主な研究業績
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著書/論文/論題名

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著書
第2編第1章，第共著

地方創生への挑戦

中央経済社

2018年3月

共著

現場で使える簿記・会計

中央経済社

2017年3月

第7章担当

共著

スタートアップ会計学

同文舘出版

2015年8月

第6章担当

共著

管理会計の変革中央経済社

2013年9月

共著

全経簿記能力検定試験上級(工業簿記・原価計算)標準テキスト

税務経理協会

2012年8月

共著『スタンダード・テキスト 管理会計論 問題演習編』

中央経済社

2010年3月

3章担当

第2章, 第12章,第15章担当
pp. 110-115,132-163.
問題2「費目別計算」を担当

論文
単著

責任会計論研究の再検討 : AilmanとHigginsの論文をもとに単著帰属原価と責任会計

単著

指定管理者制度における官民の目的の違いとその影響

単著

地域資源を活用した地域活性化の戦略マップ

単著

契約取引と原価計算−直接標準原価計算の導入可能性単著

メゾ管理会計の概念に関する試論-指定管理者制度を題材に-

単著

社内資本金制度と社内金利制度−責任会計論の観点から−『アドミニストレーション』第24巻第2号『アドミニストレーション』第23巻第2号『アドミニストレーション』第22巻第2号
横浜商科大学公開講座委員
会『実学「商い」の原点』
熊本県立大学総合管理学会『総合知の地平』
大分大学『経済論集』第64
巻, 第2号.

2018年2月

pp. 44-54.

2017年2月

pp. 90-99.

2016年2月

pp. 90-100.

2015年3月

pp.114-139.

2014年12月

pp. 193-204.

2012年7月

pp. 81-99.

2012年3月

pp. 361-375.

2011年11月

pp. 123-139.

2010年10月

pp. 59-75.

2010年3月

pp. 261-275.

2010年3月

pp. 58-67.

2009年3月

pp. 103-123.

2008年11月

pp. 105-137.

2007年2月

pp. 19-37.

2006年9月

pp. 119-135.

2019年3月

pp. 47-57.

2018年8月

pp. 43-56.

『アドミニストレーション』 第18巻, 第3・4合併号.
単著

日米における事業部制組織と業績評価指標の相違

単著

責任会計論研究の課題

単著

カンパニー制組織への移行と経営管理手法の変化(1)−A社の事例を参考に−

単著

未利用キャパシティの利用と管理者の業績評価−責任会計論の観点から−『アドミニストレーション』第18巻, 第1･2合併号.
『アドミニストレーション』 第17巻, 第1･2合併号.
『アドミニストレーション』第16巻, 3･4合併号.
『原価計算研究』Vol. 34,
No. 2, 日本原価計算研究学会.

単著

未利用キャパシティを表示したセグメント貸借対照表と原価管理−責任会計『アドミニストレーショ論と管理者の業績評価の観点から−ン』第15巻, 3.4合併号.

単著

資金管理責任の測定とセグメント貸借対照表に関する研究単著

責任会計における多段階貢献利益法の適応可能性についての一考察

単著
共著
共著

『アドミニストレーション』第15巻, 1・2合併号.
『横浜国際社会科学研究』
第11巻, 第6号.

責任会計における二重責任の問題についての研究−フェララの諸説を中心と『横浜国際社会科学研究』

して−第11巻, 第3号.

災害対応リスクマネジメントと定常対応マネジメント・コントロールの相互『熊本学園会計専門職紀作用要』第10号

指定管理者制度における運用問題『企業研究』第33号

共著

指定管理者制度における業績評価の一考察-大分県宇佐市のケースとBSCの導 メルコ管理会計研究第7号入可能性-Ⅱ

共著

指定管理者制度におけるモニタリングと責任会計

共著

技術優位強化のマネジメント : 株式会社ワークスの事例

共著
共著
共著

『産業経理』第74巻, 第3号.
『横浜経営研究』第33巻,第3号.

責任会計論から見た原価企画における業績評価−プロジェクト組織と活動基『産業経理』第71巻, 第2準責任会計の概念に着目して−号.

技術優位構築のマネジメント−金剛株式会社の事例−『横浜経営研究』第32巻,第1号.

原価企画に求められる役割期待の多様化 ―意思決定支援機能が及ぼす業績評 『企業会計』Vol. 62, No.
価とサプライヤーの疲弊問題への影響―

12, 中央経済社.

2015年3月

pp. 25-35.

2014年10月

pp. 139-148.

2012年12月

pp. 379-390.

2011年7月

pp. 166-174.

2011年6月

pp. 199-213.

2010年11月

pp. 73-80.

2010年9月

pp. 5-9.

2018年9月

於：神奈川大学

2009年9月

於：一橋大学
於：中部大学

電気学会研究会資料. FIE,共著

熊本県立大学における e-Learning を利用した入学前教育の実施結果

教育フロンティア研究会
2010年第3号

学会発表
日本会計研究学会第77回全単著

中小企業会計情報と企業経営

単著

未利用キャパシティの利用と管理者の業績評価

共著

指定管理者制度における業績評価の一考察−BSCを手がかりとして−

日本会計研究学会

2013年9月

共著

指定管理者制度におけるモニタリングの課題

日本原価計算研究学会2013年8月

国大会統一論題報告-責任会計論の観点から-共著

ICTを利活用した大学間連携による簿記会計教育の研究(中間報告)

共著

指定管理者制度による施設運営の現状と課題−管理会計研究の必要性−

共著

簿記教育部会最終報告『明治以降の商業高校の簿記・会計教科書の歴史の研究』

共著

スタディ・グループ最終報告『情報ニーズの拡張と管理会計の変容』

共著

スタディ・グループ中間報告『情報ニーズの多様化と管理会計の変容』

共著
共著

簿記教育部会中間報告『明治以降の商業学校の簿記・会計教科書の歴史の研究』

日本原価計算研究学会 第35回全国大会.

日本簿記学会

簿記教育研

於：専修大学生田キャンパス

2013年8月

於：立教大学

日本会計研究学会

2012年9月

於：一橋大学

日本簿記学会簿記教育部会

2012年9月

究部会

日本会計学会スタディ・グ
ループ
日本会計研究学会スタディ・グループ中間報告
日本簿記学会簿記教育部会

原価企画に求められる役割期待の多様化―意思決定支援機能が及ぼす業績評

日本管理会計学会 第32回九

価とサプライヤーの疲弊問題への影響―

州部会.

簿記会計仕訳ハンドブック

創成社

於：熊本学園大学

2012年8月

於：一橋大学2011年9月

於：久留米大学

2011年8月

於：法政大学2010年11月

於：九州産業大学

辞典
共著

2017年8月

  「事業セグメント」，「ビジネ共著新版

現代会計用語辞典

税務経理協会

2016年8月

ス・セグメント」，「セグメント情報等の開示」担当

その他
共著

中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究(最終報告書)

共著

指定管理者制度の役割と課題

共著

中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究(中間報告書)

日本簿記学会簿記実務研究
部会
COC地域志向教育研究活動
事業報告書(中間報告書)
日本簿記学会簿記実務研究部会

2016年8月

pp. 59-65.

2016年3月

pp. 55-66.

2015年8月

pp. 30-33.

平成26年度文部科学省「成長分野等における中共著

会計用語集

商業簿記(上級編)/工業簿記

全国経理教育協会

2015年2月

核的専門人材養成の戦略的推進事業」経理財務専門人材の養成
プロジェクト
平成26年度文部科学省「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進

共著

原価計算ワークブック

全国経理教育協会

2015年2月

事業」中小企業
における経営基盤強化のための中核的経理財務専門職の養成プ
ロジェクト

共著

簿記教育部会最終報告書『明治以降の簿記書の歴史の研究』

共著

スタディ・グループ最終報告書『情報ニーズの拡張と管理会計の変容』

共著

スタディ・グループ中間報告書『情報ニーズの拡張と管理会計の変容』

日本簿記学会簿記教育部会
日本会計研究学会スタディ・グループ最終報告書
日本会計研究学会スタディ・グループ中間報告書

2012年9月

pp. 109-119.
pp. 37-46,

2012年8月

142-152, 189200.

2011年9月

pp. 40-51.