スキル情報を連係したデジタルクレデンシャルの設計の検討～ IT 人材を例に～Designing Digital Credentials Aligned to Skills
for IT Professional Development Cycle
田中 恵子（京都情報大学院大学）
Keiko Tanaka（The Kyoto College of Graduate Studies for Informatics）
Abstract
世界的に，学修成果をデジタルに証明するための技術の標準化が進んでいる。本稿はこれを応用し，学修成果証明のスキル情報を参照することで，雇用との円滑な橋渡しをする仕組みについて着目し，IT人材育成を例にとって，米国，欧州の先行事例の資料レビュー等を通じ，デジタルな学修成果証明に，スキル情報を連係するための諸条件について検討する。
Around the globe, applications of open standards in digital credentials such as Open Badges and

CLRs have made ways for validating skills/competencies earned by learners. This paper aims toexamine the enablers for recognizing skills aligned in digital credentials in the case of IT
professionals, by drawing characteristics of skill frameworks in Japan and Europe, and reviewing
industry-academia cooperation efforts for talent pipeline in the US, and suggest using thei-Competency Dictionary (iCD), a skill/task framework developed by Information-technology
Promotion Agency (IPA), as a common ontology for digital credentials in IT skills.

■

1. 教育におけるデジタルクレデンシャル

1.1

背景

近年では ICT を教育に応用した EdTech と総称も増大した。様々なデジタルクレデンシャルが市場に溢れることになり，クレデンシャルを電子的に表現しながら信頼性を担保する仕組みが求められるようになっていった。

される教育テクノロジー事業が盛り上がりを見せる

また，これまで学位記のような証書として表現さとともに，動画配信がより手軽になったことから，れていたクレデンシャルをデジタル化していく中学習を提供する主体は教育機関に限らず，多様化しで，さらに細分化し，より少ないまとまりの受講にまたそのコンテンツも増大している。様々な教育・対して認定を行うクレデンシャルを発行するなど，訓練の提供事業者は受講者に対して各々の見識で修デジタルクレデンシャル自体の機能について様々な了証などの学修成果証明（以下クレデンシャル）を検討がなされ，マイクロクレデンシャルと総称され，発行している。

単位や学位などの質保証との関係性からその定義づ教育分野においてクレデンシャルとは，準学士，学士，修士，博士といった学位の授与にあたり発行される学位記がその一例である。学位を付与しないけが検討されている。
次項で，教育分野のデジタルクレデンシャルのスタンダードについて，概説する。

プログラムの修了証明（サーティフィケート等），大学以外の民間の資格団体や研修事業者が発行する証明証もクレデンシャルの一つだ。

1.2

IMS Open Badges

教育のデジタル化が進み，汎用化でき，信頼性のMOOC においてはその特徴としてインターネッ

高いクレデンシャルの仕組みを標準化しようというトを通じた電子的な環境での教授のみならず，電子機運の高まりを受け，Mozilla 財団が策定し，IMS的にクレデンシャルを提供することが多く，デジタ

Global Learning Consortium（ 以 降 IMS GC） がルなバッジにより修了証やスキル認定を行うケース

認証し，国際標準となったのが Open Badges（オーNAIS Journal41

情報といった学習記録を検証可能で機械可読な方法で管理する [2] ことができる。既に全米学籍登録担
当・アドミッションオフィサー協会（AACRAO）が入学事務における CLR の受け入れを宣言し，高等教育機関への広がりを見せ始めている [3]。
1.4

欧州のデジタルクレデンシャルとその標準化欧州も，オープンな標準規格によって，学びや仕事の相互接続の円滑化を図る。証明書の電子化につ
図 1 オープンバッジの仕組み [1]プンバッジ）である。

いて，予てから域内での留学における学生事務に係る手続きをペーパーレス化する「Erasmus withoutpapers」の推進や，汎用的なトラストサービスの図 1 に示すとおりオープンバッジは，画像ファ基盤として eIDAS といった規格を整備してきた。

イルの中に発行者やエビデンスなど特定のメタデー

2020 年には，デジタル人材の育成や学び直し強タを埋め込むことができる。オープンバッジは，講化 を 目 指 す 欧 州 の 政 策 Digital Education Action

座の受講修了認定だけでなく，カンファレンスの参Plan を 受 け，W3C の Verifiable Credentials を 拡加認定，資格認定など様々な用途で利用されている。

張した技術標準として，欧州デジタルクレデンシャ認定しバッジを発行する発行者にとって，Openル基盤（EDCI）データモデル [4] を発表した。欧Badges の仕様に定められる構造で定義すれば，学州共通履歴書ツールである Europass 上に EDCI に

位のように複数のコースやモジュールから成り立つ則した様々な学習記録を保管，共有することができプログラムの修了証明をするようないわゆる「大きる仕組みを拡充している。

い」バッジを発行することもできるほか，細分化さ本稿では，上記に述べた以外の国や地域におけるれた特定のモジュール修了認定としての「小さい」

デジタルクレデンシャルの動向について [5] は割愛

バッジとして発行することもできる。

するが，学修成果をデジタルに表現する標準化やそ昨今日本でもオープンバッジの発行が始まっていの応用が諸外国で進んでいることは明らかである。

る。AI 人材の創出に貢献することを目指したプロ

次項より，スキルやコンピテンスなど，個人が学習グラムの修了証明にオープンバッジを発行するなにより身につけた能力を，学びと仕事とを橋渡しす

ど，新たな時代に求められるスキル習得を促しそのるためにデジタルクレデンシャルを活用する事例に成果を証明することでキャリアとの接続に役立てよ着目する。

うというナラティブが目立つ。
オープンバッジは，オープンな規格であるため，ベンダー依存を防ぐことができる。また，学習者が任意でバッジを共有する際，真偽が検証できるほか，
バ ッ ジ を 保 管 し， 積 み 上 げ る こ と が で き る■

2. スキルに基づいた採用を橋渡しする
デジタルクレデンシャルの先行事例

2.1

Learning and Employment Records（stackable）特徴を持つ。相互運用性により様々なこうしたデジタルクレデンシャルに関する技術標主体が携わってオープンバッジを媒介としたエコシ

準の動向を踏まえ米国では，採用側が個人の学習履ステムを構築することが期待されている。

歴 を シ ー ム レ ス に 認 知 で き る 技 術 基 盤を構想し「LER（Learning and Employment Records）」 と1.3

42Comprehensive Learner Records

いう官民オープンデータ連携に取り組んでいる。教

手軽な共有が可能なオープンバッジだけでなく，育や訓練，仕事の経験によって得た移転可能なスキ成績証明など様々な学修成果の包括的な記録として，ル（Transferable Skills）をデータとして記録し保IMSGC は 新 た に CLR（Comprehensive Learner

存・活用することで，学習者が，より高い賃金の職Records）スタンダードを策定している。CLR を用やキャリアを切り開くことを目指す。セマンティッいることで組織は，学習者の講座やコンピテンス，クウェブ技術，分散レジャー技術などの Web3.0 技

スキル，インターンシップ，オープンバッジなどの術の応用を想定し，オープン規格を用いた相互運用

NAIS Journal

可能な学習記録データにより，ベンダーや個別のシステム，教育機関やセクターといった垣根を越えて，様々な学習を人材市場に橋渡しすることが狙いだ。
LER は前述した CLR をベースとし，産業界への人材の橋渡しを念頭に置いた構想である。LER の運用が進んだ際の主要なユースケース [6] を抜粋す
ると次のとおりである。
まず学習者側にとっては，学修成果の伝達，キャリアや学習機会の検索，学習履歴の管理，入学や編入などにおいて LER を活用することが想定される。
例えば，蓄積されたコンピテンシーおよび資格情報

図2の評価を基に，キャリア目標と最もマッチする仕事

LER を構成する 4 つの階層 [7]や職業人教育，資格情報を調べ，発見することが容レームワークを機械可読なデータ形式に作り替える易になる。また他の学習者がどこで開発育成され，アプローチが不可欠である。

資格を得たか，異なるコンピテンシーを得ているか，調べ発見することでキャリア計画や教育計画を立て

2.2

Open Skills Network のスキル情報の相互連係る際に役立つ。学習者自身の履歴書や包括的な学習関連する取り組みとして現在，米国商工会議所財履歴に記載されたコンピテンシーや資格情報をツー団やオープンバッジ発行システムを提供する

ルやシステムを通して求人要件に記述される言語へ

ConcentricSky，ウォールマート，オンラインのウェ誤謬なく変換させることも考えられる。

スタンガバナー大学らがパートナーとなっている

教育事業者においては，コンピテンシーや学習証

Open Skills Network では，セマンティックウェブ

明などを伝達することで採用企業や学習者のニーズ技術によるスキルの記述統一，オープンデータ化をとの連携を向上させることができる。雇用要件と応行っている [8]。これは，クレデンシャルの機械可

募要件資格を関連するプログラムや資格情報に使読な記述形式の統一およびレジストリの構築と連動

い，プログラムを開発し，更新する。年次などの決して，スキルに関する情報をオープンで相互運用可

まったスケジュールによる更新ではなく，雇用主の能なものにすることを目的としている。例えば，次変化し続ける雇用要件にリアルタイムに対応する。のような活用をもくろんでいる。まず，ある大学の就業により得た新たなコンピテンシーを検証するア

スキルフレームワークを RSD（Rich Skill Descriptor）

セスメントサービスを提供し，卒業後も職業人教育により記述し，オープンにする。次に大学は受講をを継続するよう推進する。学習者に対し，コンピテ修了した学生に対しスキル情報と連係したクレデンンシーを基にした財政的支援へのアクセスや管理のシャルを発行する。学生は，インターンシップや就ため，成長を証明する学習やコンピテンシーをド職活動において，大学から付与されたクレデンシャキュメントし，検証するサービス（例えば，新たなルを企業の採用担当に共有し，活用する。さらには，コンピテンシーを基にした雇用主による授業料支採用担当者が自社で採用している RSD で記述され援，学習奨励費，ローンなど）を提供することも想た別のスキルフレームワークと，学生の大学のスキ定される。

ルフレームワークを機械的に照らし合わせ，採用時LER のモデルにおいてクレデンシャルが発行，の客観的な判断材料とする。

共有，検証される際の階層別の要素を図 2 に示した。
クレデンシャルのコンテンツに示されるメタデータの中に，オントロジーとして，標準カリキュラムの2.3 IMS GC の CASE, CLR を活用した産学連携の人材育成事例

情報や，スキル，コンピテンシーの情報を盛り込むカリキュラムやコンピテンシーなどの情報を機械モデルが示されている。また，米国 LER の実証実

可 読 に す る 様 式 と し て IMS GC が 標 準 化 し た験では各スキルフレームワーク間の互換性を機械的Competencies and Academic Standards Exchangeに向上する仕組みを開発しており，いずれも，知識（CASE）を活用する例もある。IMS GC がいくつや能力に関わるオントロジーを整理し，スキルフかの関係組織とパートナーを組んで産学が連携し人NAIS Journal

43材育成のパイロットプロジェクトを行っている。同同白書において IT 人材の質向上のためには，「実プロジェクトは，CASE を用いて，組織が採用し力に応じた待遇（年齢や勤続年数に依らない抜擢なているコンピテンシーフレームワークを記述し，ど）」，「自己啓発支援（費用補助，学ぶ場と機会のCLR に盛り込むことで，相互運用性を高め，スキ提供など）」が効果的である [12] とされているが，ルに基づいた採用を円滑化しようというものだ。プ

実際に人材確保に向け，人材の質を向上するこれらロジェクトの報告書 [9] によるとスキル情報に基づの手立ては，どのように具体化すればよいだろうか。

いた人材のパイプラインを構築するには次にあげる5 つのステップが必要であるとしている。
① スキルステートメントの明確化② スキル情報の整理■

3.2 i コンピテンシディクショナリによる IT 人材育成の強化
IT 人材の適格性を評価・承認する枠組みは，多③ 教育，研修や求人要件にスキル情報を盛り込む

数のベンダー資格や民間の資格が乱立している状況④ スキルをドキュメント化した成果証明の発行にあり，特定の専門分野や職種に対し，同じレベル⑤ 学習者主権の成果証明の共有に限定しても複数の資格が存在するため，個人が能力強化を目指すには，どのように学ぶべきか，どの

3. スキル情報を連係したデジタルクレデン
シャル設計の検討 ～IT 人材を例に資格を取得することが効果的なのか，学習者にとって選びにくい。例えば，データベースを専門分野とした IT スペシャリストがミドルレベルを目指す場

ここからは，不足する IT 人材を例にとって，IT合，対象となる資格はデータベーススペシャリスト

人材育成に資するデジタルクレデンシャルを設計す試験（情報処理技術者試験），UMTP L3（UML モるための諸条件について検討していく。まず，日本

デリング推進協議会），LinuC-3（LPI-Japan),における IT 人材育成の背景について述べ，次に IT

MCSE（マイクロソフト），
CCP-V（シスコシステムズ）

人材に関わるスキル情報を整理し，i コンピテンシ

Oracle Master Gold（オラクル），
CompTIA など様々ディクショナリに着目する。そして，先行研究であな資格が存在する。また，企業側にとっても，自社る欧州の IT 人材育成におけるデジタルクレデンの戦略を策定し，どのような人材を育成すればいい

シャルとの連係 [10] をもとに，欧米との対比から，のか，将来を見据えた業務の見える化を行う手立て

IT 人材のデジタルクレデンシャルのエコシステムがないことが課題となっていた。の構築には，i コンピテンシディクショナリを共通

こうした中，人材育成の一助とすることを目的に，のオントロジーとして活用できるのではないかとの情報処理推進機構（IPA）は 2015 年に企業成長に考えを示す。

必要なタスクとスキルを体系的に網羅し，必要な戦略と人材を明確にした辞書となる i コンピテンシ

3.1

日本における IT 人材需要

近年，IT 利活用の多様化・高度化により IT 人材ディクショナリ（iCD）を公開した。iCD は，企業において IT を利活用するビジネスに求められる業の需要が拡大している。2030 年までに約 59 万人程度の不足規模に陥るとも言われている [11]。また，暮らしの様々な領域に IT が浸透するデジタルトランスフォーメーションの進行や，世界的な第四次産業革命の影響を受け，あらゆる産業においてビジネスモデルの変革を求められる時代にある。特に IT企業にとっては，これまでの受託開発から IT を主導的に応用し事業化することが必要になってきている。2018 年 IT 人材白書では，従来通りの「課題解決型」の IT 人材だけでなく，「価値創造型」IT人材へのニーズが高まりを見せており，量だけではなく質的な不足感が増加 [12] していることを明らかにした。

44

NAIS Journal

図2

iCD 協会 HP「研修・書籍・資格との連係」[13]養（スキル）をそれぞれ「タスクディクショナリ」，■ 4. 国際的な IT 人材と学習認定の動向「スキルディクショナリ」として体系化したもので

4.1

務（タスク）と，それを支える IT 人材の能力や素ある。企業は iCD を用い社内業務の見える化が可

欧州の IT 人材不足問題と政策

デジタルトランスフォーメーションの進行による能になり，経営戦略等の目的に応じた人材育成に利IT 人材不足という社会課題は日本一国に限ったこ用することができる。また，個々の能力についてとではない。欧州においては，かつて 2020 年まで

iCD を参照し評価することで，待遇面でも人材のに欧州全体で 90 万人の ICT 専門職の人材不足に直質向上のための環境を整備できるようになるなど利面するおそれがあると推計され，その危機感から活用の示唆は大きい。

2013 年に，Grand Coalition for Digital Jobs といさらに iCD オフィシャルサイトにおいて 2019 年

う産業界を巻き込んだ人材育成の政策が始動した。

4 月から，「研修・書籍・資格との連係」のページ

これは賛同企業や教育省が IT 人材育成のためにオが設置 [13] された。これにより，iCD に定義されンライン講座による職業訓練を拡充させる政策だ。

た特定のタスクやスキル，タスクプロフィールや職政策に賛同した SAP や Cisco は特定の求人案件に種を選択指定し，該当する書籍や研修を一覧表示す対応する無料のオンライン講座をプラットフォームることが可能になった。この機能は，例えば自社でAcademyCube に提供した。欧州において IT 人材

アジャイル開発という特定のタスクを遂行する人材育成は経済発展と国際競争力の強化を目指す経済成を強化したい場合，サイトから，アジャイル開発の長目標 Digital Agenda 2020 を実行するための重要タスクプロフィールを選択することで，集合研修やな手立てであり，生涯学習や職業人訓練，高等教育e ラーニングなどを含め対応する研修を一覧で表示といった縦割り的な足場を越えて IT 人材育成を下してくれる。これにより人材像から，個社の戦略に支えするために教育のオープン化という考え方を採合致する個々のレベルアップに適切な研修機会の提用している。[14]

供が促進できるようになる。

教育のオープン化とは，インターネットを通じ無これまで企業は，iCD 活用システムを導入する料の学習機会を大規模に提供する MOOCs をはじことで自社の業務の見える化を通じ，人材強化に取め，教材をデジタルにオープンにし，加工，複製，り組んできたが，研修や書籍，資格が iCD の定義共有しやすいアクセス可能な資源としようとするするスキル・タスクに紐づきサイト上にオープンにOER（Open Educational Resources）などがそのなっていくことで，IT 人材を目指す個人からのア例である。教育へのアクセスを促進し，質を高度化クセスが促進され，人材育成が加速することが期待することで ICT 人材の育成やイノベーションを促される。

進する目的を持つ。

他方，どのようにタスクやキーワードを特定し，大学等の機関が提供する教育による学習をフォー

講座一覧から選択したらよいか，利用者側に一定のマルな学びと分類するのに対し，生徒と先生という知見が求められる。また，サイトに掲載されている環境や学習目標を持ちながらも，コース単位で提供

研修講座等の情報は iCD 協会に加盟する研修ベンされている社内研修や民間によるセミナー，OERダー等のものに限られる。そのため，一般に広く提を活用したオンラインコースなどはノンフォーマル供されているような JMOOC のコンテンツや，経学習であり，ボランティア活動で得たプロジェクト

済産業省の巣ごもり DX ステップ講座情報ナビに掲

管理技法や外国滞在により得た異文化コミュニケー

載されている無料講座など，リカレント教育に資すションスキルなど，構造化されていない生活や仕事る取り組みであっても，各講座での学びにより得らでの経験から身につけた学修成果についてはインれたスキルがどう仕事に役立つか，エビデンスや明フォーマル学習であると欧州では定義している。欧

確な指標は見えづらくなっている。今後，民間の提州ではインフォーマルやノンフォーマルな学びを有供する研修に加え，タスク・スキルに紐づいた大学効なものとする「認定のオープン化」の方策として，等の講義が iCD で定義され幅広く登録されるよう

Recognition of Prior Learning（RPL）を用いている。になれば，受講後のキャリアパスが明確になり，世そして RPL の承認（validation）には，①identification，の中に溢れる多数のオンライン講座等をより効果的② documentation， ③ assessment， ④ certificationに受講することが可能になるだろう。の 4 つの段階：four stages of validation が示されておNAIS Journal45

り [15]，職業訓練制度において活用されている。
様々な講座や教材がネット上に溢れているが，様々な形で行われた学習のアウトカムを，認定し適正評価することで初めて労働市場での価値が発揮される。そこで欧州ではフォーマル学習以外における学 習 に つ い て 認 定 す る た め の 指 針 を 出 し，e-CF（e-Competency Framework）というフレームワー
クを策定して，e-CF の活用で，欧州のどこでも通用する ICT 能力を雇用とのマッチングにつなげるため，企業に対し採用ポリシーに e-CF を利用するよう促している。欧州の e-CF はインストラクショ

図3

IT 人材に関連する欧州のツール

ナルデザインにおいて標準的に採用されているブ定である。筆者が参加した 2021 年 3 月の会議で共ルームのタクソノミーに則り，知識，スキル，態度有されたドラフトでは，e-CF をカリキュラム設計の側面から IT 専門職業人材に必要な素養を体系化に 応 用 す る た め に， 欧 州 ICT Professional Roleしたフレームワークであり，欧州規格である。併せProfiles から人材像を引き，対応する e-CF のコンて，人材像や業務と連係するために，e-CF をベーピテンスや BOK をラーニングアウトカムとして整ス に， 補 足 す る 形 で 欧 州 ICT Professional Role

理 す る こ と で， 教 育 プ ロ フ ァ イ ル（EducationalProfiles という IT 人材像の標準化も整備済みであProfile）を構築したあと，カリキュラムに反映するる。そもそも欧州では教育の達成（学位など），訓という流れが描かれている。

練の達成（職業訓練，見習い制度など）をメンバー
国 間 で 相 互 運 用 で き る よ う に， 欧 州 資 格 枠 組 み（EQF）が整備されており，e-CF も EQF の中に位置づけることができる。

情報の現状
日本国内では，IT スキル標準として ITSS が予そこからさらに，スキルに対する仕事の体系化をてから活用されてきた。しかし，IT の急速な発展に，補うために新たに 2017 年に公開されたのが，職種固定化されたスキル標準が実際の仕事に対して旧態や業務に関するフレームワークである ESCO であ化してしまい対応できないことが課題であったことる。ESCO は，スキル，能力，資格と職種を体系から，人材が遂行する業務（タスク）と人材の能力化したもので 2942 の職種に 13485 のスキルが紐づや素養（スキル）とに分けて体系化された iCD がいている。e-CF と異なる点として，ESCO はセマ策定された。iCD は，新たな産業の展開に合わせンティックな RDFa 形式によりメタデータが埋めて柔軟な編纂が可能となっている。また国際的に，込まれた構造で提供されている [10]。これらの関係性については図 3 に示した。
Digital Agenda 2020 の 後 継 で，2030 年 ま で のデ ジ タ ル 経 済 成 長 目 標 で あ る European Digital46

4.2 日本の IT 人材育成の取り組みにおけるスキル

iCD は，e-CF に並んで，英国発の世界的標準である SFIA とともに，グローバルスタンダードのフレームワークの一つとして Enterprise Information
Technology Body of Knowledge（EITBOK） で 参

Decade はその主軸の一つにスキルを柱として 2021

照され国際通用性が示されている [18]。つまり iCD

年に発表，2030 年までに欧州市民の 80％が基本的により人材評価をすることは，その人材の評価がグなデジタルスキルを持つこと，2000 万人の ICT プローバルに意義を持つことにもなり得る。

ロフェッショナルを確保する [16] という野心的な近年では，人生 100 年構想や生産性革命を下支目標を設定している。こうした人材ニーズに応えるえする意図から社会人のリカレント教育強化への施ため，e-CF を教育において展開するための手立て策が様々に進められているが，いずれにおいても学が，欧州標準化委員会の内部の技術分科会（TC428）

びにより得られたスキルがどう仕事に役立つか，エにて進められている。
「ICT Curriculum Guidelines

ビデンスや明確な指標は見えづらい現状にある。まfor e-Competence and Digital Leadership」[17] とた大学等においては各大学が開発・採用した e ポー

題したプロジェクトは 2022 年 3 月までに e-CF を

トフォリオを通じた学習効果の見える化が行われて教育や研修で応用するためのガイドラインを策定予いるが，大学毎に異なり，それが示すスキルは客観NAIS Journal

的に表現されていない。

■

5. コ ンピテンシーフレームワークとデジタ
ルクレデンシャルの関係
欧州，米国双方のアプローチを検討した結果，上記のユースケースのように，デジタルクレデンシャ
ルが流通し，学習者や採用企業，教育機関にとって有意義なエコシステムを実現するには，何を学んだかが客観的に参照できるよう，クレデンシャルに記される知識や能力に関わるオントロジーを整理し，スキルフレームワークを機械可読なデータ形式に作り替える政策的なアプローチが不可欠であることが示された。

図4

 he Key Stages of the ICT Professional
TDevelopment Cycle [19]ジタルクレデンシャルの信頼性や質の向上のために発行されるデジタル証明書が価値を発揮するに有用であり，エコシステム実現には不可欠である。

は，様々な要件が必要だ。真偽が検証できる技術を過去に欧州の研究者らは e-CF とオープンバッジ用いて証明書を発行しても，その学修成果の質が十の連携を行うシステム設計を公開 [20] している。

分に保証されていなければ，価値は形骸化してしま

この際，e-CF は，その構造上バッジとの連携にいう。

ささか難しい点が挙げられており，e-CF よりもセニュージーランドでは，短期の履修証明プログラ

マンティックウェブに適した形でコンピテンシーがムなどにより発行されるデジタルな学修成果証明書

整理されている ESCO を用いてバッジと連携するを公式に認め，資格機構が，プログラム提供機関をことが示唆された。また e-CF は，iCD と相互参照認可する形で正規化を図っており，欧州でも，資格性を持つものの，iCD とは異なり，タスクとスキの枠組みや単位互換の枠組みを踏まえ，認定へのアルのマトリックスにより構成されていない。そのたプローチを模索している。[5]め，コンピテンシー情報と業務や人材像，コンピテ

これらは，発行機関の権威付けや資格認定の枠組

ンシー情報と教育との連係は一筋縄ではいかない。

みだけで価値を担保するものだ。他方，証明書が明人材像については，ICT Profile という形ですでに示するスキルの価値に着目する方法もある。アメリ

整 備 さ れ て い る が， 今 後 は 教 育 で の 応 用 に 向 け

カの民間の取り組みでは，スキルフレームワークのEducational Profile という概念を設計し，連係を記述をオープンかつ機械可読化するよう推奨し，最図ることが予定されている。

終的にはスキルクロスウォークツールにより異なる

これに対し，iCD であれば，業務側，教育側のスキルフレームワーク間の相互運用性を高めようと双方で，タスクないしはスキルのいずれかの情報を試みている。

オントロジーとして参照し盛り込むことで索引のよ

日本の人材育成においては，これまでに取り上げうにして活用することができる。例えば，ある研修た諸外国のようなデジタルクレデンシャルの活用に講座が iCD のあるスキルを醸成するという情報をよるスキルの見える化に関する技術的なアプローチもとに，このスキルが求められる業務（タスク）はの導入は未だ非常に限定的である。

何か，対応付けられている。

図 4 は，欧州の ICT 専門職業人育成のサイクル

iCD をデジタルクレデンシャルのオントロジーを表している。ここでは，ジョブプロフィール，資として活用することは，デジタル人材に関するスキ格や認定証など成功の証，教育・訓練のいずれの段ルの見える化に寄与するのではないかと筆者は考え階においても，コンピテンスの情報（ここではスキる。今後，iCD をどのデジタルクレデンシャルのル情報と同義に扱う）を連係していることを表してモデルに沿って実装し，流通させることが可能か，いる。

更なる検討を進めたい。

デジタルクレデンシャルのメタデータにコンピテンシーフレームワークの情報を盛り込むことは，デこの研究の一部は科研費 19H01724 の補助を受けていることに謝辞を申し上げる。

NAIS Journal47参考文献
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org/sites/default/files/wellspring/Wellspring_Phase_
II_Report.pdf[10] 田中恵子，“欧州におけるオープンバッジのコンピテン
シ ー 連 携 に つ い て の 考 察 ”，NAIS Journal，vol. 14（2020 年 3 月）
[11] 経済産業省 商務情報政策局 情報処理振興課“IT 人材の最新動向と将来推計に関する調査結果”（平成 28 年 6 月
10 日 ），https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/
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48

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ecompetences.eu/wp-content/uploads/2013/12/EU_
ICT_Professional_Profiles_CWA_updated_by_e_
CF_3.0.pdf[20] Open Badge Network, “Proposal on Competency
A l i g n m e n t a n d D i r e c t o r y ” , h t t p : / / w w w.
openbadgenetwork.com/wp-content/uploads/2017/09/
OBNO2-A3__CompetencyAlignmentAndDirectory_final_v1.3.pdf（2017 年 9 月）

◆著者紹介

田中恵子

Keiko Tanaka

京都情報大学院大学助教。
上智大学文学士（新聞），京都情報大学院大学応用情報技術研究科修了，情報技術修士（専門職）。
広告プランナー，京都コンピュータ学院講師，英字ニュース編集，ベンチャー企業広報を経て現職。