Ｔ＆Ｄベトナム株式ファンド（愛称：V-Star）

情報提供資料
2022年2月

V-Star・ファンドレポート■Ｔ＆Ｄベトナム株式ファンドの運用実績

2020年2月の設定から約2年が経過

ファンドの基準価額の推移

パフォーマンスは＋76.7％

期間：2020年2月6日（ファンド設定日）～2022年2月10日（日次）（2022年1月末時点）（円）
20,000
分配金再投資基準価額
18,000

基準価額

16,00014,00012,000

分配実績（１万口当たり、税引前）
第1期
2020年8月28日
０円
第2期
2021年8月30日
０円

10,0008,000
6,000
2020/022020/08

2021/022021/082022/02 (年/月)※分配金再投資基準価額は収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
※なお、基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後です。

■ファンドが投資するマザーファンドは14年以上のトラックレコード
中長期でベトナム株式指数を上回るパフォーマンス
V-Starの主要投資対象であるインドシナ地域株式
マザーファンドは、2007年8月28日に設定され、14年以上におよぶベトナム株式運用のトラックレコードがあります。
幾多の相場変動を乗り越え、中長期でベトナム株式指数を上回るパフォーマンスとなっています。

マザーファンドとベトナム株式指数の推移
期間：2007年8年28日（マザーファンド設定日）～ 2022年2月10日（日次）30,000

V-Star（マザーファンド）
ベトナム株式指数25,00020,00015,000

経験豊富な運用担当者がタイムリーに情報を取得
地理的にベトナムと近く、アジアの金融における中心的存在のシンガポールに拠点を持つ日興アセットマネジメ
ント アジアの経験豊富な運用担当者が、タイムリーに情報をキャッチし、銘柄選択を行います。

10,0005,000

シニアポートフォリオマネージャー
Lai Yeu Huan(ライ・ユーホアン）
ポートフォリオマネジメントおよび株式ボトムアップリサーチ経験年数
20年以上
Kenneth Tang（ケネス・タン）
株式ロングオンリー戦略、株式ロングショート戦略等の運用経験年数
20年以上

02007/08

2010/08

2013/08

2016/082019/08 (年/月)※2007年8月28日を10,000として指数化※V-star（マザーファンド）は、V-Starが主要投資対象とするインドシナ地域株式マザーファンドの基準価額より、V-Starにかかる信託報酬（年率1.628％、税込）を控除したものです。
※ベトナム株式指数は、ベトナムVN指数（配当込み、円ベース）基準価額へ反映される値動きを考慮し、前営業日の値を基に算出
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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情報提供資料■次なるアジアのリーダーとしての成長が期待されるベトナム
中国を上回る高い経済成長率
ベトナムは、アジアの経済成長におけるけん引役であった中国を上回る高い経済成長が見込まれています。
中国では生産年齢人口（15歳～64歳の合計）が2015年以降減少に転じているのに対し、ベトナムでは2040年まで増加が継続することが予想されており、人口動態において有利です。労働人口の増加が消費の拡大へとつながり、高い経済成長率を下支えします。

ベトナムと中国の経済成長率の推移
期間：2016年 ～ 2026年（年次）
(%)
9ベトナム

8中国

7654321016年

また生産拠点の移転等により、ベトナムへの外国直接投資（FDI）は増加傾向にあります。

18年

20年

22年

24年

26年

※2021年以降はIMFによる推計値
出所： IMF World Economic Outlook Database, October 2021のデータに基づき
T&Dアセットマネジメントが作成

これらを背景にベトナムは今後も高い経済成長率を維持していくことが予想されています。

■投資銘柄紹介
日本企業もパートナーとして共同開発
プールやフィットネスジムなどの共有施設、スーパーマーケットなどの商業施設を備え、また交通利便性にも優れた質の高い住宅を供給するベトナム大手住宅デベロッパー
ベトナムは都市部だけでなく郊外の工業地帯でも人口増加による住宅不足が深刻化しています。日本などの外資系企業のノウハウを活用したスマートシティ開発が多く行われており、ナムロン・インベストメントも西日本鉄道や阪急阪神不動産等、複数のパートナーと大規模な都市開発のプロジェクトを行っています。

ナムロン・インベストメント
業種

不動産

組入比率

4.5％（2022年1月末時点）

売上高推移

株価推移

期間：2017年～2023年（暦年度末）、2021年以降は予想

期間：2017年1月3日～2022年2月11日（日次）（兆ベトナムドン）（1,000ベトナムドン）
70

1060

85064030

420

2

100
17/01

018/01

19/01

20/01

21/01

22/01

（年/月）

20172018

2019

2020

2021

2022

2023

（年）

出所：Bloomberg、Factsetのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
記載の企業は参考のために例示したものであり、当ファンドへの組入れを示唆・保証するものではありません。また個別銘柄を推奨するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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情報提供資料ファンドの特色
 インドシナ地域株式マザーファンド受益証券（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、主としてベトナムの証券取引所に上場・登録等されている株式等に投資します。また、他の証券取引所に上場・登録等されているベトナム関連企業の発行する株式等に実質的に投資する場合があります。
※ ベトナム関連企業とは、事業展開や投資活動がベトナムを中心に行われている企業をいいます。
なお、将来的にはカンボジア、ラオス、ミャンマーの株式等にも実質的に投資を行う可能性があります。

 マザーファンドの組入比率は、高位を維持することを基本とします。
 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。
 マザーファンドの運用の指図に関する権限の一部を日興アセットマネジメント アジア リミテッドに委託します。
・ ファンドの実質的運用を行うインドシナ地域株式マザーファンドにおける株式等の運用は日興アセットマネジメント アジアリミテッド（所在地：シンガポール）が行います。
・ 運用委託先は変更される場合があります。
・ 個別企業のボトムアップ調査を中心に、トップダウンによるセクター判断等を加味して運用を行います。
※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの費用

お申込みメモ

購
入時

換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準
価額

換金単位

１口以上１口単位で販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準
価額から信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

信託期間2025年8月28日まで（2020年2月6日設定）

決算日

8月28日
（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・シンガポール､ホーチミンおよびハノイの各証券取引所の休業日の前営業日

 投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.5％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

 投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年1.628％（税抜1.48％）の率を乗じて得た額とします。

その他の費用・手数料

・信託財産にかかる監査費用および・当該監査費用にかかる消費税等に・相当する金額は、受益者の負担とし、・信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の・保管に要する費用等は、信託財産中・から支弁します。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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情報提供資料販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会○○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人
委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 ： 三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：株式会社日本カストディ銀行）
信託財産の保管・管理業務等を行います。

照会先
T&Dアセットマネジメント株式会社
電話番号 ： 03-6722-4810（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
インターネットホームページ ： https://www.tdasset.co.jp/

当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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情報提供資料

投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
・株価変動リスク・為替変動リスク・カントリーリスク
・流動性リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点○ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○ 分配金に関する留意点• 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
• 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○ 大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
○ マザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該ベビーファンドの購入・換金等による資金変動に伴い、マザーファンドにおいても売買が生じ、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。

ご留意いただきたい事項● 当資料はT&Dアセットマネジメントが作成した情報提供資料です。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
● 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
● 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
● 購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。
■ 設定・運用は

商号等：Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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