Discussion Paper Series

University of Tokyo

Institute of Social Science
Panel Survey
東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ

健康行動の規定要因の分析
Determinants of Health-related Behaviors

石田浩（東京大学社会科学研究所）
米倉佑貴（聖路加国際大学）
大久保将貴（東京大学社会科学研究所）
Hiroshi ISHIDA, Yuki YONEKURA, Shoki OKUBO
July 2023
No.168

INSTITUTE OF SOCIAL SCIENCE

東京大学社会科学研究所
UNIVERSITY OF TOKYO東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズ No.168
2023 年 7 月

健康行動の規定要因の分析
石田 浩（東京大学社会科学研究所）
米倉佑貴（聖路加国際大学）
大久保将貴（東京大学社会科学研究所）

要約

本稿では，健康関連行動（運動・食事・睡眠）の規定要因を「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」（若年・壮年パネル調査 Japanese Life Course Panel Surveys: JLPS）を用いて考察する．健康行動に関連する要因としては，年齢，学歴，就業形態（正規雇用，非正規雇用，自営，無職），暮らし向き，結婚の有無，子どもの有無，労働時間，通勤時間，地域移動の有無の変数を取り上げた．健康行動の個人間の違いに加えて個人内の変動の影響についても分析するために，Between-Within ハイブリッドモデルを用いて検証した．運動・食事・睡眠という 3 つの健康行動の規定要因は異なるが，労働時間はどの行動についても強い関連が確認された．労働時間が長い人は短い人に比べて，運動機会が少なく，栄養バランスの取れた食事の頻度が少なく，睡眠時間も少ない傾向にあった．同時に労働時間が長くなると，運動機会・栄養バランスの取れた食事の頻度・睡眠時間がいずれも減少する傾向があった．

謝辞

本研究は，日本学術振興会（JSPS）科学研究費補助金・特別推進研究（25000001,18H05204），基盤研究（S）（18103003, 22223005）の助成を受けたものである．東京大学社
会科学研究所（東大社研）パネル調査の実施にあたっては，社会科学研究所研究資金，株式会社アウトソーシングからの奨学寄付金を受けた．パネル調査データの使用にあたっては東大社研パネル調査運営委員会の許可を受けた．分析結果は，第 73 回数理社会学会大会萌芽的セッション（2023 年 8 月 27 日，信州大学・オンライン開催）で報告し，参加者からは貴重なコメントをうけた．記して感謝したい．

1. はじめにAmerican College of Lifestyle Medicine (Frates et al 2018) は，以下の 6 つの健康関連行動が健康なライフスタイルを考える上での基礎となると述べている．(1) 健康的な食生活，(2) 質の良い睡眠，(3) 適度な運動，(4) ストレスに対する耐性，(5) 体に害のある物質（薬物・タバコ等）の回避，(6) 社会的繋がりの構築・維持，である．本報告では，これら 6 つのうちの 3 つの健康関連行動（食事，睡眠，運動）を取り上げる．
食事や運動は虚血性心疾患(Vaduganathan ほか, 2022)や脳血管疾患等の循環器疾患の発症やがんの発症(Anand ほか, 2008)との関連が強く，睡眠も精神疾患と密接に関わっており(Baglioni ほか, 2016)，循環器疾患やがん等の原因となる高血圧や糖尿病等の異常やストレスの原因となるなど，人々の健康を規定する重要な要因である．
健康関連行動は，多次元的でライフスタイルに埋め込まれており，様々な社会的コンテクストと関連して，ライフコースの流れの中で変化していく．健康関連行動の規定要因としては，大きく生物学的要因，心理的要因と社会的要因の 3 つが指摘されてきた．
行動科学的な健康行動のモデルにおいては，その行動に対する態度，その行動に関して認識される規範，個人の能力により行動意図が規定され，行動意図の程度，行動に関する知識や技術，環境的制約，行動の重要性，それまでの習慣により行動の開始や維持・継続が規定されると言われている(日本健康教育学会, 2019)．
本稿では，健康関連行動の規定要因としての社会的要因に焦点を当てる．具体的には，健康関連行動の規定要因として取り上げるのは，地域移動，社会経済的地位（学歴，就業，持家，暮し向き），家族形成要因（結婚，子ども），時間制約要因（労働時間，通勤時間）である．これらは，上述の健康行動のモデルにおいて，環境的制約として機能することもあれば，行動に対する態度や規範，知識や技術，個人の能力を規定する要因ともなりうる．
パネル調査を用いることから，本稿では，社会的要因に関する個人間の相違と個人内の変動の 2 つを区別し，健康関連行動との関係を探ることが可能である．例えば，労働時間が長い人と短い人の間で健康関連行動の違いがみられるのかだけでなく，同じ個人の中で労働時間が長くなることによって健康関連行動がどのように変化するのかについて特定することができる．

2.データと変数
本分析では，「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査（JLPS）」の継続調査 Wave1から Wave13 までのデータを使用する．
従属変数として用いる健康関連行動の変数は，「運動」「栄養バランスの取れた食事」「睡-1-

眠時間」の 3 つである．
「あなたはどれくらいの頻度で以下のことをしますか」の質問に「運動（ウォーキング・ジョギング・エアロビクス・水泳・テニスなど）」と「栄養バランスの取れた食事を取る」の項目が挙がっている．回答の選択肢は，「1 毎日」「2 週 5－6 日」「3週 3－4 日」「4 週 1－2 日」「5 月に 1－3 日」「6 ほとんどしない」の 6 つである．回答は反転コードしており，値が高いほど頻度が高いことを表す．
「睡眠時間」については，就寝時間と起床時間から推計した．
地域移動変数は，各調査時点の市区町村コードを，Wave1 時点のコードに変換したものを用いる．
これにより同一のコードで Wave1 から Wave13 までの地域を特定することができ，市町村合併等によるコード変更と実際の移動が判別できる．なお，同一の市町村内での転居は移動としてカウントされない．地域移動変数の作成方法については，石田・大久保・米倉（2021）を参照．
Wave1 から Wave13 までの間に発生する様々なライフイベントを独立変数として導入す
る．就業状態は，「正規」（基準カテゴリー），「非正規（パート・アルバイト・派遣・契約・請負）」，「自営（自営業主・自由業者・家族従業者）」，「無職」の 4 つのカテゴリーを区別した．持ち家の変数は，各時点で持ち家（一戸建てあるいは分譲マンション）に居住している
場合に１，それ以外を 0 とした．暮らし向きは，各時点での「現在のお宅の暮らしむきは，この中のどれにあたるでしょうか」の質問を用い，「1 豊か」「2 やや豊か」「3 ふつう」「4やや貧しい」「5 貧しい」を反転コードしたので，値が高いほど豊かであることを示す．各時点における，配偶者の有無（既婚の区別），子どもの有無の変数を構築した．コントロー
ル変数として，年齢と年齢の 2 乗項を導入した．
分析手法としては，健康行動の個人間の違いに加えて個人内の変動の影響についても分析するために，Between-Within ハイブリッドモデルを用いて検証した．時間とともに変化しない変数（例えば，学歴）については，個人間（高等教育を受けた人と受けないかった人）の健康行動の違いを特定した．時間とともに変化する変数（例えば，労働時間）については，個人間（労働時間が長い人と短い人）の健康行動の平均的違いと，個人内の変化（労働時間が長くなったとき）の健康行動に与える影響の 2 つを区別し推計した．

3. 記述統計
はじめに，健康関連行動の変数の分布をみておこう．ふだんの生活について尋ねた一連の項目の中で，どのくらいの頻度で「運動（ウォーキング・ジョギング・エアロビクス・水泳・テニスなど）」を行っているかの質問の回答分布を表したのが，図 1 である．
「ほとんどしない」と回答した人の比率は，6 割を超えている（62％）．
「月に 1-3 日」が 13％，
「週 1-2 日」14％，「週 3-4 日」5％，「週 5-6 日」3％と続く．
「毎日」と回答した人の比率は 4％に過ぎな-2-い．何らかの定期的な運動を行っているのは 4 割で，週に 3 日以上のペースで運動しているのは，1 割強（12％）という少数である．

図 1 運動の頻度34⽇56⽇

週週毎⽇12⽇週

ほとん
どしない⽉13⽇4035302520151050図 2 バランスの取れた食事の頻度「栄養バランスの取れた食事を取る」の回答分布を示したのが図 2 である．最も多い回答は「毎日」で，3 分の 1 の回答（34％）を占める．週に少なくとも 3 日かそれ以上の頻度でバランスの取れた食事を取っている比率は，毎日を含めて 8 割（80％）に及ぶ．
「ほとんどしない」は 7％に過ぎず，多くの回答者は栄養バランスを意識した食事を取っていることがわかる．
「睡眠時間」の回答分布を示したのが図 3 である．再頻度は 1 日に「6-7 時間」で 4割弱（37％）の回答者に当たる．1 日に 5 時間から 8 時間の間の回答が，8 割以上（83％）
を占めている．オプティマルな睡眠時間は，個人により異なるが，あまり短い睡眠時間は，肉体的な負荷がかかると想定される．

図 3 睡眠時間の分布-3-4. 健康関連行動の規定要因
健康関連行動の規定要因を分析するために，個人間の要因と個人内の要因の双方を考慮した Between-Within ハイブリッドモデルを採用した．図 4 は運動機会を従属変数とした分析結果である．運動の質問の回答の選択肢を反転コードし，「1 ほとんどしない」「2 月に 1－3 日」「3 週 1－2 日」「4 週 3－4 日」「5 週 5－6 日」「6 毎日」としている．独立変数としては，年齢と年齢 2 乗，従業上地位（正規職を基準カテゴリーとして非正規，自営，無職），暮らし向き（5 点尺度），結婚の有無，子どもの有無，労働時間，通勤時間，地域移動の有無の変数を用いた．点が係数，線は 95％の信頼区間である．赤丸となっている係数は，5％の水準で有意なものである．
男性の結果（図４A）からみていこう．個人間の違いを表す変数に着目すると，高等教育を受けた人は，受けなかった人に比べ運動しやすく，暮らし向きが豊かな人ほど運動しやす
く，労働時間が長い人ほど運動しにくい，という傾向がみられた．個人内の変動を表す変数
では，年齢が上昇するにつれて一定の年齢（30 歳）までは運動機会は上昇するがその後下降する．暮らし向きがより豊かに変化すると，運動するようになり，結婚したり子どもが出来たりした場合には，運動しなくなる傾向がみられる．さらに労働時間が長くなると，地域移動を経験すると，運動機会が少なくなる傾向がある．
女性の結果（図 4B）によると，男性とは異なり，従業上地位の地位の違いが運動機会と関連していることがわかる．正社員・正職員と比べて，パート・派遣・契約などの非正規社員及び自営業者は，運動機会がより多い傾向がある．この傾向は，個人内の変動についても，正規雇用から非正規雇用あるいは自営に変わった場合には，運動頻度が多くなる傾向が確認される．暮らし向きがより豊かな女性は，運動の機会が多い傾向があるが，暮らし向きの変化については，有意な影響はみられない．その代わりに持家を取得するという変化は，運動機会の増加と関連している．子どもと労働時間は，個人間・個人内の双方で有意な効果が確認される．子どもがいる人はいない人にくらべて，運動頻度が少なく，子どもができると運動頻度が減少する．労働時間が長いひとは短い人に比べて運動機会が少なく，労働時間が長くなると，運動機会が減少する．地域移動に関しては，地域移動を経験した人は経験しなかった人に比べて運動頻度が少ない．

-4-A. 男性

B. 女性

図 4 運動機会の規定要因（男女別）
図 5 は，栄養バランスの取れた食事を従属変数とした分析結果である．栄養バランスの取れた食事の質問の回答の選択肢を反転コードし，「1 ほとんどしない」「2 月に 1－3 日」「3 週 1－2 日」「4 週 3－4 日」「5 週 5－6 日」「6 毎日」として，値が高いほどバランスの取れた食事の頻度が高いようにしている．男性の結果（図 5A）からみていこう．個人間変数では，高等教育の有無により違いがみられ，学歴が高いほどバランスの取れた食事をしやすい．無職の人，労働時間の長い人は，バランスの取れた食事をしにくい傾向があり，既婚者，暮らし向きの豊かな人，持ち家に住む人は，バランスの取れた食事をしやすい傾向にある．個人内変動の変数では，正規から非正規に移行するとバランスの取れた食事をしにくくなり，労働時間が長くなると同様の傾向がみられる．他方では，暮らし向きがより豊かになること，持ち家に住むようになること，結婚すること，子どもができることは，すべてバランスの取れた食事をしやすい傾向と関連している．
女性の結果（図 5B）をみてみると，高等教育を受けた人，暮らし向きが豊かな人，持ち家に住んでいる人，結婚している人，子どものいる人は，バランスの取れた食事をしやすい傾向があることがわかる．他方で，労働時間の長い人は短い人に比べて，バランスの取れた食事をしにくい．個人内で変動する変数については，年齢が上昇するにつれて一定の年齢-5-（30 歳）まではバランスの取れた食事をしやすくなるが，その後はしにくくなる．男性と同様に，暮らし向きがより豊かになること，持ち家に住むようになること，結婚すること，子どもができることは，すべてバランスの取れた食事をしやすい傾向と関連しているが，労働時間が長くなると，バランスの取れた食事をしにくくなる．

A. 男性

B. 女性

図 5 栄養バランスの取れた食事の規定要因（男女別）
図 6 は，睡眠時間を従属変数とした分析結果である．男性の結果（図 6A）からみていこう．高等教育を受けた人は受けていない人に比べ，平均的に睡眠時間は短い．同様に無職の人は有職者に比べ，労働時間が長い人は短い人に比べ，そして通勤時間の長い人は短い人に比べ，睡眠時間が短い傾向にある．他方では，非正規の人は正規職の人と比較して，子どものいる人はいない人と比べ，睡眠時間は平均的に長い傾向にある．個人内で変化する変数については，有職者が無職者になると，それから労働時間が長くなると，睡眠時間が短くなる傾向がある．暮らし向きが良くなること，子どもができることは，睡眠時間が長くなることと関連している．
女性の結果（図 6B）によると，個人間変数でいうと，正規職に従事している人は，非正規，自営，無職者と比較して睡眠時間が長い傾向にある．年齢については，28 歳くらいま-6-では睡眠時間が長くなる傾向にあるが，それ以降の年齢層の人たちは短くなる傾向にある．
労働時間，通勤時間が長い人は，短い人よりも睡眠時間が短い．個人内変動変数に着目すると，正規職から非正規職あるいは無職に移行すること，労働時間・通勤時間が長くなること
は，睡眠時間が短くなる傾向と関連している．男性とは異なり，女性は子どもができると平均睡眠時間は，大きく上昇する．子どもと一緒に寝る時間が増えるのかもしれない．

A. 男性

B. 女性

図 6 睡眠時間の規定要因（男女別）-7-

4.まとめ本稿は，「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」（若年・壮年パネル調査
Japanese Life Course Panel Surveys: JLPS）を用いて，健康関連行動の規定要因について分析した．健康と関連する行動として取り上げたのは，運動，栄養バランスの取れた食事，睡眠時間の 3 つである．健康と関わるこれらの行動の規定要因として考慮したのは，年齢，学歴，就業形態，暮らし向き，住環境，家族形成に関するイベント（結婚，子どもの誕生），それに労働時間，通勤時間，地域移動である．それぞれの変数については，個人間の違いと個人内の変化の 2 つの側面を区別し，健康関連行動とどのような相関があるのかについて検討した．
運動頻度についての規定要因の分析では，男女ともに高等教育学歴と暮らし向きという社会経済的地位が運動と関連しており，労働時間の長さは運動の頻度を減少させる傾向のあることが明らかになった．結婚・子どもの誕生というイベントの発生は，男性の運動頻度を抑制し，女性の場合には，出産イベントが運動頻度を抑制する傾向が認められた．女性の場合には，就業形態は，運動頻度と関連しており，非正規雇用・自営の場合には運動頻度が高く，非正規雇用・自営に移行した場合にも，運動しやすくなる傾向があった．
栄養バランスの取れた食事の規定要因の分析では，男女ともに高等教育学歴・暮らし向き・持ち家という社会経済的要因が深く関わっていることがわかった．これらの要因は，個人間の違いが栄養バランスの取れた食事の頻度の違いとして現れるだけでなく，個人内においてもより有利な社会経済的地位に移行することは，栄養バランスの取れた食事を促す傾向があった．結婚・子どもの誕生という家族イベントについても，既婚・子どもの有無という個人間の違いと個人内の家族イベントの発生が，栄養バランスの取れた食事の頻度と関連していた．
睡眠時間の規定要因の分析では，男女に共通の要因として，労働時間と通勤時間の長さは，睡眠時間を減少させる傾向があることが明らかになった．男女ともに，無職者は平均的に睡眠時間が短く，無職になることも睡眠時間を短縮することと関連がある．女性の場合には，非正規雇用についても同様の個人間・個人内の関連がみられる．家族イベントについては，男性は，子どものいる人はいない人に比べ睡眠時間が長いが，子どもの誕生は睡眠時間と関連はみられない．逆に女性は，子どもの有無により平均睡眠時間は異ならないが，子どもの誕生は，睡眠時間を大幅に増加させる傾向がある．男性は，結婚へ移行すると睡眠時間が増加する傾向がみられた．
最後に，労働時間について触れておく．労働時間が長いこと，長くなることは，3 つのすべての側面について健康にプラスとなる行動をとりにくいことと関わりがあった．労働時間の長さは，運動頻度・栄養バランスの取れた食事の頻度の減少と睡眠時間の減少と相関が-8-あった．このことは，労働時間は，労働の場を超えて，人々の健康水準，生活の質と大きく関わっていることが推察される．人々がより健康な生活を送る上で，労働時間がひとつの重要な鍵となっている可能性が高いことを，分析は示唆している．

参考文献
Anand, P., Kunnumakara, A. B., Sundaram, C., Harikumar, K. B., Tharakan, S. T., Lai,O. S., Sung, B., & Aggarwal, B. B. (2008). Cancer is a Preventable Disease that
Requires Major Lifestyle Changes. Pharmaceutical Research, 25(9), 2097–2116.
https://doi.org/10.1007/s11095-008-9661-9
Baglioni, C., Nanovska, S., Regen, W., Spiegelhalder, K., Feige, B., Nissen, C., Reynolds,C. F., & Riemann, D. (2016). Sleep and mental disorders: A meta-analysis ofpolysomnographicresearch.

Psychological

Bulletin,142(9),969–990.

https://doi.org/10.1037/bul0000053
Frates, Beth, Jonathan P. Bonnet, Richard Joseph, James A. Peterson. 2018. The

Lifestyle Medicine Handbook: An Introduction to the Power of Healthy Habits.
Monterey, CA: Healthy Learning.
Vaduganathan, M., Mensah, G. A., Turco, J. V., Fuster, V., & Roth, G. A. (2022). The
Global Burden of Cardiovascular Diseases and Risk. Journal of the American Collegeof Cardiology, 80(25), 2361–2371. https://doi.org/10.1016/j.jacc.2022.11.005
日 本 健 康 教 育 学 会 . (2019). 健 康 行 動 理 論 に よ る 研 究 と 実 践 . 医 学 書 院 .
https://ci.nii.ac.jp/ncid/BB28525395-9-東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトについて
労働市場の構造変動、急激な少子高齢化、グローバル化の進展などにともない、日本社会における就業、結婚、家族、教育、意識、ライフスタイルのあり方は大きく変化を遂げようとしている。これからの日本社会がどのような方向に進むのかを考える上で、現在生じている変化がどのような原因によるものなのか、あるいはどこが変化してどこが変化していないのかを明確にすることはきわめて重要である。
本プロジェクトは、こうした問題をパネル調査の手法を用いることによって、実証的に解明することを研究課題とするものである。このため社会科学研究所では、若年パネル調査、壮年パネル調査、高卒パネル調査、中学生親子パネル調査の４つのパネル調査を実施している。

本プロジェクトの推進にあたり、以下の資金提供を受けた。記して感謝したい。

文部科学省・独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金
基盤研究 S：2006 年度～2009 年度、2010 年度～2014 年度 基盤研究 C：2013 年度～
2016 年度 特別推進研究：2015 年度～2017 年度 若手研究 A：2015 年度～2018 年度
基盤研究 B：2016 年度～2020 年度 特別推進研究：2018 年度～2024 年度
厚生労働科学研究費補助金
政策科学推進研究：2004 年度～2006 年度
奨学寄付金
株式会社アウトソーシング（代表取締役社長・土井春彦、本社・静岡市）：2006 年度
～2008 年度

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
ディスカッションペーパーシリーズについて
東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズは、東京大学社会科学研究所におけるパネル調査プロジェクト関連の研究成果を、速報性を重視し暫定的にまとめたものである。

東京⼤学社会科学研究所 パネル調査プロジェクト
http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/panel/