名古屋高等教育研究第１号（2001）［特集―名古屋大学におけるもう一段の教養教育改革］

言語文化科目の実践と課題
福＜要田眞人約＞（１）語学教育を単なる教養科目（四年一貫共通科目）と見る古い考え方からの脱却が必要である。
（２）大学・大学院を通して、設定目標に到達するための一貫した語学教育が施されるようなカリキュラムの再構築が求められる。（カリキュラムとは、目標設定に到達するために組まれる学習計画全体を指すもので単なる時間割の作成ではない。）（３）この目標に到達するために、基礎教育としての外国語教育と、専門課程に相応しい外国語教育を密接に連携させ、全部局の教育スタッフの協力のもとでカリキュラムが再検討される必要がある。より合理的な教授分担が求められよう。
（４）個々の学生の学習指針は異なるであろうから、外国語を必須科目から外し、自由選択科目とする。その上で、個々の学生の学習指導を徹底して行うことで、より高い学習計画の設定と、それへの到達を目指すべきである。
（５）より柔軟な精神構造、知性と教養に向けた外国語教育のあり方が問われるであろうし、学習・教育の原点として、母語（日本語）学習の深化が必要となろう。
（６）言語文化科目担当教官を擁する言語文化部が、教育・研究組織としてより意義ある発展を遂げるためにも、こうした諸点の改革に対する全学の支援が必要不可欠である。

名古屋大学大学院国際言語文化研究科・教授

35

特集―名古屋大学におけるもう一段の教養教育改革

１．外国語教育について
外国語教育は、現代社会においては必要不可欠である。
これだけは間違いない。国際化やIT（技術情報）革命が叫ばれている時、それは、自明であろう。外国語を修得することは、決して外国語そのものや、その言葉が話されている国への迎合では一切ないことと同様である。
確かに、外国語にも流行があり、またそれがしばしばその言葉が話されている国の勢力（いろんな意味での）に付随している場合が少なくない。
かつてのロシア貴族の間での徹底したフランス文化崇拝とフランス語会話の流行、さらに現今のインターネットでの英語の普及率を考えるだけで十分であろう。
さらに、外国語教育は、いやしくも高等教育機関においては、必須である。一つには、知的訓練のために、また一つには学習・研究の道具として不可欠のものであるために。そして今ひとつには、異文化と外国人（！、gaijinという言葉ほど外国人に嫌われている言葉も少ないだろう）理解のために。
しかし、長い間さしたる疑問も持たれず延々と続いてきた外国語教育は、今や多くの問題に直面している。学生の学力低下と相まって、語学教育が十分その成果を示していないという語学教育現実への厳しい批判。それは中学校以来実に６年以上も学習してきたにも拘わらず社会的要請としての日常会話さえままならないという英語の現状を見れば明らかである。それに付随して文法や原書講読を重視する伝統や、外国語への本能的忌避感のある国民性が外国語習得の弊害になっている等々の延々と続いている議論。
あたかもそこには適切な処方箋が見当たらないように感じられる閉塞感が、外国語担当の教員にじょじょに広がってきた。学生にも、身につかないという無力感とどうして不得意な外国語学習を無理強いされるのかという忌避感が広がっている。
では、われわれは一体どうすればよいのか。大方の理解を得られる処方
箋は存在するのだろうか。新しい努力目標を設定できるのだろうか。

２． 外国語は教養科目だという誤った認識
外国語は教養科目だという意識は今日なお強い。あたかも学生にとって36

言語文化科目の実践と課題卒業必要単位の一部であり、それを履修しなければ卒業できない、故に履修するといった薄弱な動機付けのもとに授業参加が続いてきた。こうした認識は、学生にとっても教員にとっても悲劇的な結末しかもたらさない。
それはどちらの側も適当に外国語学習に対応して、適当な結果しか得られないということである。
教養部解体が叫ばれて久しいが、その実、いくつかの科目はかつての組織の中での教育と大差無いものを今日も提供し続けている。それは、必然的にそうせざるを得ないからそうしているのであって、研究分野を守るためや自己保身のためではない。
どのような高等教育機関であっても、その中に語学教育は自然に含まれるであろう。それを他の機関や、自己学習に委ねるのはなかなか困難である。それは、かつての寺子屋で必須とされた「読み、書き、そろばん」に似たものであると考えて差し支えない。つまり、学習・研究の最低のツールを確保するためのものである。しかし、意外とその教育は難しい。また根気と努力がいる。さらに大学での言語教育は伝統的に、つまり旧制高等学校時代から受け継いだ、原書講読が基本的スタイルであった。そのスタイルのせいか、万年同一授業というイメージのためか、語学教師の授業コマ数は多かった。授業形態が、実用英語や語学的意味合いの濃いものに劇的に変化を遂げつつある現在でも、語学担当教師の担当コマ数は単純に見ると、どの大学教官よりも多いであろう。
さらに悪いことには、新制大学の中でいわゆる教養科目は、専門科目よりも一段低いものとの認識が今日でもなお払拭されていない。新制大学が誕生して早50年になろうとしているのに、なおそうなのである。こうした知性の欠如を笑うべきか悲しむべきか。
こうした現状に対して以下にいささかなりとも小生の個人的意見を開陳してみたい（筆者が英語を教えている都合上、意見がこの英語に偏りがちになることをご了承いただきたい）。

３． 全学的取り組みの必要
外国語学習は、大学内の一部局で解決できる問題ではない。つまり名古屋大学で言えば、言語文化部のみでは解決不能ということである。端的にいって、次のような様々な問題に対して全学的に取り組む必要がある。
（１） 言語習得と文化事情のための授業の他に、専門領域への橋渡しをす37

特集―名古屋大学におけるもう一段の教養教育改革べき。つまり、１、２年から大学院までの幅広い外国語教育・訓練を目指すべきである。別の言葉で言えば、日常会話から専門領域での論文査読、発表までを目標とすべき。
（２） 卒業必要単位の束縛からの解放。いわゆる教養科目としての外国語修得だけではなく、もっと専門的教育の一環としての外国語教育をも目指すべき。
（３） よって、もっと広域の外国語修得カリキュラムを組み、学部・専門に合致した、あるいは学生のニーズに見合った外国語の修得が可能な状態を提供できるように計らう。
これらの内でもっとも説明を要するのは、第二点であろう。
卒業単位からの解放というのは、外国語からの解放を意味しない。ここでは、もっとも一般的な外国語学習から、専門課程における外国語による情報収集と情報発信において外国語が十分機能するところまで求められるのである。ただ１、２年生において終了してしまう、断ち切られた外国語教育ではなく、不断に努力を求める外国語の実用的修得に繋がることを求めるのである。ここではむしろ、いわゆる教養課程から専門課程にわたる長期的目標に沿って十分学習しないものは不利益を蒙るという結果になろう。（教育・研究面だけでなく、実社会においてしばしば英語力が要求される場面は増える一方であることは多言を要しまい。）
かつ、個人によって大学での外国語の必要度は当然異なり、よって学習設計も差異が生じて来よう。もちろん、どの学部であれ学科であれ、外国語の必要性を十分説かなくてはならない。そして、学生は自発的理由によって外国語を履修しかつその到達度を検証しなければならない。
つまり、必修科目から離脱するのである。選択科目にしたと言っても、ある科目を選択し履修を認められるためには競争の原理が働くので、学習者は当然その実力を示さなければならない。あるクラスの受講を希望する者は、自己評価・客観的評価の対象になり、なんらかの評価を受けた後に授業が始まることになる（ここで、テストあるいは面接という関門をどう設定するかについてはまだ未定）。教員も学生も緊張を強いられ、少なくとも渋々外国語を教授している教員vs.単位取得のために受講する学生、という構図は崩れるであろう。
第三点については、次のような具体的提案が考えられる。
１、２年での一般会話、外国事情、文化事情の提供と共に、専門化への対応。つまり専門教育に対応できる外国語教育。あるいはその初歩的知識38言語文化科目の実践と課題の教授。英語一般教員と専門教員との組み合わせの可能性を探る。
文学部の例として、例えば歴史専攻の学生として、１、２年で文化史のテキスト講読と実用会話の組合せを言語文化科目担当教官が、専門教員による第二外国語、第三外国語とを密接に関連づけた第一外国語の高度な訓練を構想する。第一次資料の輪読といったことがここに含まれよう。
工学部の例として、１・２年の会話、理科系雑誌のの講読と、専門教員の工学書講読の組合わせが考えられる。
医学部の例として、１・２年で会話、医学史の洋書講読、専門教員による医学専門書講読の組合せ。たとえば生物学をすべて英語で学ぶことで、その後の病理学・生理学などの科目学習をも英語で行う可能性を追求する。
すると科目名とその授業内容も自ずと変化を蒙らざるを得ない。
当名古屋大学で現在使われている、「言語文化科目」という科目名については、文化がつけばいいのか？という問題がある。文化がついているために目標設定が曖昧になっていないかということである。語学習得科目とでもすべきだろうか。
もちろんここでは「教養」の意味の再解釈が必要であるが、そこに今拘泥しているわけにはいかない。むしろ単純に、大学教育に足る知識とそれについて議論し、企画し、思索する訓練が必要ということを強調した方がいいだろう。そこで初めて「教養」の名に値する訓練が施されたと見るべきであろう。抽象化、概念化、総合化といった別の表現がそこに付随して出てくる。そうした教養の獲得の後に、専門科目に従事するのが望ましい。
「教養」が問われなくなったところに今日の大学制度の疲弊の一因があるのであるから。そこでは、まず間違いなく知識と技術的処理能力に対する偏重が進むあまり、知性と知恵に対する尊敬が失われている。
そこで注意しなければならないのは、言語文化科目を担当する教員が、語学教員（ instructor）であると同時に研究者（researcher）の資質をも求められているという矛盾である。

４．誰が教えるか
もうすぐ小学校教育課程でも英会話授業が始まる。幼少期から英語を耳から、身体で覚えるというのは理にかなっている。いかなる言語も、赤ん坊による周囲での言葉のシャワーの受容から修得が始まる。つまりいわゆ39

特集―名古屋大学におけるもう一段の教養教育改革

る語学の４技能（読む、書く、聴く、話す）の内の、受動的と考えられる聴き取りから始まっている。
しかし、大学での英語の授業では、文法と講読は重視されてきたが、英会話授業はしばしば絶望的である。それは、６年間の英語学習の後でも発音も構文も不確かで、それに何より熱意が不足している。いや、もっとも不足しているのは、聴いたままを口に出すという素直な精神であろうか。
笑止と思われるやも知れぬが、これは手痛い精神的欠如である。心を開いて英語を聴き、それをそのまま素直に反復するというのは、実は至難の業なのであった。心が閉じられているからである。
原書を読める力を養うのが肝要という意見はまだまだ教師の間でも強い。中学校・高校でも、文法的説明に終始し、あたかも漢文の訓読を実行して素読をしないがごとき授業が多いと側聞する。語学教育は、結局大学だけで完結した形とはならない。
それでは、ネイティヴがよいか？

あるいは英語教育専門家がよいか？

英会話の徹底教育ならば、それこそ「外国人」を雇い、ネイティヴ・スピーカーの発音や身振りを学ばせればいい。教授制をやめ、インストラクター制にすればよい。しかし、それだけではなく、すでにそこに人格陶冶といういささか度外れた期待がある。しかし、また同時にそこにこそ大学の使命の一部があろう。
教養と知性のあるネイティヴ・スピーカーなら望ましい。しかし、それは少数である。私はかつてシベリアもシンタックス（統語論）も知らない教師が、三単現（三人称単数現在）のSを落として堂々と日本人相手に英語の文章を書いているのを見て喫驚したことがある。「外国人」神話と「英語」神話はこんなところでも密接に結びついているのが分かる。裏返せば、劣等感や恥辱感、さらには不得意感がわれわれの心を蝕んでいるのが分かる。
良いネイティヴ・スピーカーがいれば喜んで迎え、日本人と組み合わせて教えればよい。知性と努力の人ならば、また学生の求めていることに敏感でかつ教えるべき事を熟知している人ならば、少々発音が悪くともよい。
英語は多様で、英国とアメリカでは発音も語彙にも多少差異がある。南ア
フリカやフィリピン、インドではもっと幅がある。しかしコミュニケーションの手段として十分通用している。笑ってごまかし訳も分からず単語を連ねるジャパングリッシュは困るが、日本人独特の発音があってもちっともおかしくはない。教員がそれを身をもって教えても差し支えはない。内容40

言語文化科目の実践と課題が有り（これがもっとも困難か！？）、かつ堂々とした態度であれば誰でも耳を傾けるだろう。

５．それでは何をどのように教え、どのように学んでもらうか
外国語を教えるのは、さしずめ日本人でもネイティヴ・スピーカーでもどちらでもよいということになった。それでは、いったい何をどのように教えるのか。
すでに、３．全学的取り組みの必要 の中で学部ごとの可能なカリキュラム設定なるものの一部を示したが、その点も含みつつ、大きな視点で教えること学ぶことを詳しく考えてみたい。
まず何を教えるか。何を学ぶか。たとえば工学部の学生が、延々とシェークスピアについて論じられたら困惑するばかりだろうか？また文学部の学生が、宇宙の成立に関して外国語で知識を増やす意味はあるのか？
そこに知性の水平線を拡大する意味はおのおのあると筆者は考える。しかし、増大するばかりの知識と情報量にそれでは対応できないという不満が残るであろう。
そこで、大学在学中を通しての外国語学習が求められる。再び述べれば、一般教養としての外国語と専門課程に直結した外国語学習が平行して進められるべきと考えられる。
今、法学部を例に取れば、１年から日常生活に事欠かない会話やリスニングを学びつつ、その一方で専門家がある外国語によって民法のあり方、法体系の成立の過程などを論じるとすると、全体として有機的統一性を保ち得よう。一個人としての生活もできれば、法学部学生としての学習・研究に資する外国語教育を受けていることになる。
悪くすれば全方位的学習でどっちつかずの結果になる恐れなしとしないが、ただ皮相的に言語を学ぶことよりもはるかに意味があろうし、それに当該外国語の使用されている国においてその言語はまさに日常生活でも研究生活でも実用に供するであろう。そこにこそ目標設定がなければならないだろうし、その設定に基づいてこそカリキュラム構築も可能であろう。
カリキュラム（curriculum）という言葉は、日本では時間割といった意
味で使われることが多いが、実際には学習目標設定到達に向けた学習計画全体を指す。すると、医学部の学生が、ある外国語を学び、ある国で生活もでき、専門書も読め、専門家とその言葉で意思疎通ができるというのが、41

特集―名古屋大学におけるもう一段の教養教育改革

非常に明確で高度な目標設定となろう。
つまり、再三繰り返しているように、言語教育の専門家と専門科目の教員の共同作業が必要となるのである。そこにおいて初めて大学全体の言語教育が完成に近づくことを意味する。
言語の専門家と、専門課程の教員の組合せのカリキュラム設定が第一関門。第二関門は、授業時間の確保である。
専門科目が厖大になって、とうてい語学的意味合いのある授業に時間を割くことは困難で、端へ押しやられる可能性が高い。さらに年齢と共にどんどん頭が固化し吸収が悪くなる学生には評判は悪かろう。語学的興味も薄れてくるに違いない。
そこで、専門課程に入って学生、大学院生、教職員向けの外国語授業の開講が必須となる。実際、現在「言語文化科目I I」（特別研修コースとセミナーの二つのメニューが提供されている）という形で全学向けに提供されている授業はこうしたニーズに応えるためのものでもある。
しかし、なお強くそのモチベイションを高めるため、専門課程での外国語学習と相まって、専門課程教員も語学学習を勧め、かつ参加することが考えられる。
さらに、いわゆる教養外国語、専門課程外国語に加えて、自己学習を勧めるための方策も取られる必要があろう。一番簡単な自己学習用読書リス
トの製作・配布から、一般・専門両方の観点から作成されたコンピュー
ター補助学習機器の整備も考えられる。インターネット活用の学習もまだまだ十分成熟していないのが現実である。
実際のクラスについて。教える側から見ても学ぶ側から見ても理想的なのは「少人数クラス」である。現行の40−50人態勢よりは、20人前後あるいはそれ以下の方がはるかに望ましいのは自明である。より教員の目がクラスの隅々まで行き渡るし、きめ細かな到達度の検証もはるかに容易であろう。
新たに導入されたTA（Teaching Assistant，補助教員）制度は、確かに現行のクラスの行き届かない教員の目の問題をいくらかは緩和する。また、そこにネイティヴ・スピーカーを用いれば、発音、アクセントの自然な修得、多様な例文の提示、文の可否の判定などのより迅速さ等という点で、多くの利点があろう。
しかし、少人数クラスの実現、より競争原理の組み込まれたクラス構成、といった点を考慮すると、もうひとつの重大な改革の指針としての、外国42言語文化科目の実践と課題語学習の必須単位からの解放という案件が重要味を帯びてくるのである。
外国語によるコミュニケーションは今後の世界で必須である。それゆえに必須単位科目から解放して、現行の制度の充実と共に、個々の専門の教員と言語担当教員の連携によって、より充実した、しかも実用に供する外国語学習が目指されるべきなのである。
そうした状況においては、極端な二つの姿勢、つまり最左翼としての外国語完全外注説、最右翼としての従前の外国語教育保全説のどちらも取り得ないことは自明と言ってよいだろう。

６．根にあるものとその変化と語学習得に興味のない学生を一様に教室に縛り付けるのは問題であろう。どのような分野でも今後外国語が絶対必要になることは火を見るより明らかだが、それは学生の自主性に任せるのがよいに違いない。
一方で市販の英語能力試験（英検、工業英検、国連英検、 T O E F L、TOEIC、ケンブリッジ英検）の合格級に応じた語学単位認定制度により、すでに語学力のあるものは別の科目に力を注げるようになり、またその一方で学生のさまざまな能力の程度に応じて受講できるように、言語文化科
目をⅠとⅡに分けてきめ細かいグレードでの教育機会を提供しいている。
しかし、もっと大きなスケールでの改革が求められる。それは社会的発言にも繋がるものである。たとえば、中学・高校の英語教育の現状について、その長所・弊害について発言し、共に改良・是正していく必要があるだろう。
つまり、大学は自身の教育・研究に埋没するだけでなく、対等の立場で中学・高校に教育の内容やその水準について情報を発信すべきであろう。
求めるべきは遠慮無く求め、襟を糺すべきは糺すべきであろう。たとえば、日本人の聴解能力の不足に対して、近年、大学がリスニングテストを導入したことは、大学からのそれ以外の教育機関の英語教育への明解なメッセージであった。明治以来の読解・文法教育偏重に、遅きに失したとはいえ、とにかくも新たな方向性が示されたこととして評価したい。
しかし、英語・英会話が聴き取れ、さわやかに応対したと言って、さしたることでもないという認識は必要であろう。そんなことは２、３歳の幼児ならばすぐにこなすことであって、むしろそこから知性のある会話を導き出すことこそが必要なのである。ここの辺りがどうもよく理解されてい43

特集―名古屋大学におけるもう一段の教養教育改革ないらしい。よって日常会話万能に向けて英会話学校花盛りとなる。カル
チャー・センター満杯も同様か（社会に出てからの向学心は大賛成だが）。
英語ができれば国際化は近いというのはいかにも心許ない。形ばかりの国際化はすぐその化けの皮が剥がれるであろう。
われわれには論理的・分析的コミュニケーションの不足がいつもあった、とまず謙虚に省みる必要がある。以心伝心信奉は外国語修得の障碍である。
実は、外国語を習得するのにもっとも必要なのは高い知性と能力と共に、母語の深い知識と理解であろう。近々、英語国語化論がかまびすしいが、自国の言語と文化を理解し相手に伝えることが出来ない者がどうして英語でそうすることができようか？
つい先日、首相の私的諮問機関が英語を第二公用語にすべしという答申を出した。国際化の遅れ、情報革命（あるいは戦争）における英語の圧倒的勝利を目の当たりにして、こうした荒唐無稽で無知蒙昧な提案がなされたのであろうが（公用語の意味が誤解されたことはいささか残念であるが）、すでに中国の語彙や修辞法を自由自在に受容し、今また英語の語彙や表現を天衣無縫に織り込んでいる日本において、あるいはもっとも古めかしく聞こえる日本語のより深く広い理解と使用が結局は外国語の修得に最短距離であるとの意見は出なかったのであろうか。もっと自由な精神（英語で言うところのopen-mindednessである）こそが、外国語に対するバリヤーを外すのに最適であると気付かないのであろうか。
つまるところ、外国語の問題とは、意思伝達機能を果たす言葉に対する自国語あるいは母語の成熟度の問題であり、外国語を学ぶことを通して、言葉とは何か、コミュニケーションとは何か、ということを客観的にとらえられるようになる問題であり、またそれを使う人々の精神の解放性・成熟度の問題であるという事に思い至る。外国語学習の改革は、つまりは教養科目改革であり、また日本語のあり方への疑問のつきつけでもあり、さらには日本人の精神の有り様そのものへの厳しい問いかけでもあるのである。

44