河道の安定性と河床変動解析に基づく整備計画河道横断形の設定法
壽一郎 1・重枝

秋山

1 フェロー会員

2 正会員

5 非会員

雅文 3・小野英一 4・長船建太郎 5

九州工業大学名誉教授（〒804-8550 福岡県北九州市戸畑区仙水町 1-1）
E-mail:akiyama.juichiro603@mail.kyutech.jp

九州工業大学大学院准教授 工学研究院建設社会工学研究系（同上）E-mail:mirei@civil.kyutech.ac.jp

3 学生会員

4 非会員

未玲 2・内野九州工業大学大学院 工学府建設社会工学専攻（同上）E-mail:uchino.masafumi734@mail.kyutech.jp

国土交通省九州地方整備局 遠賀川河川事務所（〒822-0013 福岡県直方市溝堀 1 丁目 1-1）
E-mail:ono-e8911@qsr.mlit.go.jp

国土交通省九州地方整備局

熊本河川国道事務所（〒861-8029 熊本県熊本市東区西原 1 丁目 12-1）
E-mail:osafune-k8910@qsr.mlit.go.jp

まず自然安定河道に関する国内外の信頼性の高い資料に基づき，筆者が提案する安定河道の発生条件(K値，動的平衡状態にある無次元掃流力*s および川幅水深比 B/h)の明確化を図った．次に河川整備計画期間程度の将来河道を対象として，安定河道の条件を用いた安定断面の設定と平面 2 次元河床変動解析に基づく“流下能力と安定性を兼備した複断面水路横断形の設定法”を提示した．最後に同設定法を緑川河道に適用し，整備計画河道横断形の検討事例を示した．

Key Words : stable alluvial channel, compound channel, 2D river bed configuration analysis

定する方法には，大きく別けて，自然に学ぶ方法 1),2),3),4)，
動的平衡条件に基づく方法 5),6)がある．しかし，安定河現行の河道計画は，計画高水位以下で計画高水流量を道の式から予測される断面平均スケール(水深粒径比
h/dR，川幅粒径比 B/dR)が数倍から 10 倍程度の予測誤差
流せる流下能力の確保が基本である．河道計画・河道管理においては，河積確保に加えて河道の安定性も重要にを有するため，必ずしも河川計画・管理に資する技術となるが，これについては，一般に 1 次元河床変動解析をはなり得ていない．なお，ここで言う安定河道とは，流用いて評価され，解析の上流端境界条件には，ダム堆砂
水・流砂の変動履歴を受けて河岸を含む河道横断形が経量から推定された比生産土砂量や動的平衡断面の設定
年的に安定した沖積河川の河道のことである．
(掃流力見合い)などが用いられる．再現解析については，
本研究では，筆者が提案する安定河道の条件(以下，
これまでの流量や河道の状態がわかっているため，流砂「安定河道の条件」という)に含まれる係数 K の評価法
量の補正等でそれなりの評価が可能であるが，予測解析を見直すことで，断面平均スケール等の予測誤差を±30%以内に収め 7)，さらに流下能力と安定性を兼備したについては，将来の流量や供給土砂(量と質)がわからないことから，そのような方法に基づく評価結果が正しい
安定断面の設定法を確立できたことを踏まえ 8)，まず国という保証はない．なお，セグメント 2-2 や 3 のように内外の自然安定河道に関する代表的資料である Data S に
浮遊砂が主体の土砂輸送形態では，平衡状態に達するのセグメント 1 と 3 のデータを多く含む Andrews9) とToffaleti10)の 2 資料(データ数 103)を追加し，やや曖昧であに距離を要し，さらに流域や支川からの細粒土砂の供給

1. はじめにもあるなどの理由から，再現解析も難しい．
そのような中，安定河道の知見を河道の安定性評価に役立てようとする考え方がある．安定河道の横断形を決った両セグメントの安定河道の条件(K 値，動的平衡状態の無次元掃流力*s および川幅水深比 B/h)の上下限値の明確化を図る．次に一般に河道の平面・縦断特性がほと
1

BL

B
h

(=A/B)

A Q

AM
AL QL

hL

(=AL/BL)*s  I

dR

BM
QM

hM

(=AM/BM)*s  IdR

図-1 重要な諸量(左：単断面あるいは単断面的に取り扱える複断面，右：単断面的に取り扱えない複断面)
表-1 検討に用いた資料

んど変化しないと考えられる“河川整備計画期間程度の将来河道”を対象として，安定河道の条件を用いた安定断面の設定と，同断面を目安とした平面 2 次元河床変動
解析に基づく“流下能力と安定性を兼備した複断面水路
横断形”の設定法を提示する．最後に同設定法を緑川河道の検討対象区間に適用し，流下能力と安定性を兼備した整備計画河道の横断形の検討事例を示す．

Data

S
T
E
K

山本資料(2010) 6)
Parker資料 15)
Kellerhals(1967) 18)
Churchら(1983) 21)
Nakato(1989) 24)
池田ら(1986) 5)
仲井ら(1984) 27)

資料名
Andrews(1984) 9)
Colbyら(1955) 16)
Bray(1979) 19)
Colosimoら(1988) 22)

Simonsら(1963) 17)
Brownlie(1981) 20)
Higginsonら(1988) 23)

Ikeda(1981) 25)
長谷川ら(1987) 28)

福岡ら(1984) 26)
Diplas(1990) 29)

緑川資料

白川資料

遠賀川・彦山川資料

Toffaleti(1968) 10)

表-2 Data Sに基づく安定河道の発生条件
セグメント1と2-1

2. 安定河道の発生条件

複列砂州領域I

1.00×10-3~1.60×10-2
0.02~0.03
0.023±0.004
セグメント10.03~0.16
0.091±0.051
37~103セグメント2-2と3単列砂州領域

砂州非発生領域

2.66×10-5
5.88×10-4
4.40×10-5~1.50×10-3~2.60×10-2~1.00×10-3
0.09~0.26
0.03~0.09
0.145±0.043
0.060±0.020
セグメント2-1 セグメント2-2
セグメント30.03~0.20
0.47~3.08
0.59~3.80
0.080±0.038
1.657±0.765
1.434±0.511
10~60
39~15510~34(1) 安定河道の発生条件と重要な諸量
K値
筆者が提案する安定河道の発生条件と等流の関係式は，
 *sそれぞれ式(1)と式(2)で与えられる例えば 3),7),8)．同発生条件
は，結果的に中規模河床形態の発生形態に関する代表的B /hな領域区分である黒木・岸 11)や村本・藤田 12)の領域区分
表-3 Data Sに基づく各セグメントの dR の平均値と標準偏差とほぼ同様な関係になっている．
dR *s  K 3  ( B /h) 2(1)( B /d R )(h / d R )3/2   1  (Q / gId R 5 )

(2)

(cm)

1
4.97
2.51

セグメント
平均値
標準偏差

砂州非発生

2-1
3.27
1.36

単列
砂州

2-2
0.05
0.04

3
0.02
0.01

複列
砂州

K =0.03
ここで，h: 平均水深(=A/B)，A: 河積，B: 水面幅あるいは
１
5 1/2
低水路水面幅，dR: 河床材料の代表粒径，Q/(gIdR ) : 無次
２
元河道形成流量，Q:検討対象流量，I: 河床勾配，: 流速係数(=U/u*s)，U: 断面平均流速，u*s: 摩擦速度(=(*s/)1/2)，
K =0.09
: 河床せん断力(=ghI)，*s: 動的平衡状態にある無次元
掃流力(=u*s2/(sgdR))，s: 粒子の水中比重(=s /-1(=1.65))，s :粒子の密度，: 水の密度，g: 重力加速度，K: 自然安定
河道の*s と B/h の関係を規定する係数である．
図-2 Data Sに基づく安定河道の発生条件
図-1 は，河道横断形が単断面あるいは単断面的に取り扱える複断面の場合，単断面的に取り扱えない複断面の場合に分けて，重要な諸量を示したものである．なお，
複断面の定義図において，Q 等に付けた添字 M は整備
K =0.09
K =0.09
計画流量流下時，添字 L は低水路満杯流量(平均年最大流量)流下時を示す．
K =0.03
K =0.03
単断面的に取り扱える場合は，式(1)と式(2)より，安定河道の断面平均スケールと*s に関する安定河道の式が得られ，安定河道の断面平均スケール(h/dR，B/dR など)を図-3 K値~I の関係(Data S)
図-4 K値~I の関係(Data T)
予測値/実測値±30%以内で予測できる 7)．また動的平衡
経験則 6)が*s~dR-5/6 の関係となっていることも確認できる 7)．
状態にある無次元掃流力*s も予測でき，山本の*s~dR の

2

1

1

2

2

河川整備計画期間程度の時間スケールを対象に，まず(2) Data S に基づく安定河道の発生条件
流下能力と安定性を兼備した複断面水路の横断形の設定
Data S(国内外の自然安定河道に関する代表的資料)を法(以下，「本設定法」という)を示し，次に同法を緑川
基盤資料，Data E(室内実験資料)と Data K(九州 4 河川資河道へ適用する．
料)を参考資料として，式(1)の河道の安定条件を検討し例えば 3),7),8)てきた．
本報ではセグメント 1 と 3 のデータを多く含む(1) 流下能力と安定性を兼備した河道横断形の設定法
Andrews9)と Toffaleti10)の 2 資料(データ数 103)を追加し，低水路では平均年最大流量(低水路満杯流量)QL，全水
Data S(データ総数 325)とし，安定河道の各発生領域の K
路では整備計画流量 QM を流せる河積を確保し，いずれ
値，*s および B/h の上下限値と閾値の明確化を図った．
の流量でも安定した河道となる横断形を設定する．
検討対象断面の K 値等の設定に当たっては，自然河
なお，今回追加したデータも含めて，Data S は国内外を川における流量と給量土砂の変動を考慮すれば，QL と通じて安定河道に関する検討や検証に広く用いられ，引用頻度も高い資料である．このように，自然安定河道にQM 時の K 値は各発生領域の平均値に近くなるように設
学び，信頼性の高いデータを追加することで，河道の安定することが望ましい．そのような設定が難しい場合は，定条件の精度向上が図れる点が大きなメリットである．
河道形成流量である QL 時の K 値が各発生領域の平均値
表-1 に Data S，E および K の 3Data(以下，まとめてにできるだけ近くなるよう設定し，QM 時の K 値は平均
「Data T」という)を示す．
値の±30%以内となるように設定する．*s と B/h につい11)
図-2 は黒木・岸 の砂州の領域区分と式(1)の安定河ても表-2 に示した各セグメントの値の範囲内となるよ
うに設定する．なお，K 値等を算定するための dR につ道の発生条件を踏まえ，Data S を各セグメントで色分けして示したものである．図中の破線等の枠内が各砂州発
いては，河床材料調査結果と表-3 に示した Data S から生領域において安定河道となる範囲である．同図より，得られた各セグメントの平均値が考えられるが，①将来単列砂州領域では掃流が支配的なセグメント 1 と 2-1，
河道の dR が不明であること，②河床材料調査から得ら浮遊が支配的なセグメント 2-2 と 3 で安定河道となり得れた dR はばらつきが大きく，とりわけ浮遊砂が支配的るが，砂州非発生領域ではセグメント 2-2 と 3，複列砂なセグメント 2-2 および 3 ではその傾向が強いこと 8)な州領域ではセグメント 1 と 2-1 でしか安定河道になり得どの理由から，表-3 の値を用いる．
ないことがわかる．なお，図中の塗りつぶし記号(デーa) 現況河道に関する検討
タ総数 48)は，各発生領域の分割線を越えたデータであ①検討対象区間は，横断重ね合わせ図に基づき抽出さる．中規模河床形態の発生領域区分でも同様であるが 11)， れた複数の安定断面を含むように設定する．なお，安定断面の抽出に当たっては，堰等の横断工作物や支川合流
各発生領域の分割線まわりの*s と B/h の値には若干の曖
点の直下流区間は避けるようにする 8)．
昧さがある．
図-3 は，式(1)の K 値を河床勾配 I の関係として整理②検討対象区間に QL と QM を与え，平面 2 次元不定流
したもので，図中の破線等の枠で囲われた範囲が各発生
解析あるいは準 2 次元不等流解析より，現況河道の水深領域における安定河道の K 値である．前述 2資料の追加
hL と hM を算定する．なお，本報では PSA-FUF-2DF
8)により，前報 と比較してより明確になっている．
model13)による前者の解析法を用いており，境界条件は
これより，次の知見が得られる．①安定河道の K 値
上流端では流量，下流端では等流水深とした．
は，砂州非発生~単列砂州で K≒0.09，単列砂州~複列砂③QL 時は低水路水面幅 BL として，*s(=hLI/(sdR))と BL/hL
州で K≒0.03 である．②各発生領域の K 値，*s およびを算定し，式(1)の安定条件より，①で抽出された断面B/h には，上下限値と各砂州発生領域の安定河道を区分の KL 値を評価する．また QM 時の KM 値も同様に評価すする閾値があり，Data S に基づけば，安定河道の発生条る(図-1 参照)．QL と QM 時の K 値，*s および B/h の値が件は，表-2 のようになる．なお，図-4 に示したように， 表-2 に示した各セグメントの値の範囲内であれば，抽K 値等の上下限値と閾値は，Data T でも変わらない．た出断面は安定断面と判断される．
だし，前述したように分割線まわりの*s と B/h の値には
④検討対象区間について QL 時の平面 2 次元河床変動
若干の曖昧さがあるため，各発生領域の分割線を越えた解析を行い，③で特定された安定断面の平均河床高が経データは取り除いて表-2 の K 値等を評価している．
年的に変化しないことを目安として，抽出安定断面以外の区間の断面形を設定する．なお，河床変動解析には，
iRIC の平面 2 次元ソルバーである Nays2DH を用いてお3. 流下能力と安定性を兼備した河道横断形の設 り 14)，河床材料は混合粒径で掃流砂と浮遊砂が考慮されている．境界条件は上流端では流量および平衡流砂量を定法および緑川河道への適用
与え，下流端では等流水深および流砂は自由流出とした．
3

102 緑川

DataS平均値±標準偏差セグメント2-2
2015年河道 2005年河道 セグメント1
2011年河道 1996年河道 セグメント2-1 セグメント3

101

湛水区間
湾曲大の区間

安定断面
堰設置箇所

竜野川

津留川

100
10-1
10-2
10-3
8

月島堰

丹生宮堰

10

高田堰

築地堰

糸田堰

麻生原堰

鵜ノ瀬堰

12
14
16
18
20
22
24
26
図-5 緑川における dR(河床材料調査と DataS の平均値±標準偏差)および抽出された安定断面

28

（km）

N

14
12.2k

12.0k

12.4k

12.6k

緑川12.0k

12
12.8k

13.0k

KM①=0.08

10
13.2k

13.4k

13.6k

13.8k

14.0k

KMⓈ=0.07

K1=0.098
60m 200m

4

安定断面
全水路幅
拡幅前の低水路幅

KL①=0.05
KLⓈ=0.052

図-6 検討対象区間(12.0~14.0k)の低水路幅と全水路幅

K2=0.030-2 2017河道整備計画断面
100 150 200 250 300 350 400 450 500
横断距離(m)

なお，PSA-FUF-2DF model と Nays2DH model から得られた水位の違いは最大でも 5%程度であった．
14b) 河川整備計画河道に関する検討
緑川12.2k
12以上の現況河道に関する検討で，K 値等が表-2 の範 108
囲外となった場合は，拡幅や洪水敷の盤下げあるいは緩64
傾斜化 1)を行い，低水路では QL，全水路では QM を流せ
28)る河積を確保するとともに，河道の安定性の検討を行う ． 0-2 2017河道整備計画断面安定断面の設定法は現況断面の場合と同様であり，拡100 150 200 250 300 350 400 450 500
横断距離(m)
幅河道等の K 値等が表-2 の各セグメントの値の範囲内に収まるまで，断面形を変化させて計算を繰り返す．河
14
床変動解析についても，QL 時に特定された安定断面の 12 緑川12.4k
平均河床高が経年的に変化しないことを目安として，抽 108
出安定断面以外の区間の断面形を設定する．
6
4
なお，河床変動解析の結果，安定断面の平均河床高が20変化する場合は，安定条件(式(1)および表-2)に基づき，-2 2017河道整備計画断面100
150 200 250 300 350 400 450 500
安定断面を含む検討対象区間の横断形を見直し，経年的横断距離(m)
な変化がなくなるまで検討を繰り返すことを原則とする
が，変化が小さい場合は横断形の見直しを省略し，表-2 14
緑川13.2k12の安定条件を目安に安定性の確認を行ってもよい．

KM①=0.09

KMⓈ=0.07

KL①=0.06
KLⓈ=0.05

KM①=0.09

KMⓈ=0.07

KL①=0.06
KLⓈ=0.05

KM①=0.09

10

KMⓈ=0.08

K1=0.09

K2=0.03

K1=0.09

K2=0.03

K1=0.0986(2) 緑川河道への適用
K ①=0.06
4
K =0.03
K Ⓢ=0.05
緑川の複断面河道を対象として，本設定法に基づく流20
下能力と安定性を兼備した河道の検討事例を示す．
-2 2017河道整備計画断面
50 100 150 200 250 300 350 400 450 500 550
図-5 は，1996~2015 年の期間(4 回実施)の河床材料調査
横断距離(m)から得られた dR と Data S から得られた各セグメントの 図-7 検討対象断面の拡幅・盤下げ前後の断面形 (左)と K値(右)(上から 12.0k，12.2k，12.4k，13.2k)
dR の平均値±標準偏差(表-3)を示したものである．なお，
図中のピンク色の帯で示した区間が QL 時に抽出された
なお，QL と QM 時のK 値等を算定には，本設定法で述べ現況河道の安定断面である．
たように，表-3 の dR を用いた．河道形状については，
検討対象区間は，同図中に青枠で示した 12.0~14.0k の2017 年 2 月横断測量で得られた横断形を用い，粗度係数
区間(セグメント 2-1)とした．図-6 に同区間の平面写真には計画粗度係数(低水路内：0.036，高水敷：0.040)を与を示す．図中の黄色の実線が全水路幅，空色の破線が拡えた．
幅前の低水路幅である．同区間では，K 値等の確認も含本設定法に基づき，4 安定断面について，QL と QM 時
め，4 断面(12.0k，12.2k，12.4k，13.2k)が安定断面としての河道横断形の検討を行う．以下では，算定された K抽出された．図-6 中のピンク色の帯が安定断面である． 値に，現況河道には①，拡幅河道にはⓈを付して区別す
L

2

L

4

6.0

安定断面

拡幅前の実績平均河床高(Q L時)

る．例えば，KMⓈは QM 時の拡幅河道の K 値であること
拡幅後の解析平均河床高(Q L時)
4.0
t =14 t =17 t =21日を示している．図-7 に 4 安定断面の拡幅前後の断面形
2.0と K 値を示す．なお，*s と B/h の値についても表-2 に示0.0
した各発生領域の値の範囲内となっている．以下では，-2.0
紙面の関係からこの説明は省略する．
-4.0
2-1
12.0 12.2
12.4
12.6
12.8 距離標(km) 13.2
13.4
13.6
13.8 14.0
現況河道については，12.0k では，KL①=0.05，KM①
16.0 安定断面
拡幅前の解析水位(Q M時)
拡幅後の解析水位(Q M時)=0.08 であり，QM 時には平均値の±30%の範囲を超えて
14.0
H.W.L.
いたため，整備計画河道では低水路河床幅を約 1.2 倍に 12.0
拡幅するとともに，両岸の高水敷の盤下げを行い，安定 10.0
断面の範囲内になるように KLⓈ=0.05，KMⓈ=0.07 に設定
8.0
6.0
した．
2-1
12.0 12.2
12.4
12.6
12.8 距離標(km) 13.2
13.4
13.6
13.8 14.0
6.0 d Rの平均値±標準偏差12.0k 以外の 3 断面の K 値も，QM 時に平均値の±30%
拡幅前の実績d R(Q L時)(セグメント2-1)
拡幅後の解析d R(Q L時)
5.0 安定断面t =14 t =17 t =21日の範囲を超えていたため，拡幅と盤下げを行った．すな
4.0
わち，12.2k では，約 1.3 倍の低水路拡幅と左岸の盤下げ， 3.0 平均値
12.4k では，約 1.3 倍の低水路拡幅と両岸の盤下げを行い， 2.0
1.0
それぞれ現況河道(KL①=0.06，KM①=0.09)を整備計画河道0.0
2-1(KLⓈ=0.05，KMⓈ=0.07)，現況河道(KL①=0.06，KM①=0.09)
12.0 12.2
12.4
12.6
12.8 距離標(km) 13.2
13.4
13.6
13.8 14.0
0.15 安定河道の発生条件
拡幅前の解析K 値(Q L時)
拡幅前の解析K 値(Q M時)を整備計画河道(KLⓈ=0.05，KMⓈ=0.07)とした．13.2k で(セグメント2-1)
拡幅後の解析K 値(Q L時)
拡幅後の解析K 値(Q M時)
安定断面は，約 1.1 倍の低水路拡幅と左岸の盤下げを行い，現況 0.10
河道(KL①=0.06，KM①=0.09)を整備計画河道(KLⓈ=0.05，
平均値
KMⓈ=0.08)とした．なお，4 断面のいずれについても拡 0.05
幅前の QM 時の水位と比較し，10~20%程度低下しており，
0.00
2-1
12.0 12.2
12.4
12.6
12.8 距離標(km) 13.2
13.4
13.6
13.8 14.0
より安全になっている．
0.3 安定河道の発生条件
拡幅前の解析τ*s (Q L時)
拡幅前の解析τ*s (Q M時)(セグメント2-1)
拡幅後の解析τ*s (Q L時)
拡幅後の解析τ*s (Q M時)
次に，拡幅・盤下げを行った検討対象区間について，
安定断面0.2
河床材料，流量にそれぞれ 2015 年 2 月の河床材料調査より得られた粒度分布，河道形成流量である QL を与え，0.1 平均値
上記の 4 安定断面の平均河床高が経年的に変化しないことを目安として，河床変動解析を行い，検討対象区間の0.0
2-1
12.0 12.2
12.4
12.6
12.8 距離標(km) 13.2
13.4
13.6
13.8 14.0
断面形を設定した．計算を開始して約 14 日で河床高の図-8 検討対象区間における拡幅前後の検討結果
収束が確認されたが，念のため 21 日まで計算を行った．
(上から平均河床高，水位，dR，K 値，*s)
図-8 に拡幅前と拡幅後の平均河床高，水位，河床材
N
料の dR，K 値および*s を示す．図中のピンク色の帯は安
12.2k
12.0k
12.4k
定断面，黄色の帯はセグメント 2-1 における K 値と*s の
12.6k
12.8k
13.0k 13.2k
13.4k 13.6k 13.8k 14.0k
安定条件(表-2)と dR の平均値±標準偏差(表-3)を示している．なお，平均河床高と dR については，拡幅後の 14 日
安定断面
拡幅前の低水路幅0m 200m
全水路幅
拡幅後の低水路幅
およびそれ以降の 17 日と 21 日の結果を，水位，K 値お図-9 拡幅前後の低水路幅と全水路幅
よび*s については，QL と QM 時の拡幅前を破線，拡幅後
おり，さらに K 値と*s についても検討対象区間が安定を実線で示している．
河道の発生条件(表-2)の範囲内にあり，拡幅前にはセグ
図-9 に拡幅前後の低水路幅を示す．図中の空色の実
メント 2-1 の安定条件の上限値近傍であった 12.0k~12.8k
線が拡幅後の流下能力と安定性を兼備した低水路幅であの区間が，拡幅後にはより安定サイドになっていること
り，QM 時にも河床が安定な横断形となっている．すなが確認できる．
わち，図-8 からわかるように，平均河床高は安定断面の河床高が拡幅前後でほとんど変化しておらず，またそれ以外の断面の河床高が収束していることが確認できる．
水位は拡幅後では QM 時に H.W.L.を最大で約 1.0m下回り， 5. まとめ
本研究で得られた主要な知見を以下に示す．
より安全になっていることが確認できる．dR は，河床材(1) Data S(自然安定河道に関する代表的資料)にセグメン料調査の粒度分布を与えた河床変動解析より得られた拡ト 1 と 3 のデータを多く含む信頼性の高い自然安定河道
幅後の dR が平均値±標準偏差(表-3)の範囲内に収まって5

のデータを追加し，安定河道の各発生領域の K 値，*s
および B/h の上下限値と閾値の明確化(表-2)を図り，併せて自然安定河道の各セグメントの dR の平均値±標準偏差(表-3)を示した．
(2) 河川計画程度の期間を対象として，安定河道の発生条件(式(1))と安定断面の平均河床高を目安とした河床変動解析により，流下能力と安定性を兼備した複断面水路
横断形の設定法を示した．
(3) 緑川の一部の区間を対象として，本設定法の検討事例を示した．

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(2018.5.31 受付)
11) 黒木幹男，岸力：中規模河床形態の領域区分に関する理SETTING PROCEDURE FOR STABLE RIVER CHANNEL GEOMETRY HAVINGBOTH DISCHARGE CAPACITY AND RIVERBED STABILITY
Juichiro AKIYAMA, Mirei SHIGE-EDA, Masafumi UCHINO,
Ei-ichi ONO and Kentaro OSAFUNE
The condition proposed by the author for riverbed stability is clarified by adding new data to selected
existing data of natural Japanese and overseas rivers. Then, the setting procedure for the cross-sectional
geometry of compound channels, that satisfies both discharge capacity and riverbed stability, is developed, based on the proposed condition and 2D river bed configuration analysis. The validity of proposed
procedure is confirmed by results of an investigation for the Midori River in Kyushu.
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