6 互換性のまとめ
互換性が確認されていない異なる製造会社、異なる抗原のワクチンで接種を継続する場合は、被接種者の希望、感染リスク、予算、エビデンス、ワクチン学の理論、医療者の経験など、限られた情報で最良の選択をするのが現実的である。一部の病原体に限定されるが、対応策として接種後の抗体価測定や輸入ワクチンの使用も選択肢となる 1)2)6)
参考文献
1）田中孝明 他 : インバウンド小児に対する診療 . 日児誌 . 122, 627-37, 20182) 日本渡航医学会「海外渡航者のためのワクチンガイドライン / ガイダンス 2019」作成委員会 : 海外渡航者のためのワクチンガイドライン / ガイダンス 2019. 協和企画編 , 20193) American Academy of Pediatrics. Active immunization. Red Book 2018-2021: Report of theCommittee on Infectious Diseases. American Academy of Pediatrics, 20184) Ezeanolue E et al: General Best Practice Guidelines for Immunization. Best Practices Guidance of theAdvisory Committee on Immunization Practices (ACIP）
www.cdc.gov/vaccines/hcp/acip-recs/generalrecs/downloads/general-recs.pdf(Accessed on March31, 2020）
5) Kroger AT et al: General Immunization Practices. Vaccines 7th ed. Elsevier, 96-120, 20176) 田中孝明 : 中国からの帰国者の日本脳炎ワクチンについて . 医事新報 , 4952, 55-56, 2019

トピックス II

インフルエンザワクチンの有効性評価
大阪市立大学大学院 医学研究科公衆衛生学 福島 若葉
インフルエンザワクチンの有効性研究は、「複数シーズンに渡り、統一的な疫学手法で継続的に有効性をモニタリングする」という考え方が主流になっている。欧米諸国で採用されている疫学手法は、症例・対照研究の一種である test-negative design である。インフルエンザ流行期に、事前に定義したインフル
エンザ様疾患で医療機関を受診した者に検査診断を実施し、インフルエンザ陽性の者を「症例」、インフルエンザ陰性の者を「対照」と分類し、ワクチン接種状況を比較して有効率を求める。検査陰性（testnegative）の者を対照とすることから、test-negative design と呼ばれる。Test-negative design には、「検査確定インフルエンザを結果指標としながら、受診行動に起因するバイアスを制御できる」という長所があり、インフルエンザワクチン有効性研究における長年の課題を解消できる手法である 1-4）。
厚生労働省研究班（研究代表者・廣田良夫）では、test-negative design の手法により、小児におけるインフルエンザワクチンの有効性を継続的にモニタリングしている。地方衛生研究所との共同研究として real-time RT-PCR 法でインフルエンザの病原診断を行い、ワクチン接種歴は診療録や母子健康手帳で正確に把握している。さらに、ソース集団（研究対象者を生み出す集団）から研究対象者（病原診断の検査結果を有する者）を選定する過程で選択バイアス（selection bias）が生じることを回避するため 3,4）、「偏りのない登録と検査」を達成しうる手順をとっている。2013/14 シーズン以降、大阪府と福岡県の小児科診療所の先生方のご協力を得て調査を継続してきた。6 歳未満小児を対象とした連続 5 シーズンの調査の結果、いずれのシーズンもワクチン 2 回接種の有効率は 50% 前後、すなわち、「非接種者と比較して、接種者の発病リスクが約 1/2 に低下」という結果であり、すべて統計学的に有意であった 5）。
現在、test-negative design によるインフルエンザワクチンの有効性評価は世界中で広く行われており、シーズン中の速報値（中間解析結果）を保健衛生当局と共有している国もある。世界保健機関（WHO）のワクチン株選定会議でも、GIVE（Global Influenza Vaccine Effectiveness）Collaboration（WHO が主導する研究者ネットワーク）により、直近シーズンのワクチン有効率（real-time RT-PCR 法による病原診断を採用している研究結果に限る）が世界各国から集約され、部外秘の会議資料として提示されている 6）。日本からは、先に紹介した厚生労働省研究班の調査結果が唯一提出されている（2017 年 9 月の株選定会議資料から参加）。しかしながら、厚生労働省研究班の一分担研究であることから、対象年齢層-7-は小児のみと極めて限られた集団での評価にとどまっている。現状では国内速報値として活用する枠組みもできていないが、調査スキームはほぼ確立している。今後は、「国レベルの調査事業」のような位置付けで、全年齢層における継続的なワクチン有効性評価に拡大するとともに、わが国の株選定会議の参考情報としてタイムリーに提示できるシステムの検討が望まれる。
引用文献
1. Jackson ML, Nelson JC. Vaccine 2013;31(17):2165-8.
2. Foppa IM, et al. Vaccine 2013;31(30):3104-9.
3. Fukushima W, Hirota Y. Vaccine 2017;35(36):4796-4800.
4. Ozasa K, Fukushima W. J Epidemiol 2019;29(8):279-281.
5. 福島若葉 , 他 . IASR 2019;40:194-195.
6. World Health Organization.
https://www.who.int/influenza/vaccines/virus/recommendations/202002̲recommendation.pdf§ 2019 年度第 1 回日本ワクチン学会 Vaccine 誌編集委員会議事録
日時：2019 年 5 月 31 日（金） 14 : 00 - 15 : 00
会場：AP 品川 10F ルーム F
出席：西條政幸（担当理事・委員長）、神谷 元、城野洋一郎、谷口清州、中野貴司、中山哲夫、西村直子、森 康子、大石和徳（オブザーバー）
欠席：石井 健、多屋馨子
事務局：田村１. 前回議事録の確認
西條政幸委員長から前回議事録が提示され、異議なく承認された。
２.Vaccine 誌への掲載原稿の進捗状況
依頼論文の進捗状況を確認した。No.150 については編集委員長より、No.154 については事務局よりリマインドを行なう。
３. 原著論文の受け入れについて次回契約更新の際も、原著論文の掲載が可能な内容で更新することが確認された。
原著論文受入れ開始に向けて意見交換され、下記についてワーキンググループ（西條委員長、谷口委員、中野委員）で継続審議することとなった。
＊投稿規定について・投稿された論文が、Vaccine 誌に投稿しリジェクトされた論文でないことを確認する。
（リジェクト時のコメントを提出してもらう等）
・論文の質を落とさないため、Revise 回数制限を設ける。
・著者資格：First author および Corresponding author は必ず学会員とする。
・論文の長さ：Vaccine 誌規定同様とする。
・ケースレポート：ワクチンに関する内容に限定する。
＊その他
・海外では既に治験結果が出ているとして Elsevier にリジェクトされた論文でも、学会からの理由書を添えて当学会枠で日本人の成果を投稿できるように検討してほしい。
・学会で発表されたものを優先するか、締切を設けるか等については、運用開始後に検討していく。
・日本人同士の場合、査読コメントは日本語でも可としたい。
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