追追加
加型型投投信
信／／内
国外
内／／債
株券
式

リバーサル･ジャパン･
オープン
販売用資料
2011.6
ファンドに係るリスクについて基準価額は、組入有価証券等の値動き等により上下します。
また、組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」等があります。
※くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドに係る主な費用についてファンドへの投資に伴う主な費用は以下の通りです。
●購入時手数料●運用管理費用（信託報酬） ●その他の費用・手数料

本 資 料 は 投 資 信 託 説 明 書（ 交 付 目 論 見 書 ）で は ありませ ん 。
お 申 込 み の 際 は 、必 ず 投 資 信 託 説 明 書（ 交 付 目 論 見 書 ）をご覧くだ さ い 。
● お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は● 設定・運用は

国際投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 326 号
加入協会：（社）投資信託協会／（社）日本証券投資顧問業協会

巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。

KOKUSAI Asset Management Co., Ltd.

ファンドの目的・特色・投資リスク

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ファンドの目的
信託財産の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色1

特色わが国を代表する企業の株式に投資します。
◆わが国を代表する企業で構成される指数「TOPIX100＊」の採用銘柄を主要投資対象とします。
◆株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。
＊TOPIX100は、東京証券取引所第一部上場銘柄（内国普通株式）の中から、時価総額および流動性の高い100銘柄で構成される大型株価指数です。

2

特色

当社独自の「逆張り戦略」による運用を行います。
◆「スペシフィック・リターン」に着目した、当社独自の「逆張り戦略」による運用を行います。
◆組入銘柄の配分比率は、当社が開発した「変率リバランス・システム」によって決定します。

逆張り戦略とは・・・
株式市場では、株価が相対的に上昇（下落）した銘柄が、その後は時間の経過とともに相対的に下落（上昇）する「リターン・リバーサル」という傾向が見られます。このリターン・リバーサルに着目し、株価が相対的に下落した銘柄の配分比率を引き上げ、株価が相対的に上昇した銘柄の配分比率を引き下げる投資戦略をいいます。
※当ファンドは、株価の変化率を構成する要素の1つである「スペシフィック・リターン」を用いた当社独自の「逆張り戦略」による運用を行います。

資金動向や市況動向、残存信託期間等の事情によっては、特色1、特色2のような運用ができない場合があります。

3

特色

年1回決算を行い、収益の分配を行います。
◆毎年6月6日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
◆委託会社が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して、分配金額を決定します。
（ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わない場合もあります。）■ファンドのしくみ：ファミリーファンド方式により運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、受益者から投資された資金をまとめた投資信託をベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、マザーファンドにおいて実質的な運用を行う仕組みです。

投資リスク
株価変動リスク株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式の価格が変動すれば当ファンドの基準価額の変動要因となります。

上記のリスクは主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

システム運用の 国際投信
国際投信投資顧問（旧国際投信委託）
では、「逆張り戦略」の運用手法である「変率リバランス・システム」を開発し、1983年に国内で初めて「システム」と名前が付くファンド「システム・オープン」を設定しました。同ファンドは1990年2月には純資産総額5,943億円と、当時の国内最大ファンドに成長しました。
1985年には国内初のインデックスファンド「インデックス・ポートフォリオ・ファンド」を設定し、同年度の日経年間優秀製品賞最優秀賞（金融部門）を受賞しました。
現在は、システム運用に特化した「クオンツ運用室」が運用手法の開発・研究等を行っています。

1

巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」を必ずご覧ください。

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Oppepen日本株投資の魅力
相対的に割安な水準で推移する PBR＊TOPIX100と実績PBRの推移（1993年4月〜2011年3月）（倍）
4.5

P B R（ 株 価 純 資 産 倍 率 ）は
企 業 の 資 産 面 から 株 価 の割安度を判断する指標です。

180
実績PBR [左軸]4.0

この指標は値が小さいほど株価が割安であると判断されます。
右グラフをみると、足元のPBRは1倍程度であり、相対的に割 安 な 水 準 に あ ると い えます 。

TOPIX100 [右軸]160

3.51403.01202.5100

2.080

1.560

1.040

0.5

200（年/月）

0ʼ93/4 ʼ95/4 ʼ97/4 ʼ99/4 ʼ01/4 ʼ03/4 ʼ05/4 ʼ07/4 ʼ09/4
TOPIX100（配当込み）
は1993年4月1日＝100として指数化し、月末値を使用しています。

TOPIX100（配当込み）
および実績PBRは日経ポートフォリオマスター（提供：日本経済新聞デジタルメディア・日経メディアマーケティング）のシミュレーション機能を使い、国際投信投資顧問が算出したものです。
TOPIX100（配当込み）
は株式会社東京証券取引所（以下「東証」といいます）の知的財産であり、当該指数の算出、数値の公表、利用などTOPIX100（配当込み）に関する権利は東証が所有しています。
（以下、権利表記同じ）＊ＰＢＲは、（株価÷1株あたり連結自己資本）で計算される株価の割安度を判断する指標。企業の所有する純資産に対して株価が何倍であるかを表し、理論上PBRが1倍であるとき株価が解散価値に等しいとされます。なお、
実績PBRは各時点において、既に開示されている直近決算期の数字（実績値）を使用しています。

幾度の困難を乗り越え収益を拡大させてきた日本企業
日本企業の経常利益の推移（1993年4月〜2010年12月）（兆円）
18

1993年以降、阪神･淡路大震災やアジア通貨危機、サブプライム・ローン問題に端を発した世界的な景気減速等、日本企業にとって厳しい時期が何度もありました。

しかし、日本企業はこれまで幾 度 の 困 難 を 乗り越 えて 、収益を拡大させてきたように、今 般 の 状 況も克 服していくことが期待されます。

東日本大震災14
アジア通貨危機1210

足元、東日本大震災の影響により、日本企業の業績の先行きが不透明な時期にさしかかっています。

サブプライム・ローン問題

16

ITバブル崩壊

阪神・淡路大震災

86
420
1993

1996

1999

2002

2005

2008

上記の経常利益は日本の全産業（除く金融保険業）の経常利益の４四半期の移動平均です。

【出所】財務省

22011 （年）

法人企業統計上記は、あくまで過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。

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スペシフィック・リターンによる逆張り運用「逆張り戦略」では、リターン・リバーサルの傾向を活用逆張り戦略による運用のイメージ

株式市場では、株価が相対的に 上 昇（ 下 落 ）した 銘 柄 が 、その後は時間の経過とともに相 対 的 に 下 落（ 上 昇 ）す る「リターン・リバーサル」という傾向が見られます。

銘柄A

株価

相対的に株価上昇

当ファンドでは、このリターン・リバーサルを活用し、当社独自の「逆張り戦略」による運用を行います。

組入比率の引き下げ

時間
銘柄B

株価組入比率の引き上げ

相対的に株価下落

時間
リバランス時点

リバランス時点（配分比率の調整）（配分比率の調整）

単なる株価の変化率ではなく、銘柄固有の変化率（スペシフィック・リターン）に着目
スペシフィック･リターンのイメージ「スペシフィック・リターン」とは、トータル・リターン（株価の変化率）から株式市場における共 通 要 因 による影 響 を 取り除いた銘柄固有の変化率です。
「スペシフィック・リターン」は、投資家による過剰反応や過小反応等による一時的な株価の振れを表していると考えられ、当 ファンド で はこの 振 れ が収まっていく傾向に着目しています。

3

トータル・リターン＝株価の変化率

巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」を必ずご覧ください。

スペシフィック・リターン

共通要因

＋

財務、業績予想、為替、業種等、銘柄共通の要因で説明可能な部分

複数の共通要因でも説明できない部分(銘柄固有の変化率)

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JJapanJapp Openpanppeen「変率リバランス・システム」のしくみ
変率リバランス･システムのイメージ

当ファンドで利用する「変率リバランス・システム」は、一定期間ごとに、スペシフィック・リターンが相対的に下落した銘柄の配分比率を引き上げ、ス ペ シフィック・リタ ー ン が相対的に上昇した銘柄の配分
比 率 を 引 き 下 げるしくみ となっています。
リバランスによって、相 対 的にスペシフィック・リターンが上 昇した 銘 柄 ほど投 資 配 分が低下し、逆に低下した銘柄ほど投資配分が高まります。

時点❶

時点❷
リバランス
リバランス前

銘柄A

50%

銘柄B

株価
変動

50%

60 %

リバランス後

配分比率
調整

30 %
70 %

40 %

※上図は「変率リバランス・システム」のしくみを単純化したイメージ図であり、実際の数値とは異なります。
リバランスにおける配分比率はスペシフィック･リターンを用いた所定のシステムによって計算されます。

【ご参考】
シミュレーションのパフォーマンス推移（1993年4月1日〜2011年3月31日）
300

スペシフィック・リターンによる逆張り戦略
250200161

150

112

1007050

トータル・リターンによる逆張り戦略

TOPIX100（配当込み）

0
ʼ93/4

ʼ97/4

ʼ01/5

ʼ05/6

ʼ09/7（年/月）

上のグラフは、スペシフィック・リターンを用いた場合と、トータル・リターンを用いた場合のシミュレーションです。
上記は、あくまでシミュレーションであり、ファンドの実績ではありません。また、将来の成果をお約束するものではありません。
シミュレーションは、日経ポートフォリオマスター（提供：日本経済新聞デジタルメディア・日経メディアマーケティング）の機能を使い、国際投信投資顧問が算出したものです。
シミュレーション条件：1992年末のTOPIX100の銘柄ウエイトを起点に、所定のシステムに基づき試算を行ったものです。
分析期間：1993年4月初から2011年3月末まで、
売買頻度：3ヵ月毎（3,6,9,12月末に計算をし、翌日売買を実施）、投資対象：TOPIX100指数採用銘柄、コスト（運用管理費用：1.1％、売買コスト：0.5％）を想定。
TOPIX100（配当込み）
は1993年4月1日を100として指数化しています。

4

上記は、あくまで過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。

手続・手数料等 お申込みの際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ

購入時

換金時申込について購入単位

販売会社が定める単位

購入価額

当初申込期間：1口当たり1円
継続申込期間：購入受付日の基準価額

購入代金

販売会社が指定する期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金受付日の基準価額

換金代金

原則として、換金受付日から起算して4営業日目から、販売会社にてお支払いします。

購入の申込期間

当初申込期間平成23年6月1日から平成23年6月17日まで
継続申込期間平成23年6月20日から平成24年9月4日まで※申込期間は、上記期間終了前に有価証券届出書を提出することによって更新される予定です。

換金制限

当ファンドの資金管理を円滑に行うため、原則として1日1件5億円を超える換金はできません。

購入・換金申込受付 金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込みの受付の中止及び取消し を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金の申込みの受付を取消すことがあります。

その他

信託期間

平成33年6月3日まで（平成23年6月20日設定）

繰上償還

当ファンドの受益権の総口数が、当初設定時の10分の1または10億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還されることがあります。

決 算 日

毎年6月6日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配毎年（年1回）、収益分配方針に基づいて分配を行います。販売会社との契約により再投資することも可能です。

課税関係

課税上の取扱いは株式投資信託となります。※配当控除および益金不算入制度が適用されます。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

当初申込期間1口当たり1円に対して、上限3.15％（税込）がかかります。
（購入される販売会社により異なります。
くわしくは、販売会社に確認してください。）継続申込期間
購入受付日の基準価額に対して、上限3.15％（税込）がかかります。
（購入される販売会社により異なります。
くわしくは、販売会社に確認してください。）

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

その他の費用・手数料

日々の純資産総額に対して、年率1.155％（税込）をかけた額とします。
監査費用、有価証券等の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等についても当ファンドが負担します。
監査費用は、日々の純資産総額に対して、年率0.0042%（税込）をかけた額とします。
※監査費用以外のその他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用（信託報酬）
および監査費用は、日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時に当ファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）
については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

委託会社およびファンドの関係法人
委 託 会 社／国際投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第326号
加入協会：（社）投資信託協会／（社）
日本証券投資顧問業協会
受 託 会 社／みずほ信託銀行株式会社（再信託受託会社：資産管理サービス信託銀行株式会社）
販 売 会 社／販売会社の照会先は以下の通りです。

0120−759311（フリーダイヤル）
受付時間／営業日の9：00〜17：00●ホームページアドレス：http://www.kokusai-am.co.jp●携帯電話サイト：http://www.kokusai-am.co.jp/i/
携帯電話で右のQRコードを読み取るか、アドレスをご登録ください。
※「QRコード」は、（株）デンソーウェーブの登録商標です。

本資料に関してご留意頂きたい事項
本資料は国際投信投資顧問が作成した販売用資料です。投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。なお、以下の点にもご留意ください。
○投資信託は預金等や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 ○銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。 ○本資料中の運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。 ○本資料の内
容は作成基準日のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動等により、方針通りの運用が行われない場合もあります。
○本資料は信頼できると判断した情報等をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性等を保証するものではありません。
（2011.6.1 IFIS）