心身科学 第５巻第１号（73‒81）（2013）

児童の６ヶ月間の発育状況と生活習慣との関連
──体重増加群と体重増加不良群との比較──
酒井

映子＊1）

大須賀 惠子＊2）

中根

恭子＊3）

佐藤

祐造＊2）

【目的】小児期の肥満や痩身は早期に取り組むべき重要な健康課題である．そこで，夏季休業期間を含む６ヶ月の体重変化に着目し，肥満とやせの実態を生活習慣との関連から把握して，今後の健康教育に資することを目的とする．
【方法】対象はＡ県Ｉ小学校の全校児童107 名の内，調査に同意の得られた106 名（男63 名，女 43 名）である．調査内容は平成23年４月および９月に行った身体測定データおよび生活習慣34 項目を取り上げた．肥満および痩身は学校保健統計調査と同一の方法で算定した．９月の身体計測の体型が肥満
度 20％以上を肥満傾向児（以下，肥満），‒20％以下を痩身傾向児とした．また，体重増加 3kg 以上群と体重増加不良群（0kg または減少群）について生活習慣等との関連を分析した．
【結果および考察】１．体重３kg 以上増加児童は 17 名（15.9％），体重増加不良児は10 名（9.4％）であった．後者は身長の伸びも少ない傾向にあった（p＝0.073）．
２．肥満群では夏季休暇中を含む期間に肥満度がさらに高くなっていた．
３．体重３kg 以上群と３kg 以下群の生活習慣を比較すると，オッズ比は前者ではよく噛まないで食べる児が 4.2倍，片方の歯だけで噛む児が3.3倍であり，咀嚼に関する要因があげられた．
４．体重増加不良群とその他の群のオッズ比は前者では TV を見ないで食事をする児が 7.2 倍，何でも話せる友達がいない児は6.3倍，体育の時間が好きでない児が6.0倍であった．
【結論】今後の健康管理について，体重増加群では生活習慣の特徴を踏まえた全体教育と個々の児童の課題に応じたサポート，体重増加不良群では定期的な体重測定と痩身を予防するための心身両面のサポートが重要である．
キーワード：小学生，肥満傾向児，痩せ傾向児，生活習慣

Ⅰ．はじめに間でほぼ２倍に増加している．このように，肥満とともに痩身も小学校が取り組むべき重要な健康課題であ

小学生の発育状況について，学校保健統計調査報告（平成 23年度）では肥満度＋20％以上の肥満傾向児がると考えられる．小児肥満は小児生活習慣病や成人の小学校１年生の 7.36％から６年生の 12.73％へと学年

幼児や小学校低学年からの早期の介入が効果的であるが上がるにしたがって出現率が高くなっている．身長と報告されている3, 4）．また，小児肥満と生活習慣と別標準体重を肥満度判定基準として用いた平成18 年の関連に基づいて対策を検討した先行研究は数多く報度以降の推移をみると，特に男児において増加傾向が継続している．一方，肥満度 ‒20％以下の痩身傾向児

告5-7）されている．身体発育として注目すべき小児の痩身については，小学生のやせ指向8）や痩身願望とダは小学生１年生の 0.41％から小学生６年生の 3.66％へ

イエット経験9），やせ願望と不登校との関連10）などのと増加しており，特に女児では平成18年からの６年報告がみられるが，生活習慣との関連から検討した研＊１）愛知学院大学心身科学部健康栄養学科＊２）愛知学院大学心身科学部健康科学科＊３）豊田市立五ヶ丘東小学校（連絡先）〒 470‒0195 愛知県日進市岩崎町阿良池 12

生活習慣病のリスクファクターであることから1, 2），

E-mail: esakai@dpc.agu.ac.jp

─ 73 ─

酒井 映子，大須賀 惠子，中根 恭子，佐藤 祐造

食べ方の速度や噛み方などの咀嚼，外遊びや体育の時究は少ない．
また，小学生の肥満の原因として夏季に体重が増加する季節変動があることが報告11, 12）されており，小林間などの運動，テレビ視聴時間や習い事などの日常生
活状況などの合計34 項目のデータである．

らは普通の児童の体重は秋から冬にかけて増加するが肥満傾向児は夏季に増加することが特徴であること13）

４．集計・解析方法を示している．小学生の夏季における体重の増加は，体型の分析には，性別，年齢別，身長別標準体重（以夏季休暇期間における生活習慣の乱れが原因としてあ下，身長別標準体重）による肥満度の判定基準を用いげられている14‒16）．しかし，夏季休業期間中の痩身にた．肥満度は以下の式により算定した．
肥満度＝（実測体重−身長別標準体重）⁄ 身長別標関する実態報告は極めて少なく，小学生の肥満と痩身の両方の健康課題に関する実践研究を同一集団で行っ

準体重×100（％）
児童の身体状況については，肥満度 ‒20％以下を痩た先行研究はほとんどみられない．
そこで，本研究は夏季休業期間を含む４月から９月

身，‒20％〜＋20％未満を標準，＋20%〜＋30% 未満

までの６ヶ月間の小学生の発育状況に着目し，肥満とを軽度肥満，＋30％〜＋40％を中等度肥満，＋50%

痩身の両面からの実態を生活習慣との関連から把握

以上を高度肥満の５区分により検討した．また，肥満

し，科学的検証を踏まえた今後の健康教育の基礎資料

度と生活習慣との関連については，学校保健統計と同様に ‒20% 以下を痩身傾向，＋20% 以上を肥満傾向ととすることを目的とする．

して検討した．

Ⅱ．方法

４月から９月までの６ヶ月間の発育状況について
は，体重全体平均値＋1 σをカットオフ値として３kg

１．調査対象以上増加していた児童を体重増加群とした．一方，体対象は，Ａ県Ｉ小学校の全校児童 107 名の内，調査

重が減少あるいは０kg であった児童を体重増加不良に同意の得られた106名（男63名，女43 名）である．

群として生活習慣との関連を検討した．

Ｉ小学校は平成２年４月に大都市近郊のＴ市東部の緑

発育状況（体重３kg 以上増加群，体重増加不良群）と生活習慣項目との χ2 検定の結果から，体重３kg 以

豊かな丘陵地のニュータウン地区に開校された学級数
６クラス，教職員数 15名の小規模校であることが特徴となっている．

上増加群と３kg 未満群との関連が p＜0.1 であった生活習慣７項目，体重増加不良群と増加群の関連が p＜
0.1 であった生活習慣５項目について，それぞれ体重２．調査期間および方法増加の有無を従属変数，生活習慣を独立変数とした二

身体状況調査は，平成 23年４月および９月，生活習慣調査は平成 23年12月中旬に行った．身体状況調

項 ロ ジ ス テ ィ ク 回 帰 分 析 を 行 っ た． 分 析 に は，Microsoft Excel 2010および IBM SPSS PASW Statistics20

査は４月の定期健康診断の記録表から必要項目を転記を用いた．

した．９月は養護教諭が身長および体重の測定を行った．

なお，本研究は，愛知学院大学心身科学部健康科学
科および健康栄養学科におけるヒトを対象とする研究

生活習慣調査は，養護教諭が集合調査法を用いて調倫理審査委員会によって承認されている（第1117 号）．

査項目および記入方法について児童に説明をした後，Ⅲ．結

児童による二項選択の自記式質問紙を用いて実施し果

た． 類似した質問項目に対する連続性のバイアスを除くために質問の順序はランダムに配置した．

１．性・学年区分別にみた身長の伸びと体重の増加

３．調査項目

高学年の２区分でみると，６ヶ月間の身長の伸びは低学 年 男 児2.67cm， 女 児 3.13cm， 高 学 年 男 児3.17cm，

学年区分は１〜３年までの低学年と４〜６年までの身体測定項目のうち身長と体重データを取り上げた．
生活習慣は朝食喫食や共食，間食のとり方などの食女児3.58cm と男児よりも女児の方が伸び率がやや高か っ た． 体 重 の 増 加 は 低 学 年 男 児 0.99kg， 女 児

習慣，野菜や牛乳の好き嫌い，食べ物の軟らかさなど

1.01kg，高学年男児1.88kg，女児1.62kg であり，全体の食嗜好，就寝時間や起床時間の規則性などの睡眠，

平均は 1.47kg であった（表１）．

─ 74 ─

児童の 6ヶ月間の発育状況と生活習慣との関連

表１

性・学年区分別身長の伸びと体重の増加
低学年（1〜3年）

男子 n=37 女子 n=26

全体
n=106

平 均 値

2.67

3.13

3.17

3.58

3.14

標準偏差

0.50

0.70

1.07

0.91

0.91

体重の増加
（kg）

平 均 値

0.99

1.01

1.88

1.62

1.46

標準偏差

1.03

0.96

1.70

1.79

1.52

項

高
学
年

女子 n=17

身長の伸び
（cm）

表２

低
学
年

高学年（4〜6 年）

男子 n=26

目

身長の伸び
(㎝)

体重の増加
(㎏)

身長の伸び
(㎝)

体重の増加
(㎏)

学年別肥満群と普通群の６ヶ月間の体重と身長の発育状況

体型・性
普通群・男
肥満群・男
普通群・女
肥満群・女
普通群・男
肥満群・男
普通群・女
肥満群・女
普通群・男
肥満群・男
普通群・女
肥満群・女
普通群・男
肥満群・男
普通群・女
肥満群・女

注）対応のあるサンプルの t 検定

n
n=24
n=2
n=13
n=3
n=24
n=2
n=13
n=3
n=29
n=6
n=23
n=1
n=29
n=6
n=23
n=1

平均値 中央値 標準偏差 最小値 最大値
2.619
2.60
0.537
1.4
3.3
2.350
2.35
0.778
1.8
2.9
2.955
2.90
0.530
2.0
3.7
3.567
3.10
1.079
2.8
4.8
0.756
0.70
0.598
‒0.1
2.0
2.950
2.95
1.202
2.1
3.8
0.691
0.60
0.591
‒0.4
1.7
2.567
2.30
1.026
1.7
3.7
3.278
2.95
1.160
2.0
5.6
3.162
2.90
1.111
2.1
5.7
3.475
3.45
0.836
1.6
4.5
2.700
2.70
‒
2.7
2.7
1.578
1.20
1.201
0.1
4.0
3.337
3.60
0.991
1.6
4.7
1.550
1.55
2.011
‒4.1
5.4
3.300

3.30

0.000

3.3

3.3

ｔ検定
0.527
0.176
0.001***
0.001***
0.815
0.382
0.001***
0.412

普通群 vs 肥満群

肥満度が＋20％以上の肥満傾向群と普通群の６ヶ月をみると，肥満度＋20％以上の肥満傾向児の身長の伸間の身長と体重の発育状況をみると，身長の伸びにつびは3.16cm，＋20％未満の非肥満児は3.14cm であり，

いては両群間に有意の差は認められなかった． 平均
体重増加量は低学年男児の普通群 0.756kg に対して肥両者の身長の伸びには差がなかった．体重の増加は肥満 群2.950kg， 女 児 普 通 群 0.691kg に 対 し て 肥 満 群
2.567kg であり，肥満群で有意に増加していることが向児の方が有意に増加していることが認められた（p認められた．同様に高学年男児では普通群1.578kg に対して肥満群は 3.337kg と有意に増加していた（表２）．

の伸びには差がないものの，体重では肥満群が普通群よりも約 2.5倍増加しており，さらに肥満度が高くな

次に，体重増加区分別に身長の伸びと体重の増加をみると，体重 3kg 以上増加していた児童は男児 11 名ることを示していた．

（17.5％）， 女 児 ６名（14.0％）の合計17名（16.0 ％）と，普通は４月95 名，９月89 名であり，５名が痩身，満傾向児が3.12kg，非肥満児が1.25kg であり，肥満傾＝0.000）．このように，肥満群では普通群よりも身長

肥満度区分別に４月と９月の体型を比較してみるであった．一方，体重増加0kg または減少した児童は１名が軽度肥満に移行していた．４月では痩身が０名

男児６名（9.5％），女児４名（9.3％）の合計10 名（9.4％）であった．体重 3kg 以上増加群の身長の伸びはであったが，９月には５名となっていた．軽度肥満は3.51cm に対して体重増加０㎏または減少群は2.77cm

名，高度肥満は４月１名，９月２名であり，肥満傾向であり，有意差は認められないものの体重増加不良群
では身長の伸びも少ない傾向にあった（p=0.073）．

児は４月11 名に対して９月では12 名となっていた（表４月６名，９月６名，中等度肥満は４月４名，９月４３）．

肥満の有無別に６か月間の身長の伸びと体重の増加

─ 75 ─

酒井 映子，大須賀 惠子，中根 恭子，佐藤 祐造

表３
性別

男
児

女
児

４月と９月の肥満度状況の比較
9月

４月
痩身
普通
軽度肥満
中等度肥満
高度肥満
合計
痩身
普通
軽度肥満
中等度肥満
高度肥満
合計
合計

痩身 普通
0
2
0
0
0
2
0
3
0
0
0
3
5

0
53
0
0
0
53
0
35
1
0
0
36
89

体重３kg 以上増加群と体重増加３kg 未満群の生活

単位：人
高度
合計
肥満
0
0
0
57
0
4
0
1
0
1
0
63
0
0
0
38
0
2
2
3
0
0
2
43
2 106

軽度 中等度
肥満 肥満
0
0
2
0
3
1
0
1
0
1
5
3
0
0
0
0
1
0
0
1
0
0
1
1
6
4

２．体重３kg 以上増加群と体重３kg 未満群の生活習慣の比較

3 kg未満習慣を比較すると，34 項目のうち７項目に差異がみられた．体重３kg 以上増加群は３kg 未満群よりも，よく噛んで食べない児（p＝0.002），朝は自分で起きない児（p＝0.034），毎日 TV を２時間以上見る児（p＝0.049）が有意に多いことが認められ，柔らか食べ
物は好きでない児（p＝0.052），TV を見ながら食事をする児（p＝0.064），週３回以上 TV や PC ゲームをする児（p＝0.058），食事は左右どちらか片方で噛む児（p＝0.053）が多い傾向がみられた（図１）．
この７項目を取り上げて二項ロジスティック回帰分析を行った結果，体重3kg 以上増加群は3kg 未満群よりも，よく噛まないで食べる児はよく噛んで食べる児のオッズ比 4.2 倍（p＝0.033），食べる時に左右どちら
か 片 方 だ け で 噛 む 児 は 両 方 で 噛 む 児 の 3.3 倍（p＝0.072）と有意に高くなっていた（表４）．

3 kg以上0%

p=0.00225%50%

よく噛んで食べる

9
82

好きでない

4
65

起きない
p=0.064
TVを見ながら食事をする

8

24

9

41

見ない

12
48

5

45

TVを2時間以上見る
見ない

13
44

p=0.058
週3回以上TVやPCゲームをする

40

しない
p=0.053
食事は左右どちらか片方で噛む

35

4
12

48

5
11

54

両方で噛む
図１

13

7

朝は自分で起きる

p=0.049816

柔らかい食べ物が好き
p=0.034

100%

73

食べない

p=0.05275%

6

体重 3kg 以上増加群と非増加群とに関連する生活習慣要因

表４

体重増加 3kg 以上に関連する生活習慣要因

生活環境要因有意確率
0.033（いいえ vs はい）
よく噛んで食べるか
0.141（いいえ vs はい）
柔らかい食べ物が好きか
0.184（いいえ vs はい）
朝は自分で起きるか
TV を見ながら食事をするか
0.137（はい vs いいえ）
0.644
（はい vs いいえ）
毎日 TV を 2 時間以上見るか
週 3 回以上 TV や PC のゲームをするか （はい vs いいえ） 0.548
0.072（はい vs いいえ）
食べる時左右片方だけで噛むか

オッズ比
4.199
3.411
2.336
2.708
1.441
1.557
3.274

注）二項ロジスティック回帰分析

ｎ＝106

─ 76 ─

95％区間推定1.125‒15.671
0.666‒17.466
0.668‒ 8.173
0.728‒10.073
0.307‒ 6.763
0.367‒ 6.603
0.901‒11.897

児童の 6ヶ月間の発育状況と生活習慣との関連

体重増加群

体重増加不良群
0%

25%

50%

75%

100%

p=0.005
体育の時間が好き

87

好きでない

p=0.09494

学校から帰って菓子を食べる

64

食べない
p=0.046
TVを見ながら食事をする

32

見ない
p=0.039
何でも話せる友達がいる

45

いない

20

p=0.039

4
6
51

2
8

76

5
5

87

習い事に通っている
いない
図２

6

6

9

4

体重増加不良群と体重増加群とに関連する生活習慣要因

表５

体重増加不良に関連する生活習慣要因

生活環境要因有意確率

オッズ比

95％区間推定

体育の時間は好きか

0.046

5.983

1.036‒34.545

学校から帰ってから菓子を食べるか

0.073

4.657

0.868‒25.002

TV を見ながら食事をするか

0.046

7.205

1.036‒50.106

何でも話せる友達がいるか

0.049

6.281

1.009‒39.092

習い事に通っているか

0.642

1.666

1.194‒14.340

注）二項ロジスティック回帰分析：いいえ vs はいｎ＝ 106

Ⅳ．考察

３．体重増加不良群と体重増加群の生活習慣の比較
６ヶ月間の体重増加が0kg または減少群と体重が増

１．４月から９月までの６ヶ月間の発育状況

加した群の生活習慣を比較すると，５項目に差異がみ

本調査対象の９月における肥満傾向児は，低学年男られた．体重増加不良群では体重増加群よりも，体育

児２名（7.7％），女児３名（17.6％），高学年男児６名の時間が好きでない児（p＝0.005），TV を見ながら食（16.2％），女児１名（3.8％）であり，低学年女児と高事をしない児（p＝0.046），何でも話せる友達がいない

学年男児の出現率が高くなっていた．学校保健統計調

児（p＝0.039），習い事に通っていない児（p＝0.039）

査結果では学年が上がるにしたがって男女ともに肥満が有意に多く認められ，学校から帰って菓子を食べな

傾向児の出現率が高くなっているが，本調査は対象数

い児（p＝0.094）が多い傾向にあった（図２）．

が少ないために一定の傾向がみられなかったものと考この５項目について二項ロジスティック回帰分析をえられる．痩身傾向児は４月では０名であったが，夏行った結果，TV を見ながら食事をしない児は見ながら食事をする児のオッズ比 7.2 倍（p＝0.046），何でも休み後の９月には低学年男児０名，女児１名（5.9％），

話せる友達がいない児はいる児と比べて6.3 倍（p＝0.049），体育の時間が好きでない児は好きな児の 6.0

おり，学年が上がるとともに増加していた．男児にお倍（p＝0.046）と有意に多いことが認められた（表５）．

注目される．

高学年男児２名（5.4％），女児２名（7.7％）となっていても女児と同様の痩身傾向児が出現していることが次に，４月から９月までの６ヶ月間の発育状況をみると，肥満傾向児では3.12kg 増加しており，石原ら─ 77 ─

酒井 映子，大須賀 惠子，中根 恭子，佐藤 祐造の報告14）や家坂の報告17）と同様に非肥満児よりも増加

動状況は，休み時間や放課時間に校庭で遊ぶ児童はほ率が著しく高くなっていた．児童の基礎代謝は夏季で

とんどみられず，読書をしている．これは，対象校で低下するが，肥満傾向児ではエネルギーの蓄積に作用

はＴ市の特色ある学校づくり推進事業の一環として

11）

し体重増加につながる といわれている．今回の検討「チャレンジ＆ドリーム校事業」のひとつとして読み対象においても夏季に体重が増加する季節変動が認め

語り支援員による本の読み語りを通して読書に親しむられることから，夏休み前に体重管理の保健指導を行習慣をつける活動が行われたことも影響していると考う必要性が示唆された．

えられる．しかし，学童期には学校や家庭での運動を一方，体重増加不良群は，男児６名（9.5％），女児

積極的に行う習慣づくりが重要であることから，運動４名（9.3％），
低学年４名（9.3％），
高学年６名（9.5％）

習慣づくりに取り組む必要があることが示唆された．

であり，男女の出現率に差異は認められなかった．平
均体重減少量は ‒0.73kg，最大 ‒4.1kg であった．平均

以上のように，夏季休業を含む期間に肥満度がさらに高くなる傾向が認められることから，肥満予防教育

身長は６ヶ月間に 2.8cm 伸びているにもかかわらず，
体重減少または 0kg であること自体，健康管理上好まは，児童の発育や食事，運動，歯科などの生活習慣のしいことではないといえる．痩身は高学年女児に多い

した個別の内容での支援活動が重要である．

特徴を把握した全体教育と，個々の児童の課題に適合と考えられがちであるが，性差はなかったことから，
男児の体重減少にも留意する必要がある．

３．夏季における体重増加不良に関連する生活習慣要因

２．夏季における体重増加に関連する生活習慣要因を見ながら食事をしない，何でも話せる友達がいない，

体重増加不良に関連する生活習慣要因として，TV
体重増加に関連する生活習慣として，よく噛んで食

体育の時間が好きではないことがあげられた．このよ

べないことや片方の歯だけで噛むなどの噛み方の問題

うに，体重増加不良群の児童は消極的で孤独な生活をがあげられた．肥満児童の生活習慣に関する先行研究している可能性があることが示唆された．
Ｉ小学校の学区は，親が高学歴で富裕な層が多く居には，このような咀嚼が不十分であること18, 19）や歯み20）などの歯科に関する報告が多くみられる．

住していることから，教育熱心であることも影響して今後の肥満予防のための健康教育に噛み方や歯磨き指いることが推察される．すなわち，体重増加不良群では食事中の TV 視聴制限を行うなど，比較的厳格なし

がき習慣

導は不可欠であると考えられる．
また，体重増加群では朝自分で起きることができなつけの家庭が多いことが推察される．

い児童の多いことが認められ，家庭における幼児期かまた，何でも話せる友達がいないことといった心理らの生活習慣の基本づくりが行われていない様相がう的要因があげられたことから，その背景となる家庭やかがわれる．生活習慣づくりの基本として「早寝・早学校環境などを踏まえた個別対応の必要性が示され起き・朝ごはん」
運動が推進されている．肥満児では，た．

藤原が指摘するように夜型生活の低年齢化が進んでいること21）が推察される．短い睡眠時間は小児肥満と相４．体重増加と体重増加不良に対する取り組み

関するので小学生の肥満を予防する全てのプログラム

児童に対する肥満対策として，生活習慣要因に着目の一部として睡眠時間を考慮することが推奨されていした健康教育25）や実践活動26）などさまざまな取り組み

る22）．

が試みられているが，効果をあげている事例は少ない．

また，TV を見ながら食事をし，１日に２時間以上視聴する習慣があり，週３回以上 TV や PC のゲームその一因として学校医，学校歯科医，養護教諭，栄養をしている児童は体重 3kg 以上増加群に多い傾向が認関連機関との連携のためのプラットホームの構築が重められた．TV 視聴の問題として運動量が減少するこ要ではあるものの，この連携や支援の仕組みを構築すとがあげられる．学校に通う日の身体活動が児童の体ることはなかなか困難であることがあげられる．本調重に影響を及ぼす強い因子であることが示唆されてお

査対象において，肥満児童への取り組みは，小規模小り23），肥満児への対策として二宮らは月１回放課後２

学校の利点を活かして，養護教諭が児童個々の意向を

時間の生活習慣プログラムを通してよく運動するよう尊重しつつ生活習慣の基礎づくりに目標を置いたきめになり，子どもの自己効力感の増加，生活行動や肥満の細かな支援を行うことにより減量効果をあげてい24）

度改善に有効であったと述べている ．対象児童の運教諭，体育教員などの学校内外の専門家，地域の健康る．学校，家庭，地域の連携は重要であるが，連携が─ 78 ─

児童の 6ヶ月間の発育状況と生活習慣との関連困難な場合には，各小学校において実践可能なことから始めることも改善策の一つであると考えられる．その場合においても健康問題の背景を確認し，問題解決の方策を検討するための基礎データの収集と分析が保健指導の基礎となることが示された．
また，夏季休業期間を含む６ヶ月間の体重増加群と体重増加不良群に関連する生活習慣には違いがみられるとともに有意の差は認められなかったものの食事や運動などの共通要因もあげられる．このことは，児童の体重の増加と減少は生活習慣の問題が身体状況にどのようにあらわれたかによるものと捉えることもできる．したがって，体重の増減に対する保健指導にとどまることなく，児童の発育全体を見据えた健康教育の必要性を示している．
なお，本調査研究の限界として，１小学校の全数調査ではあっても対象数が106名と少ないことから，肥満児や痩身児の出現率を文部科学省の学校保健統計データと比較することはできなかった．また，生活習慣が肥満や痩身に及ぼす影響をみるための要因分析を行うためには対象数を多くする必要がある．今回は身体発育状況と生活習慣の把握を目的とした調査であるが，肥満や痩身の問題解決には小学生を取り巻く家庭
環境や心理的要因等を加えて検討する必要がある．

Ⅴ．結語

今後の健康管理について，体重増加群では生活習慣の特徴を踏まえた全体教育と個々の児童の課題に応じたサポート，体重増加不良群では定期的な体重測定と痩身を予防するための心身両面のサポートが重要である．また，体重増加と体重増加不良の背景には共通した生活習慣の問題があげられることから，肥満と痩身の体重管理に重点を置くのではなく，児童の発育支援としての健康教育を行う必要がある．
謝

辞

本研究の実施に当たりご高配，ご協力いただきましたＴ
市Ｉ小学校長はじめ関係の方々に深甚の謝意を申し上げま
す．

付

記

本研究の内容は，第 71 回日本公衆衛生学会（2012 年 10 月）において発表された．

参考文献
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８）松浦賢長：女子小学生のやせ指向に関する研究，小児保健研究，Vol. 59，No. 4，532‒539，2000.
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─ 79 ─

酒井 映子，大須賀 惠子，中根 恭子，佐藤 祐造

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22）Ochiai H, Shirasawa T, Shimada N, Ohtsu T, Hoshino H,
Kokaze A, Nisimura R, Morimoto A, Tajima N: Sleep
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23）中江悟司，石井好二郎：男子児童における体格と身体活動量との関連について，同志社スポーツ健康科学，
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24）二宮啓子，丸山浩枝，宮内環，庄司靖枝：児童における１年間の生活習慣改善プログラムの効果，神戸市看護大学紀要，Vol. 15，25‒34，2011.
25）Yuasa K, Sei M, Takeda E, Ewis AA, Munakata, Onishi C,
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school children in Tokushima,Japan: a cross-sectionalquestionnaire-based survey, Thee Journal of Medical
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26）柿山哲治：HQC による健康体力つくり肥満・やせの改善と HQL，子どもと発育発達，Vol. 8，No. 3，155‒
159，2010.
最終版平成 25年１月５日受理

─ 80 ─

Journal of the Institute for Psychological and Physical Science, Vol. 5, No. 1, 73‒81, 2013

Relationship between Children’s Growth and Lifestyles during Six Months—Comparing a group of children who gained weight and a group who did not—Eiko SAKAI, Keiko OHSUKA, Kyoko NAKAME, Yuzo SATO
Abstract
Objective: Obesity and underweightness during childhood are significant health issues requiring resolution at
an early stage. This study focused on changes in weight of children during six months, including the summer
vaccation, and assessed the situation concerning obesity and underweightness in relation to lifestyles in order tocontribute to health education.
Methods: The subjects were 106 primary schoolchildren (63 males and 43 females) who had consented to be
involved in the survey, from among 107 students of “I” primary school in “I” prefecture. We conducted thesurvey using body measurement data obtained in April and September of 2011 and a questionnaire with 34
questions on lifestyle. Obesity and underweightness were assessed with the same method employed in surveys
for school health statistics. We identified children with an obesity index of 20% or more when measured in
September as obese and those with an obesity index of –20% or less as underweight. We then compared thechildren who gained 3kg or more with those who did not gain or who lost weight in relation to their lifestyles.
Results and Discussions: 1. Seventeen children (15.9%) gained 3 kg or more and 10 children (9.4%) did not
gain weight. The latter group tended to gain less height as well (p=0.073).
2. Among obese children, the obesity index further increased during the period including the summer vaccation.
3. The odds ratio on comparison between the children who gained 3kg or more and those who gained less than
3kg showed that the former group included 4.2 times more children who eat without sufficiently chewing and3.3 times more children who chew using only the teeth on one side, indicating a factor related to chewing.
4. The odds ratio on comparison between the children who did not gain weight and those who showed that theformer group included 7.2 times more children who eat without watching TV, 6.3 times more children who do
not have friends to talk intimately with, and 6.0 times more children who don’t like physical education classes.
Conclusion: For healthcare, it is important to provide overall education based on lifestyle characteristics andindividual support in accordance with each child’s needs to children who gained excessive weight, and performperiodic measurements of body weight as well as provide physical and mental support to prevent
underweightness for children who did not gain weight.
Keywords: Primary school children, obese children, underweigh children, lifestyle─ 81 ─