は、利用人数に基づく選定方法を用いる。
どちらにもよらない場合は、給水器具等よりグリース阻集器への最大流入流量を算出
し、容量を選定することとする。

工場製造阻集器の選定基準

SHASE-S217-2016 より（１） 店舗全面積に基づく選定法
１－１．選定手順
選定は、以下の手順によって行う。
（１）１－２および１－３に示す計算法によって、流入流量並びに阻集グリース－89－

及びたい積残さの質量を求める（２）表示された許容流入流量および標準阻集グリースの質量が、（１）によって求めたそれぞれの値以上となる阻集器を選定する

１－２．流入流量の計算法
流入流量Ｑは、式１によって求める。

Ｑ ： 流入流量〔

ൌ

∙

∙

/min〕

∙ ∙

式 1

Ａ ： 厨房を含む店舗全面積〔㎡〕/（㎡・日）〕

Ｗ ｍ ： 店舗全面積１㎡・１日あたりの使用水量〔（標準値を表 5-9 に示す）
ｎ ： 回転数［１席・１日あたりの利用人数］〔人/（席・日）〕（標準値を表 5-10 に示す）
ｎ ０： 補正回転数〔人/(席・日)〕（標準値を表 5-11 に示す）

ｔ ： １日あたりの厨房使用時間〔min/日〕（標準値を表 5-9 に示す）

ｋ ： 危険率を用いて定めた時の流量の平均流量に対する倍率（標準値を表 5-9 に示す）

１－３．阻集グリース量およびたい積残さの質量の計算法
阻集グリース量およびたい積残さ質量Ｇは、式２によって求める。

Ｇ

ൌ

൅

式 2

： 阻集グリース及びたい積残さの質量

Ｇ ｕ ： 阻集グリースの質量

〔kg〕
〔kg〕

Ｇ ｂ ： たい積残さの質量〔kg〕

阻集グリースの質量は、式３によって求める。

ൌ

１

∙

∙

∙ሺ Ȁ

Ｇ ｕ ： 阻集グリースの質量〔kg〕
Ａ： 店舗全面積〔㎡〕

－90－

ሻ∙

式 3

ｇ u： 店舗全面積１㎡・１日あたりの阻集グリースの質量〔ｇ/（㎡・日）〕（標準値を表 5-9 に示す）
ｎ： 回転数〔１席・１日あたりの利用人数〕〔人/（席・日）〕（標準値を表 5-10 に示す）
ｎ ０： 補正回転数〔人/（席・日）〕（標準値を表 5-11 に示す）

ｉ u： 阻集グリースの掃除周期〔日〕（標準値を表 5-10 に示す）ͳȀͳͲͲͲ： Gu を求めるための単位の換算係数
たい積残さの質量は、式４によって求める。

ൌ

１

∙

∙

∙ሺ Ȁ

Ｇ ｂ ： たい積残さの質量〔kg〕
Ａ

ሻ∙

式 4

： 店舗全面積〔㎡〕

ｇ b ： 店舗全面積１㎡・１日あたりのたい積残さの質量〔ｇ/（㎡・日）〕（標準値を表 5-9 に示す）
ｎ

： 回転数〔１席・１日あたりの利用人数〕〔人/（席・日）〕（標準値を表 5-10 に示す）

ｎ ０ ： 補正回転数〔人/（席・日）〕（標準値を表 5-11 に示す）

ｉ b ： たい積残さの掃除周期〔日〕（標準値を表 5-10 に示す）ͳȀͳͲͲͲ

：Ｇ ｂ を求めるための単位の換算係数－91－表 5-9

各因子の標準値

因

Ｗm

子

食

種
中国（中華）料理洋食
営 和食
業 ラーメン
用 そば・うどん
厨 軽食
房 喫茶
ファストフード
社員・従業員厨房
学生食堂
表 5-10

130
95
100
150
150
90
85
20
90
45

ラーメン・そば・うどん

軽食
喫茶
ファストフード

社員食堂
学生食堂

3.5

600

回転数(ｎ)[人/(席・日)]
5.0
4.5
5.0
5.0
7.0
8.0
8.0
4.0
4.0

ｇb

店舗全面積
店舗全面積
１㎡・１日あた １㎡・１日あたり の 阻 集 グ リ りのたい積残さ
ースの質量
の質量
〔ｇ/(㎡・日)〕 〔ｇ/(㎡・日)〕
18.0
9.5
7.0
19.5
9.0
6.0
3.5
3.0
6.5
3.0

8.0
3.5
2.5
7.5
3.0
2.0
1.5
1.0
3.0
1.0

阻集グリースの掃除周期(ｉ u) [日]

たい積残さの掃除周期(ｉ b) [日]730

補正回転数の標準値

因子
食種
中華
洋食
和食

720

危険率を用いて定めたときの流量の平均流量に対する倍率ｇu

回転数・掃除周期の標準値

中華料理
洋食
和食
ラーメン・そば・うどん
軽食
喫茶
ファストフード
社員・従業員厨房
学生食堂
表 5-11

ｋ

１日あた
店舗全面積
りの厨房
１㎡・１日あたり
使用時間
の使用水量
〔min/
〔人/(㎡・日)〕
日〕

厨房種別
営
業
用
ち
ゅ
う
房

ｔ

25 50 75 100 125― ―3.1 3.1 3.2― ― ―2.0 2.1― ―2.1 2.3 2.5―
3.1 3.9 4.5 4.9
3.3 4.2 4.4 4.7 4.8
3.7 4.7 5.3 5.7 5.9
3.3 4.2 4.4 4.7 4.8― ― ― ― ―― ― ― ― ―補正回転数(ｎ ０ ) [人/(席・日)]
ちゅう房を含む店舗全面積(Ａ) [㎡]
150 175 200 250 300 400 500
3.3 3.3 3.3 3.4 3.4 3.4 ―2.3 2.4 2.6 2.8 2.9 3.1 3.2
2.6 2.7 2.8 2.9 3.0 3.2 ―5.2 5.5 5.7 ― ― ― ―4.9 4.9 5.0 5.1 ― ― ―6.0 6.1 6.2 ― ― ― ―4.9 4.9 5.0 5.1 ― ― ―2.4 2.6 2.8 3.0 3.3 3.6 3.8
2.4 2.6 2.8 3.0 3.3 3.6 3.8

600
―
3.3
―
―
―
―
―
3.9
3.9

700
―
3.3
―
―
―
―
―
4.1
4.1

800 1000 1500
― ― ―
3.4 ― ―
― ― ―
― ― ―
― ― ―
― ― ―
― ― ―
4.2 4.3 4.5
4.2 4.3 4.5

注）ちゅう房を含む店舗全面積が表中の中間となる場合には、比例補正して求める。
表中の「―」と記載の値については、お客さまサービス課にて確認のこと。

－92－

（２） 利用人数に基づく選定法
２－１．選定手順
選定は、以下の手順によって行う。
（１） ２－２および２－３に示す計算法によって、流入流量並びに阻集グ
リース及びたい積残さの質量を求める。
（２） 表示された許容流入流量が（１）によって求めた流入流量の値以上、かつ、標準阻集グリースの質量が（１）によって求めた阻集グリー
ス及び堆積浅さの質量の値以上となる阻集器を選定する。

２－２．流入流量の計算法
流入流量Ｑは、式５によって求める。

ൌＱ： 流入流量〔∙/min〕∙ሺ Ȁ ሻ∙式 5

Ｎ： １日あたりの利用人数〔人/日〕
Ｗ ｍ ’： 利用人数１人あたりの使用水量〔/人〕 （標準値を表 5-12 に示す）

ｔ： １日あたりの厨房使用時間〔min/日〕（標準値を表 5-12 に示す）

ｋ： 危険率を用いて定めた時の流量の平均流量に対する倍率（標準値を表 5-12 に示す）

２－３．阻集グリース量およびたい積残さの質量の計算法
阻集グリース量およびたい積残さ質量Ｇは、式６によって求める。

ൌ

൅

式 6

Ｇ ： 阻集グリース及びたい積残さの質量 〔kg〕
Ｇ ｕ ： 阻集グリースの質量〔kg〕

Ｇ ｂ ： たい積残さの質量〔kg〕

阻集グリースの質量は、式７によって求める。

ൌ

１

∙

∙

Ｇ ｕ ： 阻集グリースの質量〔kg〕
Ｎ： １日当たりの利用人数〔人/日〕

－93－

∙

式 7

ｇ u’： 利用人数１人当たりの阻集グリースの質量〔ｇ/人〕（標準値を表 5-12 に示す）（標準値を表 5-10 に示す）

ｉ u： 阻集グリースの掃除周期〔日〕ͳȀͳͲͲͲ

：Ｇ ｕ を求めるための単位の換算係数

たい積残さの質量は、式８によって求める。

ൌ

１

∙

Ｇ ｂ ： たい積残さの質量〔kg〕

∙

∙

式 8

Ｎ： １日当たりの利用人数〔人/日〕
ｇ b’： 利用人数１日当たりのたい積残さの質量〔ｇ/人〕（標準値を表 5-12 に示す）（標準値を表 5-10 に示す）

ｉ b： たい積残さの掃除周期〔日〕ͳȀͳͲͲͲ：Ｇ ｂ を求めるための単位の換算係数

表 5-12因

各因子の標準値

子

Ｗ m’
利用人数
１人あたりの
使用水量
〔ℓ/人〕

種
中国（中華）料理洋食
営 和食
業 ラーメン
用 そば・うどん
厨 軽食
房 喫茶
ファストフード
社員・従業員厨房
学生食堂
学校給食

ｔ
１日あたり
の厨房使用
時間
〔min/日〕

食

80
80
80
50
50
45
25
10
50
25
15

ｋ

利用人数１
危険率を用いて人あたりの定めたときの流
阻集グリー
量の平均流量に
スの質量
対する倍率
〔ｇ/人〕

720
3.5

600
480

ｇ u’

ｇ b’
利用人数１
人あたりの
たい積残さ
の質量
〔ｇ/人〕

11.0
8.0
5.5
6.5

5.0
3.0
2.0
2.5

3.0

1.0

1.0
1.5
3.5
1.5
0.7

0.5
0.5
1.5
0.5
0.3

グリース阻集器の正しい管理
下水道に油脂類が付着し、管内を詰まらせるといった事故が増加している。これら
は、ほとんどが飲食店やレストランなどの厨房から出る排水中の油分が下水道管内に－94－

冷却凝固したもので、グリース阻集器の維持管理を怠ったために発生したものである。
下水道施設の機能を保全し快適な生活環境を維持するため、グリース阻集器は正しく管理し、油やごみが流出しないよう、管理方法について使用者に説明しなければならない。
（１） 維持管理の頻度① バスケットの清掃は１日１回以上② グリースの回収は週１回以上③ 槽底部の沈殿物の清掃は月１回以
上
（２）

図 5-9

管理上の注意点

グリース阻集器の断面図① 清掃後は必ずフタをしておく
表 5-13 清掃周期
清掃箇所
① バスケット② 浮上グリース③ 槽内④ 流入口⑤ 流出トラップ

清掃の途中にその場を離れる
とき、また掃除が終わった後は必ずグリース阻集器にフタをする。
② 回収した油やごみ類の処理

清掃周期
毎日
１週間
１ヶ月
２～３ヶ月
２～３ヶ月

清掃道具
金網
ひしゃく
バケツ等

回収した油やごみ類は、市が許可している産業廃棄物処理業者に委託し、適切に処理する。
③ 下水道管の清掃費用の負担
下水道管に付着した油脂類の清掃費用は、原因者負担となる。
④ 油脂分を分解するばっ気装置の追加設置
既設の阻集器を改造し､ばっ気装置による攪拌を行う場合、以下の条件を満たした上で適切な管理を行うこと
阻集効率が 95％以上あることを第三者機関が認定または評定した製品であること
ばっ気装置設置前と後の水質測定で、設置前に比べ設置後の流出水の油脂濃度が増加しないこと
ばっ気は営業時間外（流入のない時間）に行うこと

－95－

5.

オイル阻集器の選定（駐車場・洗車場・自動車整備工場・給油所対応阻集器）
工場製造阻集器の選定方法

SHASE-S221-2012 より

１－１．選定手順
選定は以下の手順によって行う。
（１）１－２、１－３及び１－４に示す計算法により、流入流量、オイル阻集量
及び土砂たい積量を求める。
（２）合流式で雨水が流入する場合には、１－５に示す計算法により有効容積を求める。
（３）表示された許容流入流量が（１）によって求めた流入流量以上、かつ、許容オイル阻集量及び許容土砂たい積量が（１）によって求めたオイル阻集量及び土砂たい積量以上となる阻集器を選定する。なお、雨水が流入する
場合には、選定した阻集器の有効容積が（２）によって求めた値以上であることを確認する。
（４）給油所対応阻集器の場合、（３）によるとともに、大量オイル貯留容量を満足する阻集器を選定する。

１－２

流入流量の計算法

流入流量 Q は、式 １によって求める。
Q ＝（Qm1・n1）×α＋Qm2・n2式１

Q：流入流量〔ℓ/min〕
Qm1：水栓を使用する場合の流量〔ℓ/min〕
水栓（13ｍｍ）の時：11
水栓（20ｍｍ）の時：23
Q m2：洗車機を使用する場合の流量〔ℓ/min〕
明記されている使用流量を用いる
n1：水栓個数に対する同時使用水量比〔倍〕（標準値を表 5-14 に示す）

n2：洗車機台数に対する同時使用水量比〔倍〕（標準値を表 5-14 に示す）

α：使用水圧を考慮した割増率〔倍〕（標準値を表 5-15 に示す）

－96－

１－３

オイル阻集量の計算法

オイル阻集量 O は、式２によって求める。
O ＝O n×Nd×i×C1

式２

O：オイル阻集量〔ℓ〕
On：車１台当たりのオイル量〔g/台〕（標準値を表 5-16 に示す）

Nd：１日当たりの洗車台数（受渡当事者間の打合せによる）〔台/日〕
ｉ：掃除の周期（受渡当事者間の打合せによる）〔日〕C 1：定数（＝10-3）〔ℓ/g〕

１－４

土砂たい積量の計算法

土砂たい積量 S は、式３によって求める。
S ＝S n×Nd×i

式３

S：土砂たい積量〔ℓ〕
Sn：車１台当たりの土砂たい積量〔ℓ/台〕（標準値を表 5-17 に示す）

Nd：１日当たりの洗車台数（受渡当事者間の打合せによる）〔台/日〕
ｉ：掃除の周期（受渡当事者間の打合せによる）〔日〕

１－５

雨水が流入する場合の有効容積の計算法

合流地区で雨水が阻集器に流入する場合は、「石油類のドラム缶野積場および給油施設における油水分離施設基準（金沢市環境保全条例）」により、有効容積 V を式４によって求める。
V ＝A×5/1000

式４V：有効容積〔m 3〕
A：集水面積〔m2〕
ただし、最低有効容積は 0.6m3 とし、自動式車両洗浄施設がある場合は上記で算出した有効容積に自動式車両洗浄施設１台毎に 1m 3 を加算する。

－97－

表

5-14

同時使用水量比

水洗個数、洗車機台数
同時使用水量比 ｎ１、ｎ２
表

5-15

5-16

0.05
0.7

0.1
1.0

手洗い
小形洗車機
水洗い洗車
門 形
洗車機
ワックス洗車
5-17

3
1.7

4
2.0

5
2.2

0.2
1.4

0.3
1.7

0.4
2.0

0.5
2.2

車１台当たりのオイル量

洗車種別

表

2
1.4

使用水圧を考慮した割増率

使用水圧（MPa)
割増率 α
表

1
1.0

車１台当たりのオイル量(On)（g/台）
普通車
大型車
1
2
普通車の
４倍とする
1
10

車１台当たりの土砂たい積量

洗車種別
手洗い
小形洗車機
水洗い洗車
門 形
洗車機
ワックス洗車図 5-10

車１台当たりの土砂たい積量(Sn)（L/台）
普通車
大型車
0.07
0.09
普通車の
４倍とする
0.07
0.09

オイル阻集器の断面図－98－

6.やり方の施工例

図 5-11(ア) 掘削に先立ち管の位置に中心杭及び中心釘を打つ(イ) 管の掘削に影響を受けない幅で、中心杭の両側におおよそ掘削線と直角になるように、それぞれ垂木１，２，３を２本ずつ打ち込む(ウ) ます設置予定箇所それぞれに打った２本の垂木に、設計勾配に見合う貫材を打ち付ける。なお、貫材の高さは次の順序で求める① バカ棒の長さを決める
公共汚水ます（インバート底面を基準とする）の深さが 70cm 程度であり、地盤から仮天端までの高さ 30cm 程度を考慮して、長さを 1.00m とする。
従って、貫天端（遣り方天端）は、管底より 1.00m 高い位置に設置されることとなる。
② レベルを適当な位置に据え付ける③ インバート底面に標尺（スタッフ）を立ててこれを読みとる
今、この値が 2.30m であったとする。
④ 垂木 1 の貫天端高（遣り方天端）を求めるには、公共ます底面に立てた
標尺（スタッフ）の読み値（2.30m）－ バカ棒の長さ（1.00m）＝1.30mであるから、垂木１にそれぞれ沿わせ立てた標尺（スタッフ）の読み値
が 1.30ｍになるように標尺（スタッフ）を上下し、一致させる
この時の標尺（スタッフ）底（0 目盛）を垂木に印す。これが、貫天端位
置である。

－99－

⑤ 垂木２の貫天端高を求めるには、公共ますの貫天端に立てた標尺（スタッフ）の読みから、標尺の読み値が 1.10m になるように、標尺を上下し、貫天端位置を印す⑥ 垂木３の貫天端も⑤と同様に行う
すなわち、（1.30m）－ 垂木１～垂木３間の距離（17.00×2 / 100）＝（0.96m）となり、標尺を操作して、垂木３に天端位置を印す。
以上で、各垂木に貫天端の位置が印されたので、おのおの貫材を打ち付ければよい。なお、貫材は常に水平になっているはずなので、この点に留意すること。
(エ) 貫天端に中心釘を打ち、水糸を張る。水糸は、ますの中心及び管中心が一直線になるように張るものであるから、まず、ますの中心釘の位置を次の方法で貫に移しかえる。貫がます中心杭の真上にあるとき(図 5-12)
は、下げ振りを使用して貫の天端に移しかえて、釘を打つ。

図 5-12

図 5-13

ます中心杭と貫の位置が一致していないとき(図 5- 13)は、中心杭間に水糸を張り、下げ振りを使って貫の天端に移しかえ釘を打つ。
以上で、実際に布設しようとしている管底より、1.00ｍ高い位置に水糸が張られたことになる。
なお、ますにステップがある場合は、貫を２段に打つかバカ棒の長さを変えればよい。また、ますの真上に貫を設置すると作業（ます設置）がしにくい場合は、垂木を打ち込む際、ますの位置を避ければよく、貫高の計算は「（ウ）の ⑤ 」を参考に行えばよい。作業中、張った水糸が邪魔になる場合は、一時ずらすなどして行えばよい。

－100－

掘削について掘削には、人力掘削と機械掘削とがあり、前者は小規模な工事の場合で、機械掘削
は大規模な場合に使用される。排水設備工事の場合は、普通人力掘削である。
5-18）
掘削幅は、掘削深さ及び土質などにも左右されるが、市では次の(表 5-14)を標準としている。
表 5-1418
排水管（内径）mm
４０～５０
６５～７５
１００
１２５～２００

掘削幅ｃｍ
４０
５０
５０
６０

掘削は、やり方に水糸を張って勾配線を出し、いわゆるバカ棒を用いて掘削面をきめていく。普通地盤は、踏み固めただけでも収縮し、必要以上の深さになるので、これを計算に入れてバカ棒をこまめに使用することが大切である。ますとますとの１区間を所定の深さに凹凸のないように一直線に掘削して、その底面を木ダコなどで十分につき固める。
基礎工は、普通土やしまった粘土では必要ないが、ゆるい粘土や泥炭質のような腐植土などいわゆる軟弱地盤で、将来排水設備の沈下、損傷が予想されるような場所で塩化ビニール管を布設する場合は、管径以上の厚さの切込砕石等で基礎を固める。ヒューム管等を布設する場合は、コンクリート基礎、或いは梯子胴木（丸太を２本ならべ、30cm～50cm 間隔は浅材を打ち込む。）を布設する場合もある。
ここで、掘削に伴う問題点を記す。
(ア) 堀りすぎた場合は、普通土以上の良質土（砂利交り土など）では、そのま ま所定の深さになるまで、木タコによりつき固めながら埋め戻してよ
いが、粘土質以下の軟弱土では切込砕石等を入れてつき固めなければな
らない(イ) 雨水、湧水などの水は、排水路や釜場を設けてポンプなどにより排除しなければならない(ウ) 水によって管布設地盤がゆるんだ場合は、切込砕石等を敷き均して十分
突き固めなければならない(エ) 水道管やガス管等の地下埋設物が出てきた場合は、防護をしたり、切り－101－

廻し等を、管理者もしくは専門業者と協議する(オ) 掘削深さが 1.5ｍ以上になったときは、土留矢板を必ず設置しなければならない（1.5ｍ以下でも土砂が崩壊するおそれのある場合も同様である。
ただし、掘削に法面をつけて実施し、崩壊のおそれのない場合、土留矢板は必要としない。普通土で安定した法面とは、1：1（俗に１割の法という）以上をいう）(カ) 一般家庭の工事の場合、掘削しにくい狭い場所では、掘削土の仮置きができない場合は、ますとますとの一区間の掘削土を仮置きできる場所まで運び、その区間だけ管およびマスを布設し、次の一区間の掘削土で埋戻しをするとよい（最後の区間の埋戻しは仮置き土で処理すればよい）

埋戻しについて埋戻しは、普通宅地内の場合、掘削土により行う。しかし、ヘドロ状になった土は、埋戻し土に使ってはならない。埋戻しの方法は次の通りである。
(ア) 埋戻しは、管などの目地モルタルが十分に硬化したことを確かめてから行う(イ) 管の両側に均等に土砂を入れ、足で踏み固めながら管を動かさないように十分注意し、小棒なども使用して、管の下端に空隙ができないように施工する(ウ) 石などは、管を損傷するおそれがあるので、直接管肌にふれないようにし、埋戻しに混じっているゴミや腐食性の雑物は出来るだけ取り除くよ
うにする(エ) 管が動かない程度に土砂が踏み固められたならば、それから上の埋戻しはランマーなどで突き固めながら埋め戻す（管の直上のランマー使用は、土砂が 50cm 以上埋め戻されなければ行ってはならない。突き固めは約30cm 以上埋戻したならばこまめに行うことが大切である）(オ) 公道の埋戻しは、道路管 理者の許可条件により埋め戻さなければならな
い（私道で車両の運行する道路では、路面に砂利などを敷き均し、ラン
マー、振動ローラなどで転圧を必要とすることが多い）－102－

7.雨水貯留施設及び浸透施設関係
浸透ますの施工方法及び手順①

掘削は、浸透に必要な大きさとし、余堀りは行わない
アシャベル等で掘削する場合、地山斜面を剥ぐように掘り、浸透面が平滑にならないように仕上げる②

イ

浸透面は締め固めないウ

機械掘削の場合も、側面、底面はスコップ等を用いて人力で整形する

掘削後、直ちに敷砂工を行うが、浸透対象地盤が砂レキの場合には敷砂は行わない
ア

床付け面は踏み固めないため、掘削完了後、ただちに遮断層用の砂を敷く

イ

敷き砂は足で軽く締め固める程度とし、タンパ等の機械での転圧を行わない③

透水性シートを浸透面（掘削面）全体に敷く④

底部に単粒度砕石（４号 20～30 ㎜）または（５号 13～20 ㎜）を入れる⑤

浸透ます等を据え付ける⑥

周囲に単粒度砕石を入れる
ア

単粒度砕石の転圧は、沈下や陥没防止のためある程度やむを得ないが、砕石部分の透水能力や貯留量に影響するため、転圧の回数や方法に十分配慮する⑦

透水 シートで単粒度砕石の上面を覆う
ア

浸透ますの目詰まりを防止するため、周囲の土が単粒度砕石上に落ちない
ように透水シートを設置する⑧ 埋め戻しする
ア

埋め戻し土の転圧は、タンパ等で十分締め固める（単粒度砕石のかみ合わせ等による初期沈下が起きる恐れがあるため、埋め戻し後 1～2 日は注意する必要がある）イ

掘削及び埋め戻し時に、土砂、埋め戻し土などが浸透ますの単粒度砕石部に入らないように十分注意して施工する⑨

必要に応じて、浸透ますに目詰まり防止対策を講ずる⑩

残土処分をする⑪

清掃、片付けを行う－103－浸透ます施工の留意点
ア

施工中、浸透施設内に土砂が流入しないように、仮蓋をしておくなど配慮する

イ

浸透ますの近くで一般工事を行う場合はシートを敷くなどして、残土や廃液等が浸透ますに入り込まないよう注意する

ウ

施工完了後、浸透ますの清掃を行う
ノン砕石雨水浸透ます等の製品についてはメーカーが指定する施工方法
に従う

エ

浸透ますの設置例と標準構造図および雨水貯留施設の標準構造図を(図5-14～図 5-18)に示す。

－104－

図 5-14

浸透ますの設置例（家屋と隣地境界線との距離が１ｍ未満）－105－

(φ150 のとき 1.0m、φ200 のとき 1.1m、φ300 のとき 1.2m、φ350 のとき 1.3m)

図 5-15

浸透ますの設置例（家屋と隣地境界距離が１ｍ以上の場合）－106－

図 5-16

雨水浸透ますと構造物との離隔図－107－

図 5-17

雨水貯留施設標準構造図－108－

－109－

図 5-18

雨水浸透施設標準構造図