資 料

精神神経学雑誌

第 123 巻 第 3 号（2021） 126‒137 頁

若年者に向けた
ワンストップ相談センター SODA の試み―これまでの精神科早期介入から地域における早期相談・支援へ―
The First Trial of an Integrated One‒stop Center for Young People in Japan, SODA：From thePsychiatric Early Intervention toward the Early Consultation and Support in the Community
内野

敬1,2,3），小辻

有美2），飯田

さとみ2,3），青木瑛子2），塩澤拓亮2,4）

白幡真教3），関晶比古3），水野雅文1），田中邦明1,2,3），根本隆洋1）Takashi Uchino, Yumi Kotsuji, Satomi Iida, Akiko Aoki, Takuma Shiozawa,
Masanori Shirahata, Akihiko Seki, Masafumi Mizuno, Kuniaki Tanaka, Takahiro Nemoto

精神疾患に伴う社会的損失は世界的に強調されており，その予防や回復に向けた方略の実装は社会全体の急務である．当初，早期介入の試みは統合失調症を中心とした精神病性障害に対して研究・実践されてきたが，近年では広く精神疾患全体およびメンタルヘルスの不調へと裾野を広げている．困難を抱えて援助希求に至った精神疾患の好発年齢である
若年者に対して，メンタルヘルスの不調から精神疾患に至るまでの clinical staging の考えに基づく縦断的なアセスメントが求められるが，本邦においてそれは主に医療機関内のみにて実施されてきた．若年者が医療機関へ援助希求に至るには極めて高いハードルがあり，適切なアセスメントに基づく時宜に適った支援を受けられているとは言い難い現状がある．この解決策として，世界保健機関や諸外国では「ワンストップ・ケア」の有用性が提唱されている．これに基づく本邦の新たな試みとして，昨今若年層の集中が著しい東京
都足立区北千住に，ワンストップ相談センター SODA（Support with One—stop care on
Demand for Adolescents and young adults in Adachi）
を開設した．若年者の援助希求に応じて，多職種チームによる早期相談・支援アセスメントを，医療機関内ではなく地域の独立した窓口で実施している．そのうえで臨床型ケースマネジメントにより，地域における包括的支援体制を構築し，ワンストップ・ケアの達成を目標としている．本稿では，
これまで SODA に寄せられた相談および支援介入に関する情報を検討し，その特徴を考察した．相談対象者の特徴として，メンタルヘルスの不調と同時に社会的孤立や就労問題など複数の心理社会的困難を抱えていた．精神科に定期通院中の者は約 35％であった．
初回相談後，約 70％が SODA 内での心理社会的支援セッションの実施につながり，その著者所属：1）東邦大学医学部精神神経医学講座，Department of Neuropsychiatry，Toho University Faculty of Medicine
2）ワンストップ相談センター SODA，Youth Mental Health Council SODA
3）医療法人財団厚生協会東京足立病院，Tokyo Adachi Hospital
4）国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所地域・司法精神医療研究部，Department of Community Mental

Health and Law, National Institute of Mental Health, National Center of Neurology and Psychiatry
受 理 日：2020 年 11 月 15 日
126

うえで医療機関や各種関係機関と直接的に連携をとり，支援体制の構築に向けて継続的介入を実施した．地域における早期相談・支援の社会実装は世界的潮流であり，精神疾患の予防や予後の改善が期待されている．今後本邦において構築されていく「精神障害にも対応した地域包括ケアシステム」においては，早期相談窓口の設置がシステム全体の持続性や社会的損失の軽減につながると考えられる．

索引用語

若年者，早期介入，ワンストップ・ケア，ケースマネジメント，臨床病期慢性期」とグラデーションをもつ次元構造と仮定する clin-

は じ め に

ical staging のコンセプトが提唱されている15,23）．特に，メンタルヘルスの不調として，誰もが経験しうる非特異的な精神疾患に伴う社会的損失は世界的に強調されていると軽度の不安や抑うつ，ストレスへの反応などが想定されてころであり，その回復に向けた症状および機能の改善，自おり，その段階からの早期支援が重要視されている．Clin-

覚的困難の軽減，ひいてはその予防をめざした方略の実装

ical staging の考え方は，精神疾患の病態生理解明を目的と

43）

は社会全体の急務であると考えられる．近年の精神医学

した研究指標としての側面だけではなく，援助希求（help‒

における早期介入についての関心の高まりのなか，精神病seeking）者に対する地域での現実的な支援・治療との親和

未治療期間（duration of untreated psychosis：DUP）を指性も高いものである36）．それは，援助希求者に対して最新標として35），精神病性障害に対して早期発見・早期治療をのエビデンスに基づくアセスメントを行って支援内容を検行うことで予後が改善されることが示されている．さら討，実施することに直結し，さらには過剰な診断や治療をに，精神病性障害のリスク状態（at‒risk mental state for

防ぐ可能性もある．

psychosis：ARMS）に注目が集まりその操作的診断基準がこれまで述べた精神疾患ならびにメンタルヘルスの不調提示され，予防も視野に入れた早期支援の試みへと広がり

に対する早期支援・介入に関して，その有効性や費用対効をみせている46）．当初，ARMS は精神病性障害のリスク状果について肯定的なエビデンスが集積されつつある1,5）．し態として，主に統合失調症の顕在発症が注目されてきた．

かし一方で，これらの早期介入サービスが地域で有効に利

しかし，その後の調査により，顕在発症に対する偽陽性が用されている例は限定的であり，その社会実装・普及にあ7 割程度含まれるということや，ARMS から精神病状態へたってはさまざまな課題がある2,6）．その 1 つとして，既存移行した者のうち統合失調症と診断されるのは約 60％での早期介入サービスは主に医療機関が主導し，かつ医療機あり，その他に気分障害，不安障害など多様な転帰をとる

関内で実施されてきたことが挙げられる．本邦における早10,11）．さらに，ARMS の時点ですでに期介入サービスも同様である28）．ARMS のように症状が多くの者が，操作的診断基準を満たす併存症を伴い，本邦いまだ軽度である場合，援助希求は直接的に精神症状に関における多施設共同研究でも，約 80％に何らかの非精神病するものとは限らず，また関連するスティグマによって4），性の併存症が認められ，最多は不安障害で約 30％の合併でメンタルヘルスの不調を抱えていてもどこにも援助希求をことが示されている

21）

あった

．また，症状的には軽度であっても心理社会的困8）

しない，あるいはその援助希求先が医療機関でないことも難は重度である場合も少なからず認められ ，ARMS の時多い16）．この解決策として，世界保健機関（World Health

点ですでに脳画像所見や認知機能などにおける生物学的変Organization：WHO）や先駆的な取り組みの進む諸外国で化が認められるという報告も相次いだ

7,42）．これらの動き

は，地域における「ワンストップ・ケア（one‒stop/inte-

を受け，精神科早期介入は，精神病性障害のみに着目する

grated care）」による包括的支援体制の構築が提唱されていのではなく，広く精神疾患全体ならびにメンタルヘルスのる16,44）．具体的手法として，精神疾患の 70％が 24 歳以前

不調の段階をも対象に包含するとして，その裾野を広げるに発症するともいわれることを考慮して18），その主なターこととなった．同時に，精神疾患を「健常～非特異的なメゲットを若年者に設定し，「地域のよろず相談所」となるセ

ンタルヘルスの不調～リスク状態～顕在発症～不全寛解・ンターをアクセスの良好な繁華街などに設置してい内野・他：SODA における早期相談の試み

127

教育

地域の

福祉

支援者
＜若年者相談窓口＞①早期相談・支援アセスメント②臨床型ケースマネジメント

保健

図1

ワンストップ・ケアにおける早期相談窓口の概念

表
モデル

医療

代表的なケースマネジメントの特徴
包括型地域生活支援（Assertive Community
Treatment：ACT）

仲介型ケースマネジメント

臨床型ケースマネジメント

ストレングス・モデル

タイプ
主な実施国

ブローカリング
日本（介護保険制度）

インテンシブイギリスなどインテンシブアメリカなど焦点

利用者とサービスの仲介

安定した地域生活サービスの特徴

CM はサービス仲介者であり，原則はサービス提供なし．自身でニーズを明確に表明できる人が有利となる．

多職種チームによる支援．
CM はサービス仲介者，かつ提供者／治療者となる．

ストレングス・エンパワメ
ント
CM はストレングスに着目した支援の協働者となる．

CM 1 人 あ た り の
ケース数

50 人以上も可能

20～35 人が目安

15 人以下が望ましい

インテンシブアメリカ，オーストラリアなど
集中的なサービス提供
多職種チームによる支援．
CM はサービス提供者／治療者となる．重症の精神障害を主な対象として，頻繁な対応が可能である．
10 人以下が望ましい

CM：ケースマネージャー

る16,20）．例えば，オーストラリアでは headspace，シンガ

おいた仲介型ケースマネジメントでは，自身で明確に支援

ポールでは Community Health Assessment Team（CHAT）のニーズを表明しにくく時にスティグマを抱えた若年者にと呼ばれるセンターがあり，対象を「精神疾患を有するかおいては困難である38）．これに対して，臨床型ケースマネ否か」で制限せず，医療機関を「受診」する手前，すなわ

ジメント（clinical case management）は，特定の支援者がちメンタルヘルスの不調の段階から多種多様な困難を幅広ケースマネージャーとなりサービスの調整者としての機能

く受け付ける若年者向けの「相談」センターとして機能しだけでなく，一定期間はケースマネージャー自身が心理社ている．そして，医療・教育・保健・福祉など多分野多領会的支援を実施する，すなわちサービスの提供者ともなる域にまたがるフォーマルな各種関係機関，および家族や地

19,32,33,38）
支援方法である（表）．臨床型ケースマネジメント

域の助け合いといったインフォーマルな支援者が連携するの有用性は，精神障害者の生活支援において古くから報告

ことで，ワンストップ・ケアによる早期相談・支援の実現がなされている9,26）．近年，ARMS に対して認知行動療法

16）をめざす必要がある（図 1）．ただし，包括的支援体制をとケースマネジメントの組み合わせが有効とする報告もあ

構築する際には，関係機関を紹介するということに重きをり14），臨床型ケースマネジメントはメンタルヘルスの不調

128

精神経誌（2021）第 123 巻 第 3 号

を抱えた早期段階の若年者の支援に有用であると考えられ支援を地域のなかで包括的に提供し，地域での自立した生る．

活を支援する」という考え方を，精神障害者のケアにも応

本邦での若年者に対する精神保健相談の状況を振り返る用したものである．具体的には，精神障害者が地域の一員と，代表的なものとして保健所や保健センターにおける保として安心して自分らしい暮らしができるよう，医療，障健師による相談業務が挙げられる3,13）．2013 年に施行され

害福祉・介護，社会参加，住まい，地域の助け合い，教育た障害者総合支援法により，保健センターが担う身近なメを，包括的に確保することが目的である．これは，ワンス

ンタルヘルスの相談窓口としての役割は年々増加していトップ・ケアの理念に通ずるものであり，同時に ARMS

．保健センターへ寄せられる精神障害者の相談の特徴のような多能性の多次元早期症候群12,22）の支援に求められとして，明確な診断を受ける前に生活の困り事として挙がる包括的支援体制構築との親和性は高いと考えられる．本

る

13）

31）

る事例が多いとされ，早期介入という観点からもその役

稿の目的は，SODA の活動を提示するとともに，これまで

割は極めて重要である．しかし，多くの保健師が精神障害に寄せられた相談およびその支援介入に関する情報を整理についてのアセスメントや対応，さらに医療機関を含む各し，今後の課題についても検討することである．

種関係機関との連携について強い困難を感じているとされ，十分な支援が容易ならざる状況にあるとの報告もあⅠ．方法

17,27）る．一方，保健所や保健センター以外で，早期介入の視点を持ち合わせた相談支援を実施している例について2019 年 7 月 1 日，SODA は厚労科研事業として，東邦は，その実施場所が医療機関内である場合や，医療機関と大学医学部精神神経医学講座および医療法人財団厚生協会

特定の関係機関（例えば学校）の連携による早期相談を実

東京足立病院のスタッフにより企画立案と運営がなされ，施している場合が多い

34,45）．また，先述のワンストップ・足立区の協力を得て北千住の足立区関連施設内に開所しケアの理念に近い総合相談窓口の社会実装は，本邦の一部

た．土曜を含む 11～20 時の間で開所（定休日：火曜，日40），clinical staging に基づきメ

曜，祝祭日）し，おおむね 15～35 歳（実質は 11～14 歳のンタルヘルスの不調～精神疾患に至るまで縦断的に評価

相談者を含む）の若年者の困難や悩みを広く対象としてし，保健と医療の橋渡しのみならず，地域における連携支扱っている．また，居住エリアに制限は設けず，SODA に

援体制構築のための臨床型ケースマネジメントが可能であ

アクセス可能な者はすべて対象としている．利用に関するり，かつ援助希求をするすべての若年層を対象とする医療相談者の費用負担はない．

でも始まりつつあるものの機関とは独立した常設相談窓口はこれまでみられない．

相談においてはまず，精神科医や精神保健福祉士，公認

こうした状況を踏まえて，平成 31 年度厚生労働科学研

心理師，看護師，保健師からなる多職種チームによる早期究費補助金（厚労科研）障害者政策総合研究事業「地域特相談・支援アセスメントを実施している．生物・心理・社

性に対応した精神保健医療サービスにおける早期相談・介会モデルに基づく包括的な支援計画策定のため，疾病およ入の方法と実施システム開発についての研究」（研究代表

び関連保健問題の国際統計分類第 10 改訂版（International

24,29,30）

者：根本隆洋，分担研究者：田中邦明）

において，若Statistical Classification of Diseases and Related Health

年者に向けたワンストップ相談センター SODA（Support

Problems 10th Revision：ICD‒10）に基づく精神医学的なwith One‒stop care on Demand for Adolescents and young

評価，思春期心性や家族間葛藤，援助希求の程度などの心

37）

adults in Adachi）を東京都足立区北千住に開設した ．

理的な評価，さらに就労・就学状況や経済状況など社会的SODA は，若年者の困難や悩みについて，多職種チームに背景について聴取を行っている．そのうえで，臨床型ケーよる早期相談・支援アセスメントおよび臨床型ケースマネ

スマネジメントを主に精神保健福祉士が実施している．そジメントを，医療機関の「受診」ではなく，医療機関とはの手段としては，来所による面接に加え，電話，電子メー

独立した地域の窓口において「相談」として利用できる本

ル，訪問，ビデオチャットによるオンライン面接，ソー

邦における新たな取り組みである．

シャルネットワーキングサービス（Social Networking Ser-

近年，厚生労働省や地方自治体により「精神障害にも対

vice：SNS）などをさまざまに用いて，利用者のニーズに応した地域包括ケアシステム」の構築が推進されている．

合わせて柔軟に対応している．面接に関しては，初回 60

本システムは，高齢期のケアにおいて論じられる「必要な分，以降 30 分を基本として実施している．おおむね 6 ヵ

内野・他：SODA における早期相談の試み

129

月間を目処として，若年者が抱えるさまざまな困難に対し

社会福祉協議会などさまざまな機関の職員から相談が寄せて心理社会的支援セッションを実施し，必要に応じて各種られた．

関係機関との連携を調整し，包括的支援体制の構築を目標としている．SODA の開所以降，若年者に関係する多くの

2．相談内容および通院状況別の特徴

機関を訪問し，若年者支援に関する意見交換を行ったりチ

相談事項は多岐にわたり，最も多いのはメンタルヘルス

ラシを配布したり，SODA の普及を図ってきた．具体的なの不調・精神症状に関するもの 64 例（71.1％）であり，社訪問先としては東京都北東部を中心に，保健所，保健セン

会的孤立・ひきこもり 34 例（37.8％），就労 29 例（32.2％）

ター，子ども家庭支援センター，福祉事務所，警察署などと続いた．1 ケースあたりの平均（標準偏差）相談内容数の行政機関，教育機関，その他にひきこもり支援，学習支は 2.8（1.1）個であった．

援，就労支援，子ども食堂などを実施・運営する社会福祉
法人や NPO 法人であった．

次に，初回相談時に精神科へ定期通院中であった「通院中群」32 例（平均 24.0 歳，男性 17 例，初回相談時 GAF

今回，初回相談日を基準に 2020 年 7 月 31 日時点で 6 ヵ

スコア 44.5）と過去に精神科受診歴がない，または通院を月以上が経過したケースを対象として，年齢，性別，住所

中断していた「非通院群」55 例（平均 21.4 歳，男性 31などの基本属性や医療機関の通院状況，自殺企図歴，初回例，初回相談時 GAF スコア 42.6）について，それぞれの相談者，初回相談時の全体的機能（Global Assessment of

相談内容を図 2 に示した．両群とも最多はメンタルヘルス

Functioning：GAF），相談内容，実施した支援の概要につの不調・精神症状に関するものであった．通院中群では，いて，相談記録をもとに後方視的に収集した．また，対象

就労や金銭困窮についての相談割合が多かった．一方，非者を精神科受診状況により 2 群に分け，その特徴を質的に通院群では家族関係，不登校，身体的不調，ゲーム依存が検討した．本研究は東邦大学医学部倫理委員会の承認多かった．

（A20010）を得て，研究情報を公開しオプトアウトにより実施した．

非通院群のうち精神症状に関する評価が可能であった

38 例に関しては，診断閾値以下のメンタルヘルスの不調
15 例（39.5％），F4 神経症性障害疑い 10 例（26.3％），F3

Ⅱ．結果

気 分 障 害 疑 い 3 例（7.9％），F2 精 神 病 性 障 害 疑 い 2 例（5.3％），その他 9 例（23.7％）であった．

1．初回相談時の対象者の属性
今回，解析対象となったのは 90 例（男性 48 例，女性 42

3．支援と連携例）であった．平均（標準偏差）年齢は 22.5（6.7）歳で，SODA へ初回相談が寄せられた後に，事業内容に関する対象者の居住エリアは，足立区 49 例（54.4％），近隣 2 区案内のみで終了となったケースは少なく，63 例（70.0％）（荒川・葛飾）14 例（15.6％），都内それ以外 12 例
（13.3％），

は初回相談後に 1 回以上の心理社会的支援セッションの実

千葉・埼玉・茨城県 7 例（7.8％），その他 1 例（1.1％），

施につながった（図 3）．支援の中身として，相談内容にか不明 7 例（7.8％）であった．初回相談時に精神科通院中でかわらず相談者のニーズの整理と状態像の評価を実施し，あったのは 32 例（35.6％），通院中断 21 例（23.3％），受また相談者との支援関係の構築をめざした．そのうえで，診歴なし 34 例（37.8％），不明 3 例（3.3％）であった．自前述した多岐にわたる相談内容（図 2）に応じて，多様な殺企図歴を有したのは 17 例（18.9％）であった．初回相談

心理社会的支援を行った．具体的には，メンタルヘルスの時点での平均（標準偏差）GAF スコアは 43.3（14.5）点

不調・精神症状に関連する代表的なものとして，学校や職であった．

場，家庭などでのストレスによる情緒の不安定さや抑うつ

初回の相談者は，対象者本人 21 例（23.3％），家族 27 例

気分，さらには神経症水準の社交不安や対人恐怖，パニッ（30.0％），各種関係機関職員 42 例（46.7％）であった．関ク発作などが挙げられ，これらに対して支持的な精神・心係機関職員の内訳として，最多は子ども家庭支援センター

理療法的面接やストレスの軽減や対処行動についての心理や児童相談所などの児童福祉関連施設 10 例（11.1％）であ

教育などを実施した．社会的孤立・ひきこもりについて

り，医療機関 8 例（8.9％），福祉事務所 6 例（6.7％）と続は，学校や職場での不適応を契機に社会参加の機会を失いた．その他，保健センター，教育機関，非営利活動法人，

い，近隣での買い物など短時間の外出は可能なものの，対130

精神経誌（2021）第 123 巻 第 3 号

メンタルヘルスの不調・精神症状
社会的孤立/
ひきこもり
就労
家族関係
対人関係
生活上の困難
不登校
自殺自傷
粗暴行為
身体的不調
金銭困窮
ゲーム依存
0

10

20

図2

30

40

50

60

70

80

90（％）

非通院群

通院中群

精神科通院状況別相談内容割合

心理社会的支援
セッション実施
医療機関と協働各関係機関と協働
事業案内のみ
0

10

20

30

紹介・案内のみ

図3

40

50

直接的に連携

60

70

80（％）

SODAでの対応

支援概要割合人交流は非常に乏しく苦悩を抱えていることが多くあっに合わせて柔軟な支援を実施した．さらに，必要に応じてた．その孤独感や将来への焦りに寄り添いながら，対人交

本人のみならず，家族に対してもその理解や協働の促進の

流や外出の機会として，時にオンラインツールを含む定期ため，家族支援を実施した．並行して，SODA 内のみなら的な面接を実施した．就労に関しては，職場内での対人関ず外部の専門機関と協働して支援を実施した〔医療機関 31係の困難や，転職を繰り返していること，再就職ができな例（34.4％），その他関係機関 58 例（64.4％）〕．外部機関

いこと，障害者雇用に関する相談などさまざまなものが寄と協働する際には，大半のケースで外部機関と直接連絡をせられ，実際の困難場面や対処方法についての振り返り

取り合って連携し，単なる紹介や案内のみにとどまらなや，求職活動についての助言などをした．この他にも相談かった．6 ヵ月間での心理社会的支援セッションおよび外内容は多岐にわたっており，また寄せられた複数領域の困部機関との連携に関して，平均（標準偏差）対応回数は 10.2

難や悩みは互いに関連し合うことも多く，相談者のニーズ（11.3）回であった．

内野・他：SODA における早期相談の試み

131おいても，clinical staging に基づく若年者の状態像の評価

Ⅲ．考察体制が十分に普及しているとは言い難く41），単に医療機関を受診すれば解決されるわけでもない．SODA への相談にSODA は，WHO による推奨事項や諸外国において実践至った対象者のなかには，通院を中断している，あるいはが進むワンストップ・ケアの理念をもとに，若年者に対す

一度受診をしたが継続通院には至らなかった例が一定程度る精神保健医療の早期相談・支援窓口を地域に社会実装し含まれていたことからも，困難を抱えて医療機関を受診した本邦初の取り組みである．SODA およびこれまで本邦でた若年者に対する，適切なアセスメントに基づく支援の実実施されてきた若年者の相談窓口の特徴を踏まえ以下に考施が望まれる．相談内容に関してメンタルヘルスの不調・察する．

精神症状に関するものが最多であったが，精神科通院状況により付随する心理社会的困難に差異が認められたこと

1．若年者早期相談におけるエビデンスに基づくアセスメ
ントの必要性とアクセシビリティへの配慮

は，その検討の一助となるかもしれない．
一方で，若年者のアクセシビリティについての課題は，若年者を対象にしたメンタルヘルスにかかわる早期相談
18）

若年者が最初に援助希求に至った各種機関と医療機関の協，エビ

同体制の構築による解決方法も本邦で模索されてきた．医デンスに基づく精神医学的なアセスメントは必須である．

療機関の早期介入チームがアウトリーチという形で，地域

しかし，メンタルヘルスの不調のすべてが精神疾患に進展において早期相談を実施している例もみられるが，常設のするわけではなく，その変動性やあくまでリスク状態であ

窓口ではないことや，学校など特定の機関に所属する者のるという概念に対しての留意が必要であり，スティグマなみを対象とするなどの課題を抱えている34,45）．SODA におども懸念し過剰な医療化を扇動してはならない．一方で，ける初回相談者の特徴として，地域の各種関係機関の職員

精神疾患の発症早期においては時宜を得た治療が有効であによるものが最も多かったが，これは裏を返せば，関係機ることや，メンタルヘルスの不調に伴う心理社会的困難が関の職員が若年者のメンタルヘルスの不調を含む困難につを実施する際，精神疾患の好発年齢を考慮するとすでに重度である場合も多い

8,10）．そのため，早期相談がいて，医療機関へ直接相談せずに SODA への相談に至って単なるレッテル貼りとならないように注意しながら援助希いることになる．さらに，地域の身近なメンタルヘルスの求者のニーズを汲み取りつつ，その状態像について適切な不調に関する行政の窓口である保健センターにおいても，

アセスメントが求められる．さらに，若年者が困難を抱え医療機関との連携には困難を抱えているといわれ17,27），そて援助希求をした際に，いかに早期に適切なアセスメントの保健センターからも SODA へ一定数の相談があったこが可能な相談窓口につなげられるかが重要である．これまとは示唆的である．関係機関の職員から初回相談が寄せらで本邦において，メンタルヘルスの不調から精神疾患に至れた際にはまず，対象者についての簡易な見立てと連携支るまでの縦断的なアセスメントは主に医療機関内において援体制構築に向けた助言を行っている．そのうえで，実施され，その多くが「受診」をしないと受けることがで

SODA は対象者の困難や悩みについて整理し，必要に応じ

25,28）

きなかった．しかし，多くの若年者においてメンタルて医療機関との連携の調整も可能であることを伝えてい

ヘルスの不調を抱えていても，医療機関の「受診」には極る．各々専門領域をもつ関係機関の職員においても，若年めて高いハードルがあることが繰り返し報告されてお者の早期段階のメンタルヘルスの不調や精神症状に関する

16,44）

り，本邦においても適切に支援に結びついているとは言い難い状況にある．若年者のアクセシビリティへの配慮

専門的なアセスメントやケースマネジメントに，高いニーズがあることを表していると考えられる．

は，早期相談・支援サービスの社会実装・普及における勘このほかに，早期相談窓口における具体的配慮事項とし所であり，医療機関とは独立した相談窓口の設置がその解て，以下のことが挙げられている16,44）．1 つは，対象者を決策の 1 つとなると考えられる．本調査において，多くの「子ども」や「成人」といったカテゴリーで区切らないこと

対象者がメンタルヘルスの不調や，なかには未治療の精神である．すなわち，18 歳以下や未成年のみ，あるいはそれ

病性障害が疑われる精神症状を抱えながら，医療機関では以降の年齢のみが利用可能といった相談窓口ではなく，精なく地域の窓口である SODA へ相談に至っており，このこ

神疾患の好発である思春期・青年期を連続して包含する必とを裏づけている．さらに，そもそも本邦の精神科医療に要がある．諸外国の実践からは，特に 12～25 歳の連続性

132

精神経誌（2021）第 123 巻 第 3 号

が強調されている44）．さらに，開所日時は，社会参加や復2．ワンストップ・ケアの理念に基づく包括的支援体制の帰において主体的な場所となる学校や仕事の妨げとならな

構築手法

いよう，夕方・夜や土曜・日曜を含むことが望ましいとさ

若年者の多岐にわたる困難へ対応するためには，適切なれている．また，窓口の設置場所としては，若年者の集ま

アセスメントに基づき，地域における包括的支援体制の構りやすい繁華街のなかが有効とされている．これは，既存築が必要である16）．これを実現するうえで，困難を抱えたの多くの公的窓口が有する課題の 1 つである，居住エリア

若年者に対する臨床型ケースマネジメントは有用であり，による利用制限とも関連する問題である．抱えるスティグ

精神保健福祉士の役割は非常に大きいものであった．昨マにより自宅と離れた場所で相談したいというニーズや，今，精神保健福祉士の果たす役割は分野を問わず拡大して生活の主体となっている学校や職場に近いほうがアクセスいるが，精神科医療現場においてもその重要性は増していしやすいということは多々あり，相談窓口として必ずしもる39）．元来，臨床型ケースマネジメントは，精神障害者の自宅近隣が有用とは限らない．東京都の北東部に位置する

地域生活を支援するために有効な手法である9,32,33）．精神

足立区は，2000 年以降再開発が進み年々人口が増加して科医療現場において精神保健福祉士は，その地域に存在すいるエリアである．同区のなかでも北千住駅は，都内だけるフォーマル・インフォーマルな社会資源に精通して支援

でなく隣県への交通の要所となっており，駅から徒歩圏内の仲介者としての役割を担うだけでなく，支援対象者と協に複数の大学や大型商業施設を有する繁華街があり，昨今

働的支援関係を構築しながら，地域生活におけるさまざま

若年層の著しい集中がみられている．そのため，北千住はな困難に対して柔軟な心理社会的支援を自ら実施するなど

これらを検証するうえで有用な場所であり，SODA ではお支援の提供者となり，臨床型ケースマネジメントを実践しおむねこれらの推奨事項に沿って運営している．相談対象

地域で有効に機能していることが多い．SODA では，これ者の約半数は足立区在住者であるが，都内のみならず隣県らの臨床的土壌のうえに clinical staging に基づく早期相からも幅広く相談が寄せられていることは，これらの有用談・支援アセスメントの機能を付加している．支援を計画

性を物語っている．

するにあたり重要となる精神疾患の顕在発症か否かという一方で，若年者が自ら SODA へ初回相談に至ることは一点に関しては，ICD‒10 に基づき精神医学的な評価を行っ

定数認められたものの，まだ十分とはいえない状況が今回ている．診断閾値下のメンタルヘルスの不調は，多くが軽の結果から読みとれる．また，初回相談時の GAF スコア

度の不安や抑うつ気分であり，これに対して SODA のなか

からは，対象者がすでに比較的重度の精神症状あるいは社で支持的な精神・心理療法的面接やストレスの軽減や対処会機能低下を認めていたことが示唆された．早期相談の窓

行動についての心理教育などを実施している．診断基準を口の機能としては，より一層軽度な状態，すなわち若年者満たす精神症状が疑われる場合は，これらの支援に加えが何かしらの困難を感じた際に，「すぐに自ら相談」できるて，相談者本人の希望に応じて医療機関受診の提案を行っ場所となる必要がある

16）．そのためには今後，若年者の心ている．多職種チームにおける精神科医の主な役割とし理的・物理的アクセスしやすさへのさらなる配慮や，SNSて，メンタルヘルスの不調および精神症状に関する精神医などユーザービリティの高いツールを積極的に活用するこ学的評価，内服薬の効果や副作用についての一般的な助とにより，若年者本人へ直接アプローチできるような方法

言，医療機関に関する情報提供が挙げられる．精神科医はを検討する必要がある．特に，ビデオチャットによるオン

必要に応じて，相談者と直接面接を行い，またケースマ

ライン面接や SNS は，昨今の新型コロナウイルス感染症

ネージャーとなる精神保健福祉士と連携してこれらの助言の拡大に伴う社会的要請も相まって，若年者支援の有効なを行っている．さらに，若年者の抱える心理的葛藤や，非手段となりうる．先述した諸外国の実践や WHO の推奨事

特異的な心理社会的健康課題への保健・予防的支援につい項によれば，若年者の早期相談窓口は，通りに面した 1 階ては，公認心理師や保健師がチームに加わり支援内容を検に設置すること，アートやレクリエーションなどの活動を討し専門性を付加している．週に 1 回，ケース検討会を開実施すること，ピアサポートなどを通じて若年者が参加す催し，相談者の状況や支援方針について多職種チームで情ることなどが挙げられており，SODA においても今後これ報を共有して支援内容を検討している．若年者の早期支援

らのことを踏まえて実践を進めていく．

における臨床型ケースマネジメントの導入は，先述した世界で最初に国家規模の若年者の早期相談窓口を社会実装し内野・他：SODA における早期相談の試み

133

たオーストラリアの headspace においても十分に機能を果につながり，その持続可能性にも寄与するものと考えられ

たしえていない，いわば SODA 独自の特色であり，世界にる．具体的な有効性や本邦における独自性についてさらに先駆ける強みでもある．思春期・青年期という脳機能や構詳細な検討を行っていきたい．

造が大きく変化しやすく可逆性の高い時期に対して重点的なアプローチを行ってきたこれまでの精神科早期介入のエ

本研究は，平成 31 年～令和 3 年度厚生労働科学研究費補助金障害ビデンスを地域における早期相談・支援に発展させ，これ者政策総合研究事業「地域特性に対応した精神保健医療サービスにおらについて研修を積んだ専門性を有する精神科医や精神保健福祉士を中心に多職種チームとして機能している．主に
ケースマネージャーとなる精神保健福祉士は若年者の多岐

ける早期相談・介入の方法と実施システム開発についての研究」により実施された．
なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．

にわたる困難に対して柔軟な心理社会的支援を実施しつ
つ，地域の各種専門機関への仲介を担っている．さらにこれらを実施する場所として，若年者の求めに即時に応じられ，かつ物理的・心理的アクセシビリティへの配慮を行っている若年者に特化した専門の常設窓口という点において独自性を有している．

SODA における人的資源は地域の精神科医療を担ってきた東京足立病院の協力を得ながらも，医療機関内ではなく独立した窓口として機能している．確かなスキルを有す
るマンパワーの確保は重要課題であり，公益性の担保に配慮しながら民間機関の機能や資源を活かしていくことが実際的であり，それらを支え維持するための経済的基盤など
に関する政策の整備が望まれる．

お わ り に今回，若年者のメンタルヘルスに関する本邦の精神医療保健相談や精神科医療が抱えている課題への解決策の 1 つとして，SODA のような機能の社会実装を試みた．SODAの独自性は，①clinical staging の考えに基づきメンタルヘ
ルスの不調から精神疾患に至るまで縦断的なアセスメントの実施，②保健と医療の橋渡しのみならず地域における包括的な連携支援体制構築のための臨床型ケースマネジメン
トを提供，③援助希求をするすべての若年層を対象とする医療機関とは独立した常設相談窓口，にまとめられる．

SODA における早期支援に関する理論および実践的なノ
ウハウを体系化し必要に応じて再現利用することで，地域における早期相談の実現，あるいは地域における既存の若年者支援の強化につながる可能性がある．地域における早期相談・支援の社会実装は世界的潮流であり，精神疾患の予防や予後の改善が期待されている．
「精神障害にも対応した地域包括ケアシステム」においては，早期相談窓口の機能の充実が，精神障害の軽症化および社会的損失の軽減
134

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135

The First Trial of an Integrated One‒stop Center for
Young People in Japan, SODA：
From the Psychiatric Early Intervention toward the
Early Consultation and Support in the Community
Takashi UCHINO1,2,3）, Yumi KOTSUJI2）, Satomi IIDA2,3）, Akiko AOKI2）, Takuma SHIOZAWA2,4）,
Masanori SHIRAHATA3）, Akihiko SEKI3）, Masafumi MIZUNO1）,
Kuniaki TANAKA1,2,3）, Takahiro NEMOTO1）
1）Department of Neuropsychiatry，Toho University Faculty of Medicine2）Youth Mental Health Council SODA
3）Tokyo Adachi Hospital4）Department of Community Mental Health and Law，National Institute of Mental Health，National Center of Neurology and Psychiatry

The social burden caused by mental illnesses has been highlighted worldwide, and theimplementation of strategy for prevention of and recovery from them is an urgent problem. At
the beginning, the main target of psychiatric early intervention was psychotic disorders, such as
schizophrenia. Recently, the scope of intervention has been including not only mental illnesses
but mental health problems. Although assessments based on the clinical staging model, which
is a framework for understanding illness trajectory from mental health to mental illness, isneeded for young people who are help‒seeking and are common age for the onset of mental illnesses, it has been examined only in medical facilities in Japan. It is quite difficult for young
people to access medical facilities directly, thus many of them do not receive necessary support
based on appropriate assessments. As a solution to this situation, the usage of the“integrated
one‒stop care”has been proposed by the World Health Organization and some leading countries. Based on these evidences, we started a new trial of an integrated one‒stop mental healthservice for young people in Japan, SODA（Support with One‒stop care on Demand for Adolescents and young adults in Adachi）, at Kita‒Senju, Tokyo, which is a metropolitan area where
many young people concentrate. The SODA is an independent counter from medical facilities
and provides early support assessments by a multidisciplinary team on demand for young people. In addition, it aims to achieve the one‒stop care in community thorough a construction ofcomprehensive support systems by the method of clinical case management. In this report, weinvestigated a data set from SODA. Many of young people who sought help to SODA had mental health problems with multiple psychosocial difficulties, such as social isolation and unemployment. Only about 30％ of them had visited medical facilities regularly. After the first consultation at SODA, about 70％ of them took a psychosocial support session at SODA. In addition, we cooperated continuously with medical facilities and other organizations to construct ofcomprehensive support system. Social implementation of early consultation and support sys136

精神経誌（2021）第 123 巻 第 3 号

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tems in the community is a trend in developed countries, and it leads to improving outcomes ofmental illnesses and even preventing them. For the development of“the community‒based
integrated care system adapted for individuals with psychiatric disorders”in Japan, the early
consultation system is thought to contribute to lightening the social burden and sustainability ofthis care system.
Authors’ abstract
Keywords

young people, early intervention, one︱stop care, case management,
clinical staging

内野・他：SODA における早期相談の試み

137