会 場 東京農業⼤学 世⽥⾕キャンパス１号館 （東京都世⽥⾕区桜丘⼀丁⽬ 1 番 1 号）
ネット配信します。
⼤会⽇程
9:00〜12:00 【研究発表】企画シンポジウム・公募セッション・部⾨別発表
12:00〜13:30 【学会企画】若⼿雇⽤問題についての情報交換
14:15〜18:30 【研究発表】企画シンポジウム・公募セッション・部⾨別発表
14:45〜16:15 【学会企画】ネイチャーポジティブを⽬指す今，造林学・森林⽣態学は社会にどのように貢献できるのか

3 ⽉ 9 ⽇（⼟）
9:30〜10:00 【開会式】
13:00〜16:30 【公開シンポジウム】楽しい林業，元気のでる林業
17:00〜18:00 【学会企画】帰国留学⽣会員およびアジアの林学会とのネットワークフォーラム

9:00〜12:00 【研究発表】企画シンポジウム・部⾨別発表
13:00〜14:00 【研究発表】ポスター発表コアタイム
14:15〜16:15 【研究発表】部⾨別発表
14:15〜16:00 【学会企画】第 11 回⾼校⽣ポスター発表表彰式および⾼校⽣対象の⼤学ツアー
16:30〜17:30 【閉会式】（学⽣ポスター賞表彰)
3 ⽉ 11 ⽇（⽉）
12:00〜13:00 【学会企画】森林科学を学んだらどんな仕事があるのか Part2

講演者索引

─ 1 ─

国際ポスター要旨

13:00〜16:00 【学会企画】森林・林業分野職業研究会

高校生ポスター要旨

15:15〜16:15 【学会企画】⽇林誌のウラガワ

ポスター発表要旨

3 ⽉ 10 ⽇（⽇）

口頭発表要旨10:00〜12:15 【⽇本森林学会各賞授賞式・受賞者講演】

受賞者講演要旨

16:30〜18:00 【学会企画】求む！森林科学の卒業⽣:こんな業界からも期待されています

関連研究集会

13:00〜14:00 【研究発表】ポスター発表コアタイム（学⽣ポスター賞審査）

学 会 企 画3 ⽉ 8 ⽇（⾦）

公募セッション

公開シンポジウムは東京農業⼤学 100 周年記念講堂（世⽥⾕キャンパス内）で開催し，インター

企画シンポジウム会 期 2024 年 3 ⽉ 8 ⽇（⾦）〜3 ⽉ 11 ⽇（⽉）

大会プログラム

第 135 回⽇本森林学会⼤会プログラム

配信について【研究発表】
・⼝頭発表：⼤会プラットフォーム”Claris” でライブ配信されます。また，学会終了後の 3 ⽉ 18〜
25 ⽇（予定）に参加者限定で”Claris” でオンデマンド配信されます。
・ポスター発表ファイル：3 ⽉ 5〜18 ⽇（予定）に”Claris” で閲覧可能です（なお，事情により”Claris”に掲載されない発表もありますので予めご了承ください）。
【学会企画】 企画ごとに対応が異なります。学会企画の項をご覧ください。

主 催 ⼀般社団法⼈ ⽇本森林学会
第 135 回⽇本森林学会⼤会運営委員会
佐藤孝吉（委員⻑），上原巌，新井⼀司（副委員⻑），⻲⼭翔平，⼩泉敬彦，佐藤貴紀，下嶋聖，
橘隆⼀，⽥中恵，本橋慶⼀，⽮部和弘，⼭下詠⼦，吉野聡
連絡先〒156-8502 東京都世⽥⾕区桜丘１丁⽬１−１
第 135 回⽇本森林学会⼤会運営委員会
E-mail: 135committee@forestry.jp

─ 2 ─

大会プログラム■交通アクセス
東京農業大学世田谷キャンパス （〒156-0054 東京都世田谷区桜丘１丁目１−１）
小田急線 経堂駅または千歳船橋駅から徒歩 15 分
東急田園都市線 用賀駅からバス 10 分
JR 山手線他 渋谷駅からバス約 30 分
※詳しくは https://www.nodai.ac.jp/campus/map/setagaya/ をご覧ください。

■キャンパスマップ
生協・コンビニ１号館（ 大 会 受 付 、 口 頭 発 表、 ポ ス タ ー 発 表 、 企 業

至千歳船橋駅展 示、 各 種委 員会 、 関 連 研究 集会 、 閉 会 式）

桜丘門
横 井 講 堂 （ 農大 ア カ デ ミ ア セ ン タ ー 地 階）
（ 関 連研 究集 会）

食堂

至経堂駅

経堂門

百 周 年 記念講 堂（ 開 会式 、 各 賞授 賞 式・ 受賞 者講 演、
公開シンポジウム）

正門

─ 3 ─

■世田谷キャンパス 1 号館（会場は 3 階～5 階のみ）
3 階 大会受付、口頭発表、学会企画、関連研究集会
4 階 口頭発表、閉会式
5 階 ポスター発表・企業展示

企業展示

ポスター発表53 1，532 ，541 ～543

411

412

541

高 校 生 ポ ス ター 賞 表 彰 式

531

532

542

543

431

432

442

443

533

413

口頭発表
411～413，431，432，441～443，
閉会式 432

441

大会受付

313

口頭発表・学会企画・関連研究集会
31 3，331 ～333 ，34 1～3 44

─ 4 ─

341

331

332

333

342

343

344

大会プログラム─ 5 ─

2024 年度 ⽇本森林学会各賞 受賞者および受賞業績
１．⽇本森林学会賞
⼭浦 悠⼀ （森林総合研究所）
⾃然保護区からモザイク管理へ：保持林業と景観配置
松井 哲哉 （森林総合研究所）
気候変動に伴う⽇本の森林の分布予測と保全指針
２．⽇本森林学会奨励賞
⼭岸 極（森林総合研究所）
Effects of weeding the shrub layer during thinning on surface soil erosion in a hinoki plantation
久保 雄広（国⽴環境研究所）
Conservation fundraising: Evidence from social media and traditional mail field experiments
３．⽇本森林学会学⽣奨励賞
猪越 翔⼤ （投稿時： 名古屋⼤学 応募時： 名古屋⼤学）
A watershed scale evapotranspiration model considering forest type, stand parameters, and climate factors
栃⽊ ⾹帆⼦ （投稿時： 東京農⼯⼤学 応募時： 東京農⼯⼤学）
Differentiation and seasonality in suitable microsites of seed dispersal by an assemblage of omnivorous
mammals
Akotchiffor Kévin Géoffroy Djotan（投稿時：東京⼤学 応募時：東京⼤学）
Paired root soil samples and metabarcoding reveal taxon based colonization strategies in arbuscular mycorrhizal
fungi communities in Japanese cedar and cypress stands
４．Journal of Forest Research 論⽂賞
Shinsuke Koike;, Kahoko Tochigi and Koji Yamazaki（筆頭著者の所属：東京農⼯⼤学）

論⽂題⽬：Are seeds of trees with higher fruit production dispersed farther by frugivorous mammals?
掲載巻号・⾴・発⾏年：Vol.28, No.1, 64 – 72, 2022
５．⽇本森林学会誌論⽂賞
志⽔ 克⼈（森林総合研究所）
論⽂題⽬：衛星データを⽤いた森林変化マップにおける⾯積推定と精度評価の⼿法
掲載巻号・⾴・発⾏年：105 巻 5 号, 166 - 182, 2023 年
3 ⽉ 9 ⽇（⼟）9 時 30 分から⾏われる開会式にて，授賞式ならびに学会賞，学⽣奨励賞の受賞者講演を⾏います。また，⼤会開催期間中，Journal of Forest Research 論⽂賞・⽇本森林学会誌論⽂賞のポスターを会場にて展⽰
します。

─ 6 ─

大会プログラム⼤会に参加するみなさまへ○⼤会参加申込みは WEB 上の⼤会専⽤サイト内でのみ受付けます。
参加費⽀払いは、クレジット決済となります。
（2 ⽉ 22 ⽇までは郵便振替も可能です）
必ず事前に WEB 登録（https://www.forestry.jp/meeting/）のうえ、名札を印刷してお越し下さい。
○⼤会会場の受付では当⽇参加の⼿続きはいたしません。参加費を当⽇現⾦で⽀払う事も出来ません。
○WEB 登録しないまま会場にいらした場合でも、ご⾃⾝の端末を利⽤した⼤会専⽤サイト
内での参加登録とクレジットカード決済が必要です。確認および名札印刷に時間がかかりますので事前決済及び名札印刷をしてからお越し下さい。

当⽇の受付について① 事前に⼤会専⽤サイトにて、名札（A4 サイズ）を印刷して、当⽇持参願います。
② 当⽇は 3 階受付で、名札フォルダーを受け取り、印刷してきた名札を 4 つ折りにして、⼊れてください。
③ 会場では必ず名前が⾒えるように名札の着⽤をお願いします。名札のない場合はお声がけさせていただきます。
④ 名札を忘れた場合は、当⽇受付で印刷も可能です。ただし、プリンタの台数に限りがありますのでお時間がかかります。
⑤ 受付では現⾦の取り扱いはいたしません。当⽇参加費を⽀払う場合は、事前登録と同じ
⼤会専⽤サイト内でのクレジットカード決済になります。時間がかかりますので事前決済をお願いします。
⑥ 学会費未納の⽅には、発表会場で学会費⽀払依頼書をお渡しします。受け取りましたら
当⽇中に３階⼤会受付近くの学会受付のブースにて⼿続きをお願いします。こちらは現⾦のみの取り扱いになります。⼤会終了までに学会費の納⼊が確認できない場合は、発表取り下げの扱いになりますのでご注意ください。

─ 7 ─

第135回大会で発表・視聴される皆さまへの注意事項
Attention All Presenters and Viewers at the 135th Annual Meetinghttps://www.forestry.jp/meeting/notice-to-presenters-and-viewers-at-the-135th-meeting-en/

口頭発表される方へ
１．発表の場所・機材• 第135回東京農大大会での発表・質疑応答は、大会会場で行われます。ここ数年の大会とは異なオンラインでは発表できず質疑応答もできません。ただし、発表はライブ及びオンデマン
り、オドで配信されます。以上の前提のもとで発表者は以下の注意に従って対応してください。
• 口頭発表の機材は会場に設置したPC（Windows 11）（以下、「会場PC」）と液晶プロジェクタです。会場PCにインストールされているMicrosoft PowerPoint 2019 （あるいはそれ以降のバージョン） または Adobe Acrobat で発表していただきます。
• 会場PCからZoomで参加者に講演をライブ配信するため、ご自身のPCやMacを液晶プロジェク
タに接続することはできません。後述するように、発表ファイルを事前に会場PCにコピーしてそれができなかった場合は講演できず、キャンセル扱いとなります。くれぐれ
いただきます。そもご注意ください。
２．発表ファイルの形式、ファイル名の付け方• 発表にはパワーポイントファイルまたはPDFを用いてください。パワーポイントのファイルの場合、Power Point 2019以降のバージョンで読み込めるようご準備ください。
• ファイル名は講演番号＋筆頭者の名前としてください。（例：S1-1森林太郎.pptx）• 特殊なフォントは会場PCにはインストールされていないため、該当しそうなフォントの使用は避けていただくか、またはフォント情報を埋め込んだPDFに変換して用いてください• Macでパワーポイントファイルを作成される講演者は当日を迎える前にお手近のWindows PCのMicrosoft PowerPointで動作させ、文字化けやレイアウトのズレ等が生じていないかどうかをご確認ください。あるいは上述のようにフォント情報を埋め込んだPDFに変換してください。
PCへの保存３．発表ファイルの会場P• ファイルは発表する午前あるいは午後のセッションの開始15分前までに、会場PCのデスクトッ
プ画面にある日付と名前のついたフォルダー（例：8日午前企画シンポS1）に保存してください。
• ファイルの保存は、以下の２つの方法のどちらかをお使いください。今大会では、専用サイト
等からの事前提出は受付けておりません。なお、SDカードのスロットはありません。
① USB接続可能なメディアにファイルを保存して持参し、会場PCに接続・挿入してファイルをコピーする（推奨）② 会場PCのブラウザ（Edge）から発表者の使用するクラウドサービス等にログインし、ダウンロードする• ファイルを会場PCに保存後、動作確認されることをお勧めします（特にアニメーション・動画の機能を使用される場合）。

─ 8 ─

大会プログラム• ファイルを保存したメディアは、ウィルスチェックも含め、ご自身で管理してください。会場
設置のコンピュータからウィルスの感染が起こった場合でも、大会運営委員会は一切責任を負いませんのでご了承ください。
４．講演時間• 部門別口頭発表及び公募セッションの講演時間は1件l5分（講演l2分、討論3分）です。企画シンポジウムでの講演時間はコーディネータの指示に従ってください。
５．講演間のファイルの切り替え• ライブ配信のトラブルを避けるため、講講演の切り替え時のファイルのオープン・クローズは、会場係が行います。発表者ご自身ではなさらないでください。
6．オンデマンド配信について• 各講演は録画し、3月18〜25日の1週間、大会プラットフォーム”Claris”にて参加者限定でオンデ
マンド配信します。（オンデマンド配信の期間は変更される場合があります）• 発表録画のオンデマンド配信を避けるべき特段の事情（例えば特許関係など）のある発表者は、事情をプログラム編成担当者（program@forestry.jp）までお知らせください。その発表はオンデ
マンド配信の対象外といたします。

ポスター発表される方へ
１．ポスターの仕様• ポスターの大きさは、A0縦置き（高さ1,189 mm、幅84l mm）を基本とします。ポスターには、
発表題目、発表者氏名を明記してください。
• 大会運営委員会で用意するものは、講演番号を貼ったパネルと画鋲のみです。
２．発表のコアタイム• コアタイム（3月8日13:00〜14:00、または3月10日13:00〜14:00）には、該当する発表者は必ず自身のポスターのところで発表・質疑応答を行ってください。
３．学生ポスター賞の審査• 学生ポスター賞の審査は、会場に実際に掲示されたポスター及び会場での質疑応答により行います。
• 3月8日のコアタイム（13:00〜14:00）での質疑応答を学生ポスター賞の審査対象とします。3月8日のコアタイムに欠席すると受賞できませんので、応募者は必ず出席してください。
４．ポスター発表ファイルの事前提出• オンライン閲覧用に2024年2月1日（木）〜2月20日（火）の期間にポスター発表ファイルを専用サイトから提出してください。ポスター発表ファイルは、3月5日（大会の3日前）から3月18日まで大会プラットフォーム”Claris”において参加者限定で閲覧できるようにします。（閲覧期間は変更される場合があります）• オンライン閲覧用のファイルは作成途中のポスターでも構いませんが、研究の内容がわかるものであり、また、できる限り完成した状態に近いものとなるように努めてください。大会会場に実際に掲示するポスターは、提出されたファイルをその後修正・改訂したものを使っていた─ 9 ─

だいて構いません。
• ファイルのオンラインでの閲覧を避けるべき特段の事情（例えば特許関係など）のある発表者
は、ポスター発表ファイルの代わりに、その事情を記したワードファイルをご提出ください（例えば「本ポスター発表は■■に関わる機微な情報を含むため、オンライン閲覧用の提出を辞退します」など簡単な文章で結構です）。提出されたワードファイルをPDFに変換して掲載いたします。
５．ポスターの撤収• 添付したポスターは会場が閉まる前に撤収してください（3月8日は18:30、3月10日は16:30）。
撤収されなかったポスターは大会運営委員会で処分させていただきます。
• 3月8日掲示されたポスターのうち、学生ポスター賞を受賞して別のスペースに移動掲示された
ポスターは、3月10日16:30までに撤収してください。撤収されなかったポスターは大会運営委
員会で処分させていただきます。

オンラインで視聴される方へ
１．大会プラットフォーム””Claris”へのログイン• 日本森林学会の大会ウェブサイト（https://www.forestry.jp/meeting/）に、大会プラットフォー
ム”Claris”へのリンクを掲載します。大会プラットフォーム”Claris”に直接アクセスしても構いません（https://conference.iap-jp.org/jfs/conference/login）。
• 参加申込みの際に発行された【WEB受付番号】と【登録したメールアドレス】でログインします。
２．口頭発表• 大会期間中、各講演をライブ配信します。
• 企画シンポジウム、公募セッション、部門別発表が配信の対象です。学会企画の中にも配信されるものがあります（プログラムをご確認ください）。なお、3月11日の関連研究集会は配信の対象外です。
• チャットや音声による質問機能は設けません。視聴のみとなります。
• 大会期間終了後の3月18〜25日の1週間、参加者限定で各講演の録画をオンデマンド配信します。
（オンデマンド配信の期間は変更される場合があります）
３．ポスター発表• Clarisにポスター発表のタイトル一覧を掲示します。タイトルをクリックするとポスターを閲覧できます。3月5日（大会の3日前）から3月18日まで閲覧可能です。
（閲覧期間は変更される場
合があります）• 前述のとおり、閲覧できるポスター発表の数や内容が不十分な場合があります。
• チャットによる質問機能は設けません。閲覧のみとなります。
４．注意事項• ClarisにログインするためのURLやWEB受付番号等は他者と共有しないでください。

─ 10 ─

大会プログラム

発表・視聴されるすべての方へ：著作権等に関する注意事項• 発表者以外の者が著作権を有する図表・写真・映像等を使用し、かつその使用に作者の許諾が必要な場合には、事前にその作者からご自身で許諾を得ていただくとともに、プレゼンテーシ
ョンあるいはポスターに出典元の情報を適切に示してください。
• 発表者ら以外の者が著作権を有する図表・写真・映像等を使用し、かつその使用に作者の許諾は不要だが一定の条件が課せられている場合には、その条件を遵守してください（例：Google
Earthの画面）。
• 寺社仏閣、美術品、芸能人の肖像、映画のシーン等は、ご自身が撮影した写真や画像であっても絶対に使用しないでください。
• 現地参加、オンライン参加に係らず視聴中、閲覧中の一切の録音・録画・写真撮影・スクリー
ンショットの保存等は絶対にしないで下さい。

関連研究集会責任者の方へ• 各会場とも液晶プロジェクタとマイクを利用できます。
• 会場PC、インタネット環境、ライブ配信用設備の用意はありません。

─ 11 ─

⼤会スケジュール

３⽉８⽇

会場

331

Page 1/3
332

341

342

343

開始時刻

S11 ⽣理部⾨シンポ

S12 広葉樹林化

S5 原発事故後の⽣物

9:00

S11-1

S12-1

S5-1

9:15

S11-2

S12-2

S5-2

9:30

S11-3

S12-3

S5-3

S12-4

S5-4

10:00

S12-5

S5-5

10:15

S12-6

9:45

10:30
10:45
11:00
11:15
11:30
11:45

学会企画 1

12:00

ダイバーシティ

12:15
12:30
12:45

若⼿雇⽤問題について
の情報交換

13:00
13:15

ポスター発表コアタイム（学⽣ポスター賞審査）

13:30
13:45
14:00

S13 変動環境

T5 樹⽊根S1 樹⽊の環境適応

T3 森林放射能

14:15

S13-1

趣旨説明

S1-1

趣旨説明

14:30

学会企画 2

S13-2

T5-1

S1-2

T3-1

14:45

副会⻑

S13-3

T5-2

S1-3

T3-2

15:00

S13-4

T5-3

S1-4

T3-3

15:15

S13-5

T5-4

S1-5

討論・調整

T5-5

S1-6

15:30
15:45

造林学・森林⽣態学と
⾃然再興

S13-6

T3-5

T5-6

討論・調整

16:00
16:15

学会企画 3

T5-7

16:30

合同

T5-8

16:45

討論・調整

17:00

ポスター紹介

17:15
17:30

求む！森林科学の

T3-4

討論・調整

討論・調整

卒業⽣

17:45
18:00
18:15
18:30
18:45
■企画シンポジウム⼀覧
S1 ⼤規模ダケカンバ産地試験林調査から⾒えてきた樹⽊の環境適応
S2 都市住⺠の森林への訪問をめぐる研究の可能性と課題
S3 昆明・モントリオール⽣物多様性枠組実現に向けた産学官の役割：⽅法論の議論を中⼼にS4 2020年農林業センサスデータが捉える⽇本林業の現状
S5 福島第⼀原⼦⼒発電所事故の⽣物影響―何が起こり、何が起こらなかったのか―
S6 これからの林業経済学を考える
S7 森林教育の実践と研究のさらなる発展を⽬指して―森林環境を活⽤した教育活動の可能性を探るー
S8 ⼭地森林環境の⻑期的な変化と，それらが⽔・⼟砂・流⽊の流出に及ぼす影響をふまえた災害予測の可能性
S9 スマート林業の現場実装を⾒据えた研究開発

S10 ⽊質バイオマス燃料供給の現状とこれからの⽊質バイオマスの可能性
S11 ⽣理部⾨企画シンポジウム「スギを語る」とポスター紹介
S12 広葉樹林化を進めるためには何が必要か
S13 変動環境下における⼤気‐森林間の物質交換と樹⽊の⽣理⽣態

─ 12 ─

会場

３⽉８⽇

Page 2/3

411

412

413

開始時刻
9:00
経営1

9:15
9:30

D1

9:45

林政１

D2

10:00

A1

D3

10:15

A2

D4

10:30

A3

討論・調整

10:45

教育 1

討論・調整

D5

11:00

C1

A4

D6

11:15

C2

A5

D7

11:30

C3

発表取消

D8

11:45

討論・調整

討論・調整

討論・調整

12:00
12:15
12:30
12:45
13:00
13:15

ポスター発表コアタイム

13:30（学⽣ポスター賞審査）

13:45

経営2

14:00

教育 2

林政 2

14:15

C4

A7

D9

14:30

C5

A8

D10
D11

14:45

C6

A9

15:00

討論・調整

討論・調整

D12

15:15

C7

A10

討論・調整

15:30

C8

A11

D13

15:45

C9

A12

D14

16:00

討論・調整

討論・調整

D15

16:15

A13

D16

16:30

A14

討論・調整

16:45

A15

D17

17:00

討論・調整

D18

17:15

A16

D19

17:30

A17

D20

17:45

A18

討論・調整

18:00

討論・調整

18:15
18:30
18:45
■公募セッション⼀覧
T1 ⽣物多様性保全と森林管理
T2 森林環境の持つ保健休養機能の基礎的研究と応⽤研究−森林＋αの可能性ー

T3 森林の放射能研究
T4 フォレストデジタルツインの可能性を探る: ポテンシャルと課題
T5 樹⽊根の成⻑と機能─ 13 ─

大会プログラム

⼤会スケジュール

⼤会スケジュール

３⽉８⽇

Page 3/3

会場

431

432

441

442

443

開始時刻

S4 農林業センサス

S3 ⽣物多様性枠組

S2 都市住⺠と森林

S10 ⽊質バイオマス

S8 ⼭林の変化と災害

9:00

S4-1

S3-1

S2-1

S10-1

S8-1

9:15

S4-2

S3-2

S2-2

S10-2

S8-2

9:30

S4-3

S3-3

S2-3

S10-3

S8-3

9:45

S4-4

S3-4

S2-4

S10-4

S8-4

10:00

S4-5

S3-5

10:15

S4-6

S3-6

S10-6

10:30

S4-7

S3-7

S10-7

10:45

S3-8

11:00

S3-9

S10-5

11:15
11:30
11:45
12:00
12:15
12:30
12:45
13:00
13:15

ポスター発表コアタイム（学⽣ポスター賞審査）

13:30
13:45
14:00

S6 林業経済学

T1 多様性保全

T2 保健休養機能

S9 スマート林業

防災・⽔⽂1

14:15

S6-1

趣旨説明

T2-1

S9-1

J1

14:30

S6-2

T1-1

T2-2

S9-2

J2

14:45

S6-3

T1-2

T2-3

S9-3

J3

15:00

S6-4

T1-3

T2-4

S9-4

J4

15:15

討論・調整

討論・調整

S9-5

討論・調整

15:30

T1-4

S9-6

15:45

T1-5

S9-7

16:00

T1-6

S9-8

16:15

討論・調整

16:30

T1-7

16:45

T4 デジタルツイン

T1-8

17:00

趣旨説明

T1-9

17:15

T4-1

討論・調整

17:30

T4-2

B1

17:45

T4-3

B2

18:00

T4-4

B3

18:15

討論・調整

討論・調整

⾵致・観光 1

18:30
18:45

─ 14 ─

会場

大会プログラム

⼤会スケジュール

３⽉９⽇
百周年記念講堂

341

開始時刻
9:00
9:15

開会式・授賞式・受賞者講演

9:30
9:45
10:00
10:15
10:30
10:45
11:00

開会式
森林学会各賞授賞式
受賞者講演

11:15
11:30
11:45
12:00
12:15
12:30
12:45

公開シンポジウム

13:00
13:15
13:30
13:45
14:00
14:15
14:30
14:45

「楽しい林業，元気のでる林業」

15:00
15:15
15:30
15:45
16:00
16:15
16:30
16:45

学会企画 4

17:00

国際交流

17:15

帰国留学⽣会員・

17:30

アジア林学会と

17:45

交流会

18:00
18:15
18:30
18:45

─ 15 ─

⼤会スケジュール

３⽉１０⽇

会場

331

Page 1/3
332

341

開始時刻
9:00

342

343

造林 1

防災・⽔⽂ 2

E1

J5

E2

J6

9:15

微⽣物

動物・昆⾍ 1

⽴地

9:30

M1

L1

I1

E3

J7

9:45

M2

L2

I2

討論・調整

討論・調整

10:00

M3

L3

I3

E4

J8

10:15

討論・調整

L4

討論・調整

E5

J9

10:30

M4

討論・調整

I4

E6

J10

10:45

M5

L5

I5

討論・調整

討論・調整

11:00

M6

L6

I6

E7

J11

11:15

M7

L7

I7

E8

J12

11:30

討論・調整

L8

討論・調整

11:45

討論・調整

E9

J13

討論・調整

討論・調整

12:00
12:15
12:30
12:45
13:00
13:15

ポスター発表コアタイム

13:30
13:45
14:00

特⽤林産

動物・昆⾍ 2

遺伝・育種

造林 2

防災・⽔⽂ 3

14:15

N1

L9

F1

E10

J14

14:30

発表取消

L10

F2

E11

J15

14:45

N3

L11

F3

E12

J16

15:00

討論・調整

L12

討論・調整

討論・調整

討論・調整

15:15

討論・調整

F4

E13

J17

15:30

L13

F5

E14

J18

15:45

L14

F6

討論・調整

16:00

L15

討論・調整

16:15

討論・調整

16:30
16:45
17:00
17:15
17:30

─ 16 ─

J19
討論・調整

３⽉１０⽇Page 2/3

会場

411

開始時刻

S7 森林教育の発展

⾵致・観光 2

9:00

S7-1

B4

9:15

S7-2

B5

9:30

S7-3

発表取消

9:45

S7-4

討論・調整

10:00

S7-5

B7

10:15

S7-6

B8

412

413

10:30

B9

10:45

討論・調整

11:00

B10

11:15

B11

11:30

B12

11:45

討論・調整

533

12:00
12:15
12:30
12:45
13:00
13:15

ポスター発表ポスター発表コアタイム

13:30

コアタイム

13:45
14:00

教育 3

⾵致・観光 3

学会企画 5

14:15

C10

B13

中等教育連携推進

14:30

C11

B14

⾼校⽣ポスター

14:45

C12

B15

表彰式

15:00

討論・調整

討論・調整

15:15

C13

B16

15:30

C14

B17

15:45

C15

B18

16:00

討論・調整

討論・調整

16:15
16:30
16:45
17:00
17:15
17:30

■企画シンポジウム
S7 森林教育の実践と研究のさらなる発展を⽬指して―森林環境を活⽤した教育活動の可能性を探るー─ 17 ─

⼤学ツアー

大会プログラム

⼤会スケジュール

⼤会スケジュール

３⽉１０⽇

会場

431

Page 3/3
432

441

開始時刻

利⽤ 1

経営 3

9:00

K1

D21

442

443

9:15

林政 3

K2

D22

9:30

A19

K3

D23

9:45

A20

討論・調整

討論・調整

植物⽣態 1

⽣理

10:00

A21

K4

D24

H1

G1

10:15

討論・調整

K5

D25

H2

G2

10:30

A22

K6

D26

H3

G3

10:45

A23

討論・調整

討論・調整

討論・調整

討論・調整

11:00

A24

K7

D27

H4

G4

11:15

討論・調整

K8

D28

H5

G5

討論・調整

D29

H6

討論・調整

討論・調整

討論・調整

11:30
11:45
12:00
12:15
12:30
12:45
13:00
13:15

ポスター発表コアタイム

13:30
13:45
14:00

林政 4

利⽤ 2

経営 4

植物⽣態 2

14:15

A25

K9

D30

H7

14:30

A26

K10

D31

H8

14:45

A27

K11

D32

H9

15:00

討論・調整

討論・調整

討論・調整

討論・調整

学会企画 6

15:15

A28

K12

D33

H10

⽇林誌

15:30

A29

K13

D34

H11

15:45

A30

討論・調整

D35

討論・調整

16:00

討論・調整

討論・調整

16:15
16:30
16:45
17:00

閉会式

17:15
17:30

─ 18 ─

⽇林誌のウラガワ

３⽉１１⽇

会場

313

大会プログラム

⼤会スケジュール

331

開始時刻
9:00
9:15
9:30
9:45
10:00
10:15
10:30
10:45
11:00
11:15
11:30
11:45

学会企画 7

12:00

社会連携

12:15
12:30
12:45

森林科学を学んだらどんな仕事があるのか？
Part2

学会企画 8
社会連携

13:00
13:15
13:30
13:45

森林・林業分野

14:00

職業研究会

14:15
14:30

コアタイム

14:45

13:00−15:00

15:00

16:00撤収

15:15
15:30
15:45
16:00
16:15
16:30
16:45
17:00
17:15
17:30
17:45
18:00
18:15
18:30
18:45

─ 19 ─

⼝頭発表座⻑⼀覧部⾨

発表番号

座⻑⽒名（所属）部⾨

発表番号座⻑⽒名（所属）

林政1

A1~A6

1件前の発表者

防災・⽔⽂1

J1~J4

酒井佑⼀（宇都宮⼤学）

林政2

A7~A18

1件前の発表者

防災・⽔⽂2

J5~J7

勝⼭正則（京都府⽴⼤学）

林政3

A19~A24

1件前の発表者

J8~J10岩崎健太（森林総合研究所）

林政4

A25〜A30

1件前の発表者

J11~J13

上村佳奈（信州⼤学）

⾵致・観光1

B1~B3

⼭本清⿓（東京⼤学）

J14~J16

岩上翔（森林総合研究所）

⾵致・観光2

B4~B6

平野悠⼀郎（森林総合研究所）

J17~J19浅野友⼦（東京⼤学）

B7~B12庄⼦康（北海道⼤学）

利⽤1

K1~K8

1件前の発表者

B13~B15奥敬⼀（富⼭⼤学）

利⽤2

K9~K13

1件前の発表者

B16~B18

愛甲哲也（北海道⼤学）

動物・昆⾍1

L1~L4

近藤崇

教育1

C1~C3

東原貴志（上越教育⼤学）

教育2

C4~C6

杉浦克明（⽇本⼤学）

C7~C9

寺下太郎（愛媛⼤学）

C10~C12⼭⽥亮（北海道教育⼤学）

C13~C15

井上真理⼦（森林総研多摩）

⾵致・観光3

教育3
経営1
経営2

D1~D4

井上昭夫（近畿⼤学）

D5~D8

光⽥靖（宮崎⼤学）

D9~D12

⾼橋正義（森林総合研究所）

D13~D16平岡裕⼀郎

防災・⽔⽂3（⽯川県⽩⼭⾃然保護センター）
動物・昆⾍2

L5~L8

中村克典（森林総合研究所）

L9~L12津⽥格（岐⾩県⽴森林⽂化アカデミー）

L13~L15 梶村恒（名古屋⼤学）
微⽣物

M1~M3

升屋勇⼈（森林総合研究所）

M4~M7

奈良⼀秀（東京⼤学）

特⽤林産

N1~N3

⼩松雅史（森林総合研究所）（静岡県⽴農林環境専⾨職⼤学）
経営3

経営4

造林1

造林2
遺伝・育種

D17~D20

⽶康充（島根⼤学）

公募セッション

発表番号座⻑⽒名（所属）

D21~D23

⼩⾕英司（森林総合研究所）

T1 多様性保全

T1-1~9

⼭中聡（森林総合研究所）

D24~D26

志⽔克⼈（森林総研）

T2 保健休養機能

T2-1~4

1件前の発表者

D27~D29

⼭本⼀清（名古屋⼤学）

T3 森林放射能T3-1~3

⼩松雅史（森林総合研究所）

D30~D32

太⽥徹志（九州⼤学）

T3-4~5⼤久保達弘（宇都宮⼤学）

D33~D35

村上拓彦（新潟⼤学）

T4-1~4

陣川雅樹・橋本昌司

E1~E3

鵜川信（⿅児島⼤学）

E4~E6

星野⼤介（森林総合研究所）

T5-1~5

檀浦正⼦（京都⼤学）

E7~E9

⾼橋⼀秋（⻑野⼤学）

T5-6~8福澤加⾥部（北海道⼤学）

E10~E12

太⽥敬之（森林総合研究所）

E13~E14

渡邉仁志（岐⾩県森林研究所）

F1~F3

宮下久哉

T4 デジタルツイン（森林総合研究所）
T5 樹⽊根

植物⽣態1

F4~F6

花岡創（静岡⼤学）

G1~G3

東若菜（神⼾⼤学）G4~G5

細尾佳宏（信州⼤学）

H1~H3

梅⽊清（千葉⼤学）

H4~H6

野⼝⿇穂⼦
（森林総合研究所東北⽀所）

植物⽣態2

H7~H9

⽥邊智⼦（京都⼤学）

H4~H6

菅井徹⼈
（森林総合研究所北海道⽀所）

⽴地

I1~I3

智和正明（九州⼤）I4~I7

⾼⽊正博（宮崎⼤学）

野⼝享太郎（森林総合研究所東北⽀所）（森林総研林⽊育種センター）
⽣理T5-1~2

─ 20 ─

大会プログラム研究発表題目 （企画シンポジウム ・ 部門別口頭発表） ３月８日 午前 1/2
会場

341

342

343

開始時刻

S11
生理部門シンポ

S12
広葉樹林化

S5
原発事故後の生物

9:00

S11-1 スギの成長特性 : 丹
下健 （東京大学）

S12-1 広葉樹林化の困難性と可能性 : 酒井武 （森林総合研究所）

S5-1 森林に降った放射性セシウムの動態 : 小松雅史
（森林総合研究所） ら

S11-2 モデル植物としてスギを使う～針葉樹における新奇の光合成代謝の解明
を例に : 宮澤真一 （森林研
究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら

S12-2 静岡県における針広混交林化に関する取組と現状について : 高田航 （静岡県） ら

S5-2 福島第一原発事故後に観察されたモミの形態変化の検証 : 渡辺嘉人 （量子科学技術研究開発機構）

S12-3 下層植生の回復と表土流亡の抑止に及ぼすヒノ
キ人工林の間伐方法の影
響 : 渡邉仁志 （岐阜県森林研究所）S5-3 帰還困難区域内外に自生するアカマツの DNA 酸
化損傷レベルの比較 : 水澤玲子 （福島大学） ら

9:15

9:30

9:45

331

332

S11-3 遺伝子発現から探る
スギの高温順化メカニズム: 伊原徳子 （国立研究開発
法人 森林研究 ・ 整備機構
森林総合研究所）

S12-4 日照条件からみたス
ギ ・ カラマツ人工林の伐採
幅の検討 : 朱宮丈晴 （公益財団法人日本自然保護協会）
S12-5 関東森林管理局における広葉樹林化の取組 :諏訪実 （関東森林管理局）

10:00

411

412

S5-4 低線量率放射線による突然変異リスクの迅速評価法の開発 : 上野真義 （森林総合研究所） ら
S5-5 福島に住むことにな
ったいち研究者が見たこと、考えたこと、 取り組んだこと: 兼子伸吾 （福島大学）

林政 1

S12-6 広葉樹林化を加速させる播種方法 : 星野大介
（森林研究 ・ 整備機構）

A1 地方自治体の森林行政担当者の知識と情報源 : 石
崎涼子 （森林研究 ・ 整備機
構 森林総合研究所）

10:15

A2 森林環境譲与税の使途に対する選好評価 ： 秩父市を事例とする選択型実験: 片田陽菜 （筑波大学大学
院） ら

10:30

A3 都道府県による小規模
林業者への機械導入支援の実態 : 尾分達也 （兵庫県立大学） ら

10:45

討論 ・ 調整

教育 1
11:00

C1 19 世紀ドイツの林業作業 − 1833 年のバーデン
森林法 その２: 寺下太郎
（愛媛大学大学院農学研究
科）

11:15

C2 地域の固有種にみる森
林環境教育の可能性 - 対
馬市と日南町の政策から -:杉浦克明 （日本大学） ら

11:30

C3 世界自然遺産登録を契機に地域を学び直す地方自治体職員の変容 : 大島順子
（国立大学法人 琉球大学）
ら

A6 発表取消

11:45

討論 ・ 調整討論 ・ 調整

12:00

─ 21 ─

A4 The role of the FCS
under state-owned forest
farm reform –case studyin Huanglong Mountain
Forestry Bureau: 王一聰（九州大学） ら
A5 タンザニアのＰＦＭ政策における住民参加の実態（仮） : 福嶋崇 （亜細亜大学）

研究発表題目 （企画シンポジウム ・ 公募セッション ・ 部門別口頭発表） ３月８日 午前 2/2
会場

413

開始時刻

9:00

9:15

経営 1
9:30

D1 小規模林業事業体における素材生産作業システムのモデル構築に向けた検討: 石佳凡 （早稲田大学） ら

431

432

441

442

443

S4
農林業センサスS3
生物多様性枠組

S2
都市住民と森林S10
木質バイオマス

S8
山林の変化と災害

S4-1 2010 年から 2020 年までの農林業センサスデー
タの接続とその分析意義 :林宇一 （宇都宮大学） らS3-1 昆明 ・ モントリオール
生物多様性枠組実現に向けた産学官の役割 : 香坂玲（東京大学大学院）

S2-1 森林への関心と訪問をめぐる調査 ・ 研究の動向: 高山範理 （国立研究開発
法人森林研究 ・ 整備機構
森林総合研究所） ら

S10-1 木質バイオマス燃料
供給の現状とこれからの木
質バイオマスの可能性 : 有
賀一広 （宇都宮大学） らS8-1 森林の水源涵養機能の概念が生み出された背景を探る : 谷誠 （元京都大学）

S4-2 個票データに基づく林業経営体の参入 ・ 退出の地域差に関する分析 : 多田
忠義 （株式会社農林中金
総合研究所） ら

S3-2 生物多様性の価値評
価と Web 調査分析 : 栗山浩
一 （京都大学）

S2-2 都市住民における森
林無関心層 ・ 無訪問層の実態把握 : 小田龍聖 （森林総合研究所） ら

S10-2 東北における木質
バイオマスを含めた木材流通の実態 : 鈴木信哉 （ノースジャパン素材流通協同組
合）S2-3 都市および地方居住者の自然 ・ 森林に抱く愛着: 大塚啓太 （森林総合研究所）

S10-3 九州における木質バ
イオマス発電 ・ 燃料供給の実態 : 森山和浩 （日本フォレスト株式会社）

S2-4 ソーシャルメディアへの投稿に見る来訪者の森
林空間利用と自然体験への関心 : 神宮翔真 （森林総合研究所）

S10-4 定期アンケートに基づく国内の木質燃料の需給動向と安定供給に向けた一考察 : 大久保敏宏 （一般社
団法人日本木質バイオマス
エネルギー協会）S4-3 2010 ～ 20 年センサス
における林業経営体数と素材生産量の全般的な動向 :藤掛一郎 （宮崎大学） らS4-4 農林業センサスにおける極小規模所有者を含む
林家の動向 : 芳賀大地 （鳥取大学） ら

9:45

D2 木質バイオマスのサプラ
イチェーン GHG 排出量の把握と低減に向けた検討 : 丸 S4-5 積極的な経営を行う
大規模保有林業経営体の葉亮太 （早稲田大学大学
特徴 : 林雅秀 （山形大学）
院） ら

10:00

D3 ヤナギ超短伐期施業を用いた木質バイオマス生産の社会実装における課題 :髙橋正義 （森林総合研究
所） ら

10:15

D4 林業適地ゾーニングに対する生物多様性保全のためのギャップ分析 : 光田靖（宮崎大学）

10:30

討論 ・ 調整10:45

D5 北海道における今後の択伐施業法 : 石橋聰 （森林総合研究所）

11:00

D6 大分県中南部地域での長伐期施業によるスギ立木の成長の推移と収穫予測 :後藤裕輔 （鹿児島大学） ら

11:15

D7 変動環境下での森林計画に向けた生態系モデルへの森林管理の組み込み : 伊
藤昭彦 （東京大学）

11:30

D8 九州地方の木本植物における胸高直径と樹高との関係の上限線 : 井上昭夫
（近畿大学）

11:45

討論 ・ 調整

S4-6 農林業センサスにおける立木買い ・ 受託素材生
産経営体の動向 : 藤野正也
（福島大学） ら
S4-7 農林業センサスにおける地域性と森林組合のシ
ェア : 笹田敬太郎 （（国研）
森林総合研究所）

S3-3 自然共生サイトの概要と傾向 : 蒲地紀幸 （環境省）
S3-4 炭素貯留 ・ 生産林の効率的な管理に向けたドローン 3 次元計測の試行 : 山
口毅志 （鹿島建設株式会
社） ら
S3-5 ビッグデータを用いた国立公園利用の経済分析 :柘植隆宏 （上智大学） ら
S3-6 スマートフォンによる市民参加型生物多様性モ
ニタリング : 藤木庄五郎 （株式会社バイオーム）

S10-5 木質バイオマス燃料を目的とした早生樹導入の可能性と課題 : 當山啓介
（岩手大学） ら

S3-7 風力発電施設の視覚的影響評価に関する国内外の研究動向 ： OECM への示唆 : 内田正紀 （東京大学） ら

S10-6 木質バイオマスガス
化発電に適した燃料供給の現状と課題 : 久保山裕史（国立研究開発法人森林研
究 ・ 整備機構森林総合研究所） ら

S3-8 人口縮退期における農村集落の将来シナリオと環境影響評価に関する研究: 謝知秋 （九州大学） ら
S3-9 松阪市における土地
利用変化 ： 農地転用の傾向と要因の考察 : 祖父江侑紀 （東京大学） ら

12:00

─ 22 ─

S10-7 転換点における木質
バイオマス産業用熱利用の導入形態に関する考察 : 澤田直美 （一般社団法人日本木質バイオマスエネルギ
ー協会）S8-2 森林の成立に伴う物
質循環機構の変化 : 徳地直子 （京都大学）S8-3 神奈川県における太平洋戦争末期の松根油緊
急増産 : 齋藤暖生 （東京大学） らS8-4 気候変動と土砂災害の発生状況、 社会的認識の変化 : 内田太郎 （筑波大学） ら

大会プログラム研究発表題目 （企画シンポジウム ・ 公募セッション ・ 部門別口頭発表） ３月８日 午後 1/2
会場

331

開始時刻

学会企画 1

12:00
12:15
12:30
12:45
13:00
13:15
13:30
13:45
14:00

332

341

343

411

412

教育 2

林政 2

趣旨説明

C4 博物館の展示にみる新たな森林環境教育の可能
性 : 三浦万由子 （日本大学大学院） ら

A7 農山村の内発的発展にむけた移住促進政策の役
割 ： 北海道下川町を事例として : 黒田峻平 （北海道大学）

T3-1 森林斜面からの浅層
地下水流出による Cs-137
移行フラックスの推定 : 庭野佑真 （筑波大学） ら

C5 森林体験と探究的学習
を定点カメラ映像で繋ぐプロ
グラムのプロトタイプ開発 :中村和彦 （東京大学） ら

A8 道の駅における林産物
出荷者の特徴 : 志賀薫 （森林総合研究所） ら

T3-2 安定同位体 Cs を用いたコナラとスギの土壌か
らの放射性 Cs 吸収深度の推定 : 今村直広 （森林総合研究所） ら

C6 地域活性化を目指した
木育ものづくり活動の実践 :大園慶 （上越教育大学） ら

A9 旧尾鷲町の山道における利用の変遷と整備 ・ 管理の実態 : 平山和虎 （東京大学） らT3-3 野生山菜コシアブラにCs を供給する土壌深度の推定 : 渡邊未来 （国立環境研究所） ら

討論 ・ 調整討論 ・ 調整討論 ・ 調整C7 クビアカツヤカミキリの被害防除に向けて学校教育ができることを探る : 倉林
正 （太田市立太田高等学校） ら

A10 明治期の秩父地域におけるニホンオオカミの駆
除 : 植松朔子 （東京農業大学） ら

T3-4 2014 〜 23 年の川俣町山木屋地区広葉樹林のリターと幹材の 137Cs 動態: 小林達明 （千葉大学大学
院） ら

C8 地域の自然素材を生かした環境教育 : 津田美子
（小清水町立小清水小学校） ら

A11 ふもとっぱらキャンプ場
における捕獲されたシカの多用途利用について : 稲富
拓人 （筑波大学） ら137

T3-5 シュートの二次成長が休眠期のコナラ当年枝のCs 放射能濃度に与える
影響 : 三浦覚 （森林総合研究所） ら

C9 学校教育における森林の土砂流出防止機能に関するモデル実験の提案 : 東原貴志 （上越教育大学） ら

A12 山形県西置賜郡のブナ林の地球観測衛星画像をマタギと一緒に見る : 林剛平（東京外国語大学）

討論 ・ 調整討論 ・ 調整討論 ・ 調整

ダイバーシティ
若手雇用問題についての情報交換

ポスター発表コアタイム
S13
変動環境

T5
樹木根

14:15

S13-1 ケヤキの成木と苗木の葉におけるオゾン吸収速度の比較とその違いの解析: 渡辺誠 （東京農工大学）
ら

趣旨説明

14:30

S13-2 多層ガス交換モデルに基づくスギ針葉のオゾン
吸収量の樹冠内鉛直分布の推定 : 田中亮志 （東京農工大学） ら

T5-1 二次林の異なる樹種がもたらす斜面崩壊防止力の比較 : 今若舞 （兵庫県立大学大学院） ら

学会企画 2

S13-3 異なる土壌に生育したヤマナラシ属２種の虫害発生とオゾンの影響 : 小池
孝良 （北海道大学） ら

14:45

S13-4 常緑広葉樹葉が展葉期に示す分光特性変化の適応的な解釈 : 久米篤（九州大学） ら

15:00

S13-5 変動する大気環境に対する日本海側の森林集水域の応答 : 佐瀨裕之 （アジア大気汚染研究センタ
ー） ら

15:15

副会長
15:30

342

造林学 ・ 森林生態学と
自然再興

15:45

S13-6 ガスおよびエアロゾ
ルの大気－森林間交換 : 松
田和秀 （東京農工大学）

T5-2 大雨を伴う台風で引き起こされる風倒と崩壊のリ
スク要因の比較 : 森本淳子
（北海道大学大学院） らT5-3 アラスカ永久凍土上に生育する３樹種の側根発生
位置と肥大成長量の経時変化 : 菊川拓聖 （信州大学）
ら
T5-4 13C ラベリングによるカ
ラマツ粗根の年輪への光合
成産物配分の季節変動 : 木
元茉子 （信州大学） ら

S1
樹木の環境適応S1-1 ダケカンバ産地試験林の設立経緯と現代的意義: 後藤晋 （東京大学大学院
農学生命科学研究科）
S1-2 ５つの産地試験林を用いたダケカンバの光合成
特性の種内変異の評価 : 飯
尾淳弘 （静岡大学） らS1-3 ダケカンバ実生の個
葉および個体スケールの光合成特性とその種内変異 :廣田充 （筑波大学） らS1-4 南北にわたるダケカ
ンバの表現型変異と自然選
択 ・ 小集団化との関連 : 相
原隆貴 （筑波大学）
S1-5 ダケカンバの植栽環
境と産地の違いよる遺伝子
発現 : 津村義彦 （筑波大学） らS1-6 Effects of elevatedtemperature on survival andgrowth of Betula ermanii
revealed by range-wide
provenance trial: Aye Myat
MyatPaing （東京大学） ら

T5-5 冷温帯 9 樹種における細根 ・ 葉 ・ 土壌に含まれる一次代謝産物の樹種間差 : 勝間帆波 （信州大学大学院） ら
討論 ・ 調整

T3
森林放射能

137

16:00

T5-6 丹沢スギ林の地上部・地下部生産フェノロジー : 仲
畑了 （東京大学） ら

16:15

T5-7 深層学習を用いた細根自動抽出ソフトウェアによる成長 ・ 枯死根の抽出 : 山
形拓人 （兵庫県立大学） ら

A13 屋久島における宿泊業の盛衰過程 ： ロングステイの可能性を探る : 西富琉之助 （東京大学大学院） ら

16:30

T5-8 森林生態系における
樹木根の発達と機能の最近の理解の進展 : 牧田直樹
（信州大学） ら

A14 都道府県、 市町村における自伐林業及び自伐型
林業推進方針 ・ 施策の類型化 : 土居拓務 （農林水産政策研究所） ら

16:45

討論 ・ 調整A15 林業労働における現代的低賃金構造の予備的考
察 : 伊藤幸男 （岩手大学）
ら

17:00

ポスター紹介討論 ・ 調整討論 ・ 調整 （総合討論）

A16 2020 年代における自伐型林業研修受講者の特性と就労意向 : 佐藤宣子
（九州大学） ら

学会企画 3合同
17:15

求む！森林科学の卒業生

17:30

A17 事例にみる森林組合経
営の課題 : 松本美香 （高知
大学）

17:45

A18 国有林施業と受注事業体の傾向～九州森林管理局データ 5 年間の分析～ :宮野岳明 （九州大学大学
院） ら

18:00
18:15
18:30
18:45
19:00

討論 ・ 調整─ 23 ─

研究発表題目 （企画シンポジウム ・ 公募セッション ・ 部門別口頭発表） ３月８日 午後 2/2
会場

413

431

432

441

442

443

防災 ・ 水文 1

開始時刻

12:00
12:15
12:30
12:45
13:00
13:15
13:30
13:45
14:00

ポスター発表コアタイム

経営 2
14:15

D9 スギ高齢林の樹冠形状と樹高成長の関係について: 福井翔宇 （株式会社パス
コ）

14:30

D10 トドマツ人工林の連年成長量に対する環境要因の効果 : 滝谷美香 （道総研林業試験場） ら

S6
林業経済学

T1
多様性保全

T2
保健休養機能S9
スマート林業S6-1 林業経済学の歩みをふりかえり、 これからを考える : 柴崎茂光 （東京大学）

T1-1 南三陸地域イヌワシ
生息環境再生に向けた森
林管理の特徴 : 王聞 （京都大学） ら

T2-1 事例検討 ； 内的作業
モデルの対象としての風景: 尾崎勝彦 （びわこリハビリ
テーション専門職大学） らS9-1 スマート林業は何を目指しているのか？ : 鹿又秀
聡 （森林総合研究所）

T1-2 人工林の管理は様々な気候 ・ 季節で遷移初期
性 ・ 森林性鳥類の回復に役立つ : 河村和洋 （森林総合研究所） らT2-2 Understanding theDiversity and Status of Urban
Trees and Herbaceous Plantsof Setagaya Ward.: キバラマ
マ - ヴイン （Tokyo Universityof Agriculture （NODAI）） ら
T2-3 都市近郊の里山を活用した森林散策カウンセリ
ング ‐ 若手女性職員の事例‐ : 竹内啓恵 （樹づ木合同
会社 / 東京農業大学） らS6-2 ２０００年代以降の研究史を概観する : 三木敦朗
（信州大学）
S6-3 林業経済学に求められているリサーチクエスチョ
ン ： ワークショップを経て :岩永青史 （名古屋大学）

J2 森林の成熟が土砂災害発生に与える影響の全国
S9-3 長野県における GNSS 的評価 : 篠原慶規 （宮崎大
測量技術の普及と RTK 基学） ら
準局設置の取組み : 松永宙
樹 （長野県森林組合連合会）
J3 未経験降雨指数による
近年の土砂災害を引き起こ
S9-4 レーザ機器等を活用した林業事業体による立木 した降雨の解析 : 小杉賢一
朗 （京都大学） ら評価の現場実装への取組
み : 山田隆信 （山口県農林総合技術センター）
J4 斜面崩壊の引き金となる
S9-5 オルソ画像認識 AI エ 降雨評価法について : 執印
ンジン開発における学習デ康裕 （九州大学）
ータセット整備の効率的手法 : 木村一也 （石川県森林組合連合会） ら
討論 ・ 調整
S9-6 林業アプリ WoodRepo
ユーザの利便性向上と効率的運用への取り組み : 上野直人 （株式会社エイブルコ
ンピュータ） ら

14:45

D11 深層学習を用いた林内
画像による林分情報の解析: 浅井天哉 （京都府立大学
大学院） ら

15:00

D12 異なる環境条件下の打撃音に基づく樹高 ・ 材積推
定深層学習モデルの精度
検証 : 藤橋杏一 （京都府立大学大学院） ら

討論 ・ 調整

T2-4 九州の病院における森林療法の導入 : 上原巌（東京農業大学）

15:15

討論 ・ 調整

T1-4 多樹種が共存する亜熱帯広葉樹林内の更新ニッチに影響する rPPFD の差 :谷口真吾 （琉球大学） ら

討論 ・ 調整15:30

D13 地上レーザーによる森
林内下層植生状況の把握 :岩﨑有莉沙 （千葉大学） ら

T1-5 樹種混植と施肥が個体成長に及ぼす影響 - 幼
齢樹木多様性実験の結果
から -: 齋藤大 （フライブル
ク大学） ら

S9-7 深層学習 Web アプリ
にて活用するための UAV
林内全天球画像の選別 : 矢田豊 （石川県農林総合研究センター） ら

15:45

D14 森林内空隙構造による微気象への影響評価 : 青柳
寛太郎 （千葉大学） ら

T1-6 保持林業の四国での適用 ： 水源林のスギ ・ ヒノ
キ人工林での取り組み : 山浦悠一 （森林総合研究所）
ら

S9-8 森林の管理優先度を広域評価する技術の提案と実装に向けて : 鷹尾元 （森林総合研究所） ら

16:00

D15 地上レーザーを用いた
クロマツ海岸林の曲がり樹形解析 : 山田誠太郎 （千葉大学） ら

討論 ・ 調整

16:15

D16 超小型バックパックレ
ーザスキャナを用いた立木
幹直径と矢高の計測精度検証 : 米康充 （島根大学） ら

T1-7 気候変動下で持続的な生態系サービス供給を実現する森林管理のシナリオ
分析 : 堀田亘 （北海道大
学） ら

16:30

討論 ・ 調整

T1-8 王子グループの生物多様性保全の取り組み ネ
イチャーポジティブの実現へ: 豊島悠哉 （王子マネジメン
トオフィス株式会社）

16:45

D17 里山林内に生育するス
ギ ・ ヒノキの生態系サービ
スの貨幣価値評価 : 江口則
和 （人間環境大学） ら

S6-4 林業経済学の未来に向けて ： リサーチクエスチョ
ン探求の経緯と議論 : 田村
典江 （事業構想大学院大学）

T4
デジタルツイン

T1-3 温帯二次林における甲虫群集の垂直 ・ 水平分
布 : 石塚達也 （東京農工大学大学院） らS9-2 スマート林業の現場実装に向けた林野庁の取組 : 本山淳一 （林野庁）

T1-9 生物多様性保全と森林管理のための制度的取り
組み : 堀靖人 （森林総合研
究所） ら

17:00

D18 森林調査におけるドローンレーザ計測手法と計測精度の検討 : 千葉幸弘 （日本森林林業振興会）

趣旨説明

17:15

D19 UAV-LiDAR データからの樹幹形質推定精度の検証 : 平岡裕一郎 （静岡県立農林環境専門職大学） ら

T4-1 森林を含む全国規模のデジタルツインの構築を目指して : 中村良介 （産業技術総合研究所） ら

風致 ・ 観光 1

17:30

D20 複数サイトを対象とした
森林計測と検証 ②機械学
習モデルの構築 : 緒方誠二
郎 （鹿島建設株式会社） らT4-2 森林デジタルツインの構築に向けた現状と課題 :瀧誠志郎 （（国研） 森林総合研究所） らB1 牧野道を活用した草原ライド参加者の草原保全の意識に関する研究 : 蓮池辰哉 （東京農業大学） ら

17:45

討論 ・ 調整

T4-3 デジタルデータを活用
した自動走行フォワーダの開発 : 中澤昌彦 （森林総合研究所） らB2 阿蘇くじゅう国立公園における牧野組合の野焼き支援ボランティアの導入要因 :奥山雄斗 （東京農業大学）
ら

T4-4 森林デジタルツイン構築に資する環境データの
IoT モニタリングシステム :南光一樹 （国立研究開発
法人森林研究 ・ 整備機構）
ら
討論 ・ 調整B3 茨城県阿見町における竹林の現状と竹林を活かした地域づくりの可能性 : 入江彰昭 （東京農業大学） ら

18:00

18:15
18:30
18:45
19:00

討論 ・ 調整討論 ・ 調整─ 24 ─

J1 地下水モデルへの接続を目的とした広域森林情報の活用と森林水循環評価 :五味高志 （名古屋大学） ら

会場

331

332

341

342

343

411

開始時刻

造林 1

防災 ・ 水文 2

S7
森林教育の発展9:00

E1 機械地拵え地で下刈り
１回のみ行ったトドマツ夏植
栽苗の８年間の生存と成長: 原山尚徳 （国立研究開発
法人森林研究 ・ 整備機構
森林総合研究所） ら
E2 植栽地の斜面方位によって必要な下刈り回数は変わるか？ : 陶山大志 （島根県中山間地域研究センター）J5 エルニーニョ南方振動が突き動かす ボルネオ熱帯雨林の 炭素 ・ 水循環 :熊谷朝臣 （東京大学）

S7-1 ボーイスカウトで実施している森林環境を活用した教育活動 : 香山雅純 （森林総合研究所）

9:15

微生物
9:30

M1 Phyllosticta
sphaeropsoidea によるトチノ

動物 ・ 昆虫 1立地

J6 ワサビ田の微気象構造とその上位部に生育するヒノキの樹液流測定 : 竹内真
一 （東海大学） ら

L1 シカによって剥皮害を受けた直後のサラサドウダン
幹表面の細胞形成 : 阪上宏
樹 （九州大学） ら

I1 10 年間の森林下層植生
除去が土壌生物群集機能に与える影響 : 菱拓雄 （九州大学） らE3 低コスト再造林プロジェ
クト紹介 : 田中賢治 （国土防災技術株式会社）

M2 ナナミノキの枝葉に発生した細菌病について : 石原
誠 （森林総合研究所） ら

L2 北八ヶ岳亜高山針葉樹林におけるニホンジカが好む環境条件 : 小山泰弘 （長野県林業総合センター） ら

I2 攪乱 ・ 圧縮を受けた森林
土壌の低温条件下での回
復 : 小野裕 （信州大学） ら

討論 ・ 調整M3 Quercus 属の樹液に見られる酵母の種多様性 : 遠
藤力也 （理化学研究所） ら

L3 60 年前の風倒後の倒木搬出が現在のシカの景観ス
ケールでの分布に与える影
響 : 鈴木智之 （東京大学）
ら

I3 タイ西部の熱帯季節林での森林動態と物質循環の長期観測 : 平井敬三 （国立研
究開発法人 森林研究 ・ 整
備機構） らE4 ツリーシェルターが植栽苗に及ぼす効果のメタ解析: 安部哲人 （日本大学）

J8 森林流域のかく乱に伴う渓流水の硝酸態窒素濃度の長期変動とその規定要
因 : 勝山正則 （京都府立大
学） ら

10:15

討論 ・ 調整

L4 皆伐 ・ 植栽地及びその周辺を利用するニホンジカの行動 : 大場孝裕 （静岡県
西部農林事務所）

討論 ・ 調整

E5 人工光型植物工場における給水管理がカラマツ苗の成長に及ぼす影響 : 野末
はつみ （信州大学） ら

10:30

M4 御嶽山の優占針葉樹 3種における外生菌根菌の群
集構造と生育への影響 : 高津柊大 （名古屋大学大学院） ら

討論 ・ 調整I4 北海道苫小牧の落葉広葉樹林における火山灰埋没
土壌中の炭素蓄積 : 保原達（酪農学園大学） ら

E6 海岸砂丘地のクロマツ
保護樹による成長期の環境緩和効果 : 多山尚希 （鳥取大学） ら

J9 気象モデルを用いた台風に伴う森林災害を引き起こす強風の推定 : 吉岡
真由美 （国立研究開発法
人宇宙航空研究開発機構（JAXA）） ら
J10 風環境に対応した立木
振動の変化 : 上村佳奈 （信州大学） ら

10:45

M5 外生菌根菌の菌糸伸長と分布決定に果たす温度の役割 : 小泉敬彦 （東京農業大学） ら

L5 ナラ枯れの原因はどこまで解明されたのか？ : 小林
正秀 （京都府森林技術セン
ター）

I5 スギ人工林域の炭素吸収量の将来予測－スギの面積縮小と高齢級化の影響－ : 鳥山淳平 （森林総合研究所九州支所） ら

討論 ・ 調整討論 ・ 調整

11:00

M6 Dynamics of soil
properties and AMF
communities in roots
and soils of Cryptomeria
japonica : DjotanKevin （東京大学） ら
M7 針葉樹林と広葉樹林の土壌細菌 ・ 真菌 ・ 線虫群
集構造と共起ネットワーク構造 : 北上雄大 （三重大学大学院） ら

L6 粘着性塗布剤によるナラ
枯れ被害防除効果の検証 :吉田智弘 （東京農工大学）
ら

I6 日本の森林土壌におけるメタン ・ CO2 フラックスの時
空間変動 : 森大喜 （森林総研九州） らE7 中国雲南省における森
林保全の取り組みと植物利用文化への影響 : 王文 （神戸大学） らJ11 間伐が海岸林の津波及び風害抵抗性に及ぼす影響 : 鳥田宏行 （苫小牧工業高等専門学校） ら

L7 野外におけるイソプレンのカシノナガキクイムシ誘引効果 : 伊東康人 （兵庫農技総セ） らI7 ヒノキ林における間伐が土壌の温室効果ガスフラッ
クスに及ぼす影響 : 稲垣善之 （森林総合研究所） ら

J12 樹林を用いた鉄道防災機能に関する研究 : 足立啓
二 （東日本旅客鉄道株式会社） ら

討論 ・ 調整

L8 寄主木樹冠内でのカシノ
ナガキクイムシの捕獲 : 山
崎理正 （京都大学） ら

討論 ・ 調整E8 低密度植栽と低コスト樹幹注入法により海岸クロマ
ツ林は維持管理できるのか: 小倉晃 （石川県農林総合研究センター 林業試験場）
ら
E9 人工林皆伐地とその周辺の地形が大型草食獣の採食強度に及ぼす影響 : 酒井敦 （森林総合研究所） ら
討論 ・ 調整討論 ・ 調整

キ斑葉病 （新称） : 富澤千晶 （東京農業大学） ら

9:45

10:00

11:15

11:30

11:45

討論 ・ 調整

12:00

─ 25 ─

J7 Impact of conversion
from forest to photovoltaic
power farm on river water
quality: ファラナクモイン （東京大学） ら
討論 ・ 調整J13 小規模室内延焼実験によるコナラ ・ スギ ・ アカ
マツ葉リター層の延焼速度: 吉藤奈津子 （森林総合研究所） ら

S7-2 中学校における森林
環境教育の取り扱いについて : 玉置理那 （鹿児島市立
谷山中学校）
S7-3 通信制高校における自然体験を中心としたカリ
キュラムに関する実践報告: 中嶋優友 （広島工業大学
高等学校）
S7-4 大学構内の森林における体験活動の可能性 ： 子ども ・ 学生の育ちからの考察 : 佐藤冬果 （東京家政学院大学）S7-5 大学演習林を活用した共通教育科目としての自然体験活動の教育効果 : 川
畑和也 （鹿児島大学）
S7-6 森林環境における野外運動授業が大学生の創造性に及ぼす影響 : 渡邉仁（筑波大学）

412

大会プログラム研究発表題目 （企画シンポジウム ・ 部門別口頭発表） ３月１０日 午前 1/2

研究発表題目 （部門別口頭発表） ３月１０日 午前 2/2
会場

413

開始時刻

432

441

風致 ・ 観光 2

利用 1

経営 3

9:00

B4 大雪山国立公園における登山道維持の課題と登山者参加 : 愛甲哲也 （北海道大学） ら

K1 数理シミュレーションを用いた事業計画ツールと木材利用への応用可能性 : 金
子竣亮 （東京大学大学院）
ら

D21 2 周波 GNSS 測位における植生と地形の影響評価: 吉井達樹 （名古屋大学）
ら

9:15

B5 支笏湖の適正利用を目的とした費用負担導入に対する利用者意識 : 深津幸太郎 （北海道大学） ら

K2 林業作業におけるウェア
ラブルセンサを用いた作業
種と心身状態の予測 : 榎本
真 （BIPROGY 株式会社） ら

D22 3 次元レーザーを用いた森林内空間解析 : 加藤顕（千葉大学） ら

K3 ROS を用いたグラップル
ローダ自動制御手法の開発: 伊藤崇之 （森林総合研究所） ら

D23 地すべりに対する土塊と樹木の傾きとの関係 : 若
林日菜 （千葉大学） ら

討論 ・ 調整討論 ・ 調整

9:30

発表取消

9:45

討論 ・ 調整431

林政 2
A19 Evaluation andPrediction of Economic
Impacts of Cross-LaminatedTimber Manufacturing inJapan: 劉夢媛 （東京農工大学）
A20 家具用国産広葉樹材供給拡大への条件解明－
流通規格の必要性 : 天野智
将 （国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機構森林総合研究所） らA21 愛媛大学演習林における広葉樹材の活用に関する一考察 : 川崎章恵 （愛媛大
学） ら

10:00

B7 野付風蓮道立自然公園の国定公園化における管理
有効性評価の活用 : 井上貴
央 （北海道大学） ら

10:15

B8 林地のトレイルにおける多様なレクリエーション利用の地理的特徴 : 松浦俊也（（国研） 森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所）

討論 ・ 調整10:30

B9 北アルプス ・ 折立太郎
線登山道沿いの地形と人為的攪乱について : 大宮徹（富山県農林水産総合技術センター 森林研究所） ら

A22 都道府県における省エ
ネ健康住宅認証制度と木材の関わり : 安村直樹 （東京
大学）

10:45

討論 ・ 調整A23 森林生態系サービス提供のための PES 等のイノベーション 欧州と日本の比較: 柴田晋吾 （上智大学）

11:00

B10 日本における観光ガイ
ド従事者に関する研究動向の把握 : 武正憲 （東洋大
学） ら

11:15

B11 在日外国人を対象にした三瓶山エリアの観光魅力度の評価 : 陳月 （鳥取大
学） ら

11:30

B12 森林レンタル事業の利用者が好む森林風景 : 水内佑輔 （東京大学） ら

11:45

討論 ・ 調整442

443

植物生態 1生理K4 小規模熱利用に供する
燃料用木質チップを生産す
る移動式切削チッパの性
能 : 竹内大畝 （東京農工大学） ら

D24 LiDAR データを活用した非経済林管理の DX 化 :田中和博 （京都先端科学大学） ら

H1 気候変動下で北海道の天然林はどう変わる？動的植生モデルによる予測 : 佐藤永 （海洋研究開発機構）
ら

G1 イヌマキ苗木における乾燥に対する生理機能の脆弱性が樹冠衰退へ与える影響: 髙橋玄 （千葉県農林総合研究センター） ら

K5 車両系林業機械の走行が走行跡地に植栽したスギの活着と成長に及ぼす影響: 松浦崇遠 （富山県農林水産総合技術センター森林研究所） ら
K6 中間土場による運材費の削減は経済的な再造林
可能範囲を拡大出来るか :津田高明 （地方独立行政法人 北海道立総合研究機構） ら
討論 ・ 調整D25 航空レーザに基づく森林資源解析結果の森林計
画制度への反映 : 塚原正之
（アジア航測株式会社）

H2 MODIS による中国黄淮
海の農作物 FVC 変遷と因子反応 : 董徳進 （九州大学）

G2 亜高山帯林における標高勾配に沿った樹木細根の吸水速度 : 増本泰河 （信州大学大学院） ら

D26 航空レーザ計測データと過去の空中写真を用いた地位指数曲線の作成 : 村上拓彦 （新潟大学） ら

H3 RTK-UAV を用いた地震
由来の斜面崩壊跡地における初期の植生回復要因の把握 : 中田康隆 （京都府立大学） ら

討論 ・ 調整討論 ・ 調整

G3 Relationship between
stem hydraulic conductivity
and stomatal conductancesensitivity to VPD in
Borneo's canopy trees.: 辻
祥子 （京都大学） ら
討論 ・ 調整A24 山林評価人に関する研究 : 大塚生美 （国立研究開
発法人森林研究 ・ 整備機
構 森林総合研究所） ら

K7 位置誘導装置による乗用型刈払い機 （山もっとモット） の下刈り作業 : 渡辺一郎 （地独） 北海道立総合研究機構林業試験場） ら

H4 暖温帯常緑広葉樹林における樹木の空間分布と地形依存性 : 蜂須賀莉子 （鹿児島大学大学院） らG4 スギにおける樹幹 CO2
放出速度に樹幹温度および木部分化帯幅が与える影響: 平谷理人 （信州大学大学院） ら

討論 ・ 調整

K8 根系の片側が除去された直後の立木の安定性 : 松
本武 （東京農工大学大学
院） ら

D27 樹冠高データを用いた
カラマツ樹高曲線の作成 ：不成績造林地を考慮して :蝦名益仁 （地方独立行政法人北海道立総合研究機
構） ら
D28 航空レーザー計測による単木樹高データを用いた最大積雪深と樹高成長の関係 : 大矢信次郎 （長野県林業総合センター）H5 ササ優占型成熟林におけるギャップサイズが林床植生に及ぼす影響 : 植田時（筑波大学） ら

G5 雄性不稔遺伝子 MS1 を変異させたゲノム編集スギの性質 : 西口満 （森林総合研究所） らH6 ヒノキ人工林の小面積
皆伐に対する林床植生の対
応 : 洲崎燈子 （豊田市矢作川研究所） ら

討論 ・ 調整討論 ・ 調整D29 大規模航空機レーザ計
測データと衛星画像を組み合わせた森林資源量の予
測 : 志水克人 （国立研究開
発法人森林研究 ・ 整備機
構 森林総合研究所四国支所） ら
討論 ・ 調整

12:00

─ 26 ─

討論 ・ 調整541

大会プログラム研究発表題目 （部門別口頭発表） ３月１０日 午後 1/2
会場

331

332

341

342

343

411

13:00

13:15

ポスター発表コアタイム

13:30

13:45

14:00

特用林産

動物 ・ 昆虫 2

遺伝 ・ 育種

造林 2

防災 ・ 水文 3

教育 3

14:15

N1 マツタケ子実体発生量と期間別降水量の相関 : 古川
仁 （長野県林業総合センター） らL9 ビロウドカミキリの選好
性樹種 : 江崎功二郎 （石川県農林総合研究センター林業試験場） らF1 フモトミズナラ Quercus
mongolicoides の起源と分布拡大について : 広木詔三
（名古屋大学）E10 ササ型林床ヒノキ人工林における間伐後の下層植生の発達様式 : 城田徹央
（信州大学） ら

J14 林地の尾根部と谷部における TEROS ２１を用いた
水分ポテンシャルの連続観
測 : 関口覧人 （森林総合研究所） ら

C10 高校における国内留学の課題に関する研究 －群馬県の O 高校を対象として－ : 小林雪菜 （東京農業大
学） ら

14:30

発表取消

F2 フモトミズナラとミズナラ
が側所的に分布する集団における形態形質の変異 : 玉木一郎 （岐阜県立森林文化アカデミー） ら

E11 秋田県生保内ブナ施業
指標林における 47 年間の天然更新過程 : 杉田久志
（元森林総合研究所） ら

J15 堆積岩斜面での土壌水分観測によって推定された流出機構と水収支 : 小島永裕 （滋賀県琵琶湖環境科
学研究センター） ら

C11 森林とふれあいの場“環境教育林” 運営の現状と課題－多摩森林科学園の事例 : 井上真理子 （森林総合研究所） ら14:45

N3 クロモジのソーラーシェ
アリング作物としての可能性の検討 : 高橋輝昌 （千葉大学） ら

L10 土壌由来の Oscheius 属
線虫のマツノマダラカミキリ幼虫に対する接種試験 : 小澤壮
太 （国立研究開発法人 森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所 東北支所） ら
L11 Heterorhabditis 属線虫の共生細菌のマツノマダラ
カミキリに対する殺虫活性: 前原紀敏 （森林総合研究所） ら

F3 無花粉スギ 「爽春」 の遺伝子を持つヘテロクロー
ン間における花粉形成の比較 : 平塚理恵 （東京慈恵会
医科大学） らE12 天然生混交林の択伐
施業下におけるミズナラの
動態 : 吉田俊也 （北海道大学）

J16 山地流域における豪雨
時の流出応答を過去のデー
タから評価する : 浅野友子
（東京大学） ら

C12 サンブスギを題材とした森林環境教育に基づく課
題研究の実践 : 森田直之
（東京都立科学技術高等学
校） ら

15:00

討論 ・ 調整L12 モデル線虫を用いてマツノザイセンチュウの媒介
昆虫認識メカニズムに迫る :桐野巴瑠 （明治大学） ら

討論 ・ 調整討論 ・ 調整討論 ・ 調整討論 ・ 調整

15:15

討論 ・ 調整F4 高木化したカラマツ採種
木の種子生産 : 二本松裕太（長野県林業総合センター）らE13 異なる間伐を行ったヒノキ人工林における幹成長と葉量回復の比較 : 宮本和樹（（国研） 森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら

C13 野外炊事で育てられる
災害時に役立つ力 : 廣松桜侑 （北海道教育大学岩見
沢校） ら

15:30

L13 栽培アラゲキクラゲから検出された線虫の伝播者について : 津田格 （岐阜県
立森林文化アカデミー）

E14 ヒノキ人工林における幹成長のばらつきの評価 :河野士竜 （兵庫県立大学）

15:45

L14 寄生生物観察のためのスズメバチ越冬女王の飼
育 : 小坂肇 （森林総合研究所） ら

J19 堆積岩山地における湧水点分布と地形 ・ 地質の関係 : 稲岡諄 （京都大学） ら

C15 森林教育活動の効果検証に関する研究法の課題: 山田亮 （北海道教育大学
岩見沢校）

16:00

L15 微地形と植生は森林昆虫の捕食圧を不均一にする : 中辻宏平 （東京農工大学） ら

F5 マツノザイセンチュウ抵
抗性クロマツ品種の育種基
本区横断的な抵抗性評価: 松永孝治 （森林総合研究
所林木育種センター九州育種場） ら
F6 コンテナへ直挿ししたス
ギさし穂への施肥による成長促進効果 : 大平峰子 （森林研究 ・ 整備機構森林総合研究所林木育種センター） ら討論 ・ 調整J17 Bedrock groundwater
responses and its contribution to
runoff generation processes inheadwater catchments: NguyenThi
My Linh （University of Agriculture
and Technology） ら
J18 堆積岩山地における基岩の透水性および保水性についての考察 : 正岡直也
（京都大学） ら

討論 ・ 調整討論 ・ 調整

16:15

討論 ・ 調整討論 ・ 調整

16:30

16:45

17:00

17:15

─ 27 ─

C14 自然体験活動が小学生のレジリエンスに与える
影響 : 若狹郁実 （北海道教育大学岩見沢校） ら

412

研究発表題目 （部門別口頭発表） ３月１０日 午後 2/2
会場

413

431

432

441

442

443

533

13:00

13:15

ポスター発表コアタイム

13:30

13:45

14:00

風致 ・ 観光 3

林政 4

利用 2

経営 4

植物生態 2

学会企画 5

B13 人々はどの程度暑いと
都市緑地 ・ 近郊林への訪問行動を変化させるのか？
: 庄子康 （北海道大学） ら

A25 森林認証取得が事業体に及ぼした変化ー浜松市の事例ー : 松本清貴 （名古屋大学大学院） ら

K9 作業道の路面材料としての木質バイオマス発電由来クリンカアッシュの効果 :鈴木保志 （高知大学） ら

D30 ＵＡＶ及び航空機レー
ザ計測による高密度点群を用いたエリアベース樹種判
別 : 星川健史 （静岡県立農林環境専門職大学） ら

H7 ヒノキ人工林における定点撮影画像を用いた落葉フェノロジー推定手法の開発: 花谷周亮 （兵庫県立大学
大学院） ら

中等教育連携推進

14:30

B14 高温は都市緑地 ・ 近
郊林の訪問者数を変化させたか ： ビックデータによる
解析 : 若山茉央 （北海道大学） ら

A26 日本の木材市場における価格伝達に関する計量時
系列分析 : 樋熊悠宇至 （森林総合研究所）

K10 産業連関分析による木製治山ダム建設の温室効
果ガス排出量 : 藤田智郁
（秋田県立大学） ら

D31 UAV 画像と深層学習によるマツ枯れ被害木の検出: 小林裕之 （富山県農林水産総合技術センター）

H8 順次展葉するダケカン
バ幼樹の総一次生産と葉群形質の関係 : 柘㯰匡 （筑波大学大学院） ら

14:45

B15 他の趣味と比較した森
林散策とメンタルヘルスとの関連 ： J-MICC 大幸研究 :森田えみ （（国研） 森林研
究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら
討論 ・ 調整A27 神奈川県相模原市青根地区および鳥屋地区における拡大造林の実態 : 松本
滉成 （東京農工大学大学
院） ら

K11 ボトムアップ推計による市区町村別木質バイオマ
スポテンシャルの分布特性: 小野遼河 （東北大学大学
院） ら

D32 周囲測量を考慮した各種計測機器の精度と時間の比較 : 今岡竜希 （島根県立農林大学校） ら

H9 異なるマイクロハビタット
間でのコケモモのシュート成
長や葉特性の違い : 井上みずき （日本大学文理学部）
ら

討論 ・ 調整討論 ・ 調整討論 ・ 調整討論 ・ 調整

14:15

15:00

高校生ポスター
表彰式

学会企画 615:15

B16 山村の雑穀栽培及び利用方法の把握ー石川県
白峰の 3 種類の雑穀を事例にー : 上田隆太郎 （名古屋大学大学院） ら

A28 発表取消

K12 地域における未利用森
林バイオマス資源の効率的な供給システムの検討 : 黒田浩太郎 （東京大学大学
院） ら

D33 デジタル航空機写真測量によるスギ林の林分材積
推定 : 小谷英司 （森林総合
研究所）

15:30

B17 森林の多面的機能の経済評価 : 豆野皓太 （東北
大学） ら

15:45

16:00

A29 連合国占領下の京都市におけるゴルフ場建設と京都大学上賀茂試験地の移転 : 坂野上なお （京都大学）

K13 ３次元レーザーを用いた樹形特徴の聴覚的表現手法の確立 : 笠原真珠 （千葉大学） ら

D34 衛星データと深層学習を用いた、 全県森林変化域検出の試み 3: 渡邉学 （東京電機大学） ら

B18 福木屋敷林の持続可能な保全―生態系機能評
価と管理手法の確立 : 陳碧
霞 （琉球大学）

A30 近代東アジアへの林学普及におけるアメリカの影
響と特徴 : 平野悠一郎 （森林総合研究所）

討論 ・ 調整討論 ・ 調整討論 ・ 調整D35 The global deforestation 討論 ・ 調整
overview: A high-resolution
perspective: NguyenTien
Hoang （Research Institutefor Humanity and Nature）
ら
討論 ・ 調整

16:15

16:30

16:45

17:00

閉会式

17:15

─ 28 ─

H10 Variations in seed dispersal
in terms of landscape scale: astudy from a temperate forest:
WijenayakePavithra （Forestry
and Forest Products Institute）
ら
H11 天然林におけるヒノキの種子生産とカメムシ類による吸汁被害の年変動 : 野
口麻穂子 （森林総合研究所東北支所） ら

日林誌
日林誌のウラガワ

会場

313

開始時刻

学会企画 7

331

12:00

12:15

社会連携
12:30

森林科学を学んだらどんな仕事があるのか？ Part2

12:45

学会企画 7
13:00

13:15

13:30

13:45

14:00

14:15
社会連携
森林 ・ 林業分野
職業研究会
14:30

コアタイム
13:00 － 15:00
16:00 撤収

14:45

15:00

15:15

15:30

15:45

16:00

16:15

─ 29 ─

大会プログラム研究発表題目 （学会企画） ３月１１日

研究発表題目 （ポスター発表）
林政

3/8 掲示分PA-16 中山間地域等直接支払制度による限界的農地の林地化 ： 大分県竹田市の事例 : 御田成顕 （森林総合研究所東北支所） ら

風致 ・ 観光教育

経営

3/8 掲示分

3/8 掲示分

3/8 掲示分PA-1 ＃ アンケート調査による森林カーボ
ンクレジットの購入動機の分析 : 渡邊匠海
（新潟大学） ら

PA-17 地方政府はなぜ林業公社を廃止しなかったのか : 泉桂子 （岩手県立大学）

PB-1 ＃ 都市部の小公園が有するエコロ
ジカルネットワーク機能の経済的価値評価: 大谷里菜 （京都大学） ら

PC-1 ＃ 森林環境教育にみる白神山地の活用の可能性 : 西連寺麻友 （日本大学大学院） ら

PD-1 ＃ カンボジアにおける森林景観構
造の時空間解析 : 趙恵敏 （九州大学） ら

PA-2 ＃ 造林立地と主伐 ・ 再造林率の関係ー 2010 年代後半の 3 道県データを基にー : 上野竜大生 （九州大学院生物資源
環境科学府） ら

PA-18 「官報」 に報告された明治期日本の森林被害 : 高畑義啓 （森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所）

PB-2 ＃ 国定公園の計画策定過程における関係者間の協議 ・ 協力の実態について: 谷田康一 （滋賀県立大学院） ら

PC-2 ＃ 高尾山自然休養林における教育の場としての検討 : 植竹宗雄 （日本大学大学院） らPD-2 ＃ 九州における再造林放棄地の約20 年後の再造林 ・ 天然更新状況とその要因 : 教重涼子 （九州大学） ら

PA-3 ＃ 森林管理における公民連携手法の比較 ： 国有林分収造林と公社造林を中心に : 陳田 （東京大学） ら

PA-19 Revaluation of manmade rivers inearly modern times in Japan: Goyogawa
River, Utsunomiya City: 山本美穂 （宇都宮大学）PB-3 ＃ 伊豆大島における地域住民による自然環境の保全活動の参加要因 : 渡邊
寛明 （筑波大学） ら

PC-3 ＃ アニメーションを使った熱帯林保全のための環境教育の構築と評価 : 趙晶
（鳥取大学） ら

PD-3 ＃ 統計的因果推論に基づく保安林
が皆伐に与える影響の評価 : 古田光樹
（九州大学） ら

PA-4 ＃ FSC 認証紙製品の価格プレミア
ム発生に関する検証 : 選択型実験を用いて : 富塚雅之 （京都大学）

PA-20 防護柵事業を森林施業に組み込
むための要件 : 高柳敦 （京都大学）

PB-4 ＃ 日本における樹木葬のための森
林管理 : 尤暁安 （東京大学） ら

PC-4 ＃ 西多摩地区の二つの中学校における森林に関する認識の比較 : 木谷光希
（日本大学） ら

発表取消

PA-5 ＃ 森林組合と福祉事業体による林福連携の成立可能性 : 保積和奏 （京都大学）

PA-21 林業現場で語り継がれる口伝 : 奥山洋一郎 （鹿児島大学） ら

PC-5 ＃ 郷土料理に使われている特用林
産物には何があるのか？ : 米澤奏 （日本大学） ら

PD-5 ＃ Impact of the Indonesian capital
relocation on watershed ecosystemservices: GizawiAgie （三重大学） ら

PA-6 ＃ 野生動物管理の政策ネットワー
ク可視化 ： 言説ネットワーク分析の可能性 : 古賀達也 （京都大学大学院）

PA-22 森林経営の統合的評価枠組みの開発 : 峰尾恵人 （京都大学） ら

PC-6 ＃ 伝統的工芸品にみる森林資源を活用する課題 : 小林龍樹 （日本大学） ら

PD-6 ＃ カンボジアにおけるコミュニティ林
業による森林保全効果の要因解析 : 小野
田深 （九州大学） ら

PA-7 ＃ 民有保安林の持続可能性 ~ 鳥取県を事例に ~: 小林伸太朗 （鳥取大学） ら

発表取消

PB-5 ツシマヤマネコ生息地における里山
利用の実態と変遷 : 安達湧吾 （日本大学大学院） ら

PC-7 ＃ 木育教室 「海岸防災林を構成す
る樹木の特性を学ぶ」 の開発 ・ 実施 ・ 評
価 : 大西春帆 （長野大学） ら

PD-7 ＃ 栃木県鹿沼市における ALS デー
タを活用した森林の多面的機能評価 : 菊
地真以 （宇都宮大学大学院） ら

PA-8 ＃ Comparative Analysis of
Stakeholder Consciousness on Logging
Using AHP: choiteaheon （Kangwon
University） らPA-24 川瀬善太郎 『林政要論』 改訂版
草稿をめぐって : 古井戸宏通 （東京大学）
ら

PB-6 長野県阿智村における地域行事に使われる生物資源 : 小林弘樹 （日本大学大学院） ら

PC-8 ＃ 林業大学校で学ぶ学生の変化ー
コロナ拡大前とコロナ禍の比較ー : 小川高
広 （京都大学大学院）

PD-8 ＃ シミュレーションによる空中ビッターリッヒ法の検討 : 小澤瑞樹 （近畿大学大学院） らPA-9 ＃ 福島県内の放置竹林実態 : 兼子
喜史 （福島大学） ら

PB-7 樹種分布による GIS を用いた遊歩道設計 : 黒瀬海晴 （京都府立大学大学
院） ら

PC-9 学校林植栽樹種の教育目的 : 田中
千賀子 （武蔵野美術大学） ら

PD-9 ＃ 立地環境に基づく地位指数推定
手法の比較検証 : 上岡洸太 （京都府立大学） ら

PA-10 ＃ 国立公園の整備費用のあり方に関する研究 : 竹内祐輔 （福島大学） ら

PB-8 六甲山の森林管理をめぐるステー
クホルダーの関心事項の分析 : 田畑智博
（神戸大学） ら

PC-10 ケニア ・ エランガタウワスのマサイ族集落における社会林業の取り組みと成果 : 中山紘之 （岡山理科大学） ら

PD-10 ＃ Exploring the Relationshipbetween Organic Carbon and Soil
Properties in Japanese Cedar Plantations:
チョーウィン （The University of Tokyo） らPA-11 ＃ 三宅島の富賀神社大祭から考える防災コミュニティの構築 : 小川夏帆
（東京農業大学） ら

PB-9 森林ウォーキングによる身体的影響- 心拍変動解析を用いた評価の試み : 松
原恵理 （国立研究開発法人 森林研究 ・整備機構 森林総合研究所） ら

PC-11 大学農場における短時間の里山
実習の成果と限界 : 倉本宣 （明治大学）
ら

発表取消

PA-12 ＃ 「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」 の効果と問題
点 : 倪寛 （東京大学） ら

PB-10 観光資源としてのワサビの現状と課題 : 田中伸彦 （東海大学） ら

PD-12 ＃ ブナ天然林における UAV
LiDAR を用いた LAI 計測手法の比較 ・ 検
証 : 仮屋園純平 （東京大学大学院） ら

PB-11 土地所有からみたヨーロッパ諸国
における都市林の生成と発展 : 胡睿喆（東京大学） ら

PD-13 ＃ UAV-LiDAR データを活用した
林内日射量と林床面蒸発の推定 : 高村詩
央里 （筑波大学） ら

PB-12 狭山丘陵のコナラ二次林におけるナラ類集団枯損の動態 : 平塚基志 （早稲田大学） らPD-14 ＃ Application of UAV-LiDAR data
in analyzing the allometric relationships ofover a hundred tree species across Japan:
HTOOKyaw Kyaw （Kyoto University） ら

3/10 掲示分

3/10 掲示分

PA-13 県立森林公園のバリアフリー化とその利用の現状 : 髙田乃倫予 （岩手大学）

PD-15 ＃ UAV-LiDAR を用いたカラマツの単木樹幹検出と自動計測 : ヤンカメイ （東京大学） ら

PA-14 田上山の森林伐採による生態系サービスへの影響 ： InVEST による推定 : 高
橋卓也 （滋賀県立大学） ら

PD-16 ＃ 無人ヘリ LiDAR による若齢林の森林資源量推定 : 小林紀晴 （宇都宮大学農学部） らPA-15 学際研究プロジェクト 「森林の価
値とはー森と生きるひとと社会の未来像
ー」 : 大手信人 （京都大学） ら

PD-17 ＃ ラジコンヘリ LiDAR データを用いたブナ林の単木情報解析 : 許明琪 （新潟大学） ら─ 30 ─

大会プログラム研究発表題目 （ポスター発表）
経営
PD-18 ＃ 植栽地時系列比較のためのUAV 空撮画像の相対的位置統合 : 大槻峻介 （名古屋大学） ら

PD-36 ＃ Land Use and Land CoverClassification of Mangrove Area in
Myanmar Using Deep Learning andRemote Sensing Dataset: Win Sithu Maung（The University of Tokyo） ら

PD-19 ＃ 竹林の拡大評価における UAV
および SfM-MVS による画像解析の活用 :小笠原良 （京都大学） ら

造林
PD-53 小型のバックパック型 LiDAR 計測
システムによる森林計測データの検証 : 土井裕介 （（地独） 大阪府立環境農林水産総合研究所） ら

3/8 掲示分PE-16 切り残した幹の伐採がコナラ萌芽
枝の生残と成長に与える影響 : 伊藤幸介
（新潟県森林研究所） ら

PD-54 地上型 3D レーザースキャナを用いたスギ根元曲がり木の評価 : 図子光太郎 （富山県農林水産総合技術センター森林研究所）

PE-1 ＃ ミズナラ若齢林の保育 ： 成長と樹形に着目した種内 ・ 種間競争の影響解析 : 原谷日菜 （北海道大学） ら

PE-17 北海道の針葉樹人工林に生育する広葉樹の本数 ・ 材積に影響する要因 : 大野泰之 （北海道立総合研究機構林業試
験場） ら

PD-55 ドローン LiDAR と地上 LiDAR を組み合わせた森林生態学研究の新展開 : 竹
重龍一 （京都大学） ら

PE-2 ＃ 間伐年度の違いと下刈りの有無がブナ当年生実生の生存 ・ 成長に与える
影響 : 庄司風 （新潟大学） ら

PE-18 スギ幼齢植栽木における枝分布と成長の関係 －複数系統間での比較－ :伊藤哲 （宮崎大学） ら

PD-37 高知県におけるスギ ・ ヒノキの 「フェアプライス」 : 守口海 （高知大学） ら

PD-56 UAV-LiDAR を使った全国各地の長期観察林の樹冠調査 : 小野田雄介 （京都大学） ら

PE-3 ＃ 挿し床を変えた水挿しにおける挿し穂の成長 : 戸田翔子 （東京農業大学）
ら

PE-19 茨城県のヒノキ人工林における列状間伐、 下層間伐後の成長と生存 : 太田
敬之 （森林総合研究所） ら

PD-38 伐採の空間分布に関する県ごとの要因の予備的な分析 : 山田祐亮 （（国研）
森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所）
ら

PD-57 DF LAT ： UAV-LiDAR データからの森林用点群処理ソフトウェアの開発と応用 : 大西信徳 （京都大学 /DeepForest
Technologies 株式会社） らPE-4 ＃ 多摩地域の人工林での天然更新による広葉樹の導入 : 新井勝利 （東京農工大学） ら

PE-20 海岸砂丘地に植栽した広葉樹に対するクロマツ保護樹の効果 : 山中啓介 （鳥取大学） ら

PD-23 ＃ 汎用 CNN を用いたドローン空撮画像からの照葉樹種判別 : 大中昭徳
（高知大学） ら

PD-39 森林計画制度における施業の実施 PD-58 森林域における RTK-GNSS 搭載
基準の再検討～皆伐面積上限について :UAV 測量の位置精度 : 加治佐剛 （鹿児島溝上展也 （九州大学） ら
大学農学部） ら

PE-5 ＃ 東京都東久留米市の高齢化した
雑木林における伐採後の萌芽状況 : 伊澤
麻里 （自由学園最高学部 （大学部）） ら

PE-21 ヘリコプターによる殺そ剤散布とエゾヤチネズミの駆除効果 : 南野一博 （道総研 林業試験場） ら

PD-24 ＃ 学習方法の違いによる深層学
習モデルを用いた三次元スギ樹冠抽出精度の評価 : 相原直生 （宮崎大学大学院）
らPD-40 森林資源を活用した地域活性化に向けた活動－朝霧キャン×スポマルシェ－ : 佐藤孝吉 （東京農業大学） ら

PD-59 森林境界明確化事業における高密 PE-6 ＃ 放置広葉樹林の再生 - 萌芽更新
度航空レーザ測量データの活用 : 滝澤みの可能性 -: 森田惇平 （福島大学） ら
ちる （株式会社パスコ） ら

PE-22 岩手県でのアカマツ林の樹種転換 ： 皆伐 5 年後の天然更新区とカラマツ
植栽区 : 澤田佳美 （国立研究開発法人
森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所）
ら

PD-25 ＃ 航空機 LiDAR データを用いた
佐渡島の管理放棄スギ人工林抽出方法の検討 : 佐藤楓 （新潟大学大学院） ら

PD-41 鳥取県における山地災害リスクを考慮した森林区分への取組 : 矢部浩 （鳥取県林業試験場） ら

PD-60 航空機 LiDAR データによる人工林の管理状況の把握 : 高橋與明 （森林総合研究所九州支所） らPE-7 ＃ 遺伝子発現から見た酢酸によるスギ苗の細根の吸水抑制機構の検討 : 小林裕子 （東京大学大学院） ら

PE-23 大台ヶ原の防鹿柵内におけるササの坪刈停止 8 年後のトウヒ稚樹の生残と成長 : 木佐貫博光 （三重大学大学院） ら

PD-26 ＃ 航空レーザ測量データを用いた
地形因子によるスギの地位指数推定の精度検証 : 垣田珠名 （京都府立大学） ら

PD-42 Monitoring tropical forest
degradation and deforestation in two
municipalities within the Brazilian Amazon
rainforest: ノグエイラ ロペスダニエル（The University of Tokyo） ら

PD-61 航空レーザ測量データと地形指数を用いたスギ造林不適地の抽出 : 千葉翔（山形県森林研究研修センター）

PE-8 ＃ モンゴル北部のカラマツ - シラカ
ンバ林の混交状態とバイオマス : 飯田義人 （信州大学） ら

PE-24 スギ人工林低密度植栽試験地における成長量と 11 年次の応力波伝播速度 :西原寿明 （愛媛県農林水産研究所） ら

PD-27 ＃ LiDAR を利用したスギ立木強度 PD-44 スギ一斉人工林における樹冠競争の推定―立地環境 ・ 樹冠情報との関係― を加味した局所密度と単木の成長 : 田中
: 原田喜一 （京都府立大学大学院） ら
邦宏 （（国研） 森林総合研究所 関西支所）

PD-62 航空レーザ測量による森林資源解析のための汎用胸高直径推定式作成 : 藤
井創一朗 （アジア航測株式会社）

PE-9 ＃ ヒノキ人工林への堅果供給における野ネズミの貯食行動の貢献 : 田中湧也 （静岡大学） ら

PE-25 異なるシカ生息密度環境下における植栽 9 樹種の成長動態 : 中川湧太 （兵庫県立農林水産技術総合センター） ら

PD-28 ＃ 航空レーザ測量データによる森
林構造指標を考慮した林相分類手法の検討 : 北野陽大 （京都府立大学） ら

PD-45 NFI データを用いた広葉樹資源量把握手法の検討 : 北原文章 （森林総合研究所） ら

PD-63 航空機 Lidar による森林資源解析における DCHM の補正に関する検討 : 前田佳子 （国際航業 （株）） ら

PE-10 ＃ ミズナラ二次林における樽材適性を持つ個体の特性と育成の可能性 : 仲
谷朗 （北海道大学） ら

PE-26 スギコンテナ苗の根の伸長能力は育苗に使用した容器によって異なる : 山中
豪 （三重県林業研究所）

PD-29 ＃ J- クレジット制度の森林モニタ
リングにおける航空機 LiDAR の有用性 :陌間芳野 （新潟大学） ら

PD-46 群状複層林における個体の成長パ PD-64 航空レーザデータによる作業道規
ターン ： 大分県由布市の事例 : 太田徹志 格の計測 : 鈴木秀典 （森林総合研究所）（九州大学） ら
ら

PE-11 ＃ ビートパルプ給餌がシカ嗜好性
樹種の樹皮はぎ被害と個体群構造に与える影響 : 多田雄治郎 （東京農業大学） ら

PE-27 Germination and cultivation
experiments for the production of
seedlings of useful tree species in Malawi:
高橋一秋 （長野大学） ら

PD-30 ＃ 深層学習を用いた航空機
LiDAR による竹林抽出精度評価 : 西山明
慶 （名古屋大学） ら

PD-47 久万高原町スギ群状択伐林の後継樹の成長と隣接後継樹エリアの検討 :豊田信行 （海岳森林技術士事務所）

PD-65 Forest/non-forest mapping with
StriX X-band SAR images based on
semantic segmentation: 宇田拓史 （株式会社 Synspective） ら

PE-12 ＃ キイチゴ類が繁茂した南アルプ
ス大規模雪崩跡地の高木種実生の更新
状況 : 永田紘夢 （信州大学） ら

PE-28 若齢スギおよびヒノキ人工林における樹冠サイズからみた初回閉鎖タイミン
グ : 山岸極 （国立研究開発法人 森林研
究 ・ 整備機構 森林総合研究所 九州支所）

PD-31 ＃ Dynamic World に基づく森林攪
乱要因の推定 ： 日本とミャンマーの事例
研究 : 李哲 （九州大学） ら

PD-48 品質保証するためのクローン管理
技術の体系化 : 田村美帆 （株式会社竹谷商事） らPD-66 衛星画像による単木レベル森林計
測精度の検討―航空機 LiDAR との比較―: 山本一清 （名古屋大学） ら

PE-13 ＃ ヒノキ林縁個体の 1 次枝と 2 次枝における心材と辺材の軸方向分布 : 伊藤太陽 （信州大学） ら

PE-29 2 ・ ４成長期目のスギ植栽木に対するササ型と落葉広葉樹型植生の競合状
況 : 安達直之 （島根県）

PD-32 ＃ 栃木県における衛星データの機械学習分類による竹林分布モニタリング :清野咲花 （宇都宮大学） ら

PD-49 スギ人工林における強度間伐後の樹冠閉鎖 : 飯田玲奈 （群馬県林業試験場） ら

PD-67 GEDI データによる森林資源量の解析 : 小幡進午 （森林総合研究所）

PE-14 ＃ 林冠が再閉鎖した壮齢ヒノキ人
工林におけるムラサキシキブの樹形の構
造特性 : 牧嵜遼詩 （信州大学） ら

PE-30 シラビソ人工林帯状伐採地に植栽された広葉樹の成長 : 長池卓男 （山梨県森林研）

PD-33 ＃ PlanetScope を用いた福岡県における竹林分布の把握 : 内山優布奈 （九州大学大学院） ら

PD-50 林業経営面から見たクマ剥ぎ被害抑制のための方策 : 石橋整司 （東京大学） ら

PD-68 時系列 Landsat データを用いた森
林タイプ分類の試行 : 田中真哉 （国立研
究開発法人森林研究 ・ 整備機構） ら

PD-34 ＃ Combining Graph andConvolutional Neural Networks with multisensor remote sensing for forest typeclassification: 慧卿裴 （The University ofTokyo） ら

PD-51 地上レーザ計測による広葉樹が侵入したマツ林の調査 : 村川直美子 （山形県森林研究研修センター） ら

PD-69 長期時系列空間データによる足尾
山地復旧過程モニタリング : 松英恵吾 （宇都宮大学）

PD-35 ＃ Forest Change Detection in
Solomon Islands using Multi-temporal
Satellite Data: BeuMcJessey Leon Brian（Niigata University） ら

PD-52 地上レーザ計測による出材量予測の精度評価 : 有元かれん （鹿児島大学）
ら

PD-20 ＃ Detecting high-value hardwood
trees using deep learning algorithm withunmanned aerial vehicle （UAV） imagery: トゥンニョ ミイ （The University of Tokyo） ら
PD-21 ＃ Estimating structural parametersof a complex mixed conifer-broadleaf
forest using UAV photogrammetry: カリ
ティゲスジェヤバナン （Graduate Schoolof Agricultural and Life Sciences, The
University of Tokyo） ら
PD-22 ＃ 深層学習を用いた高解像度
UAV 画像からの広葉樹の樹種分類 : 大原
圭太郎 （島根大学） ら

3/10 掲示分

PE-31 下刈り方法の違いがカラマツ植栽
苗の成長とシカ食害に及ぼす影響 : 池本
省吾 （鳥取県林業試験場）

3/10 掲示分
PE-15 オニグルミの更新初期における生育特性および好適な立地環境 : 山崎遥（岩手大学） ら─ 31 ─

PE-32 鳥取県におけるスギ当年生コンテ
ナ苗の初期成長 : 赤井広野 （鳥取県林業試験場）

PE-33 海岸クロマツ林の植栽密度が植栽
9 年目の生存率及び樹高成長に及ぼす影
響 : 小林真生子 （千葉県農林総合研究センター） ら

研究発表題目 （ポスター発表）
造林

遺伝 ・ 育種

PE-34 石川県におけるカラマツ人工林の現況 : 富沢裕子 （石川県農林総合研究センター林業試験場） ら

PE-52 出荷適正サイズ維持のために切り戻したブナ苗木の成長と樹形への影響 :田中樹己 （新潟県森林研究所） ら

PE-35 低密度植栽における節及び枝の状
況 : 松本純 （大分県）

PE-53 令和４年における北部九州産ブナ
種子の生産量および健全度 : 作田耕太郎（九州大学） ら

PF-1 ヒノキのゲノム編集に向けた遺伝子
組換え系の効率化 : 小長谷賢一 （森林研
究 ・ 整備機構） ら

PE-36 九州産スギ６品種の地上部一次生
産量と窒素利用 : 榎木勉 （九州大学） ら

PE-54 半島マレーシアの生態系修復植林
地における植栽木の 20 年間の成長 : 米
田令仁 （森林総合研究所） ら

PF-2 ＃ CRISPR-Cas9 ゲノム編集による miRNA156a/168a の発現抑制 : 岡部信（東京大学） ら

PF-37 若齢時におけるスギ特定母樹のジ
ベレリン処理による雄花着生性 : 宮下久
哉 （国立研究開発法人 森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所 林木育種センター
関西育種場） ら

PE-37 山梨県におけるスギの樹高成長曲
線の修正 : 長谷川喬平 （山梨県森林総合研究所） ら

PE-55 100 年生ヒノキ人工林における材
積成長 : 石井弘明 （神戸大学） ら

PF-3 多様なスギ系統の成長形質と相関のある発現遺伝子と遺伝的変異の検出 :永野聡一郎 （森林研究 ・ 整備機構） らPF-38 スギ閉鎖型採種園における時期別
ジベレリン処理による雄花着花数 : 庄司優
太 （島根県中山間地域研究センター）

PE-38 ALS データと機械学習を利用した
樹高推定にもとづく新たな地位マップ : 壁
谷大介 （森林総合研究所） ら

PE-56 スギ採種園で異なる母樹個体から採取した種子の特性 : 藤井栄 （徳島県立農林水産総合技術支援センター）

3/8 掲示分PF-18 関西育種基本区におけるヒノキさし
木植栽試験 : 磯田圭哉 （森林総合研究所
林木育種センター関西育種場） ら

PF-35 グイマツの球果含水率と種子散布との関係 : 生方正俊 （国立研究開発法人
森林研究 ・ 整備機構森林総合研究所） ら

PF-19 ＃ 高標高地におけるサワラの繁殖様式の推定 : 村田幸哉 （名古屋大学） ら

PF-36 関東育種基本区ヒノキ精英樹クローンのジベレリン処理による雄花着花量
評価 : 坪村美代子 （国立研究開発法人
森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所）
ら

3/10 掲示分

PF-4 ＃ 異なる期間の土壌乾燥ストレスに対するブナ実生の発現変動遺伝子の探索: 青日菜子 （三重大学） ら

PF-20 ブナ林冠木の局所集団における一塩基多型の分布様式 : 鳥丸猛 （三重大学） ら

PF-39 スギミニチュア採種園の植栽木の根系および窒素含有量 : 宮本尚子 （森林林総合研究所林木育種センター東北育種場） ら

PE-39 茨城県中部の造林地において斜面
位置によるスギ苗木の成長の違いとその要因 : 齋藤隆実 （国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機構森林総合研究所） ら

PF-5 日本の主要高木種の遺伝的適応 ：空間分布と温暖化影響予測 : 内山憲太郎（森林総合研究所） ら

PF-21 生育環境の違いによる ' 染井吉野 'の全ゲノムメチル化比較 : 松本麻子 （国研 森林総合研究所） ら

PF-40 根域抑制栽培したヒノキ少花粉品
種の種子生産について : 西川浩己 （山梨県森林総合研究所） ら

PE-40 オノエヤナギの伐採時期および伐採方法が萌芽発生量に与える影響 : 矢野慶介 （国立研究開発法人 森林研究 ・ 整
備機構 森林総合研究所 林木育種セン
ター 東北育種場） ら

PF-6 ＃ 候補遺伝子アプローチを用いたブナ集団における自然選択の探索 : 佐藤駿祐 （名古屋大学大学院） ら

PF-22 自然集団での雑種崩壊の理解に向けたサクラ属実生における遺伝子発現
解析 : 鶴田燃海 （森林総合研究所）

PF-41 エゾマツ交配園における着果の状
況 －球果重量に見られる年次変動－ : 加
籐一隆 （森林総合研究所林木育種センタ
ー北海道育種場）

PE-41 持続的な広葉樹林施業を目指して資源量から伐採 ・ 搬出 ・ 更新を考える :齋藤智之 （森林総合研究所 東北支所） らPF-7 タカネザクラ集団の環境適応遺伝変異の空間モデリング : 加藤珠理 （多摩森林科学園） らPF-23 カラマツ着花変異系統を用いた雌花着花に関わる遺伝子座の探索 : 三嶋賢
太郎 （森林総合研究所 林木育種センタ
ー 東北育種場） ら

PF-42 山形県内に造成した花粉の少ない
スギ品種による採種園の種子生産性 : 宮
下智弘 （山形県森林研究研修センター）
らPE-42 流域界ごとの環境不均一性とスギ
樹高成長 : 中尾勝洋 （森林総合研究所）

PF-8 ＃ Genome Wide Association Studyfor growth traits using teak progeny
trial at Ngawi, Indonesia: MeinataAlnus（University of Tsukuba） ら

PF-24 針葉トランスクリプトームの季節変化におけるグイマツ雑種 F1 の特性 : 福田陽子 （国立研究開発法人 森林研究 ・ 整
備機構 森林総合研究所 林木育種センタ
ー 北海道育種場） ら

PE-43 半島マレーシアにおけるフタバガキ科樹木の葉と材の形質特性と成長の関係: 田中憲蔵 （国際農林水産業研究センター） ら

PF-9 ＃ 熱帯アジア有用樹種 ・ チークの遺伝構造と遺伝的環境関連性の解明 : 小沼佑之介 （筑波大学大学院） ら

PF-25 トランスクリプトーム解析からみた耐乾性の異なるスギ系統の乾燥応答の違い : 能勢美峰 （（国研） 森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所 林木育種センター）
らPE-44 ウダイカンバの定着が豪雪地に植栽したブナに及ぼす影響 : 沼宮内信之（秋田県林業研究研修センター） ら

PF-10 ＃ 磐越地域に分布するクロモジ 2
変種の遺伝構造と葉の形態 : 吉川太一
（新潟大学大学院） ら

PF-27 核 SSR マーカーに基づく九州の第二世代ヒノキ交配園における交配実態 :岩泉正和 （森林総合研究所林木育種セン
ター九州育種場） らPE-45 林冠ギャップ形成後の低木層による被陰はブナ天然更新を阻害するのか？
: 柴田嶺 （新潟大学） ら

PF-11 多検体全ゲノムが描くミズナラ－コ
ナラ交雑帯の遺伝的ダイナミクス : 伊藤僚
祐 （京都大学） ら

PF-28 ヒノキの薬剤感受性に関する遺伝学的研究 : 平尾知士 （森林総合研究所林木育種センター） ら

PE-46 落下した球果から採種したコウヨウ
ザン種子の発芽率 : 藤田徹 （京都府農林水産技術センター）

PF-12 ＃ 近畿地方の里山林に生育する
コナラの遺伝構造 : 三上夏生 （東京大学）
ら

PF-29 スギ広域産地試験地における植栽
5 年次までの生存 ・ 成長 : 三浦真弘 （国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機構） ら

PE-47 ヒノキ植栽地の枝条積みが広葉樹の侵入に及ぼす影響 : 宇敷京介 （岐阜県
森林研究所） ら

PF-13 ＃ カエデ属 Palmata 節 6 種の秩
父山地における葉緑体 DNA の種間及び種内変異 : 戸口侑紀 （日本女子大学大学院） ら

PF-30 全国 5 箇所のアカマツ産地試験地
における植栽後 5 年の成長特性 : 那須仁
弥 （国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機
構森林総合研究所林木育種センター東北
育種場） らPE-48 秋施肥がスギコンテナ苗の耐凍性と翌春の成長に及ぼす影響 : 飛田博順
（森林総合研究所） ら

PF-14 葉緑体 DNA シーケンスによるキハダの系統地理 : 稲永路子 （国立研究開発
法人森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究
所林木育種センター） ら

PF-31 スギ雪圧害抵抗性検定林の 10 年
次データを用いた解析 : 井城泰一 （森林総合研究所林木育種センター東北育種場） ら

PE-49 自記式デンドロメーターによる漆掻き個体木幹周囲長の日変化と季節変化 :白旗学 （岩手大学） ら

PF-15 ＃ 日本国内で見られるキリ属植物の遺伝的多様性 : 長沢和 （宇都宮大学大学院） ら

PF-32 アカエゾマツの根元曲がりと幹曲がりの抵抗性に家系間差が生じる要因 : 花
岡創 （静岡大学） ら

PE-50 雑草木との競合下におけるスギ植
栽木の成長に及ぼす被陰樹冠量の影響 :山川博美 （森林総合研究所九州支所） ら

PF-16 グイマツ雑種 F1 の挿し木増殖における多年生台木から採取した枝の発根率: 中川昌彦 （北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場）

PF-33 マツ材線虫病被害地から選抜したアカマツ抵抗性候補木の材質形質の評価: 丹羽花恵 （岩手県林業技術センター） ら

PE-51 壮齢スギ人工林における収穫間伐
後 15 年間の下層植生の変化 : 塚原雅美
（新潟県森林研究所） ら

PF-17 ＃ センダン挿し木を利用した難発
根性要因の検証 : 室永藤子 （九州大学）
ら

PF-34 ９年生スギエリートツリーと従来種苗との応力波伝播速度の比較 : 田口裕人
（愛媛県農林水産研究所林業研究センター） ら─ 32 ─

大会プログラム研究発表題目 （ポスター発表）
生理

植物生態

PG-18 ＃ STS 処理によるエチレン作用阻
害がヒノキ科樹木の幹の傷害応答に及ぼす影響 : 竹田真子 （鳥取大学大学院） ら

PG-34 炭水化物の季節変化から読み解
く常緑広葉樹における繁殖戦略 : 韓慶民（国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機構）
ら

3/8 掲示分PG-19 ＃ ユーカリ属における葉内ポリフェ
ノール含有量の種間比較 : 永嶋春輝 （東京農工大学大学院） ら

PG-35 大気二酸化炭素濃度と菌根共生がブナ実生の光合成能力に及ぼす影響 :赤路康朗 （国立環境研究所） ら

PH-1 ＃ シカ ・ イノシシ利用頻度の異なる
ナラ枯れ被害地の更新可能性 : 加藤大樹
（東京大学） ら

PH-19 ＃ 広葉樹における立地環境と分布
ポテンシャルの関係 : 山下淳也 （京都府立大学大学院） ら

PG-2 ＃ 北方針広混交林２樹種の光合成
電子伝達系に及ぼす高温下の光阻害 : 松
田侑樹 （北海道大学） ら

PG-36 クロマツ穂木の成長特性へのマツ属中間台木の影響 : 中島剛 （青森県産業
技術センター林業研究所）

PH-2 ＃ 佐渡島のスギ ・ ブナ混交林の過去 30 年間における動態と攪乱の影響 : 岡田柚佳 （新潟大学） ら

PH-20 ＃ 多雪地スギ天然林の更新に枯死根株が果たす役割 : 井上大嘉 （新潟大学） らPG-3 ＃ ダケカンバにおける電子伝達速度と気孔コンダクタンスの産地間変異の評
価 : 中田修人 （静岡大学） ら

PG-37 常緑樹の葉は落葉樹よりも強度が高いだけでなくより大きな変形に耐える :梶野浩史 （東北大学） ら

PH-3 ＃ シカの排除が樹木実生動態に及ぼす影響 ： 密度依存性とニッチ分化に着目して : 内藤英理香 （東京大学） ら

PH-21 ＃ Topographical gradient ofstructure and diversity of the woody plantcommunity in a seasonally dry forest in
Madagascar: 藤本悠太郎 （京都大学） ら

3/8 掲示分PG-1 ＃ 幹枝内クロロフィル量の樹種による違いと周皮透過率との関係 : 岡田乃安
（静岡大学） ら

3/10 掲示分

PH-18 ＃ 自然性の高い緑化地創出に向けた緑化地と周辺天然林の森林構造比較: 奥山颯大 （神戸大学） ら

PG-4 ＃ Responses of cambium activity
and xylem anatomy of Cryptomeria
japonica clonal cultivars to experimental
warming: 内山クリスマス （Kobe
Universiry） らPG-20 Eucalyptus camaldulensis の毛状
根形質転換系の確立 : 田原恒 （国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機構） ら

PH-4 ＃ 奥秩父山地におけるシカ食害後の下層植生回復に対する光強度とシカ柵の効果 : 蛭間英恵 （千葉大学） ら

PH-22 ＃ 佐渡島におけるブナとスギの生育場所の環境要因について : 岡田航大
（新潟大学） ら

PG-5 : 発表取消

PG-21 一過的発現解析系を用いたユーカ
リの加水分解性タンニン生合成遺伝子の探索 : 山溝千尋 （国立研究開発法人 森
林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら

PH-5 ＃ シカ高密度化による土壌の養分・水分条件の変化が林冠木の成長に及ぼす影響 : 長根由紀子 （酪農学園大学） ら

PH-23 ＃ 兵庫県南東部の社叢林における 20 年間の植生動態 : 任睿 （神戸大学）
ら

PG-6 ＃ Estimating stem respiration for
PG-22 ブナ樹冠の葉の長鎖ノンコーディン
different temperature tree species by
グ RNA 発現の年変動とマスティング : 斎
mass balance method: 王萱雯 （静岡大学） 藤秀之 （北海道大学） らら

PH-6 ＃ シカ排除柵の内外におけるブナ
成木の肥大成長量の比較 : 阿部隼人 （九州大学） らPH-24 ＃ 御明神演習林大滝沢試験地の針広混交林における 32 年間の動態 : 宮澤優輔 （岩手大学） ら

PG-7 ＃ 非構造性炭素の季節変化から見るヒメシャラの幹枝光合成の役割について: 加藤友梨香 （静岡大学） ら

PG-23 コナラにおける展葉制御機構の遺伝子発現解析 : 小林正樹 （国際農林水産業研究センター） ら

PH-7 ＃ モンゴル北部に生育する樹齢が異なるシラカンバの肥大成長の気候応答 :倉田遼大 （信州大学） ら

PH-26 ＃ 暖温帯二次林と冷温帯老齢林
における樹木群集動態と機能形質との関係 : 策勒格尓 （名古屋大学） ら

PG-8 ＃ ウリハダカエデで見られた早春の PG-24 スギにおける HKT 系カリウムトラン
樹液滲出量 ・ 樹液糖度と繁殖状況との関 スポーター遺伝子の単離と解析 : 細尾佳
係 : 齋藤楓華 （岩手大学大学院） ら
宏 （信州大学） ら

PH-8 ＃ 気候変動下でササは森林の生産性にどのように影響するか？ : 小幡愛 （東京大学） らPH-27 ＃ Landsat 時系列データを用いた
丹沢山地丹沢山の植生動態モニタリング :大西一歩 （東京農業大学大学院）

PG-9 ＃ 細根呼吸速度の樹種間比較 ：非構造性炭水化物の季節変化からの探
求 : 橋本裕生 （信州大学） ら

Cryptomeria japonica during the dormant

PH-9 ＃ 標高の違いに対するガンコウランの表現型可塑性 ： 浅間山高山帯の事例 :近森雄作 （長野大学） ら

PH-28 ＃ 大台ヶ原の針広混交林における森林面積の長期変動 ： 面積は減少しているか : 田中紅羽 （三重大学） ら

PG-10 ＃ 根圏低酸素と高温の複合ストレスに対する熱帯フトモモ科樹木の根の呼吸応答 : 川江萌々香 （東京大学大学院）
ら

PG-26 乾燥ストレスに対するスギおよびヒ
ノキコンテナ苗の生理生態的反応 : 小笠
真由美 （森林総合研究所関西支所） ら

PH-10 ＃ クリの萌芽と潜伏芽の関係性について : 石原奏 （新潟大学院） ら

PH-29 ＃ ブナのマスティングが林床光環
境と下層木の成長に与える影響 : 大谷紀
一 （静岡大学） ら

PG-11 ＃ トドマツの加齢と個体サイズに依存した針葉の発現変動遺伝子と生理機
能評価 : 田嶋健人 （北海道大学） ら

PG-27 強い土壌乾燥に対するスギ ・ ヒノ
キ成木の樹液流速度の応答 : 釣田竜也
（森林総合研究所） ら

PH-11 ＃ スギの成長速度における系統間差を決定する樹冠特性について : 日下
真桜 （京都大学大学院） ら

PH-30 ＃ 冷温帯林における幹メタン放出の放射方向変動性 : 長沢誠 （京都大学）
ら

PG-25 Physiological characteristics of

season in the warm-temperate region: 比江島尚真 （鹿児島大学） ら

PG-12 ＃ 光波長変換下で育てたカラマツ PG-28 土壌乾燥ストレスによるスギ苗木
実生の葉の老化遅延に関する遺伝子発現 の回帰不能点について : 才木真太朗 （森解析 : QIANGHAOYANG （北海道大学） ら 林総合研究所） ら

PH-12 ＃ サカキのシュート構造と光環境
PH-31 ＃ Aboveground net primaryとの関係 : 岸大地 （京都府立大学大学院） productivity in three major forest types
らin Cambodia: ThavSopheak （Nagoya
University） らPG-13 ＃ ブナ樹冠の葉の老化にともなう遺伝子発現パターンの変化 : 前田唯眞
（北海道大学） ら

PG-29 水ストレスに対するヒノキの着花特性とそのメカニズム : 福田拓実 （静岡県農林技術研究所森林 ・ 林業研究センター）らPH-13 ＃ モミ苗木における幹枝の形態とフェノロジー : 神代花穂 （京都府立大学）ら

PG-14 ＃ ダケカンバの葉形質の種内変
異 ： 5 つの産地試験林を用いた評価 : 早
川朋花 （静岡大学） ら

PG-30 永久凍土上のクロトウヒの肥大成
長は森林火災後にどのように変化するか？ : 大橋伸太 （森林総合研究所） ら

PH-14 ＃ 冷温帯落葉広葉樹におけるUAV-LiDAR を用いた枝分布構造の種間比較 : 谷瑞木 （静岡大学） ら

PG-15 ＃ 温帯性つる植物種の木部道管
形質の地理変異は凍結対処戦略によって異なるか : 日下部玄 （東京大学） ら

PG-31 九州山地のブナ林における土壌侵
食による葉の生理学的特性への影響 : 東
若菜 （神戸大学） ら

PH-15 ＃ 枝ピクセルの増減過程に着目した UAV による葉フェノロジーの評価 : 田中
秀英 （静岡大学） ら

PH-32 The effect of experimental extreme
precipitation on the performance of trees
planted after landslides: 曾瑞琪 （北海道大学） らPG-16 ＃ スギ集団間の乾燥ストレスに対する水理学的適応機能の差異 : 小切壮仁
（神戸大学大学院） ら

PG-32 高温ストレス下での Melaleuca
cajuputi の窒素の吸収と転流 : 則定真利

PH-16 ＃ LiDAR を用いた小流域における林床の光環境の評価 : 福井喜一 （京都府立大学大学院） ら

PH-33 エコタイプの異なるブナの発芽特性 : 上村章 （森林総合研究所） ら

PG-17 ＃ 材線虫病感染における壁孔の病変 : 黄文倩 （東京大学） ら

PG-33 13C パルスラベリングを用いたス
ギ 2 品種の炭素配分の季節変動 : 檀浦正子 （京都大学） ら

発表取消

PH-34 トドマツの雪害抵抗性に関連する枝形質の地域変異とゲノムワイド関連解析 : 菅井徹人 （国立研究開発法人森林研
究 ・ 整備機構 森林総合研究所 北海道支所） ら

子 （東京大学） ら─ 33 ─

3/10 掲示分

研究発表題目 （ポスター発表）
植物生態

立地

PH-35 ダケカンバ産地試験地における 4
年生苗の萌芽幹動態 : 室谷楓香 （信州大学 大学院） ら

防災 ・ 水文
PI-33 バイオ炭およびスラグ肥料を施用したヤナギ３種の生存率と初期成長 : 山田
毅 （国立研究開発法人 森林研究 ・ 整備機構） ら

3/8 掲示分3/10 掲示分

PH-36 幹の伸長量 ・ 肥大量が多い年は枝成長量も多いのか ： クロトウヒの例 : 田邊智子 （京都大学） ら

PI-1 ＃ 九州北部の森林流域における大気窒素沈着量の減少下での高い河川硝酸塩濃度 : 李周強 （九州大学） ら

PI-16 トドマツ心材含水率はなぜばらつくのか - 土壌を主とした各種要因との関係-: 米澤美咲 （北海道立総合研究機構林業試験場） らPH-37 熱帯林から寒帯林までの個体葉量を推定する擬似パイプモデルアロメトリー :隅田明洋 （京都府立大学） ら

PI-2 ＃ 冷温帯林におけるミヤコザサ除去
が根のバイオマスと形態形質に及ぼす影
響 : 付東川 （九州大学） ら

PI-17 土壌タイプの異なる森林における下層土壌の窒素無機化速度 : 中山理智 （日本原子力研究開発機構） ら

PJ-2 斜面崩壊に起因する流木発生プロ
セスの実験的検討 : 酒井佑一 （宇都宮大学） ら

PH-38 序列化手法を用いた樹木根系構造の数値化 : 新田響平 （秋田県林業研究
研修センター） らPI-3 ＃ 大気窒素沈着量の増加に対する上層木と下層植生の異なる応答性 : 楊茹
（九州大学）

PI-18 シカはナトリウムをどこから得ているのか？〜堆肥と凍結防止剤中の計測〜 :智和正明 （九州大学） ら

PJ-3 生育基盤盛土に植栽されたクロマツの根返り耐性と根系分布の関係 : 野口宏
典 （森林総合研究所） ら

PH-39 ニセアカシアにおけるラメット成長率と根萌芽発生数の関係 : 元田多一 （秋田県立大学） ら

PI-4 ＃ ヒノキの葉と細根のリター分解に及ぼす土壌の影響 : 林亮太 （名古屋大学
大学院） ら

PI-19 母材の異なる森林土壌におけるプライミング効果 : 阿部有希子 （日本原子力
研究開発機構） ら

発表取消

PH-40 Soil respiration in a deciduous
broadleaf forest under different vegetation
management in Kanto region, central
Japan: 矢崎友嗣 （明治大学） ら

PI-5 ＃ 拡大造林 1 世代目のスギ ・ ヒノキ
林土壌の特徴 - 広葉樹林からの転換 -:佐藤大地 （名古屋大学） ら

PI-20 遺跡の花粉分析データに基づく縄文時代以降の四国における森林変遷 : 志
知幸治 （森林総合研究所）

PJ-5 ＃ 富山県入善海岸防災林におけるタブノキとクロマツの引き倒し抵抗力 : 佐々木綾香 （東京農業大学大学院） ら

PH-41 森林性低木ヤブコウジのアポミク
シス : 南淳 （鶴岡高専） らPI-6 : 発表取消

PI-21 アルカリ抽出によるタケ植物体中含有ケイ素定量法の検討 : 梅村光俊 （国立
研究開発法人森林研究 ・ 整備機構） ら

PJ-6 ＃ 斜面上に生育するオオバアサガ
ラの水平根による土壌補強強度について :佐久間楽奈 （東京農業大学） ら

PH-42 鈴鹿山脈中部～南部における2017 年と 2023 年のスズタケ一斉開花 :岡本透 （森林総合研究所）

PI-7 ＃ 複数樹種のリター分解で得る
DOC のフェリハイドライト様物質への吸着
特性 : 二村杏太朗 （名古屋大学） ら

PI-22 埋立造成後 50 年が経過した森林の土壌炭素蓄積量 : 小野賢二 （国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機構森林総合研究所） ら

PJ-7 ＃ 様々な表層崩壊跡地における土層厚の回復 : 松永美月 （宮崎大学） ら

PH-43 実生由来のモウソウチクにおける一斉開花後衰退過程 : 小林慧人 （森林総合研究所関西支所） ら

PI-8 ＃ 混交林と単一樹種林ではリター分
解で生成される有機物の特性は異なるのか？ : 柵木香奈穂 （名古屋大学大学院）
ら

PI-23 デジタルソイルマッピングによる全国の森林土壌窒素マップの作成 : 山下尚
之 （国立研究開発法人 森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら

PJ-8 ＃ 森林被覆および降雨指標を用いた森林の変化が斜面崩壊に与える影響の評価 : 佐藤忠道 （九州大学大学院） ら

PH-44 東近江市 ・ 河辺いきものの森におけるハチク林の開花 ・ 枯死状況 : 籠谷泰行 （滋賀県立大学） ら

PI-9 ＃ 森林源頭域における窒素無機化に及ぼす土壌環境の影響 : 曹越 （東京農工大学） ら

PI-24 日本海側気候下の森林における降水にともなう重金属類の負荷 : 山下多聞
（島根大学） ら

PJ-9 ＃ 災害リスク軽減のための森林施業のあり方に関する研究 ~ 球磨川流域を事例に ~: 中尾佐織 （九州大学） ら

PH-45 奥秩父山地におけるスズタケの 一
斉枯死 ・ 更新プロセスのモデル化 : 梅木清 （千葉大学） ら

PI-10 ＃ 越境大気汚染によるイオウ酸化物の飛来が多い森林流域土壌のイオウ蓄
積量 : 塩出晏弓 （名古屋大学） ら

PI-25 長期データと簡易モデルから推定されるスギ人工林の枯死木炭蓄積素量 : 酒
井寿夫 （国立研究開発法人 森林研究 ・整備機構）

PJ-10 ＃ 北海道胆振東部地震による崩
壊斜面でのリルネットワークの形成と土砂
動態 : 八十川伊織 （東京農工大学大学
院） ら

PH-46 阿武隈高地のモミ林のモニタリング
試験地における 20 年間の林分構造の推
移 : 玉城聡 （森林総合研究所） ら

PI-11 ＃ ササの消失及び代替下層植生の回復が土壌生態系機能に与える影響について : 古賀みこと （九州大学） ら

PI-26 DEM スケールの違いが地形パラメ
ータと土壌型予測に及ぼす影響 : 稲垣昌
宏 （（国研） 森林研究 ・ 整備機構）

PJ-11 ＃ 日本のダム上流域を対象とした
森林 ・ 地形状態と土砂 ・ 流木流出特性の関係 : 中島啓太 （名古屋大学） ら

PH-47 白坂小流域固定試験地におけるア
カマツの種子落下特性 : 澤田晴雄 （東京大学）

PI-12 ＃ 高山帯における木本根系の無機態および有機態窒素吸収と根特性の関係: 諏訪竜之介 （信州大学） ら

PI-27 スギ人工林における間伐が土壌窒
素無機化を抑制する要因の検討 : 藤巻玲
路 （島根大学） ら

PJ-12 ＃ 山地上流域を対象とした流量の時空間変動特性とその支配的な地形条件: 鯉江知樹 （名古屋大学） ら

PH-48 ナラ枯れ跡地の更新状況 : 三浦功
次 （鳥取県林業試験場）

発表取消

PI-28 斜面上の位置の違いが森林土壌の温室効果ガスフラックスに及ぼす影響 : 阪
田匡司 （森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら

PJ-13 ＃ 山地上流域における水貯留機
能評価手法の構築と貯留量の流域間比較: 猪越翔大 （名古屋大学） ら

PH-49 奄美大島における常緑広葉樹二次林の森林構造および種組成の時間的変
化 : 鵜川信 （鹿児島大学） ら

PI-14 酪農地帯における樹木への大気沈
着量の変化 : 加藤雅悠 （公立千歳科学技術大学） ら

PI-29 東京都内における目視観測に基づ
くスギ雄花量と林分環境 : 阿部真 （国立研
究開発法人森林研究 ・ 整備機構） ら

PJ-14 ＃ 急峻な斜面における定水位井
透水試験に使用する井戸の形成方法の検討 : 柳井鴻太郎 （京都大学大学院） ら

PI-15 ユーカリ 3 種の活着および初期成長に及ぼす土壌理化学性の影響 : 赤間宥
紀 （東京農工大学） ら

PI-30 地形特徴量による森林土壌中交換
性塩基量推定モデルの機械学習を用いた
検討 : 今矢明宏 （国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機構森林総合研究所） ら

PJ-15 ＃ 複数の堆積岩流域における降雨流出特性の把握 : 滝口慶人 （東京農業大学） ら

PI-31 苗場山ブナ林の異なる標高における土壌呼吸特性 : 楢本正明 （静岡大学）
ら

PJ-16 ＃ 気候変動と森林回復が山地流域の流出に与える影響－ 93 年間のデー
タ分析 : 卑依璠 （東京大学） ら

PI-32 Sources of carbon supporting the

PJ-17 ＃ 高山帯におけるハイマツ林土壌の水保持機能の解明 : 石橋未来 （信州大学 大学院） らfast growth of developing Phyllostachys
edulis culms: WangShitephen （京都大学）
ら─ 34 ─

PI-34 仙台青葉山丘陵に見られる下層に赤色層を持つ森林土壌の化学的特性について : 佐野哲也 （東北工業大学） ら

3/8 掲示分PJ-1 メタ統計的極値分布を用いた日本
全域の確率雨量の推定 : 經隆悠 （（国研）
森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所）
ら大会プログラム研究発表題目 （ポスター発表）
防災 ・ 水文

利用

PJ-18 ＃ 下層植生が林床面蒸発散量に与える影響と推定モデルの開発 : 橋本朝
陽 （筑波大学） ら

PJ-34 釜淵森林理水試験地における小規模施業後の浮遊土砂流出 : 阿部俊夫 （森林総合研究所） ら

PJ-52 病虫害後のコナラのイソプレン放出
特性 : 深山貴文 （森林総合研究所） ら

PJ-19 ＃ 落葉広葉樹林斜面における林
内雨の時空間分布 : 三宅康太 （東京農業大学） らPJ-35 カラマツ人工林斜面における獣害
による土砂流出量の変化 : 廣瀬満 （山梨県森林総合研究所）

PJ-53 異なる気候帯に生育するブナの葉 PK-1 ＃ 地形と事業量による伐採搬出作の特性とガス交換 : 小坂泉 （日本大学） ら 業システムの選択 : 大橋岬平 （三重大学）
ら

PK-17 バックホウのバケット部による路体締固め時の最適な締固め回数は？ : 和多
田友宏 （岐阜県森林研究所） ら

PJ-20 ＃ 高密度のマダケ林における樹冠遮断の特徴 : 木村健人 （宮崎大学大学
院） ら

PJ-36 北海道道東の森林において微動ア
レイ探査を用いた地下構造の推定 : 福島慶太郎 （福島大学） ら

PJ-54 エルニーニョ現象による異常乾燥が乾燥常緑林の水利用に与える影響 : 飯
田真一 （国立研究開発法人 森林研究 ・整備機構 森林総合研究所） ら

PK-2 ＃ タワーヤーダを用いた下げ荷集材可能範囲及び搬出可能量の推定 : 木野朗斗 （京都府立大学） ら

PK-18 横断排水溝に使用するヒノキ枝条
束の見かけの復元に関する考察 : 山口智（国立研究開発法人森林研究 ・ 整備機構
森林総合研究所） ら

PJ-21 ＃ 宮崎大学田野フィールドの常緑広葉樹林における樹冠遮断量の計測 : 阿部悠南 （宮崎大学） ら

PJ-37 東京農業大学奥多摩演習林狩倉
沢流域における表面地形と基岩地形との比較 : 佐藤貴紀 （東京農業大学） ら

PJ-55 ボルネオ島オイルパーム農園の水蒸気輸送に気象要素が与える影響 : 羽田泰彬 （東京大学） ら

PK-3 ＃ ウッドライナーを用いた下げ荷集材における集材可能範囲の抽出手法の開発 : 木戸彩乃 （京都府立大学） ら

PK-19 獣害対策を考慮した微細藻類を用いたのり面保護工 : 矢部和弘 （東京農業大学） らPJ-22 ＃ カラマツ人工林における林齢ごとの蒸発散特性の比較 : 太田原芽久美（東京農業大学） ら

PJ-38 山地斜面の土層 ・ 基岩層における間隙空気圧の挙動について : 岩上翔 （森林総合研究所） ら

PJ-56 ヒノキ人工林における列状間伐後蒸散量の長期変動およびその要因 : 邱湞瑋 （筑波大学） ら

PK-4 ＃ 熟練度の違いによる伐倒作業時の注視点分析 : 大島澪 （東京農業大学）
ら

PK-20 光学衛星データを活用した長野県内における林道被災箇所の抽出の試み :秋田寛己 （国立研究開発法人防災科学
技術研究所） ら

PJ-23 ＃ 土壌水分収支法による幼齢カラ
マツ人工林の蒸散特性 : 相澤壮真 （東京農業大学） らPJ-39 施業履歴の異なるヒノキ林の２流域における流出量等の比較 （第２報） :久田善純 （岐阜県森林研究所） ら

PJ-57 林齢がカラマツの単木蒸散量および林分蒸散量に及ぼす影響 : 橘隆一 （東京農業大学） ら

PK-5 ＃ 森林作業道における路面支持力の経年変化 ー奥多摩演習林の事例ー :伊奈栞 （東京農業大学） ら

PK-21 敵対的生成ネットワークを用いた路網計画のための迂回率予測 : 白澤紘明
（森林総合研究所）

PJ-24 ＃ 冷温帯落葉広葉樹における夜間蒸散特性の季節変化 : 倉本輝 （静岡大学） らPJ-40 石川県の森林流域における夏季と積雪期の流出経路の比較 : 久保田多余子（森林総合研究所） ら

PJ-58 森林保険データの解析に基づく干害と立地の関係―北海道と山口県の比較―: 岩崎健太 （国立研究開発法人森林研
究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら

PK-6 ＃ 中山間地域の人口動態の変動が PK-22 GNSS を利用した苗木の植付け位
森林のアクセシビリティに及ぼす影響の推 置への誘導精度 : 佐々木達也 （森林総合
計 : 渡部優 （岩手大学大学院） ら研究所北海道支所） ら

PJ-25 ＃ Seasonal Changes Radial
Profile of Sap flow for Four Species
with Difference Crown Structure:
FaryzanQistan （The United Graduate
School of Agricultural Science, Gifu
University） らPJ-26 ＃ Comparison of hydrologicalresponse to commercial thinning andclear-cutting of dense Japanese cedar
plantation: Mohd GhausIbtisam Binti （東京大学） ら

PJ-41 竜ノ口山南谷における地下水、 湧水、 渓流水の環境トレーサーによる比較 :細田育広 （国立研究開発法人森林研究 ・整備機構森林総合研究所関西支所）

PJ-59 間伐による林内風荷重の変化 : 宮下彩奈 （森林総研） ら

PK-7 ＃ Detecting logging sites andtheir impact on downstream areasin Guadalcanal, Solomon Islands:
ChachaTrevor （三重大学） ら

PK-23 ネットワーク型 RTK-GNSS 測位による造林地周囲測量の精度に及ぼす立地の影響 : 鶴崎幸 （福岡県農林業総合試験場） らPJ-42 ヒノキの枝打ち処理が樹冠の降雨
再配分過程に与える影響 : 田中延亮 （東京大学） ら

PK-8 素材生産における作業日報記録方法の検討 : 海津江里 （三重県林業研究所） ら

PK-24 林業機械自律走行のための作業
道逸脱防止システムに関する一検討 : 有
水賢吾 （（国研） 森林研究 ・ 整備機構
森林総合研究所） ら

PJ-27 ＃ 水の安定同位体比を利用した渓畔湿地と斜面における樹木の水利用特性の比較 : 浅野理久郎 （京都府立大学） ら

PJ-43 森林理水試験地に対するTOPMODEL 型タンクモデルの適用 : 籾山
寛樹 （国立研究開発法人 森林研究 ・ 整
備機構 森林総合研究所） ら

PK-9 生産管理システムを用いたホイール式ハーベスタの生産性評価 : 斎藤仁志
（岩手大学） ら

PJ-28 ＃ 桐生水文試験地ヒノキ林における森林動態および NEE の長期変動 : 佐藤薫 （京都大学） ら

PJ-44 地震による森林植生の変化が地下
水と河川の水質に及ぼす影響 : 高橋大登
（公立千歳科学技術大学） ら

PK-10 受け口 ・ 追い口形状の実態調査 :猪俣雄太 （森林総合研究所） ら

PJ-29 ＃ A–Ci カーブに基づく光合成能力の推定はどれだけ簡略化出来るのか？ :中田拓朗 （東京大学） ら

PJ-45 北方冷温帯林において植生が出水時のリン流出に及ぼす影響について : 井
手淳一郎 （公立千歳科学技術大学） ら

PK-11 下刈り作業の機械化に向けた研究: 大地純平 （山梨県森林総合研究所）

PJ-46 日本全国における森林渓流水水質の空間分布 : 牧野奏佳香 （総合地球環境学研究所） らPK-12 イノシシ ・ シカ等獣害防護柵侵入検知システムの実用化研究 : 井内正直
（アイオーネイチャーラボ株式会社）

3/10 掲示分

3/8 掲示分PJ-47 スギ人工林土壌中の放射性同位体濃度の鉛直分布 : 今田省吾 （公益財団法人 環境科学技術研究所） ら

PJ-30 都道府県が公開する WebGIS 上の防災マップの特徴と傾向 : 園原和夏 （日本大学） ら

PJ-48 Heavy nitrogen deposition
accelerates soil acidification in Chinese
forests: 藤井一至 （森林総研） ら

PJ-31 ベトナムにおける治山施設の潜在的ニーズと普及に向けた課題 : 岡本隆（森林総合研究所） ら

PJ-49 Soil carbon dynamics in two
Phyllostachys stands: abandoned bamboo
stands still can be carbon sinks?: 久米朋
宣 （九州大学大学院） ら

PK-13 作業現場におけるフォワーダ集材
中の疲労の経時変化 : 中田知沙 （森林総合研究所） らPJ-32 斜面安定に対するスギ側根効果の PJ-50 可搬型フラックスタワーを用いた植検討方法 : 岡田康彦 （（国研） 森林研究 ・ 裁初期スギ森林の CO2 フラックス : 小南
整備機構） ら裕志 （森林総合研究所） ら

PK-14 刈払機の駆動動力源の違いが、造林地における下刈の作業負担に及ぼす影響 : 玉田勝也 （山梨県森林総合研究所）

PJ-33 樹木の配置と根系の形状が樹木個
体の引き倒し抗力におよぼす影響 : 大谷
達也 （森林総合研究所四国支所）

PK-15 ホイール型林業機械外装の色彩
構成 : 松村哲也 （信州豊南短大／東大院
農）

3/10 掲示分

PJ-51 スギ ・ ヒノキ林樹冠上の大気 O3
濃度と H2O ・ CO2 交換量の関係について: 清水貴範 （国立研究開発法人 森林研
究 ・ 整備機構） ら─ 35 ─

PK-16 作業道盛土の転圧時に作用する
土圧と透水性 : 宗岡寛子 （国立研究開発
法人森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら

研究発表題目 （ポスター発表）
動物 ・ 昆虫

3/8 掲示分PL-16 揮散性ピレスロイド系殺虫剤による
樹幹内のカシノナガキクイムシ駆除の試み: 北島博 （森林総合研究所） ら

微生物

3/8 掲示分3/10 掲示分

PL-1 ＃ 高尾山域における高頻度なレクリ
エーション活動が野生動物に与える影響 :安井理香 （東京大学大学院） ら

PL-17 カシノナガキクイムシ成虫の初発日 PM-1 ＃ アカマツ実生の生育を阻害する
確認に自動撮影装置は利用できないか :Trichoderma 属菌の単離と病原性の評価 :滝久智 （森林研究 ・ 整備機構） ら
白川誠 （東京大学大学院） ら

PM-16 日本産マツ属樹木と共生する外生菌根菌胞子の耐熱性 : 阿部寛史 （東京大学） ら

PL-2 ＃ 京都市宝が池公園に生息するニホンジカの日周活動 : 杉田泰淳 （京都大学大学院） らPL-18 岩手県におけるカシノナガキクイム PM-2 ＃ 菌根のターンオーバーに伴う根シの１年２化虫の発生事例 : 小岩俊行 （岩 圏バクテリアの群集変化とそれらの分解
手県林業技術センター） ら
機能 : 若山彩貴 （東京農業大学） ら

Cenococcum geophilum : 陶媛勛 （The

PM-17 Identification of microRNAs
involved in ectomycorrhizal formation in
university of Tokyo） らPL-3 ＃ 捕食者の非消費型効果がシカの行動形質と時空間的活動に及ぼす影響 :玉木麻香 （東京大学） ら

PL-19 カシノナガキクイムシ穿入丸太の分割と林内放置による羽化脱出への影響 :衣浦晴生 （森林総合研究所） ら

PM-3 ＃ 日本の天然カラマツ林における外生菌根菌群集 : 張鵬翼 （東京大学） ら

PL-4 ＃ 糞粒法に用いるノウサギの糞消失に影響を与える要因の検討 : 中川恵翔
（宮崎大学大学院） ら

PL-20 カシノナガキクイムシ穿入木の玉切り長さの違いによる羽化脱出への影響 :矢口甫 （森林総合研究所） ら

PM-4 ＃ ヤクスギ林冠と地上土壌における菌根菌群集の比較 : 末吉功季 （神戸大学） らPL-5 ＃ 都市の鳥類の種子散布ネットワークに影響を及ぼす要因 : 湯天禹 （東京大学大学院） ら

PL-21 カシノナガキクイムシ穿入木の埋設 PM-5 ＃ Exploring the functions of
処理による羽化脱出への影響 : 松本剛史 GST2/GPS1104/PE15/PE17 genes in（（国研） 森林総合研究所） ら
ectomycorrhizal formation of Populus
tomentosa : 劉穎 （東京大学） ら

PM-20 地質ボーリングコアを用いた菌根菌埋土胞子の生存期間の探索 : 田中友啓
（東京大学） ら

PL-6 ＃ ヒノキ人工林における階層構造と繁殖期および越冬期の鳥類種多様性の関係 : 西鈴音 （宮崎大学院） ら

PL-22 ミズナラ丸太による青森県産カシノナガキクイムシの飼育試験 : 伊藤昌明（（地独） 青森県産業技術センター林業研究所）

PM-6 ＃ Analysis of related gene
expression and genotype frequency
underlying ectomycorrhizal formation in
Cenococcum geophilum : 孔德寧 （東京大学） ら

PM-21 森林土壌中の菌糸ターンオーバ
ー ： 土壌断面撮影と AI 画像分析で追いつけるか : SchaeferHolger （森林総合研究所）

PL-7 ＃ 落葉樹天然林の針葉樹人工林化
による有剣ハチ群集のデトリタス依存度の増加 : 上森教慈 （九州大学） ら

PL-23 東日本におけるカシノナガキクイム
シの集団遺伝構造 : 小林卓也 （森林総合研究所 北海道支所） ら

PM-7 ＃ Co-colonization in Populus
tomentosa : a split root assay-based

PM-22 ３種のショウロ属菌における埋土
胞子の生存期間の検証 : 村田政穂 （秋田県林業研究研修センター） ら

PL-8 ＃ スギ ・ ヒノキ丸太へのエタノール注入によるキクイムシ穿孔様式の劇的な変化 : 中山直紀 （名古屋大学） ら

PL-24 フクギの枝と葉柄に穿孔するフクギ
ノコキクイムシの繁殖生態 : 辻本悟志 （一般財団法人沖縄美ら島財団） らPM-8 ＃ 異なる菌根形成段階におけるイ
チヤクソウ根圏細菌の群集構造と系統的多様性 : 榮航太朗 （三重大学） ら

PL-9 ＃ 飛翔時間がカシナガの姿勢に及ぼす影響〜フライトミルを用いた観察〜 :小西温輝 （兵庫県立大学） ら

PL-25 モミの害虫モミハモグリゾウムシの生活史と植物病原菌の媒介について : 綾部慈子 （国立研究開発法人 森林研究 ・整備機構 森林総合研究所） ら

PL-10 ＃ 野外環境下でマツノザイセンチ
ュウはその近縁種と雑種を形成するか？ :池田優月 （明治大学） ら

PL-26 長野県におけるツヤハダゴマダラ
PM-10 ＃ ミヤマハンノキの共生微生物群
カミキリ成虫の発生 : 柳澤賢一 （長野県林 集構造 : 藤井恵理奈 （東京大学大学院）
業総合センター） らら

PM-25 日本におけるマツ類赤斑葉枯病菌の分子同定 : 秋庭満輝 （森林総合研究所） ら

PL-27 クビアカツヤカミキリ飼育個体に対する各種殺虫剤の効果試験 ３年間の結果 : 法眼利幸 （和歌山県林業試験場） ら

PM-11 ＃ カラマツ林とスギーヒノキ混交林の境界における外生菌根菌の埋土胞子の分布 : 廣江裕輝 （東京農業大学） ら

PM-26 千葉県北部地域に造成した幼齢ユーカリ人工林に発生した葉枯性病害 : 坂
上大翼 （東京大学）

PL-28 トビムシ一個体からの腸内微生物叢解析の試み : 濱口京子 （国立研究開発
法人森林研究 ・ 整備機構森林総合研究所関西支所） ら

PM-12 ＃ 菌根形成したアカマツ実生の成長と培地における菌叢の特徴との関係 :吉岡隼人 （東京農業大学） ら

PM-27 スギコンテナ苗の根腐れ部から分離された Fusarium 属菌 : 安藤裕萌 （森林総合研究所九州支所） ら

PL-11 河川敷がニホンジカの生活環に重 PL-29 マツヘリカメムシ （Leptoglossus
要な役割を果たしている : 林耕太 （山梨県 occidentalis ） の共生細菌獲得経路の探
森林総合研究所）
索 : 武原菜々花 （九州大学） ら

PM-13 ＃ 乾湿条件下で砂漠植物の成長に関わる根部内生微生物の推定 :NGUYENTHI HUONG THI （鳥取大学） ら

PM-28 薬剤散布によるスギ赤枯病の防除効果 : 北野皓大 （群馬県林業試験） ら

PL-12 白山亜高山 ・ 高山帯における自動撮影カメラによるニホンジカの侵入状況調
査 : 近藤崇 （石川県白山自然保護センター） ら

PL-30 カブトムシ幼虫による木材分解能力の解明 : 福田澪李 （東京農業大学） ら

PM-14 ＃ 種内系統と交配型の分布から探る暗色雪腐病菌の繁殖様式 : 岩切鮎佳
（東京大学大学院） ら

PM-29 モミサルノコシカケを接種したトドマ
ツの溝腐れと子実体発生に影響する要因: 山口岳広 （森林綜合研究所）

PL-13 宮崎大学田野演習林のスギ若齢林におけるシカ被害発生の経年変化 : 平
田令子 （宮崎大学） ら

PL-31 isofemale line を利用したマツノザイ
センチュウ近交系の作出 : 樋口彩乃 （九州大学） ら

PM-15 ＃ ヒノキ生立木の剥皮木部でみられた菌類相の経時的変化の特徴 : 戴健平（東京大学大学院） ら

PM-30 カラマツ高齢林 1 林分における根株腐朽被害 : 鳥居正人 （森林総合研究所） ら

3/10 掲示分

study of arbuscular and ectomycorrhizal
interactions: KosolwattanaPhobthum （東京大学） ら

PM-9 ＃ 町屋海岸クロマツ林における

Cenococcum geophilum 菌体バイオマスの定量 : 瀬川あすか （三重大学） ら

PM-18 Indentification of lncRNAs involvedin ectomycorrhizal formation in Populus
tomentosa : 楊紫薇 （東京大学） ら

PM-19 Growth responses of larch
seedlings to the inoculation ofectomycorrhizal genera Suillus andRhizpogon : 宮本裕美子 （信州大学） ら

PM-23 サクラ属樹木 4 種に対する

Cytospora japonica の病原性 : 服部友香
子 （森林総合研究所） ら

PM-24 カラマツ類次代検定林で発生した
ならたけ病－被害の家系差に注目して－: 和田尚之 （北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場） ら

PL-14 岐阜県においてツリーシェルター２
種類がスギ苗木の成長に与える影響の違い : 片桐奈々 （岐阜県森林研究所）

PM-31 ナラ枯れ被害発生初期地におけるナラ菌検出技術の確立 : 升屋勇人 （（国研） 森林研究 ・ 整備機構 ・ 森林総合研究所） ら

PL-15 小面積皆伐更新が行われてきたコ
ナラ二次林における 3 年間のナラ枯れの推移 : 松本薫 （埼玉森林インストラクター会）

PM-32 ナラタケモドキの発生する１公園でのカシノナガキクイムシの時空間分布 : 髙
橋由紀子 （国立研究開発法人森林研究 ・整備機構） ら─ 36 ─

PM-33 Geographic distribution of needle
litter microfungi in British Columbia: 大園
享司 （同志社大学） ら

特用林産

3/8 掲示分PN-1 寒冷地域におけるマツタケの発生に気象条件が及ぼす影響 : 成松眞樹 （岩手県林業技術センター）

PN-2 原木シイタケ子実体におけるシイタ
ケオオヒロズコガ類混入の軽減方法の検討 : 園田茉央 （鳥取県林業試験場） らPN-3 ＃ ウルシ内樹皮から滲出する漆液の量と成分の時期的変動 : 二社谷悠太（京都大学） ら

PN-4 長崎県五島列島におけるヤブツバ
キの開花 ・ 結実に関する地域特性と個体間差 : 前田一 （長崎県農林技術開発センター） ら
PN-5 重金属水処理したヒバ材表面における重金属分布とヒノキチオール錯体形
成 : 市原優 （（国研） 森林機構 森林総合研究所関西支所） ら─ 37 ─

大会プログラム研究発表題目 （ポスター発表）

研究発表題目 （公募セッション ポスター発表） 3 月 8 日
T1
生物多様性保全と森林管理

T2
森林環境の持つ保健休養機能の基礎的研究と応用研究―森林＋αの可能性―

T3
森林の放射能研究

T5
樹木根の成長と機能

PT1-1 ＃ 森林植生の空間的変化および
長 ・ 短期的変化が鳥類群集に及ぼす影
響 : 柴山潤太 （名古屋大学） らPT2-1 ＃ 樹木の葉の他感作用ー揮発成
分と溶脱成分の検定法による違いー : 丸
山真依 （東京農業大学大学院） らPT3-1 福島県森林域の空間線量率および針葉樹 137Cs 濃度変化の中長期的な推移 : 山村充 （国土防災技術株式会社） らPT5-1 ＃ ボルネオ熱帯低地林におけるNP 施肥に対する根滲出物速度の種特異的応答 : 平野侑 （東京農業大学） らPT1-2 ＃ スギ ・ ヒノキ小面積皆伐施業地
における下層植生の 17 年間の変化 : 赤
池友樹 （宮崎大学） らPT2-2 ＃ 東京都立公園における季節変
化と散策前後の気分変化 : 斎藤万桜 （東京農業大学） ら

PT3-2 植栽木の樹種による放射性セシウ
ム面移行係数の違い : 齋藤直彦 （福島県
林業研究センター） ら

PT5-2 日本の森林生態系における土壌深
度別の細根形質と土壌栄養塩可給性との関係 : 向井真那 （山梨大学） らPT1-3 マレーシア ・ サラワク州における生物保護区の管理と法的枠組み : 山下聡（森林総合研究所） ら

PT3-3 事故後５年目の落葉除去がスギ材の放射性セシウム濃度に及ぼす影響 : 大
前芳美 （国立研究開発法人 森林研究 ・整備機構 森林総合研究所） ら

PT5-3 ＃ 中間温帯針広混交林における樹木の吸水深度の季節変動 : 勝浦柊 （名古屋大学） らPT1-4 宮城県名取市の里山に生息する
野ネズミ類 : 鳥羽妙 （尚絅学院大学）

PT3-4 林床管理の違いが分解にともなう
落葉中の放射性セシウム濃度に及ぼす影
響 : 市川貴大 （くまの木里山応援団） ら

PT5-4 ＃ 中央アルプスの亜高山帯林における標高勾配に沿った土壌呼吸および根呼吸 : 坂本小雪 （信州大学） らPT1-5 岩手県におけるアカマツに関わる地域文化と生物多様性 : 深町加津枝 （京都大学） らPT3-5 カリウム施肥による森林土壌におPT5-5 スギ林における根の土壌補強強度
ける土壌交換性カリ濃度深度分布の変化 を推定する : 藤堂千景 （兵庫県立農林水: 長峯秀和 （福島県林業研究センター） ら 産技術総合センター） らPT3-6 施肥 ・ 施業の違いがワラビの137
Cs 吸収に与える影響Ⅱ : 井上美那 （国土防災技術株式会社） らPT5-6 ＃ クロマツ 2 段水平根の年輪解析に基づく発達順序の解明 : 上田悠馬 （名古屋大学） らPT3-7 シイタケ原木の 137Cs 分布と子実体 PT5-7 異なる滞水水位がクロマツ苗根系
Cs 移行係数の関係 : 小林勇介 （福島の引き抜き抵抗力に及ぼす影響 : 藤田早県林業研究センター） ら
紀 （森林研究 ・ 整備機構 森林総合研究
所） ら

137

PT3-8 ハンドヘルド蛍光 X 線分析計によるコナラ木材標本の無機成分測定の試み: 眞中卓也 （森林総合研究所） ら

PT5-8 ＃ 土壌表層から根系最大深さに至るまでのスギ細根形態特性 : 柳瀬亮太（名古屋大学） らPT3-9 コナラ萌芽更新木における各部位
137Cs 濃度の季節変化 : 小川秀樹 （福島県林業研究センター） ら

PT5-9 斜面の異なる位置に生育するヒノキの根呼吸および細根動態 : 小林元 （信州大学） らPT3-10 ＃ コナラ樹体および落葉の放射PT5-10 ＃ ヒノキ林表層土壌における脱性セシウム分布と空間変動 : 濵上百々（宇 落根採取法の提案 : 黒見信輔 （名古屋大
都宮大学大学院） ら学大学院） らPT3-11 ＃ 森林源流部からの溶存態 Cs137 流出メカニズム : 永田祐太郎 （筑波大学） ら

PT5-11 ササ除去が森林土壌の窒素動態に及ぼす影響 ： 複数サイトにおける観測から : 福澤加里部 （北海道大学） らPT3-12 ＃ 福島県におけるスギ林土壌中の Cs-137 の空間分布に対する選択流の影響 : 三嶋駿介 （筑波大学） らPT5-12 ＃ 細根解剖特性の季節変動 ： 原
生木部数の割合は季節によって変わるのか？ : 細井彩 （信州大学大学院） らPT3-13 水生昆虫の枯死葉摂食による渓流の微細有機物生産と放射性セシウムの関係 : 金指努 （福島大学） らPT5-13 モウソウチク林の根系動態にスキャナー法での撮影地点数が与える影響評
価 : 遠藤いず貴 （兵庫県立大学） らPT3-14 福島の落葉樹林斜面における土壌 137Cs 蓄積量の時空間変動 : 小田智
基 （森林総合研究所） ら

PT5-14 ＃ スギ林土壌の巨礫の有無に着目した二周波地中レーダによる推定根系の比較 : 金子祥也 （名古屋大学大学院）
らPT3-15 ２０２２－２０２３年の葉 ・ 外樹皮が樹幹流放射性セシウム濃度に与える影
響 : 坂下渉 （国立研究開発法人 森林研
究 ・ 整備機構 森林総合研究所） ら
PT3-16 森林源流域および下流域において水質が溶存態放射性 Cs の動態に与える影響 : 戸村光佑 （筑波大学大学院） らPT3-17 福島県におけるスギ細根中 Cs137 の経年変化と下方移行に対する転流の影響 : 高橋純子 （筑波大学） ら─ 38 ─

ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

1/4
部⾨＃印は学⽣ポスター賞の審査対象
ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

部⾨

ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

PA-1

＃

3/8

PD-10 ＃

3/8

PD-67

PA-2

＃

3/8

PD-11 ＃

3/8

PD-68

3/10

PA-3

＃

3/8

PD-12 ＃

3/8

PD-69

3/10

3/10

PA-4

＃

3/8

PD-13 ＃

3/8

PE-1

＃

PA-5

＃

3/8

PD-14 ＃

3/8

PE-2

＃

3/8

PA-6

＃

3/8

PD-15 ＃

3/8

PE-3

＃

3/8

PA-7

＃

3/8

PD-16 ＃

3/8

PE-4

＃

3/8

PA-8

＃

3/8

PD-17 ＃

3/8

PE-5

＃

3/8

PA-9

＃

3/8

PD-18 ＃

3/8

PE-6

＃

3/8

PA-10 ＃

3/8

PD-19 ＃

3/8

PE-7

＃

3/8

PA-11 ＃

3/8

PD-20 ＃

3/8

PE-8

＃

3/8

PA-12 ＃

3/8

PA-13

3/10

PA-14

541

PD-21 ＃

3/8

PE-9

＃

3/8

3/8

PE-10 ＃

3/8

3/10

PD-23 ＃

3/8

PE-11 ＃

3/8

PA-15

3/10

PD-24 ＃

3/8

PE-12 ＃

3/8

PA-16

3/10

PD-25 ＃

3/8

PE-13 ＃

3/8

PA-17

3/10

PD-26 ＃

3/8

PE-14 ＃

3/8

PA-18

3/10

PD-27 ＃

3/8

PE-15

3/10

PA-19

3/10

PD-28 ＃

3/8

PE-16

3/10

PA-20

3/10

PD-29 ＃

3/8

PE-17

3/10

PA-21

3/10

PD-30 ＃

3/8

PE-18

3/10

PA-22

3/10

PD-31 ＃

3/8

PE-19

3/10

PA-23

3/10

PD-32 ＃

3/8

PE-20

3/10

PA-24

3/10

PD-33 ＃

3/8

PE-21

3/10

541

531

PB-1

＃

3/8

PD-34 ＃

3/8

PE-22

3/10

PB-2

＃

3/8

PD-35 ＃

3/8

PE-23

3/10

PB-3

＃

3/8

PD-36 ＃

3/8

PE-24

3/10

PB-4

＃

3/8

PD-37

3/10

PE-25

3/10

PB-5

3/10

PD-38

3/10

PE-26

3/10

PB-6

3/10

PD-39

3/10

PE-27

3/10

PB-7

3/10

PD-40

3/10

PE-28

3/10

PB-8

3/10

PD-41

3/10

PE-29

3/10

PB-9

3/10

PD-42

3/10

PE-30

3/10

PB-10

3/10

PD-44

3/10

PE-31

3/10

PB-11

3/10

PD-45

3/10

PE-32

3/10

PB-12

3/10

PD-46

3/10

PE-33

3/10

541

⾵致・観光
541

経営

541

PC-1

＃

3/8

PD-47

3/10

PE-34

3/10

PC-2

＃

3/8

PD-48

3/10

PE-35

3/10

PC-3

＃

3/8

PD-49

3/10

PE-36

3/10

PC-4

＃

3/8

PD-50

3/10

PE-37

3/10

PC-5

＃

3/8

PD-51

3/10

PE-38

3/10

PC-6

＃

3/8

PD-52

3/10

PE-39

3/10

PC-7

＃

3/8

PD-53

3/10

PE-40

3/10

PC-8

＃

3/8

PD-54

3/10

PE-41

3/10

PC-9

3/8

PD-55

3/10

PE-42

3/10

PC-10

3/8

PD-56

3/10

PE-43

3/10

PC-11

3/8

PD-57

3/10

PE-44

3/10

541

教育

531

PD-1

＃

3/8

PD-58

3/10

PE-45

3/10

PD-2

＃

3/8

PD-59

3/10

PE-46

3/10

PD-3

＃

3/8

PD-60

3/10

PE-47

3/10

PD-4

＃

3/8

PD-61

3/10

PE-48

3/10

PD-5

＃

3/8

PD-62

3/10

PE-49

3/10

PD-6

＃

3/8

PD-63

3/10

PE-50

3/10

PD-7

＃

3/8

PD-64

3/10

PE-51

3/10

PD-8

＃

3/8

PD-65

3/10

PE-52

3/10

PD-9

#

3/8

PD-66

3/10

PE-53

3/10

531

経営

─ 39 ─

531

経営

3/8

PD-22 ＃

林政

部⾨

531

造林

531

大会プログラムポスター発表⼀覧

ポスター発表⼀覧
ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

PE-54

3/10

PE-55

3/10

PE-56
PF-1
PF-2

＃

PF-3
PF-4

＃

PF-5
PF-6

＃

PF-7

2/4
部⾨

＃印は学⽣ポスター賞の審査対象
ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

部⾨

ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

PG-13 ＃

3/8

PH-32

3/10

PG-14 ＃

3/8

PH-33

3/10

3/10

PG-15 ＃

3/8

PH-34

3/10

3/8

PG-16 ＃

3/8

PH-35

3/10

3/8

PG-17 ＃

3/8

PH-36

3/10

3/8

PG-18 ＃

3/8

PH-37

3/10

3/8

PG-19 ＃

3/8

PH-38

3/10

3/8

PG-20

3/10

PH-39

3/10

3/8

PG-21

3/10

PH-40

3/10

3/8

PG-22

3/10

PH-41

3/10

531

造林

532

PF-8

＃

3/8

PG-23

3/10

PH-42

3/10

PF-9

＃

3/8

PG-24

3/10

PH-43

3/10

PF-10 ＃

3/8

PG-25

3/10

PH-44

3/10

PF-11

3/8

PG-26

3/10

PH-45

3/10

PF-12 ＃

3/8

PG-27

3/10

PH-46

3/10

PF-13 ＃

3/8

PG-28

3/10

PH-47

3/10

PF-14

3/8

PG-29

3/10

PH-48

3/10

PF-15 ＃

3/8

PG-30

3/10

PH-49

PF-16

3/8

PG-31

3/10

PI-1

＃

3/8

PF-17 ＃

3/8

PG-32

3/10

PI-2

＃

3/8

PF-18

3/8

PG-33

3/10

PI-3

＃

3/8

PF-19 ＃

3/8

PG-34

3/10

PI-4

＃

3/8

PF-20

3/10

PG-35

3/10

PI-5

＃

3/8

PF-21

3/10

PG-36

3/10

PI-6

＃

3/8

PF-22

3/10

PG-37

3/10

PI-7

＃

3/8

PF-23

3/10

PH-1

＃

3/8

PI-8

＃

3/8

PF-24

3/10

PH-2

＃

3/8

PI-9

＃

3/8

PF-25

3/10

PH-3

＃

3/8

PI-10 ＃

3/8

PF-27

3/10

PF-28

3/10

PF-29
PF-30
PF-31

531

遺伝・育種

⽣理

532

PH-4

＃

3/8

PI-11 ＃

3/8

＃

3/8

PI-12 ＃

3/8

3/10

PH-6

＃

3/8

PI-13 ＃

3/8

3/10

PH-7

＃

3/8

PI-14

3/8

3/10

PH-8

＃

3/8

PI-15

3/8

PF-32

3/10

PH-9

＃

3/8

PI-16

3/10

PF-33

3/10

PH-10 ＃

3/8

PI-17

3/10

PF-34

3/10

PH-11 ＃

3/8

PI-18

3/10

PF-35

3/10

PH-12 ＃

3/8

PI-19

3/10

PF-36

3/10

PH-13 ＃

3/8

PI-20

3/10

PF-37

3/10

PH-14 ＃

3/8

PI-21

3/10

PF-38

3/10

PH-15 ＃

3/8

PI-22

3/10

PF-39

3/10

PH-16 ＃

3/8

PI-23

3/10

PF-40

3/10

PH-17 ＃

3/8

PI-24

3/10

PF-41

3/10

PH-18 ＃

3/8

PI-25

3/10

PF-42

3/10

PH-19 ＃

3/8

PI-26

3/10

532

532

植物⽣態

PG-1

＃

3/8

PH-20 ＃

3/8

PI-27

3/10

PG-2

＃

3/8

PH-21 ＃

3/8

PI-28

3/10

PG-3

＃

3/8

PH-22 ＃

3/8

PI-29

3/10

PG-4

＃

3/8

PH-23 ＃

3/8

PI-30

3/10

PG-5

＃

3/8

PG-6

＃

3/8

PG-7

＃

3/8

PH-27 ＃

3/8

PI-33

3/10

PG-8

＃

3/8

PH-28 ＃

3/8

PI-34

3/10

PG-9

531
⽣理

PH-24 ＃

3/8

PI-31

3/10

PH-26 ＃

3/8

PI-32

3/10

＃

3/8

PH-29 ＃

3/8

PJ-1

3/8

PG-10 ＃

3/8

PH-30 ＃

3/8

PJ-2

3/8

PG-11 ＃

3/8

PH-31 ＃

3/8

PJ-3

3/8

PG-12 ＃

3/8532

─ 40 ─

植物⽣態

3/10

PH-5

531

532

部⾨

532

⽴地

532

532

防災・⽔⽂

ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

3/4
部⾨＃印は学⽣ポスター賞の審査対象
ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

部⾨

ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

PJ-4

＃

3/8

PK-1

＃

3/8

PM-1 ＃

3/8

PJ-5

＃

3/8

PK-2

＃

3/8

PM-2 ＃

3/8

PJ-6

＃

3/8

PK-3

＃

3/8

PM-3 ＃

3/8

PJ-7

＃

3/8

PK-4

＃

3/8

PM-4 ＃

3/8

PJ-8

＃

3/8

PK-5

＃

3/8

PM-5 ＃

3/8

PJ-9

＃

3/8

PK-6

＃

3/8

PM-6 ＃

3/8

PJ-10 ＃

3/8

PK-7

＃

3/8

PM-7 ＃

3/8

PJ-11 ＃

3/8

PK-8

3/8

PM-8 ＃

3/8

PJ-12 ＃

3/8

PK-9

3/8

PM-9 ＃

3/8

PJ-13 ＃

3/8

PK-10

3/8

PM-10 ＃

3/8

PJ-14 ＃

3/8

PK-11

3/8

PM-11 ＃

3/8

PJ-15 ＃

3/8

PK-12

3/8

PM-12 ＃

3/8

PJ-16 ＃

3/8

PK-13

3/10

PM-13 ＃

3/8

PJ-17 ＃

3/8

PK-14

3/10

PM-14 ＃

3/8

PJ-18 ＃

3/8

PK-15

3/10

PM-15 ＃

3/8

PJ-19 ＃

3/8

PK-16

3/10

PM-16

3/10

PJ-20 ＃

3/8

PK-17

3/10

PM-17

3/10

PJ-21 ＃

3/8

PK-18

3/10

PM-18

3/10

PJ-22 ＃

3/8

PK-19

3/10

PM-19

3/10

PJ-23 ＃

3/8

PK-20

3/10

PM-20

3/10

PJ-24 ＃

3/8

PK-21

3/10

PM-21

3/10

PJ-25 ＃

3/8

PK-22

3/10

PM-22

3/10

PJ-26 ＃

3/8

PK-23

3/10

PM-23

3/10

PJ-27 ＃

3/8

PK-24

3/10

PM-24

3/10

PJ-28 ＃

3/8

3/8

PM-25

3/10

532

543

PL-1

＃

543

利⽤

543

PJ-29 ＃

3/8

PL-2

＃

3/8

PM-26

3/10

PJ-30

3/10

PL-3

＃

3/8

PM-27

3/10

PJ-31

3/10

PL-4

＃

3/8

PM-28

3/10

PM-29

3/10

防災・⽔⽂

PJ-32

3/10

PL-5

＃

3/8

PJ-33

3/10

PL-6

＃

3/8

PJ-34

3/10

PL-7

＃

3/8

543

PM-30

3/10

PM-31

3/10

PJ-35

3/10

PL-8

＃

3/8

PM-32

3/10

PJ-36

3/10

PL-9

＃

3/8

PM-33

3/10

PJ-37

3/10

PL-10 ＃

3/8

PN-1

3/8

PJ-38

3/10

PL-11

3/10

PN-2

PJ-39

3/10

PL-12

3/10

PN-3

PJ-40

3/10

PL-13

3/10

PN-4

3/8

PJ-41

3/10

PL-14

3/10

PN-5

3/8

PJ-42

3/10

PL-15

3/10

PJ-43

3/10

PL-16

3/10

PJ-44

3/10

PL-17

3/10

PJ-45

3/10

PL-18

3/10

PJ-46

3/10

PL-19

3/10

PJ-47

3/10

PL-20

3/10

PJ-48

3/10

PL-21

3/10

PJ-49

3/10

PL-22

3/10

PJ-50

3/10

PL-23

3/10

PJ-51

3/10

PL-24

3/10

PJ-52

3/10

PL-25

3/10

PJ-53

3/10

PL-26

3/10

PJ-54

3/10

PL-27

3/10

PJ-55

3/10

PL-28

3/10

PJ-56

3/10

PL-29

3/10

PJ-57

3/10

PL-30

3/10

PJ-58

3/10

PL-31

3/10

PJ-59

3/10

532

543

動物・昆⾍

543

─ 41 ─

部⾨

543

微⽣物

543

3/8
＃

3/8

543

特⽤林産

大会プログラムポスター発表⼀覧

ポスター発表⼀覧
ポスター
番号

掲⽰⽇ 会場

4/4＃印は学⽣ポスター賞の審査対象
ポスター

部⾨

番号

会場

部⾨

PT1-1 ＃

3/8

PP-01

PT1-2 ＃

3/8

PP-02

PT1-3

3/8

PT1-4

3/8

PT1-5

3/8

GP-02

PT2-1 #

3/8

GP-03

【学会企画4】PT2-2 #

3/8

GP-04

帰国留学⽣会員

PT3-1

3/8

GP-05

PT3-2

3/8

GP-06

PT3-3

3/8

GP-07

（タイトル⼀覧

PT3-4

3/8

GP-08

はP.67）

PT3-5

3/8

GP-09

PT3-6

3/8

GP-10

PT3-7

3/8

PT3-8

3/8

PT3-9

3/8

543

542

JFR論⽂賞
⽇林誌論⽂賞

T1
GP-01

543

T2

542

アジアの林学会

KP-01
543

T3

KP-02

PT3-10 ＃3/8

PT3-11 ＃

3/8

KP-03
KP-04

PT3-12 ＃

3/8

KP-05

PT3-13

3/8

KP-06

PT3-14

3/8

KP-07

PT3-15

3/8

KP-08

PT3-16

3/8

KP-09

PT3-17

3/8

KP-10

PT5-1 ＃

3/8

KP-11

PT5-2

3/8

KP-12

PT5-3 ＃

3/8

KP-13

PT5-4 ＃

3/8

KP-14

PT5-5

3/8

KP-15

PT5-6 ＃

3/8

KP-16

PT5-7

3/8

PT5-8 ＃

3/8

542

KP-17

T5

KP-18

PT5-9

3/8

PT5-10 ＃

3/8

KP-20

PT5-11

3/8

KP-21

PT5-12 ＃

3/8

KP-22

PT5-13

3/8

KP-23

PT5-14 ＃

3/8

KP-24

【学会企画5】
⾼校⽣
542

ポスター
（タイトル⼀覧
はP.64）

KP-19

KP-25
KP-26
KP-27
KP-28
KP-29
T1 ⽣物多様性保全と森林管理
T2 森林環境の持つ保健休養機能の基礎的研究と応⽤研究−森林＋αの可能性ー

T3 森林の放射能研究
T5 樹⽊根の成⻑と機能論⽂賞受賞，学会企画4，⾼校⽣のポスターは⼤会期間中掲⽰

─ 42 ─

S1．⼤規模ダケカンバ産地試験林調査から⾒えてきた樹⽊の地域環境適応
Adaptation of trees to local environments revealed from a large-scale
provenance trial of Betula ermanii
コーディネータ：津村義彦（筑波⼤学），後藤晋（東京⼤学）
3 ⽉ 8 ⽇ 14:15〜17:15 会場 342 講義室
歴史的な気候変動（氷期や間氷期）の影響で森林植物は分布変遷を繰り返して現在の森林が構成されている。しかし、それは約 10000 年で+7℃という緩やかな変動であったため、
樹⽊種の多くは分布のシフトで対応できた。現在進⾏している温暖化はこれまでに経験のない急速なもの（100 年で+5℃）であるため、分布域の移動では対応できず、現在の集団や個体は⼤きな環境変動に曝されると考えられる。固着性の樹⽊は、種⼦散布と花粉散布によって徐々に分布域を移動させる。数千年もあれば百 km 単位での移動も可能であるが、環境が急変し移動で対応できない場合には、その場の環境に順応して表現型を変化させる「表現型可塑性」を⽰す必要がある。しかし、現在の⾃然分布の環境下で、それぞれの種が主要形質についてどの程度の表現型可塑性を保有しているかを伺い知ることは極めて難しい。そのため環境効果と遺伝効果を明らかにするためには、同⼀環境下に異なる産地の樹⽊を植栽して調査する産地試験林を設定する必要がある。地球温暖化などの環境の急激な変化に
樹⽊がどのように応答するかを明らかにするため、ダケカンバの天然分布域全体をカバーする 11 産地から集めた種⼦を⽤いて、⼤規模なダケカンバの産地試験林を北海道から天然
分布域外の九州までの 11 植栽地に設定した。ダケカンバは主に森林限界周辺の寒冷地に分布するために、温暖化の影響を特に受けやすく脆弱であると予想されるが、実際にどの程度の温度上昇で⽣存や成⻑ができなくなるかは不明である。これらの産地試験林では、樹⽊の成⻑と形態形質や光合成関連などの⽣理形態形質の調査、DNA 解析､遺伝⼦発現解析を⾏ってきた。落葉広葉樹によっては温度上昇によって、成⻑がむしろ良くなる樹種もあるが、ダケカンバの場合、温度が上昇するほど、⽣存率と成⻑が低下し、そのパターンに産地間差があることが⽰された。例えば、⾼緯度の集団ほど、樹⾼が⾼く、葉⾯積が⼤きく、SLA が⾼く、芽吹きは早くなる傾向を⽰した。また南限に近い集団は、他の集団に⽐べて遺伝的多様性が低く、遺伝的な組成が異なっていた。またこの南限集団と森林限界に近い⾼標⾼集団に由来する実⽣は、ともに成⻑などが良くなかったが、前者は遺伝的多様性減少に伴う近交弱勢による影響、後者は⾃然淘汰の影響が顕在化したのではないかと考えられた。また植栽
地間の⽐較から、⽣理特性の産地変異は光合成特性よりも⽔利⽤特性で⼤きく、成⻑の悪い産地ほど葉の⽔利⽤効率が⾼いことが明らかになった。低緯度・温暖産地の実⽣では、光合─ 43 ─

企画シンポジウム

企画シンポジウム

成速度が顕著に増加したが、⾼緯度・冷涼産地の実⽣は、⾼温時にストレスがかかることが⽰された。これらの成果を踏まえて、地球温暖化が森林樹⽊の形態形質に与える影響を考察し、森林⽣態系の温暖化に対する緩和・適応策として、何が必要かを議論したい。

S2. 都市住⺠の森林への訪問をめぐる研究の可能性と課題
Possibilities and Tasks of Academic Research on Visits to Forests by Urban
Residents
コーディネータ：平野悠⼀郎，⾼⼭範理，⼋巻⼀成（森林総合研究所）
3 ⽉ 8 ⽇ 9:00〜12:00 会場 441 講義室
森林サービス産業は、林野庁の主導で 2019 年度から本格化した施策である。
この施策は、
健康、観光、教育の三部⾨での森林活⽤事業の発展を促すものである。しかし、その実態は、多様な⼈間と森林との関わりのうち、都市住⺠をはじめとした外部の主体が、森林を「訪問」
し、直接的に触れ合う利⽤⾏為⼀般に焦点を当てたものである。その上で、⼈間と森林との関わりを深めていくことが社会的に「望ましい」との観点から、幼少期から⽼年期までのライフステージを通じ、様々な形で森林を訪れる「新たな森と⼈のかかわり“Forest Style”の創造」を掲げた。
多くの⼈⼝が都市部に在住する今⽇、レクリエーション、体験、保健休養等を⽬的とした
外部からの訪問は、⼈間が森林からの効⽤を実感できる⼤きな機会となった。しかし、その内実の解明に向けての学術研究は、体系的に⾏われてきたとは⾔い難く、多くの余地が残されている。こうした空⽩を埋める⼀環として、森林総合研究所では、本年度から研究プロジ
ェクト「無関⼼層を取り込んだ森林空間利⽤促進のためのアウトリーチ⼿法の提案」を実施している。すなわち、都市住⺠を中⼼とした森林への無関⼼層が、どのような形で訪問者となり得るかを、実証的に明らかにするとともに、そのニーズを森林所有者・管理者や、森林
サービス産業の事業者の経営へと効果的に結び付けていく試みである。
本企画シンポジウムでは、この研究プロジェクトの進捗を軸に、都市住⺠の森林への訪問
をめぐる学術研究の可能性と課題について、様々な視点から議論を深めることを狙いとする。各報告、コメント、パネルディスカッションを通じて、研究調査のフレームワーク・⼿法・課題等の情報共有は勿論のこと、森林への訪問の社会的意義や、⼈々を森林に惹きつける鍵や仕掛けといった点についても、積極的な意⾒交換を⾏う場と位置づけている。

─ 44 ─

⼼に
The Role of Industry, Academia, and Government in Realizing the KunmingMontreal Global Biodiversity Framework: Focusing on Methodological
Discussions
コーディネータ：⾹坂玲（東京⼤学），栗⼭浩⼀（京都⼤学）
3 ⽉ 8 ⽇ 9:00〜12:00 会場 432 講義室
2022 年 12 ⽉、⽣物多様性条約の第 15 回締約国会議(COP15)において、昆明・モントリ
オール⽣物多様性枠組が採択された。その中で、2030 年までに陸域と海域について少なくとも各 30％を、公的な指定による保護地域及び⺠間取組等と連携した OECM（保護地域以外で⽣物多様性保全に資する地域）からなるシステムを通じて保全する「30 by 30」について明記され、⼀つの⼤きな指標となった。国内においても、OECM に帰属する「⾃然共⽣サイト」が設定され、本年度から正式に個別認証が開始されている。⼀⽅で、これら保全と利⽤に関する制度の推進に向けた政策的・科学的障壁は⼭積しており、インセンティブの導⼊や前進的な研究成果の共有が求められる。
本企画シンポジウムでは、公的な指定による保護地域及び OECM・⾃然共⽣サイトによる保全エリアに加え、多⾓的な⼟地の保全と利⽤の⽅法論・データ分析を対象とし、保全と利⽤の相克に関する議論を展開する。主眼となるのは、保全と利⽤の価値対⽴に対して、サイト認証やデータ分析がいかに寄与するのか、という点である。相克から共⽣へ移⾏するた
めには、価値の定量化によって客観的な⽐較を⾏っていく必要がある。そのため、⽅法論、
データ分析については認証エリアにとどまらず、幅広い知⾒を共有する。これにより、⼈⼝縮退、コスト、防災、再⽣可能エネルギー導⼊等持続的な⼟地利⽤に関する多様な観点からの合意形成を⽬指す。具体的には、保全⼿法としての保護地域、OECM、⾃然共⽣サイトの事例紹介に加え、認定や税のインセンティブに関する議論を⾏う。その後、ゾーニング・合意形成に向け、ビッグデータの活⽤、将来予測、⾮専⾨家との対話のためのツール（バウンダリー・オブジェクト）としての⼟地被覆・⼟地利⽤マップの活⽤の情報共有を⾏い、専⾨家と利害関係者の協働、保全と利⽤の両⽴の具体的⽅法論を議論する。

─ 45 ─

企画シンポジウム

S3. 昆明・モントリオール⽣物多様性枠組実現に向けた産学官の役割：⽅法論の議論を中S4. 2020 年農林業センサスデータが捉える⽇本林業の現状
What does the 2020 census of Agriculture and Forestry tell us about the current
state of Japanese forestry?
コーディネータ：林宇⼀（宇都宮⼤学），藤掛⼀郎（宮崎⼤学）
3 ⽉ 8 ⽇ 9:00〜12:00 会場 431 講義室
かつて⾏なわれていた林業事業体・林業サービス事業体への調査が，農業事業体・農業サービス事業体への調査と合わさり，農林業経営体調査となって 4 回⽬の調査が終わった。
農林業センサスは様々な課題を抱えてはいるが，唯⼀，全国の林業動態を把握できる調査でもある。⼀⽅で，農林業センサスは国の基幹統計であるものの，他の調査に⽐べ調査項⽬が多く，個⼈情報保護にも配慮する必要があることなど調査負担は⼤きい。このため，現場を担う市町村の調査員からも現在の調査体系に疑問が出てきている。このような中，我々研究者は，現状の農林業センサスを存続させるためにも，積極的・継続的にその活⽤⽅法を提⽰し，かつ活⽤していくことで，その意義を明確にしていく必要がある。
社会科学系の森林科学研究者は，これまで農林業センサス調査が⾏われるたびに，データを分析し、その結果や考察を報告してきた。その流れを汲み、今回は 2020 年農林業センサ
ス調査に関する分析を報告する。使⽤するデータは，2010 年，2015 年，2020 年の農林業センサス調査と，センサス調査対象となる経営体を特定するための客体候補名簿調査の 2 種類である。分析内容は，農林業センサス全体に対するものから，保有⼭林経営体，受託林業
作業経営体，農家林家など従来の分析枠組みに沿いつつ，登壇者の関⼼も踏まえたものとする。
本報告は，2022 年度より 4 年計画で取組んでいる科研費研究（22H02379）の中間報告的位置づけを持つ。このため，登壇者間のみならずフロアとの間でも積極的に意⾒交換し，今後の分析の参考にしたいと考えている。公共財である農林業センサスの利⽤拡⼤の⼀助となれば幸いである。

S5. 福島第⼀原⼦⼒発電所事故の⽣物影響 ―何が起こり、何が起こらなかったのか―
Biological effects of the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant Accident‒ What happened and what did not ‒コーディネータ：兼⼦伸吾（福島⼤学），上野真義（森林総合研究所）
3 ⽉ 8 ⽇ 9:00〜12:00 会場 343 講義室
2011 年に発⽣した東⽇本⼤震災とそれに続く福島第⼀原⼦⼒発電所の事故は、放射性物

─ 46 ─

含む避難指⽰区域が設定され、社会的にも前例のない事態となった。放射性物質による汚染の影響についての社会的な不安も⼤きく、震災以後の福島⼤学における放射線被ばくの⽣物影響に関する講義や市⺠講座においては、「避難区域の⽣物の DNA は壊れているのではないか？」、「変な形の⽣き物が分布を広げているのではないか？」等の質問が頻出した。
震災後 10 年以上が経過し、様々な⽅々の⼤変な努⼒により、帰還困難区域の⾯積は⼤
きく縮⼩し 、上記のような質問が出されることもずいぶんと少なくなった。しかしながら、放射線の⽣物影響についての社会的な認識が深まっているとは⾔い難い。原⼦放射線の影
響に関する国連科学委員会 (UNSCEAR)などの公的機関の科学的⾒解がなかなか浸透しておらず、科学的知⾒を政策や社会活動に適切に反映させていくことの難しさを浮き彫りにしている。
そこで本シンポジウムでは、放射性物質の循環や放射線被ばくが植物に与える影響についての最新の研究を紹介する。原⼦⼒発電所事故による⽣物影響については、この 10 年間で多くの知⾒が蓄積されてきた。放射性物質の循環等に関する研究を⽪切りに、⽐較的低線量の被ばくでも⽣じた針葉樹の樹形異常、さらに「分からない」と⾔われ続けてきた遺伝的な影響等についても、定量的な評価が可能となってきた。これらの研究の紹介を通じ、福
島第⼀原⼦⼒発電所事故によってどんな⽣物影響が観察されたのか、あるいは観察されなかったのかを共有したい。そのうえで、科学的な知⾒を適切に社会活動に反映させていくた
めには、どのような取り組みが必要なのか、考える契機としたい。

S6. これからの林業経済学を考える
Pondering the Future of Forestry Economics
コーディネータ：⽥村典江（事業構想⼤学院⼤学），柴崎茂光（東京⼤学）
3 ⽉ 8 ⽇ 14:15〜17:15 会場 431 講義室「官」(林野⾏政)からみた制度を中⼼とする研究から、経済社会の担い⼿たる「⺠」(林業・林産業部⾨)からみた経済法則の探求を⽬指し て、林業経済研究会（現・林業経済学会）
は、1955 年に設⽴された。設⽴当初の会員数は 28 名だったが、現在は 380 名を超え、研究者や学⽣のみならず、全国各地から多くの⾏政職員、実務者が参加する学術団体となっている。
2025 年に設⽴ 70 周年を迎えることから、現在、学会では 2000 年代以降の林業経済学に関する研究動向について、項⽬別のレビューを⾏う記念論⽂集の編纂や、今後の林業経済学が取り組むべきリサーチクエスチョンについて学会内外の⼈々の協⼒・参加を得ながら探求する事業に取り組んでいる。

─ 47 ─

企画シンポジウム

質の⼤規模拡散という未経験の問題を引き起こした。その結果、広い範囲で帰還困難区域を発表者らはこの記念事業の実施に携わって、2000 年代以降の林業経済学の展開や、現在、
林業経済学がおかれている状況、および寄せられている期待について考える機会を得た。
会則にその⽬的を「林業、林産業、⼭村さらには⼈間と森林との幅広いかかわりに関する
社会科学および⼈⽂科学の理論的・実証的研究」と掲げるように、林業経済学が取り上げる
研究課題は幅広く、森林学会の部⾨キーワードに照らし合わせると、林政のみならず、⾵致・観光、教育、経営、利⽤など多くの部⾨に関連した研究が⾏われている。2000 年代以降、
森林と社会の関係の変化に伴って、林業経済学が取り扱う領域はますます多様化・複雑化しており、今後の林業経済学を展望するためには、広く森林学会に参加する諸部⾨の研究者との交流が不可⽋である。
そこで本企画シンポジウムでは、記念事業の取組を通じて得られた知⾒や洞察を発表し、今後の林業経済学のあるべき⽅向性について、⽇本森林学会の多くの分野からの参加者と共に議論したい。
【発表者】
柴崎 茂光

東京⼤学⼤学院農学研究科

三⽊ 敦朗

信州⼤学農学部

岩永 ⻘史

名古屋⼤学⼤学院⽣命農学研究科

⽥村 典江

事業構想⼤学院⼤学

S7. 森林教育研究のさらなる発展を⽬指してー森林環境を活⽤した教育活動の可能性を探るー
For Seeking to Extend Forest Education Research Activities: Exploring the
Possibilities of Educational Activities Utilizing the Forest Environment
コーディネータ：⼭⽥亮（北海道教育⼤学），井上真理⼦（森林総合研究所），
杉浦克明（⽇本⼤学）
3 ⽉ 10 ⽇ 9:00〜12:00 会場 411 講義室
⽇本森林学会では，第 129 回⼤会から教育部⾨が設置された。近年，地域の森林環境における⾃然体験活動の展開が拡がるなど，教育に関する研究により⼀層の推進が期待されている。ただし，森林での教育活動は，実践する場所の条件が多様で，活動内容も幅広く，数多くの実践が⾏われている⼀⽅で，研究⾯では課題が多く，発展途上となっている。森林教育の研究には，⼈を相⼿にした教育活動について多⾓的に読み解き，森林科学の⼀部⾨としてさらなる発展を図るには，環境教育や野外教育などの近接領域の研究者や実践者と連携し，実践にあわせた研究の⽅法について，検討をすすめていくことが求められる。

─ 48 ─

ムを開催し，教育研究の深化と拡がりの可能性を⾒出すことができた。第 130〜132 回⼤会でも開催し，教育活動から得られる効果についての議論が深められた。そして 2020 年の『⽇本森林学会誌』Vol.102（1）で特集「森林教育研究の展望」（論⽂ 2 編，短報 2 編）が掲載されるに⾄った。いずれの論考でも，森林教育の実践や研究の課題を整理しながら，近接領域で導⼊されている研究⼿法を⽤いて結果を導き出しているなど，これまでの企画シンポ
ジウムの成果となった。
本⼤会では，これまでの流れを踏まえ，森林教育研究のさらなる展開を⽬指し，近接領域
である野外教育や学校教育の関係者から研究や実践事例を集めたシンポジウムを企画した。
発表者は，研究者でありながら，森林や⾃然の現場における教育活動の経験が豊富であり，その対象も幼児の森のようちえんの活動から，中学校や⾼等学校での実践，さらにシニア対
象の⾃然体験までと幅広く，多くの⽰唆に富む報告がなされることを期待している。森林科
学の知⾒の普及に関⼼のある研究者や⼈材育成に関わる多くの学会員に参加いただき，森林教育研究の発展を追求していく機会としたい。

S8. ⼭地森林環境の⻑期的な変化と，それらが⽔・⼟砂・流⽊の流出に及ぼす影響をふまえた災害予測の可能性
The effect of long-term changes in mountain forest environment on water,
sediment and woody debris transport and possibility of disaster prediction
based on those knowledges
コーディネータ：浅野友⼦（東京⼤学），内⽥太郎（筑波⼤学）
3 ⽉ 8 ⽇ 9:00〜12:00 会場 443 講義室
⼈が⾝近な森の資源に頼って暮らしていた 100 年前には⾥⼭は荒廃し，毎年の降⾬による表⼟の侵⾷速度は現在に⽐べて⼤きかった。⼀⽅，近年は，森林資源があまり使われなくなり森林や下層植⽣が回復し，表⼟は年々厚さを増し，⼭地流域内では⼟と材積量が増加しつつある。つまり，国内の⼭地の多くは今、この 100〜200 年では経験したことのない、豊かな植⽣と厚い⼟層に覆われている。毎年起こる表層浸⾷に⽐べて単発的に⽣じる斜⾯崩壊の予測は難しい。さらに近年，気候変動の影響があらわれ始め，今後いっそう豪⾬の頻度や強度が増すことが予想されている。このように場の条件と災害の誘因となる外⼒のいずれもが変化しており，災害の⽣じ⽅や対策が従来と異なってくると考えられる。⼀⽅で，現在の災害対策技術は過去の災害の経験をもとにしている部分が多くあり，将来の災害を予防するためには，⼭地森林環境の歴史的な変化を理解し，それらが⽔・⼟砂・流⽊の流出に及ぼしてきた影響を考慮した上で将来を予測する必要がある。⽔・⼟砂・流⽊流出形態や流─ 49 ─

企画シンポジウム

第 129 回⼤会では，森林教育に関わりが深い教育分野の関係者とともに企画シンポジウ

出量の変化は、平野や海岸の防災や管理にも⼤きく影響する。
第 132〜134 回⽇本森林学会で⾏った企画シンポジウムでは，時間の流れの中で森林環境や災害、災害予測の現状を理解することに焦点を当て，主に江⼾時代以降に⼤きく変化した
⼭地・森林，⼟壌やそれらを取り巻く社会や⼭地災害の変遷を振り返った。そうしたところ，
⼭地森林環境が成⽴した歴史的な経緯は多様であることを認め、個別に理解することが重要であること、過去を知り正しく整理・分析することは容易ではないが、視野を広げればその⽅法があることがわかってきた。今年度も引き続き同じテーマでシンポジウムを⾏い，過去の現象理解を深め，災害予測や今後の森林管理につなげる可能性をさぐる。

S9. スマート林業の現場実装を⾒据えた研究開発
The smart forestry, from research and development to implementation
コーディネータ：⽮⽥豊（⽯川県農林総合研究センター），
鷹尾元，⿅⼜秀聡（森林総合研究所）
3 ⽉ 8 ⽇ 14:15〜17:15 会場 442 講義室
スマート林業とは「デジタル管理・ICT による林業、安全で⾼効率な⾃動化機械による林業」であるとされている（スマート林業実践マニュアル：林野庁 2023）。また、国は、2028
年までに、スマート林業を、ほぼすべての意欲と能⼒のある林業者に定着させるという⽬標を掲げている（未来投資会議構造改⾰徹底推進会合資料：農林⽔産省 2019）。UAV、LiDAR、AI などを活⽤した様々な製品／サービスが導⼊されつつあるが、林業⽣産活動の現場である⼭林は広⼤であり、かつ通常の移動体通信網の通信圏外にあることも多い。また⽣産物（⽊材）の量やサイズが⼤きいことなど、林業特有の事情を踏まえ、さらなる研究開発が強く求められている分野であり、近年の森林学会や関係学会等において、同分野の研究成果が活発に報告されているところである。
スマート林業分野に限らず、研究成果を「現場実装」するためには、現場の状況やニーズを⼗分に理解したうえで研究⽅向を設定する必要がある。学術研究とそれを活かすための技術開発、そして現場のユーザーとの密接な連携によって、初めて成果の現場実装が実現するものと考える。
また、スマート林業分野においては、個別システムの連携による⼀連の業務の効率化が期
待されており、国の主導によるいくつかの標準仕様の策定等により、その道筋も⽰されつつあるところである。
本シンポジウムでは、スマート林業技術の現場実装を⾒据えた研究事例の報告を共有し、これまでの成果とこれからの課題について議論を深めることで、本分野の研究と現場実装のさらなる発展に寄与したい。

─ 50 ─

Current status of woody biomass fuel supply and the future potential of woody
biomass
コーディネータ：佐藤政宗（森のエネルギー研究所），有賀⼀広（宇都宮⼤学），久保⼭裕史（森林総合研究所），澤⽥直美，⼤久保敏宏（⽇本⽊質バイオマスエネルギー協会）
3 ⽉ 8 ⽇ 9:00〜12:00 会場 442 講義室
平成 24 年 7 ⽉に再⽣可能エネルギー固定価格買取制度 FIT が開始され、未利⽤⽊材を燃料とする⽊質バイオマス発電の採算性が⾼まり、発電所の建設が相次ぎました。令和 4 年 3⽉時点で、全国で 243 ヵ所新規認定され、すでに 105 ヵ所で稼動しています。
⽊質バイオマス発電⽤の燃料需要は、これまで未利⽤となっていた地域林業の低質材の受け⽫となりました。森林資源の有効活⽤により、林業事業体の所得向上や雇⽤創出につながり、⽊質バイオマス発電は林業・⽊材産業界を下⽀えしてきました。しかし近年、⽊質バ
イオマス発電の新設件数が増加し続けていることに加え、⽊材業界全体に⼤きな影響を与えたウッドショックや、年間 100 万 m3 を超える原⽊輸出の影響なども相まって、⽊材の需要は増⼤しています。こうした状況により、⽊質バイオマス発電の燃料安定調達は量的にも価格的にも厳しい状況にあります。
本企画シンポジウムでは、複数の地域で⽊質バイオマス燃料の供給を⾏う事業者の発表
や全国の発電所を対象に実施されたアンケートを通して、⽊質バイオマス発電⽤燃料調達の現状を整理します。さらに、安定的な燃料調達の可能性としての早⽣樹や、ガス化及び熱電併給システムの現状、発電に限らず産業⽤熱利⽤の可能性といった、⽊質バイオマスエネ
ルギーの利⽤についてもご講演いただき、これからの⽊質バイオマスの可能性について考える機会になればと思います。
多数の皆様のご参加を⼼よりお待ち申し上げております。

S11. ⽣理部⾨企画シンポジウム「スギを語る」とポスター紹介
Tree Physiology Division Symposium “ Talking about Japanese cedar” andposter introduction
コーディネータ：則定真利⼦，⼩島克⼰（東京⼤学），斎藤秀之（北海道⼤学），
⽥原恒（森林総合研究所），津⼭孝⼈（九州⼤学）
3 ⽉ 8 ⽇ 9:00〜12:00 会場

341 講義室

講演会「スギを語る」と⽣理部⾨のポスター発表の 1 分紹介とで構成する⽣理部⾨の企─ 51 ─

企画シンポジウム

S10. ⽊質バイオマス燃料供給の現状とこれからの⽊質バイオマスの可能性

画シンポジウムを開催します。
⽣理部⾨では、個体から細胞・分⼦レベルまでの幅広いスケールの現象を対象に、多様な⼿法を⽤いて樹⽊の成⻑の仕組みを明らかにする研究に携わる⽅々の情報・意⾒交換の場となることを⽬指しています。従来の研究分野の枠組みにとらわれることなく、さまざまなスケール・⼿法で樹⽊の成⻑の仕組みの解明に携わる多くの皆様に、⽣理部⾨での⼝頭・ポスター発表にご参加頂くとともに、本シンポジウムにご参集頂きたいと考えております。
講演会では、⽇本の主要な造林樹種として古くから環境応答に関する知⾒が積み上げてこられ、最近全ゲノムが解読されたスギを⾒つめます。東京⼤学の丹下健さんに、苗⽊から成⽊まで、また⽊から⼭まで、スギを総体的に捉えて進めてこられた研究の成果をご紹介頂きます。森林総合研究所の宮澤真⼀さんに、針葉樹が特異的に有する光呼吸代謝について、スギを材料にして深まった知⾒に特に焦点を当ててご紹介頂きます。森林総合研究所の伊原徳⼦さんに、⾼温ストレスに対するスギの遺伝⼦発現応答に関する研究の成果をご紹介頂きます。主要造林樹種であり、⼀属⼀種の⽇本固有種であるスギの個性への理解が深まると同時に、遺伝情報や発現解析の⼿法の進展によって樹⽊の⽣き様への理解が深まってきたことを実感する機会となることを期待しています。
講演会に引き続き、⽣理部⾨でのポスター発表者に 1 分間で内容を紹介いただきます。
⽣理部⾨では、会場での議論の場を補完する形で、⼝頭発表およびポスター発表に関する議論のためのオンラインスペースを⽤意することを検討しています。詳細については、⽣理部⾨ の Facebook ペ ー ジ （ 森 林 学 会 _ ⽣ 理 部 ⾨ /Tree_Physiology_JFS ） や ツ イ ッ タ ー（@TreePhysiol_JFS）などで随時ご案内していきます。

S12. 広葉樹林化を進めるためには何が必要か
How can we encourage the regeneration of broadleaf trees in conifer
plantations?
コーディネータ：星野⼤介，酒井武（森林総合研究所）
3 ⽉ 8 ⽇ 9:00〜12:00 会場 342 講義室
令和 6(2024)年度から国税として 1 ⼈あたり森林環境税 1,000 円が賦課徴収される。森林
環境税は、森林環境譲与税として都道府県、市町村の状況に応じて按分され、森林整備等の財源として譲与される。これらの税⾦は経済的に成り⽴たない⼈⼯林において、間伐を通じた広葉樹林化に⽤いられるケースも多いと考えられ、既にそうした取組が散⾒される。いま私たち学会員には、どのようにすれば広葉樹林化を確実に進めることが出来るのか、その情報提供と技術開発が求められている。本シンポジウムでは広葉樹林化について現在の情報を交換しつつ、広葉樹林化を加速させる可能性のある技術情報を共有する場となることを─ 52 ─

の課題、更新補助技術など、各発表は誘い⽔であり、総合討論ではさらなる情報提供や議論をぜひお願いしたい。

S13. 変動環境下における⼤気‐森林間の物質交換と樹⽊の⽣理⽣態
Atmosphere-forest material exchange and tree physiological ecology
under changing environment
コーディネータ：渡辺 誠（東京農⼯⼤）
3 ⽉ 8 ⽇ 14:15〜17:15 会場 332 講義室
産業⾰命以降、化⽯燃料の消費増⼤に代表される⼈間活動によって、森林を取り巻く環境は劇的に変化している。気候変動に伴う降⽔量の変化、⼤気 CO2 濃度の上昇、窒素や硫⻩などを含んだ酸性物質の沈着量の増加、オゾンや PM2.5 などの⼤気汚染物質が森林⽣態系に与える地球規模の影響が懸念されている。このような環境変化は、光合成活性の低下、⼟壌の養分・⽔分の利⽤性や病⾍害に対する抵抗性といった様々なプロセスに複雑な変化を与え、森林の⽣産性や分布に影響を与える。そして、そのフィードバック作⽤として、森林からの養分・⽔分および揮発性有機化合物などの放出特性も変化する。数⼗年以上かけて蓄積される森林バイオマス、環境資源としての森林の持続的利⽤、そして流域レベルでの物質循環の将来予測を⾏う上で、これら⼈為的な環境変化と森林・樹⽊における相互作⽤の理解は避けて通ることができない重要な課題である。本シンポジウムでは⼤気環境の変化と森
林・樹⽊の関係に関する個別事例に関わる講演に加えて、東京農⼯⼤学の松⽥和秀⽒より、未だ解明されていない PM2.5 や反応性窒素ガスなどの⼤気−森林間の交換について、国内外の観測に基づくメカニズム解明とそのモデリングに関する研究成果を講演頂く。様々な分野における最新の知⾒を持ち寄り、⽇本をはじめとしたアジア地域の森林に対する⼤気環境の変化の影響と将来の展望を議論する。特に異なる分野間の異なるスケールで得られた知⾒を、双⽅からどのように捉えるのかについての議論を深める機会としたい。

─ 53 ─

企画シンポジウム狙いとする。⾃然に任せた広葉樹林化の難しさ、広葉樹林化の実態、有効な施業⽅法、⾏政公募セッション
T1. ⽣物多様性保全と森林管理
Biodiversity conservation and forest management
コーディネータ：⼭中聡，⼭浦悠⼀（森林総合研究所）
3 ⽉ 8 ⽇ 14:15〜17:30 会場 432 講義室
ポスター発表 3 ⽉ 8 ⽇ PT1-1〜 PT1-5
森林の減少・劣化は世界規模で進⾏しており，森林⽣態系の⽣物多様性保全とその持続可能な利⽤のための⾏動が必要とされています。⽇本の国⼟の約 7 割は森林に覆われていま
すが，⼈間活動による改変が少ない森林は限られており,原⽣林やそれらに依存する⽣物の⽣息地を維持することは重要です。また近年では,⾥⼭などで⼈間活動の衰退に伴う⽣物多様性の減少も懸念されています。その⼀⽅で,⽇本の森林の 4 割を占める⼈⼯林は各地で伐採が進み,林業の地域社会や経済への貢献が期待されています。これらの⼈⼯林は⼀般に⽣物多様性が低いことが知られていますが,管理の仕⽅によって多くの⽣物の⽣息地として機能するとも指摘されています。森林と林業の社会的価値や持続可能性を向上させていくた
めに，⽇本でも⽣物多様性の保全に配慮した森林管理が，今後より重要となっていくと考えられます。
⽣物多様性の保全に配慮した森林管理を⾏うには，様々な分類群や林相（天然林や⼈⼯林など），地域を対象とした⽣態学的研究の蓄積と保全技術の開発や検証が必要です。また，得られた知⾒を実際の森林管理に導⼊するためには，政策学や社会経済学など，様々な学問分野からのアプローチが必要とされます。
本セッションでは，森林⽣態系における⽣物多様性の保全という共通の課題を扱う研究の発表を募ることで，これまで異なるセッションで発表されてきた研究や研究者が集まる場を作りたいと考えています。研究対象とする⽣物多様性の階層（遺伝⼦，種，⽣態系）や空間スケール（林分，景観，流域など），学問分野は問いません。発表形式は⼝頭発表とポスター発表の両⽅を対象とします。
当セッションは昨年に引き続き今回 3 回⽬の開催です。今後も継続することで,参加者の⽅々が取り組んでいる課題について情報を交換・議論し,理解を深め,⽣物多様性に配慮した
森林管理の実践に寄与できる場を作りたいと考えています。

─ 54 ─

T2. 森林環境の持つ保健休養機能の基礎的研究と応⽤研究 −森林＋αの可能性−
Basic and applied studies and possibilities on forest amenities−Possibilities of forest ＋ α−

3 ⽉ 8 ⽇ 14:15〜15:30 会場 441 講義室
ポスター発表 3 ⽉ 8 ⽇ PT2-1〜PT2-2
本セッションは本⼤会で 18 回⽬を迎え、森林科学研究の分野の中で、⼀般市⺠の需要と関⼼が⾼い分野の１つである。
これまでの⼤会では、⽣理的および⼼理的なアプローチの基礎的研究をはじめ、臨床事例、研究⼿法、尺度開発、国内外の地域における事例研究などが発表されてきた。基礎的研究か
ら、保健休養に供する森林環境の整備といったハードの課題、治療・保養プログラム作成等のソフトの課題、そして各臨床症例・事例研究や、保養地事例などに⾄るまで多岐にわたった内容になっていることが特徴である。そのため、森林・林業関係者だけでなく、医療、社会福祉、⼼理、教育など、多領域の専⾨家に参加していただきながらコラボレーションを⾏ってきたことも特⾊であり、本セッションの存続意義である。
今回の第 135 回⼤会ではさらに、「森林＋αの可能性」をサブテーマに掲げ、⼀般市⺠の健康増進はもとより、⽇常⽣活における保健衛⽣や、医療、福祉、教育などの諸分野とも複合したセッションを⽬指す。
⾝近な事象から国際的な課題まで、多種多様な研究発表をお待ちしています。

T3. 森林の放射能研究
Research on radioactivity in contaminated forest
コーディネータ：⼩松雅史（森林総合研究所），⼤久保達弘（宇都宮⼤学）
3 ⽉ 8 ⽇ 14:15〜16:15 会場 343 講義室
ポスター発表 3 ⽉ 8 ⽇ PT3-1〜PT3-17
この原稿を書いている 2023 年の夏に政府は福島第⼀原⼦⼒発電所敷地内に貯蔵された
ALPS 処理⽔の海洋放出を計画しています。こうした政策を進めるためには関係者への説
明・理解が重要であるとともに、放射線や放射性物質の挙動についてしっかりしたエビデンスを⽰すことが求められています。またウクライナでの核リスクの⾼まりは続いており、備えとしてのデータ蓄積の重要性は⾼まっています。いまだ続く森林の放射能汚染の課題解
決の⽷⼝となるよう、今回も森林の放射能研究についてのセッションを⾏います。このセッ─ 55 ─

公募セッション

コーディネータ：上原巌（東京農業⼤学）

ションでは⼝頭発表とポスター発表どちらの発表形式も可能とする予定です。4 年ぶりに対⾯での学会が再開されますので幅広い分野から皆様の発表をお待ちしております。
なお今回⼤会中に森林の放射線影響に関する企画シンポジウムが開催される予定です。
森林の放射性物質の挙動に関する研究発表が主であった本セッションではフォローしきれなかった課題について貴重な発表が⾏われます。是⾮両セッションにご参加いただき森林の放射能研究の現状について理解を深めていただければと思います。

T4. フォレストデジタルツインの可能性を探る: ポテンシャルと課題
Exploring the potential and remaining technical issues of forest digital twin
コーディネータ：橋本昌司，南光⼀樹，瀧誠志郎，中澤昌彦，陣川雅樹（森林総合研究所）
3 ⽉ 8 ⽇ 17:00〜18:30 会場 431 講義室
ポスター発表 なし
都市部を中⼼にデジタルツインの整備が急速に進み、都市防災シミュレーションやゲー
ム開発への活⽤が進められている。デジタルツインとは現実世界（リアル空間）で収集した情報を元に仮想空間上にリアル空間を再現する技術を指す。都市部のデジタルツインは都
市情報のあり⽅や活⽤法を劇的に変えつつある。森林版のデジタルツインであるフォレス
トデジタルツインは、従来の森林情報のあり⽅を⼤きく変⾰し、資源把握、⽊材⽣産、防災、多様性、リクリエーション、教育など様々な森林⽣態系サービスに活⽤できる可能性を秘める⾰新的技術である。⼀⽅、都市部と⽐べると、広域で、複雑な地形の上に⽣物で構成されている⾃然⽣態系である森林は、デジタルツインの構築のためには森林特有の⼯夫と克服
すべき課題もあると考えられる。本セッションは、まず初回として⽇本版フォレストデジタ
ルツインの可能性と課題について情報交換と議論を⾏うとともに、次回以降は社会実装を⽬指した具体的な事例を紹介しながら議論を展開する予定である。今回は⼝頭発表のみとし、ポスター発表の募集は⾏わない。

─ 56 ─

T5. 樹⽊根の成⻑と機能Development and function of tree roots

野⼝享太郎（森林総合研究所），牧⽥直樹（信州⼤学），
福澤加⾥部（北海道⼤学），檀浦正⼦（京都⼤学）
3 ⽉ 8 ⽇ 14:15〜17:30 会場 341 講義室
ポスター発表 3 ⽉ 8 ⽇ PT5-1〜PT5-14
公募セッション「樹⽊根の成⻑と機能」では、樹⽊根をキーワードに太い根から細い根まで、⽣態系レベルから細胞レベルまで、根と関連した多岐にわたる研究を公募し、報告対象
といたします。本公募セッションでは、樹⽊根だけでなく、様々な境界領域分野との融合を⽬指します。研究内容に「根」に関する測定や事象があれば、葉や幹をはじめとする樹⽊地
上部に関する研究、⼟壌微⽣物や⼟壌物理化学特性、緊縛⼒など⼟壌に関する研究、温暖化
や酸性化といった環境変動に関する研究など、根以外を主な対象とする発表も広く歓迎いたします。また「根」を測定項⽬としたい会員向けに測定⽅法の共有も⽬的とします。発表
形式は⼝頭発表またはポスター発表とします。発表当⽇は、趣旨説明の後、⼝頭発表していただき、適宜発表間に討論時間を設け、最後に総合討論の時間を設ける予定です。趣旨説明
では根研究学会の開催する根研究集会の紹介、2024 年 6 ⽉にドイツで開催される第 12 回
国際根研究会議の紹介など樹⽊根研究の国際および国内動向を森林学会員に広く情報提供
し ま す 。 ま た Journal of Forest Research 誌 に お き ま し て 、「 Recent advances in theunderstanding of the development and functions of roots in forest ecosystems（森林⽣態系
における樹⽊根の発達と機能の最近の理解の進展）」という特集号を組む運びとなり、その宣伝をさせていただきます。総合討論では、樹⽊根と境界領域分野との研究者間ネットワー
ク作りを促進するための討論も⾏います。

─ 57 ─

公募セッション

コーディネータ：平野恭弘（名古屋⼤学），⼤橋瑞江（兵庫県⽴⼤学），

学会企画【学会企画 1】

若手雇用問題についての情報交換

コーディネータ：久保田多余子（ダイバーシティ推進担当理事，森林総合研究所）
長谷川陽一（同主事，森林総合研究所）
ダイバーシティ推進委員会
開催日時：2024 年 3 月 8 日（金）12：00-13：30
会場：331 講義室
対面開催/ライブ配信なし/録画公開なし
科学技術分野の 120 の学協会からなる男女共同参画学協会連絡会は，2020-2021 年に大規
模アンケートを実施し，2022 年 10 月に約 2 万件の回答の集計結果を公表しました。この結果から，大学院重点化の頃に学位を取得した 10 年前の若手（就職氷河期世代の現在 41-53
歳）が年齢制限などで多くの支援から外れ，取り残されている現状が明らかになりました。
本企画では，この問題に詳しい先生をゲストにお迎えして最新情報について学ぶとともに，
ポスドク経験者と採用側から話題提供をしていただき，キャリアに不安を持つ若手およびポスドク研究者をエンカレッジする会にもしたいと考えています。お弁当を食べながら気楽に情報交換しませんか？
★参加申込不要・参加費無料・
お弁当＆お茶（500 円）のみ要予約（2 月 25 日（日）締切）こちらから→＜内容＞
12:00 開会挨拶/趣旨説明 久保田多余子（森林総合研究所）－特別講演－
12:05 「若手・氷河期世代研究者の待遇改善が研究力強化につながる ―科学技術系研究者の雇用に関する調査結果から―」 志牟田美佐（東京慈恵会医科大学）－話題提供－
12:30 「11 年間に 6 つの研究室のポスドクをして考えたこと」
長谷川陽一（森林総合研究所）
12:40 「ライフイベントとキャリア形成の間で考えたこと」
木村恵（秋田県立大学）
12:50 「研究職をめざす皆さんへ－森林総合研究所の採用について－」
坪山良夫（森林研究・整備機構）
13:00 「近年の大学における教員採用の傾向と問題」
山本 信次（岩手大学）
13:10 パネルディスカッション
13:30 閉会
問い合せ先：ダイバーシティ推進委員会（diversitypromotion@forestry.jp）

─ 58 ─

第135回日本森林学会大会 学会企画

若手雇用問題についての情報交換

2024年3月8日(金) 12:00~13:30（対面開催/ライブ配信なし/録画公開なし）

大学院重点化の頃に学位を取得した10年前の若手（就職氷河期世代の現在41-53歳）が年齢制限などで多くの支援から外れ、取り残されている現状が明らかになりました。この問題に詳しい先生をゲストにお迎えして最新情報について学ぶとともに、ポスドク経験者と採用側から話題提供をしていただきます。

お弁当を食べながら気楽に情報交換しませんか？
プログラム
12:00

開会挨拶/趣旨説明

久保田多余子（森林総合研究所）
久保田多余子－特別講演－
12:05

森林総合研究所

志牟田美佐

東京慈恵会医科大学「若手・氷河期世代研究者の待遇改善が研究力強化につながる―科学技術系研究者の雇用に関する調査結果から―」志牟田美佐（東京慈恵会医科大学）－話題提供－
12:30「11年間に6つの研究室のポスドクをして考えたこと」長谷川陽一（森林総合研究所）

12:40「ライフイベントとキャリア形成の間で考えたこと」木村恵（秋田県立大学）

12:50「研究職をめざす皆さんへ－森林総合研究所の採用について－」坪山良夫（森林研究・

整備機構）
13:00

「近年の大学における教員採用の傾向と問題」山本 信次（岩手大学）

13:10

パネルディスカッション

13:30

閉会
長谷川陽一

参加申込不要・参加費無料

森林総合研究所木村恵

秋田県立大学

坪山良夫

森林研究・整備機構

山本信次
岩手大学

お弁当＆お茶（500円）のみ要予約（2月25日（日）締切）こちらから→問い合せ先：ダイバーシティ推進委員会（diversitypromotion@forestry.jp）
主催： 日本森林学会ダイバーシティ推進委員会

─ 59 ─

後援：男女共同参画学協会連絡会

学 会 企 画

会場：331

【学会企画 2】

ネ イ チ ャ ー ポ ジ テ ィ ブ を 目 指 す 今 ，造 林 学 ・ 森 林 生 態 学 は 社 会 に ど の よ

うに貢献できるのかコーディネータ：正木隆（副会長，森林総合研究所）
開催日時 2024 年 3 月 8 日（金）14：45～16：00
会場：331 講義室
対面開催/ライブ配信なし/録画公開なし
内容
現在，生物多様性の保全にとどまらず，その回復を目指す動きが加速しています。背景には生物多様性の劣化が止まらないという状況があり，そのトレンドを反転させるべく，2022
年 12 月の昆明・モントリオール生物多様性枠組み，それを受けて生物多様性国家戦略 20232030 が策定され，また，主要 7 カ国首脳会議では 2021 年「2030 年自然協約（ネイチャーポ
ジティブな経済の促進）」，2023 年「ネイチャーポジティブ経済アライアンス」が合意されました。今後，幅広い分野で，生物多様性の回復やネイチャーポジティブを志向した取組が求められていくことが予想されます。森林・林業の分野も，この世界的な潮流と無縁でいる
ことはできません。
この状況のもと民間では，造林や森林生態の知識・経験があり「多様性のある森づくり」に貢献できる若手・中堅人材のニーズが高まっていると伝え聞きます。そこで，この集会では以下の２名の方から話題提供をいただき，今，社会はどのような人材に関心があるのか，
学会はどのような人材を育成することが求められているのか，について議論を深めたいと
考えます。
講演者
（1）一般社団法人 more trees 事務局長 水谷伸吉氏（2）大成建設株式会社 自然共生技術部 鈴木菜々子氏

─ 60 ─

【学会企画 3】 シンポジウム「求む！森林科学の卒業生:こんな業界からも期待されています」

学会担当：小山泰弘（国内研究機関連携・企画担当理事）
井上真理子（企画担当理事）
杉浦克明（企画担当主事）
参加予定人数 ：対面会場では 50 名程度
会

場 331 講義室

開催方法 ：対面開催・オンライン配信・ 録画配信(予定)
趣旨：昨年の学会企画「地方公設林業試験場とは何か？ 求む地域や大学との関わり」に続
き，森林科学の人材が活躍するさまざまな業種から話題提供を行い，森林科学の広がりや現場との接点を探ります。特に今回のシンポジウムでは，本学会があまり意識してこなかった分野に焦点を当て，森林科学への期待を語っていただき，会場の皆様との意見交換を進めた
いと思います。
構成：1：話題提供（発表順は調整中）＊学校教育の現場から（樹木に囲まれた学校からの期待）
青柳圭子（成城学園中等学校高等学校）＊博物館活動の現場から（自然系ではない学芸員の世界からの期待）
稲村隆（我孫子市教育委員会・我孫子市立白樺文学館）＊マスメディアの現場から（林業系雑誌編集者からの期待）
仮家晋一郎（全国林業改良普及協会 編集制作部）＊市町村職員として（総合的に地域を見る市町村職員としての期待）
鈴木春彦（豊田市役所）
2：パネルディスカッション
フロアを交えた話題提供者との意見交換

─ 61 ─

学 会 企 画

開催日時 2024 年 3 月 8 日（金）16：30～18：00

【学会企画 4】

帰国留学生会員およびアジアの林学会とのネットワークフォーラム

コーディネータ：大久保達弘（国際交流担当理事，宇都宮大学）
・大田真彦（長崎大学）
ポスター発表（大会期間中掲示/オンデマンド）
ポスター会場（１号館５階）
交流会（3 月 9 日 17:00-18:00）
交流会会場 341 講義室
対面開催・オンライン配信
日本森林学会には，多数の留学生が学生会員として所属し，発表を行なっている。しかし，会費負担等の関係から，帰国後は本学会を退会し，関係が疎遠になる場合が多い。
本企画では，今年から再開される対面開催にオンラインを加えたハイブリッド形式のメ
リットを生かし，すでに本国に帰国した元留学生会員への学会参加・発表機会を提供する。目的としては，学位取得後の研究フォローアップ，学会発表実績の提供および帰国留学生会員同士や日本人会員との国際共同研究の萌芽形成を想定している。
参加者から事前に提出されたポスター発表を，学会の全日程，大会会場と非同期（オンデマンド）形式で公開する。これに加え，本企画では，対面とオンラインのハイブリッド
形式で交流会を行い，参加者同士が直接やりとりできる機会を提供し，今後の交流に向けた意見交換を予定している。
また，アジア各国の林学会（韓国，中国）からの活動内容の紹介も含む予定である。現
在日本の大学に所属している留学生会員や日本人会員にも，積極的に参加して頂きたい。
ハイブリッド形式の交流会への参加は，必要事項（参加者氏名・身分・所属先・メール
アドレス）を，期日（3 月 8 日）までに担当者（大田真彦（Ota Masahiko））あて（masahikoota@nagasaki-u.ac.jp）までお送りください。こちらからオンラインアドレス（ZOOM）をお送りいたします。
【JFS Event 4】Online Reunion of Ex-Overseas Student Members and International

Networking Forum among Forest Societies in Asia
Coordinator: OHKUBO Tatsuhiro (Director of International Exchange, JFS, Utsunomiya University)
OTA Masahiko (Nagasaki University)
Aim of this event
There are many active international student members in The Japan Forest Society. However, due tothe burden of membership fees and other factors, many of them withdraw from the Society after
returning to their home countries, and the relationship with the Society often becomes estranged. The
purpose of this project is to provide an opportunity for former international students who have already
returned to their home countries to participate in the conference and make presentations, using online
methods. The purpose of this event is to follow up their research after obtaining their degrees, toprovide them with an opportunity to present their research at academic conferences, and to form theseeds of international joint research among former international student members and with Japanese
members.

─ 62 ─

Program•Poster Presentations: All days through on-site and an asynchronous (on-demand) format•Networking Meeting: March 9 (Sat) 2024, 5:00 PM – 6:00 PM (GMT+9) (the time is subject tochange)【学会企画 5】

第 11 回高校生ポスター発表表彰式および高校生対象の大学ツアー

コーディネート：太田祐子（中等教育連携推進担当理事，日本大学）
園原和夏（中等教育連携推進担当主事，日本大学）
上原 巌（大会運営高校生ポスター発表担当，東京農業大学）
日時：3 月 10 日（日）14:15～16:00
会場：533 講義室
対面開催/ライブ配信なし/録画公開なし

高校生ポスター賞受賞校の発表と表彰式を行います。申し込みは不要です。
表彰式終了後に希望者を対象に「高校生対象の大学ツアー」を実施します。
大学生が研究室や研究施設などを案内します。希望者は以下の QR コードよりお申し込みください。
申し込みはこちらから→https://forms.gle/m2uctycRZk77GnCx7

表彰式および大学ツアーのスケジュール
14：15～15：00 表彰式(森林学会会長からの総評)
15：00～16：00 高校生対象の大学ツアー（オプション）希望者のみ

─ 63 ─

学 会 企 画

The poster presentations submitted in advance by the participants will be opened to the
public on site and an asynchronous (on-demand) format during the entire meeting. In addition to this,we plan to hold an exchange meeting in a hybrid format (on-site and synchronous (real-time) online)
to provide an opportunity for participants to communicate directly with each other and exchange
opinions for future exchanges. And also we plan to include an introduction of activities from forestry
societies in Asian countries (South Korea and China). We hope that international and Japanese
members who currently belong to Japanese universities will actively participate in the meeting.
If you would like to participate in the networking meeting in a synchronous (real-time) online format,
please send the required information (participant’s name, status, affiliation, and e-mail address) to Dr.
Ota Masahiko (masahikoota@nagasaki-u.ac.jp) by the deadline (March 8 (Fri), 2024). We will send
you the web meeting (Zoom) address.

第11回

⾼校⽣ポスター発表

学校名・発表題⽬

3⽉10⽇(⽇)14：00より会場で表彰式を⾏いますので、参加校の⽣徒の皆さんはぜひご参加ください。また、表彰式の後に、特別企画「⾼校⽣対象の⼤学ツアー」（希望者のみ、事前申込み）も実施します。
発表番号

学校名

発表題⽬

KP-01 北海道帯広農業⾼等学校

帯広農業⾼校学校林の再造林の取り組み

KP-02 作新学院⾼等学校

社寺林の機能とや役割について

KP-03 太⽥市⽴太⽥⾼等学校

クビアカツヤカミキリ被害の抑制を⽬指した活動

KP-04 群⾺県⽴利根実業⾼等学校

ソバ殻と三番粉を活⽤したキノコの栽培実験

KP-05 群⾺県⽴尾瀬⾼等学校

群⾺県武尊⼭周辺のニホンジカモニタリング調査

KP-06 群⾺県⽴尾瀬⾼等学校

群⾺県武尊⼭の登⼭道調査

KP-07 東京農業⼤学第三⾼等学校

落葉を農業に活⽤しよう〜環境にやさしいのは落葉床？バイオチャー？〜

KP-08 東京農業⼤学第三⾼等学校

森林へのバイオチャー散布がシイの発芽に与える影響

KP-09 ⼆松学舎⼤学附属柏⾼等学校

近隣⾃然環境と学校敷地のはざまで⽣息する野⿃の⽣態調査

KP-10 お茶の⽔⼥⼦⼤学附属⾼等学校 ⽂京区千駄⽊ふれあいの杜の⼟壌・植⽣調査
KP-11 東京都⽴科学技術⾼等学校

サンブスギ林地残材のバイオマス利⽤と森林活⽤に関する研究

KP-12 東京都⽴科学技術⾼等学校

化学肥料を減らすぞ！！〜植物のアレロパシーによる成⻑の促進作⽤〜

KP-13 中央⼤学附属⾼等学校

⾼尾⼭におけるムササビの分布調査とGIS分析

KP-14 神奈川学園中学⾼等学校

⼟壌とどんぐりの⽣育について

KP-15 福井県⽴若狭⾼等学校

発電菌についての調査

KP-16 福井県⽴若狭⾼等学校

地元の植物で⾹りの研究

KP-17 岐⾩県⽴郡上⾼等学校

クヌギ育苗に適した容器の容量と根鉢の⾼さの検討

KP-18 浜松学芸中学校・⾼等学校

カメムシ類とモチツツジとの関わり

KP-19 浜松学芸中学校・⾼等学校

イノシシがスダジイ堅果を⾷べ尽くす

KP-20 京都府⽴北桑⽥⾼等学校

未然倒⽊林の活⽤から広がる未来

KP-21 京都府⽴莵道⾼等学校

学校林の哺乳類はどこを歩いているのか

KP-22 岡⼭県⽴津⼭⾼等学校

バイオマス灰の有効利⽤に向けた成分分析

KP-23 ⾼知県⽴⾼知農業⾼等学校

UAVによる樹⾼情報と繊維製巻尺による実測値との整合

KP-24 ⾼知県⽴⾼知農業⾼等学校

地理情報システムを利⽤した演習林基本図による齢級階別⾯積の算出

KP-25 熊本県⽴⽮部⾼等学校「林業のちから×ふくしの⼼」〜⽊づかいですべての⼈に健康と福祉を〜

KP-26 熊本県⽴⼋代⾼等学校

深層学習モデルを⽤いた樹⽊の幹画像によるケヤキの判別

KP-27 熊本県⽴南稜⾼等学校「緑の流域治⽔」構想に基づく⼈吉・球磨地域における森林の保⽔⼒の評価

KP-28 熊本県⽴南稜⾼等学校『がんばろう！⼈吉・球磨』森林資源の循環的活⽤で⽬指す地域復興

KP-29 沖縄県⽴開邦⾼等学校

沖縄県の主要の樹⽊の防⽕機能の効果性に関する研究〜カメムシ付着数調査を通して〜〜野⽣動物による堅果持ち去り速度〜

国⼟緑化推進機構「緑と⽔の森林ファンド」助成事業／⼤⽇本⼭林会協賛

─ 64 ─

中等教育連携推進委員会

【学会企画 6】

日林誌のウラガワ

コーディネータ：長池卓男（日林誌担当理事，山梨県森林総合研究所）
日時 3 ⽉ 10 ⽇ 15:15〜16:15
会場：443 講義室
対面開催/ライブ配信なし/録画公開なし

104 巻 6 号（2022 年 12 月）からオンラインジャーナルとなり，毎月発行している日林誌。
皆さんの研究成果は，投稿から査読，公開，そして広報へと，多くの方の目や手を通じて流
れていきます。投稿や査読に関しての TIPS やお願い，日林誌の魅力と課題などをお話しし
ます。
プログラム
司会：長池卓男（1）「私から見える日林誌」長池卓男（日林誌編集委員長）（2）「編集委員長補佐から見た日林誌」町田庸子（日林誌編集委員長補佐）【学会企画 7】

森林科学を学んだらどんな仕事があるのかPart2

担当：黒田慶子（学協会・社会連携担当理事，神戸市）
泉 桂子（同，岩手県立大学）
日時：3 月 11 日 12:00～13:00（ランチョンミーティングとして実施，昼食持ち込み自由）
会場： １号館 313 講義室
対面開催/ライブ配信なし/録画公開なし
これまで「若年層に魅力的な学会とは」という観点で，学生向けの企画として進路に関する情報提供をしてきた。研究者として走りつづける人のみだけでなく森林科学で学んだ知識や技能を活かした働き方にはどんな選択肢があるのか知りたい，との声が聞かれた。本企
画では森林科学に関連した業界に就職され，キャリアを積んでこられた方々の生の声を紹介する。

─ 65 ─

学 会 企 画

主旨

講演者
1）
（調整中）

東京都

2）青山将英山梨県（山梨県立農林大学校森林学科）

3）小倉誠二郎

三井物産フォレスト株式会社（取締役・業務本部長）【学会企画 8】森林・林業分野職業研究会

担当：泉 桂子（学協会・社会連携担当理事，岩手県立大学）
第 135 回日本森林学会大会運営委員会
日時：3 月 11 日 13:00～15:00（16:00 完全撤収）
会場： １号館 331 講義室*事前申込不要・服装自由
対面開催/ライブ配信なし/録画公開なし

森林科学を志す学部学生・大学院生・ポスドクが，将来この分野で活躍するために，就職の対象となる森林・林業分野の企業，関係団体，行政機関，国公立機関等の職業情報を提供する場を設定します。団体毎に企業名等を表示し，ブースを用意します。各ブースに集まった学生に対し，自由に職種の説明を行い，学生からの質問にも答えます。
「森林科学を学んだらどんな仕事があるのか Part2」講演者の企業・団体に加え，学会賛助
会員，関東圏の自治体等の参加を予定しています。

連絡先
泉桂子（学協会・社会連携担当理事）
問い合せ先https://forms.gle/Y1K7pTMYDoNUq7hc7

─ 66 ─JFS Event 4 Poster Presentations from Overseas
GP-01

GP-02

Development of on-site quick diagnosis system for detecting Phytoplasma relateddiseases in South Korea
Sun Keun Lee1, Yoon Hee Bae2, Geon Woo Lee3, Sang Sub Han3, Hyeong Woo Lee4*
1
Warm Temperature and Subtropical Forest Research Center, National Institute of Forest Science,
Republic of Korea,
2
BD Ferm Biotech Co., Ltd, Republic of Korea,
3
Department of Forest Environment Science, College of Agriculture and Life Sciences, Jeonbuk National
University, Republic of Korea,
4
SpeegeneBio Co., Ltd, Republic of Korea

GP-03

A Comparative Analysis of Forest Carbon Offset Projects under the Korea Forest
Carbon Offset Scheme and Verified Carbon Standard
Youjin Jung1, Yujeong Lee1, Joonsoon Kim1
1
Department of Forest Management, Kangwon National University

GP-04

Assessment of genetic diversity for restoration materials selection of Picea jezoensis
populations in South Korea
Hyo-In Lim, Han-Na Seo
Forest Bioinformation Division, National Institute of Forest Science, Republic of Korea

GP-05

Advancing Tilia amurensis Improvement: A Comprehensive Approach to Plus-Tree
Selection
Kyungmi Lee1*, In-Sik Kim1, Wan-Yong Choi2
1
Division of Tree improvement and Biotechnology, Department of Forest Bio-Resources, National
Institute of Forest Science2
Better Trees for Tomorrow

GP-06

Wood species identification of Rubber and Acacia tree based on wood anatomy andDNA analysis
Ji-Young Ahn 1*, Hyun-Mi Lee 2
1
Forest Bioinformation Division, National Institute of Forest Science, Republic of Korea
2
Wood Engineering Division, National Institute of Forest Science, Republic of Korea

─ 67 ─

学 会 企 画

Various activities of the Korean Society of Forest Science in 2023
Soo Hyung EO1,2, Ho Sang KANG1,3, Sang-Hyun LEE1,4, Su Young WOO1,5
1
Korean Society of Forest Science2
Department of Forest Science, Kongju National University
3
Institutes of Green Bio Science and Technology, Seoul National University
4
Department of Forest Environment Science, Jeonbuk National University
5
Department of Environmental Horticulture, University of Seoul

GP-07

Short-term Effects of Earthworms (Eisenia andrei) on Soil CO2 Emission during
Autumn Season in a Temperate Deciduous Forest
Gaeun Kim1, Heejae Jo1, Minyoung Kwon1, Yowhan Son1*
1
Department of Environmental Science and Ecological Engineering, Korea University
GP-08

Seawater crystal deposition in the stomata of Pinus thunbergii needles
Junhyung Park1, Dahye Seo1, Ki Woo Kim1,2
1
Department of Ecology and Environmental System, Kyungpook National University, Korea
2
Tree Diagnostic Center, Kyungpook National University, Republic of Korea

GP-09

Nighttime water use between two woody species in Korea
Kiwoong Lee1*, A reum Kim1, Eun-sook Kim1
1
Division of Forest Ecology, National Institute of Forest Science, Republic of Korea,

GP-10

Restoring Soil Fertility, Productivity and Biodiversity through Participatory
Agroforestry: Evidence from Madhupur Sal Forest, Bangladesh
Kazi Kamrul Islam1,*, Kimihiko Hyakumura2
1
Department of Agroforestry, Bangladesh Agricultural University
2
Institute of Tropical Agriculture, Kyushu University

─ 68 ─

第 135 回⽇本森林学会⼤会での関連集会の情報
１．第 24 回森林施業研究会シンポジウム

3 ⽉ 11 ⽇ 9:00〜12:00

１号館 332 講義室

２．森林遺伝育種学会 シンポジウム

3 ⽉ 11 ⽇ 9:30〜12:00

１号館 333 講義室

３．第３０回森林昆⾍談話会

3 ⽉ 11 ⽇ 9:00〜12:00

１号館 341 講義室

４．森林計画学会 総会・シンポジウム

3 ⽉ 11 ⽇ 9:00〜17:00

１号館 342 講義室

５．森林利⽤学会 総会・シンポジウム

3 ⽉ 11 ⽇ 10:30〜16:00

１号館 343 講義室

６．樹⽊病害研究会

3 ⽉ 11 ⽇ 9:00〜12:00

１号館 344 講義室

７．林業経済学会 2024 年春季⼤会シンポジウム
８．第６回森林⽔⽂・地球科学研究会

横井講堂

3 ⽉ 11 ⽇ 9:00〜12:00
東京⼤学農学部１号館２階第８講義室

９．森林⽴地学会（現地研究会）

3 ⽉ 11 ⽇ 9:00〜16:00

東京都江東区・港区 集合・解散：国際展⽰場駅・天王洲アイル駅（予定）○世⽥⾕キャンパスにおける託児について、⼤会期間中関連集会も含めて⽇本森林学会で⽤意します。詳細は⼤会 HP をご覧ください。
１．第 24 回森林施業研究会シンポジウム

テーマ：令和の皆伐・再造林は持続可能な林業なのか？
⽇時：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉） 9:00〜12:00
会場：東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス１号館 332 講義室
申込⽅法：事前の参加申込・参加費は不要
連絡先：櫃間岳（森林総合研究所）：hitsuma(アットマーク)affrc.go.jp
施業研究会ホームページ：http://f-segyo.main.jp/baser/
内容：
伐期適齢期を迎えた森林が多いことや、⽊材資源の安定的な確保の必要性など、様々な理由から、施策として皆伐・再造林が推し進められている。⼀⽅で、⽔⼟保全や⽣物多様性の観点から、皆伐・再造林への疑問の声や、再造林未済／放棄地の存在も⾒聞きする。そこで本会では、2023 年 11 ⽉に皆伐・再造林が進む宮崎県飫肥地域を舞台として、現地合宿を敢⾏した。
今回のシンポジウムでは、現地合宿の報告をきっかけに、ニホンジカへの対策、および林業という産業が根底に求めている持続可能性という視点から、令和の時代に進みつつある
皆伐・再造林の意味を問い、今後の森林管理のあり⽅を議論していきたい。

─ 69 ─

関連研究集会

3 ⽉ 11 ⽇ 9:30〜16:30

話題提供者：
１）櫃間岳（森林総合研究所）『飫肥林業：皆伐・再造林の⼀事例としての宮崎県』
２）飯島勇⼈（森林総合研研究所）『今後の森林管理においてニホンジカとどのように向き合うべきなのか？』３）藤森隆郎（元森林総合研究所・森林環境部⻑）『「現代の短伐期皆伐造林」の根本を問う−持続可能な森林管理に照らして−』お知らせ：3 ⽉ 10 ⽇夜に懇親会を予定しています。
２．森林遺伝育種学会

⽇時：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉）9:30〜12:00
会場：東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス１号館 333 講義室
シンポジウムテーマ：森林⽣物の遺伝学
内容：森林遺伝育種学会は、１）森林に係わる遺伝と育種の研究発表及び情報交換の場を提供すること、２）森林・林業分野における森林遺伝育種に関する情報を広く社会に広報して、
⽇本の森林の持続的発展をはかることを⽬的として 2012 年 3 ⽉に設⽴された学術団体(任意団体)である。森林は⼈々の経済活動の場であるとともに，多くの⽣物が⽣息する場でもあり、森林遺伝という⾔葉には，森林を構成する樹⽊だけでなく，そこに⽣息する多くの⽣物の遺伝学という意味も含められている。本学会では、主に樹⽊の遺伝に関する発表がほとんどであるが、近年の森林学会や関連学会では，森林に⽣育する哺乳類や昆⾍，菌類などの遺伝学的研究を⽬にする機会も増えてきた。そこで本シンポジウムでは，これらの「森林⽣物の遺伝学」をテーマとし，4 ⼈の演者に哺乳類や昆⾍，菌類，樹⽊，森林の分布変遷との関係などの最新の研究について講演してもらうことした。これを機に，本学会でも広い意味
での森林⽣物の遺伝学に関わる話題が増えていくことを期待したい。
話題提供
1. 兼⼦伸吾（福島⼤学） 意外に未解明なニホンジカの種内系統と遺伝構造について
2. 湯本景将（筑波⼤学） セミ科昆⾍の時空間的な集団遺伝学的動態

3. 練春蘭（東京⼤学） 外⽣菌根菌 Cenococcum geophilum の進化，環境適応及び宿主樹
⽊との共⽣の仕組み
4. 津⽥吉晃（筑波⼤学) 森林性⽣物は樹⽊とともに歴史を歩んできたのか?
連絡先：後藤晋，〒113-8657 東京都⽂京区弥⽣ 1-1-1 東京⼤学⼤学院農学⽣命科学研究科，
E-mail: gotos@uf.a.u-tokyo.ac.jp

─ 70 ─

３．第３０回森林昆⾍談話会

テーマ： キクイムシ沼にはまろう・・・研究対象としてのキクイムシの魅⼒
⽇時： 2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉）9:00〜12:00
会場：東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス１号館 341 講義室
連絡先：⾐浦晴⽣（森林総合研究所）E-mail: kinuura<ｱｯﾄﾏｰｸ>ffpri.affrc.go.jp
内容：キクイムシ類（ゾウムシ科キクイムシ亜科およびナガキクイムシ亜科）と呼ばれる昆⾍は世界中に分布しており、森林・林業害⾍として⾮常に有名な種が含まれている。そのため応⽤科学としての被害防除研究が精⼒的に⾏われているが、キクイムシ類全体を俯瞰す
ると、⾷性や配偶様式、⾏動⽣態、また社会性、共⽣関係などが実に多様で、純粋な研究対
今回は、「キクイムシ沼にはまろう・・・研究対象としてのキクイムシの魅⼒」と題して、⾷性の異なる 3 グループ、樹⽪下キクイムシ（bark beetle）
・種⼦⾷キクイムシ（seed borer）
・
養菌性キクイムシ（ambrosia beetle）について５名の研究者より話題提供していただき、研究対象としてのキクイムシの様々な魅⼒について語り合う。
＜話題提供＞

1. 「ボルネオ島低地フタバガキ林における種⼦⾷性キクイムシ Coccotrypes gedeanus の⽣態」
浅野 郁（信州⼤学全学教育センター）
2. 「北海道中央部におけるヤツバキクイムシの⽣活史と森林施業にともなう⾍害⽊の発⽣」
井⼝ 和信（元東京⼤学北海道演習林）
3. 「トドマツノキクイムシの魅⼒」
髙⽊悦郎（東京都⽴⼤学都市環境学部）
4. 「カシノナガキクイムシと温度」
北島 博（森林総合研究所）
5. 「カシノナガキクイムシの寄主選択過程」
⼭崎理正（京都⼤学農学研究科）
世話⼈：⾐浦晴⽣（森林総合研究所）
・伊藤昌明（⻘森県産業技術センター林業研究所）
・⼟岐和多瑠（名古屋⼤学）☆ 3 ⽉ 10 ⽇夜に懇親会を予定しています。

─ 71 ─

関連研究集会象としても⾮常に興味の尽きない昆⾍である。

４．森林計画学会総会

⽇時：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉）9：00〜12：00
内容：今年度の活動・決算報告、次年度の活動報告・予算の審議。
森林計画学会各省の授賞式および受賞者講演
会場：東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス１号館 342 講義室
森林計画学会春季シンポジウム

⽇時：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉）13：15〜17：00
会場：東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス１号館 342 講義室
タイトル：森林計画学会が育んだ技術は現代の課題へいかに貢献できるのか？
概要：森林計画学会ではこれまで様々な計測・計画技術を開発してきた。近年、森林管理の様々な局⾯でこのような技術が求められるようになってきている。そこでシンポジウム
では森林計測・計画技術が、実際にどのように活⽤されているのかを情報共有する。
さらに技術シーズ・ニーズのミスマッチを浮き彫りにすることによって、今後の技術開発について討論する。
５．森林利⽤学会

総会・シンポジウム

⽇時：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉） 総会 10：30〜12：00 シンポジウム 13：00〜16：00
会場：東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス１号館 343 講義室
シンポジウムテーマ：林業における新技術とデジタルデータの活⽤
内容：近年、ドローンやセンシング技術が広く普及し、林業の現場で応⽤されることが多くなってきています。森林利⽤学会では、2020 年 12 ⽉に森林計画学会と合同でオンラインシ
ンポジウム「ICT 導⼊による林業のスマート化の加速に向けた挑戦」を開催し、また学会
誌第 36 巻 1 号において「林業のスマート化の加速に向けた挑戦」という特集を組みました。
新技術の発展速度は⾮常に速く、この数年で新たな技術と林業への応⽤がさらに進展してきており、取得した莫⼤なデジタルデータをどう活⽤していくかが課題となってきています。そこで本年、シンポジウム「林業における新技術とデジタルデータの活⽤」を開催し、対⾯参加者を交えた議論を深めたいと考えております。皆様のご参加をお待ちしております。
連絡先：森林利⽤学会事務局 〒113-8657 東京都⽂京区弥⽣ 1-1-1 東京⼤学⼤学院農学⽣命科学研究科森林科学専攻森林利⽤学研究室内 E-mail：jfes-office@jfes.jp

─ 72 ─

６．樹⽊病害研究会

テーマ：「共⽣」からみた微⽣物
⽇時：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉）9:00〜12:00
会場：東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス１号館 344 講義室
内容：樹⽊と微⽣物との関係は共⽣・寄⽣・腐⽣とあり、その中間的な関係や条件によって変化する関係まで含め、実に多彩な関係を構築しています。
「寄⽣」と「共⽣」は樹⽊組織の中に菌が侵⼊するという点や炭素源の獲得を樹⽊に依存するという点で共通性がありますが、樹⽊に与える影響は⼤きく異なります。今年の樹⽊病害研究会は、「共⽣」をテーマに 3 名の講演者にそれぞれ異なる視点から樹⽊と微⽣物の関係について話題提供していただきます。
「微⽣物」部⾨を含む多くの⼤会参加者のご来場をお待ちしております。
村⽥政穂（秋⽥県林業研究研修センター）「絶滅危惧樹⽊ヤクタネゴヨウと共⽣する外⽣菌根菌の探索」
⽩川 誠（東京⼤学⼤学院農学⽣命科学研究）「アカマツ初⽣根における根細胞外トラップの機能と根圏細菌との相互作⽤」
平野 侑（東京農業⼤学⼤学院地域環境科学研究科）「リン利⽤・獲得戦略は菌根菌タイプ間で異なるのか―ボルネオ熱帯・野外施肥実験林における検証」【連絡先】楠本 ⼤（東京⼤学⼤学院農学⽣命科学研究科）kusumoto <ｱｯﾄﾏｰｸ>uf.a.utokyo.ac.jp、⽯原 誠（森林総合研究所九州⽀所）makolin <ｱｯﾄﾏｰｸ>affrc.go.jp、⾼橋由紀⼦（森林総合研究所）ytakah <ｱｯﾄﾏｰｸ>ffpri.affrc.go.jp
７．林業経済学会 2024 年春季⼤会シンポジウム

林業経済学会 2024 年春季⼤会運営委員会
⼤会⽇程：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉）
会場：対⾯（東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス「横井講堂」）、オンライン併⽤
9:00 開場
09：30 〜 12：10 シンポジウム（報告・コメント）
12：10 〜 13：40 昼休憩
13：40 〜 16：30 シンポジウム（総合討論）
16：30 〜 17：30 定期総会
18：00 〜 懇親会（東京農業⼤学世⽥⾕キャンパス内を予定）
参加費：シンポジウム参加は無料、懇親会費は別途費⽤を徴収します。
（詳細は、林業経済学会の HP、メールマガジン等でお知らせします）○テーマ：「林業従事者問題の新たな展開の可能性」○開催主旨─ 73 ─

関連研究集会＜講演者＞

林業労働⼒の確保に関する国の基本⽅針が 2022 年 9 ⽉に 12 年ぶりに改定された。1996 年に制定された林業労働⼒の確保に関する法律（労確法）に基づき、基本⽅針は制定される。
新たな基本⽅針では、緑の雇⽤による新規林業就業者増加が⾒られる⼀⽅で、依然として労働災害発⽣率が⾼く、また、定着率が伸び悩む現状の打開が⽬指されることに加え、⼥性、障がい者、外国⼈など多様な⼈材確保の視点も盛り込まれる。⼀⽅、世界的な潮流を⾒れば、ILO がディーセント・ワークに向けた林業へ向けた取り組みを活発化させている。本⼤会
シンポジウムでは、「林業従事者問題の新たな展開の可能性」と題し、農業分野も視野に⼊れつつ、地域で⽣活をする様々な⽴場の林業従事者のこれまでと今後の展開の可能性について探りたい。ここで林業従事者は、賃労働にたずさわる林業労働者だけでなく、地域の森林に関わる仕事に従事する様々な⽴場の⼈々を含む。⽇本の森林セクターにおけるディー
セント・ワーク実現への⼀⾥塚となることを期待したい。
報告者・コメンテイター・座⻑
・第 1 報告：興梠 克久⽒（筑波⼤学）「林業従事者像の再構成」
・第 2 報告：⽥中 亘⽒（森林総合研究所）「林業における多様な労働⼒確保の可能性と課題」
・第 3 報告：町⽥ 怜⼦⽒（東京農業⼤学）「熊本県阿蘇地域における草原ボランティアの 28 年間の歩み」
・コメンテイター： 奥⼭ 洋⼀郎⽒（⿅児島⼤学）
・座⻑：三⽊ 敦朗⽒（信州⼤学）
８．第６回森林⽔⽂・地球科学研究会

⽇時：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉）9 時〜12 時
テーマ： 私なら、こうやる！「デジタルバイオスフェア」
内容： プロジェクト「デジタルバイオスフェア―地球環境を守るための統合⽣物圏科学―」
では、温暖化などの地球環境激変を回避する対策を提⽰することを⽬的として、⽣物圏に関する理解を深化するため分⼦〜地球スケールでの基礎研究を推進し、その知⾒を統合した
新しい⽣物圏モデル「デジタルバイオスフェア」を開発します。
本研究集会では、⽔⽂学、⽣物地球科学の“スター選⼿”のお⼆⼈の⽴場から、「デジタルバイオスフェアを、私なら、こうやる！」を語っていただきます。
開催場所： 東京⼤学農学部１号館２階第８講義室＜発表＞・伊藤 昭彦⽒（東京⼤学） はじめに：「デジタルバイオスフェア」とは何か？
・佐藤 永⽒（JAMSTEC） 「植⽣動態モデルの⽴場から」
・芳村 圭⽒（東京⼤学） 「⽔⽂学の⽴場から」

─ 74 ─

連絡先：熊⾕朝⾂（東京⼤学）：tomoomikumagai(アットマーク)gmail.com
⼈数把握のため、参加ご希望の⽅は、熊⾕までメール下さいますようお願いいたします。
「デジタルバイオスフェァ」ホームページ：https://digital-biosphere.jp/
９．森林⽴地学会（現地研究会）

テーマ：東京湾臨海部における都市⼈⼯林と造成⼟
・⽇程：2024 年 3 ⽉ 11 ⽇（⽉）9:00 〜 16:00（予定）・場所：東京都江東区・港区 定員：４５名程度
・集合・解散：国際展⽰場駅・天王洲アイル駅（予定）
地学会のホームページ（https://shinrin-ritchi.jp/ ）とメーリングリストでお知らせします。
連 絡 先 ： ⼭ 下 尚 之 （ 森 林 総 合 研 究 所 ）・ 渡 邉 仁 志 （ 岐 ⾩ 県 森 林 研 究 所 ） Email:ritchi_excursion@ffpri.affrc.go.jp
・内容：東京湾臨海部では江⼾時代から時代ごとの造成⼯事の残⼟処理や廃棄物処理のための埋め⽴てが⾏われてきました。今回は造成⼟をテーマとした現地研究会を、埋め⽴て時期の異なる森林公園の⾒学や⼟壌断⾯の観察を通して 1 ⽇の予定で実施します。午前は「海の森公園」で植樹から⼗数年程度が経過した樹林地を⾒学し，午後は「東京港野⿃公園」で約 40 年⽣の樹林地の⾒学と⼟壌断⾯観察を⾏います。さらに、都⼼周辺の造成⼟に関する話題提供・研究紹介も⾏う予定です。海上に造成された都市⼈⼯林の⽣態系や⼟壌に触れる
貴重な機会となります。なお，本⾒学会は事前申し込みが必要となりますのでご注意ください。申し込み⽅法等は 1 ⽉末までに森林⽴地学会ホームページに掲載します。集合時間・場
所・⾒学内容は変更する可能性があります─ 75 ─

関連研究集会・参加⽅法：申し込み⽅法・参加費等（3000 円程度を想定）の詳細は 1 ⽉末までに森林⽴

2024 年度 日本森林学会各賞受賞者および受賞業績
1．日本森林学会賞（1） 自然保護区からモザイク管理へ──保持林業と景観配置──（2） 気候変動に伴う日本の森林の分布予測と保全指針

山浦悠一（森林総研）
松井哲哉（森林総研）

2．日本森林学会奨励賞（1） Effects of weeding the shrub layer during thinning on surface soil erosion in a hinoki
plantation（ヒノキ人工林における間伐時の低木層刈り払いが表土浸食に与える影響）


山岸
極（森林総研）（2）Conservation fundraising: Evidence from social media and traditional mail field
experiments（生物多様性保全のための資金調達：ソーシャルメディアと郵送 DM を用いたフィール
ド実験によるエビデンス）

久保雄広（国立環境研究所）

3．日本森林学会学生奨励賞（1） A watershed-scale evapotranspiration model considering forest type, stand parameters,
and climate factors（森林タイプ・林分構造・気象条件を考慮した流域スケールの蒸発散モデルの構築）

猪越翔大（名大院生命農）（2） Differentiation and seasonality in suitable microsites of seed dispersal by an assemblageof omnivorous mammals（果実を食べる哺乳類による種子散布場所の違いと季節変化）


栃木香帆子（東京農工大学）（3） Paired root-soil samples and metabarcoding revealed taxon based colonization strategies
in arbuscular mycorrhizal fungi communities in Japanese cedar and cypress stands（スギ，ヒノキ林分における根と土壌のペア試料を用いたメタバーコーディングにより、分類群に基づく
アーバスキュラー菌根菌群集の定着戦略が明らかにされた）


ジョタン・アコチフォール ケヴィン ジェオフロワ（東京大学大学院農学生命科学研究科）

4．Journal of Forest Research 論文賞（1） Are seeds of trees with higher fruit production dispersed farther by frugivorous mammals?
（実りの豊かな木ほど遠くまでタネを散布するのか？）（Journal of Forest Research 28（1）：64‒72, 2023）

Shinsuke Koike, Kahoko Tochigi and Koji Yamazaki

5．日本森林学会誌論文賞（1） 衛星データを用いた森林変化マップにおける面積推定と精度評価の手法（日本森林学会誌 105 巻 5 号，166‒182，2023 年）



志水克人

日本森林学会賞受賞業績要旨

自然保護区からモザイク管理へ――保持林業と景観配置――
山浦悠一（森林総研）
はじめに地球は新たな地質時代に突入し、人類の持続的な発展が求められる中、林業分野において生物多様性の保全は重要な社会的課題となっている。近年、保全科学では自然保護区の役割の限界が認識されるようになり、分野の焦点は保護区外を含めた景観全体での保全活動へ移りつつある。こうした状況で私は最近 2 本の論文を出版した（Yamaura et al. 2022, 2023）。これらの論文は、生物多様性の保全に配慮した森林管理の林分レベルでの施業方法
や景観レベルにおける配置に示唆を与えるものである。

保持林業は景観のどこに配置すべきか？
人工林が広がる景観では、保持林業をすべての人工林で実施することは難しいかもしれない。果たしてどの人工林で保持林業を実施すべきか？かつて Franklin（1993）は、保護区を取り巻く土地利用を「マトリックス」と呼び、マトリックスを管理することによって景観の連結性を高める意義を説いた。そこで私たちはサーキット（電子回路）理論に根差した空間明示型の個体群モデルを構築し、おおむねこの主張を支持する結果を得た（Yamaura
et al. 2022）。つまり、保持林業を保護区の周囲や保護区間を連結するように実施することの便益が示された。
引用文献
Franklin JF (1990) Biological legacies: a critical management concept from mount St. Helens. Trans 55th N A Widli & Nat Res
Conf 216-219
Franklin JF (1993) Preserving biodiversity: species, ecosystems, or landscapes? Ecol Appl 3:202-205
柿澤宏昭・山浦悠一・栗山浩一 (2018) 保持林業―木を伐りながら生き物を守る―. 築地書館
中村太士 (2018) アメリカ合衆国における保持林業の勃興. （柿澤宏昭ほか 編. 保持林業. 築地書館）. 59-94
Yamaura Y, Fletcher RJ, Lade SJ, Higa M, Lindenmayer D (2022) From nature reserve to mosaic management: improving matrix
survival, not permeability, benefits regional populations under habitat loss and fragmentation. J Appl Ecol 59:1472-1483
Yamaura Y, Unno A, Royle JA (2023) Sharing land via keystone structure: retaining naturally regenerated trees may efficiently
benefit birds in plantations. Ecol Appl 33:e2802

─ 79 ─

受賞者講演要旨

針葉樹人工林の主伐時に広葉樹を伐らずに残す保持林業
1980 年、アメリカ合衆国西部のセント・へレンズ山が大噴火した。そして壊滅的な攪乱を生き抜いた生物や残された生物由来の堆積物――生物遺産（biological legacy）と呼ばれる――が生態系の回復に大きな役割を果たしていることが明らかにされた（Franklin 1990, 中村 2018）。伐採後に整地をして遷移が始まる皆伐地に樹木を生物遺産として残す。これにより幼齢林に構造・組成的多様性を付与するのが保持林業（retention forestry）で、伐採後の生物多様性の維持や生態系の回復を促進することが期待される。択伐とは異なり、保持林業で残す樹木は生物
多様性の保全や生態系の回復の観点から選択され、世界各地でその普及が進んでいる（柿澤ほか 2018）。
人工林率の高い日本では、人工林と人工林林業は生物多様性保全上重要であり、人工林の主伐は人工林の構造と組成を大きく変える決定的なイベントである。私たちは 12 年程前、今後日本は主伐の時代を迎え、保持林業が人工林で生物多様性を保全するための有用な手法になるのではないかと考えた。そして道央の道有林で大規模な実験を開始した（柿澤ほか 2018）。対象は北海道の人工林を代表するトドマツ人工林であり、樹木の組成が単純化されていることから、残す樹木は組成を特に重視して混生する広葉樹とした。
実験は皆伐、ha あたり 10 本、50 本、100 本の広葉樹を残す単木保持区、伐採を行なわない人工林や天然林から構成され、各処理区はおよそ 5 ha 以上、そして各処理はほぼ 3 つの繰り返しを有している。私たち鳥類班は伐
採前と伐採後 3 年間にわたって全実験区全域をカバーする野外調査を 7 年間かけて実施した（Yamaura et al. 2023）。
その結果、人工林を伐採する前も後も、広葉樹が増加すると鳥類の個体数は上に凸の形で増加した。針葉樹人工林で少量の広葉樹を保持することの費用対効果の高さが示されたといえる。ha あたり 20～30 本の広葉樹を保持すれば、皆伐よりも多くの鳥類を保全できると期待された。今後施業ガイドラインや森林認証制度に広葉樹の保持が組み込まれれば、林業分野で生物多様性の保全が進み、森林や林業、木材の価値が向上すると期待される。

日本森林学会賞受賞業績要旨

気候変動に伴う日本の森林の分布予測と保全指針
松井哲哉（森林総研）【分布予測研究の始まり】 気候変動が森林生態系に与える影響を評価する研究プロジェクトに、2001 年から参加した。私はブナ林に対する温暖化影響の地図化を担当することになり、欧米の先行研究事例のモデル手法をブナ林研究に適用することにした。それは、樹木の広域分布情報を従属変数とし、気温や降水量といった気候条件を説明変数としてモデル化し、推定した樹木の分布確率を地図化するという、現在では当たり前になった手法であった。それを用いて、当時の最新のデジタル植生情報と３次メッシュ（約 1km2）気候データを使った解析を試みたが、表計算ソフトは２万６千行までしか入力できず、37 万件ある
気候情報は格納できなかった。試行錯誤の末に S-PLUS 言語を用いて全国のブナ林の分布予測モデルを構築し、ブナ林の分布規定要因の解明と、分布可能な地域（潜在生育域）が将来の温暖化によってどう変化するのかを推定し地図化した（Matsui et al. 2004a, b, c; 2009）。
同時に、このまま温暖化が進行すると、世界自然遺産である白神山地のブナ林はどうなってしまうのかという疑問も生じた。そこで、現地の植生を海岸から山頂まで踏査して主要樹種の分布標高を記録し、これに既存文献の情報をあわせて垂直分布情報に整理した上で潜在生育域の将来の縮小傾向を加味すると、2100 年頃の白神山地では大半がブナ林の潜在生育域から外れ、コナラやクリなどの中間温帯性樹種に適した気候帯になる可能性が示された（松井ら 2007）。
一方で、全国のブナ個体の分布と温暖化影響を評価し、それを自然保護区の情報と重ねて関係を解析した研究も進み、温暖化後にも安定したブナの生育域を含む自然保護区と脆弱な保護区、保護区外だが将来は保全すべき候補地域などの区分が公表された（Nakao et al. 2013）。
【対象や地域の拡大】 ブナ以外では、共同研究者らとともに日本の植生（ハイマツ、シラビソ、コメツ
ガ、アカガシ、ササ、竹林等）に関する温暖化影響評価（Horikawa et al. 2009; Nakao et al. 2011; Tanaka et
al. 2012; Higa et al. 2013; Tsuyama et al. 2012; 2015; 平田ら 2020）、シカ生息域やマツ枯れリスク域の温暖化影響評価（Ohashi et al. 2016; Matsuhashi et al. 2020）、気候変動の速度（髙野ら 2019）、過去から現在に至る
植生変遷の推定（Tsuyama et al. 2014; Shitara et al. 2021）、遺伝研究者らとの共同研究（Worth et al. 2023）な
どが進められた。
将来の温暖化により潜在生育域から外れたブナ林が、将来はどのような樹種に置き換わるのかという定
量的な推定はこれまでなされていなかった。そこで、ブナ林と接する植生から主要な樹種を選んで１つの分布予測モデルの中に同時に組み込むモデルを構築し、現在はブナが優占している地点の将来変化推定を試みたところ、ブナの分布下限域を中心に、温暖化が進行するとブナ優占型からナラやカシ類優占型の森林へと変化する可能性が示された(Matsui et al. 2018)。たとえば、茨城県の筑波山（877m）南斜面では、標高 550m を境として上側にはブナやミズナラを中心とする冷温帯落葉広葉樹林が、下側にはアカガシ、ウ
ラジロガシ、スダジイ等を中心とする暖温帯常緑広葉樹林が分布している。ところが、山頂直下 800m 地
点のブナ林内でもアカガシが侵入して成長し、低木から亜高木に達している個体も見られる。標高 550m
付近ではブナは単木でしか生育せず、林冠の周囲を常緑広葉樹に囲まれている。今後の温暖化の進行とともに、林冠構成種には少しずつ変化が生じると考えられる。
【適応策】 2010 年以降は温暖化の悪影響を減らす適応策の研究が一層求められるようになった。しかし、自然生態系の場合は即効性の高い適応策は難しい。現実的には地域の自然の実態を正しく評価した上での保全策が適応策になるだろう。例えば白神山地では国、地方自治体、地域住民、大学、世界遺産地域
科学委員会などが協力し、多項目に及ぶ森林生態系のモニタリングが実施されている。また筑波山では、
県、博物館、大学、NPO、ブナ林保護対策委員会などが協力し、ブナの全木調査が行われ、今後の保全対策について協議が続いている。このような科学的な生態系モニタリングの継続がますます重要となる。

─ 80 ─

日本森林学会奨励賞受賞業績要旨

Effects of weeding the shrub layer during thinning on surface soil erosion in a hinoki plantation（ヒノキ人工林における間伐時の低木層刈り払いが表土浸食に与える影響）
山岸極（森林総研）
はじめに
土壌浸食は植物や土壌生物相の生育基盤である土壌の流出を引き起こすため、人工林管理において考慮すべき重要な要素である。通常、森林では下層植生やリターで構成される林床被覆が表土を保護するため、表土浸食が生じにくいとされている。しかし、既往研究では林床被覆が少ない森林において、雨滴による深刻な表土浸食の発生が報告されている。日本においても、管理が不十分な林床の暗いヒノキ人工林
では林床被覆が低く、深刻な表土浸食が発生する傾向にある。このような林分では、間伐の実施に伴う林内光環境の改善が下層植生の発達を促し、表土浸食の軽減に寄与するとされている。ただし、間伐時には一般的に安全性と効率性の観点から低木層の刈り払いが実施される。低木層は雨滴衝撃の緩和効果が期待
でき、表土保全上有用である可能性が高い。本研究では、ヒノキ人工林における間伐時の下層刈り払いが表土浸食に与える影響を明らかにすることを目的とした。
方法
類の処理を行った（下層刈り払いを伴う間伐:TW、下層刈り払いを伴わない間伐:T、下層刈り払いの
み:W、無処理:C）。これらの処理区において、飛散土砂量と林床に形成された土柱の高さを、雨滴浸食の指標として調査した。また、雨滴浸食に対する影響要因として広葉樹リターフォール量、樹冠通過雨、林床被覆率、斜面傾斜をそれぞれ計測した。
結果・考察
本研究の結果、下層刈り払いを行った処理区（TW と W）は行っていない処理区（T と C）と比較して、飛散土砂量は高い傾向に、土柱高は低い傾向にあった。さらに、一般化線形混合モデル（GLMM）による多変量解析の結果では、飛散土砂量および土柱高に対して下層刈り払いが有意に影響を及ぼしていた。これらの結果は、下層刈り払いが雨滴浸食強度を増加させ、表土の浸食を促進していることを示唆している。この下層刈払いによる雨滴浸食強度の増加は林内に成立していた低木層を取り除いたことにより雨滴の衝撃力が増加したためだと推察された。さらに本研究では、低木層の除去に伴う広葉樹リターフォ
ール量の減少と、下層刈り払いを行った処理区での林床被覆率の低下も観測された。この結果は、下層刈り払いが林床へのリター供給を減少させ、林床被覆物の減少を引き起こすことを示唆している。これらの結果からヒノキ人工林内の下層刈り払いは雨滴衝撃の増加だけでなく、林床被覆物の低下を招き、表土浸食を促進すると考えられた。

キーワード

Chamaecyparis obtuse (ヒノキ), Soil splash detachment(飛散土砂), Soil conservation（土壌保全）, Forest floor cover（林床被覆）, Rain erosivity（降雨浸食強度）.

─ 81 ─

受賞者講演要旨

本研究では、46 年生ヒノキ人工林に設定した調査区に、間伐と下層刈り払いの有無を組み合わせた４種

日本森林学会奨励賞受賞業績要旨

Conservation fundraising: Evidence from social media and traditional mail field experiments（生物多様性保全のための資金調達：ソーシャルメディアと郵送 DM を用いたフィールド実験
によるエビデンス）
久保雄広（国立環境研究所）

資金不足は生物多様性損失の主たる要因の１つである。しかし、これまで生物多様性保全の分野においては効果的に資金を調達するための知見が不足してきた。本研究では、呼びかけ方法や募金プラットフ
ォームを変えることで、どのようにすれば効果的に寄付を獲得できるのか、アマミノクロウサギが生息する奄美大島の森を購入するための寄付キャンペーンを通じたフィールド実験を行った。
分析の結果、既に寄付された金額を強調するシードマネー・フレームは寄付者の数を増加させたのに対し、絶滅危惧種の保全に焦点を当てたエコロジカル・フレームは寄付者の数を相対的に減少させた。また、Facebook 広告（オンライン）は費用が寄付額を上回ったのに対し、従来の郵送 DM（オフライン）を用いた実験では寄付額が費用を上回った。このことは、資金調達においては、キャンペーンを実施する前に、適切なドナー・プールを特定することが重要であることを示唆している。
本研究は昨今主流となるオンラインを介した資金調達の課題を示す一方、従来のアナログ的な方法の利点も改めて示したものである。今後も効果的な生物多様性の保全を促進するために、人々の行動に基づ
く科学的エビデンスを充実させていく必要があるだろう。
なお、本研究の詳細は以下の WEB サイト等を参照されたい。
•

本文：Kubo, T., Yokoo, H. F., & Veríssimo, D. (2023). Conservation fundraising: Evidence from social media
and traditional mail field experiments. Conservation Letters, 16(1), e12931.
https://conbio.onlinelibrary.wiley.com/doi/full/10.1111/conl.12931•

研究紹介ビデオ：https://players.brightcove.net/3806881048001/default_default/index.html?videoId=6322283240112•

日本語解説（国立環境研究所プレスリリース）：
https://www.nies.go.jp/whatsnew/2023/20230424/20230424.html

─ 82 ─

日本森林学会学生奨励賞受賞業績要旨

A watershed-scale evapotranspiration model considering forest type, stand parameters, andclimate factors（森林タイプ・林分構造・気象条件を考慮した流域スケールの蒸発散モデルの構築）
猪越 翔大（名大院生命農）
はじめに
森林の水源涵養機能評価では、針葉樹林や広葉樹林などといった森林タイプ、植栽や保育間伐などの森林の管理履歴の違いなどによる、多様な森林状態を考慮することが必要になる。特に森林水循環において
年降水量の 20～70%を占める蒸発散については、その構成要素である遮断量や蒸散量が、樹種や樹高・立木密度などの林分構造によって異なることが、多くの観測研究で明らかになってきた。一方で、これまでにも多くの蒸発散量を評価するモデルが構築されてきたものの、流域内に存在する多様な森林状態は考慮されてこなかった。また、多くの既往研究事例が降雨を対象としており、山地上流域や日本海側などの積雪地域において重要となる降雪時の遮断も、これまでのモデルでは考慮されてこなかった。そこで本研究
では、温帯林や冷温帯林を対象に、森林タイプ、林分構造（立木密度・樹高）、降雨・降雪を含む気象条
件を考慮した、蒸発散モデルの構築を行った。

本研究では遮断量、蒸散量それぞれについてモデルを構築した。国内外 65 報の遮断を観測した既往研
究のデータを整理・収集し、各調査サイトの立木密度・樹高と降水量に対する遮断率の関係を調べ、遮断モデルを構築した。蒸散モデルについては、FLUXNET や Asiaflux から 37 サイトのデータを収集し、ペン
マン・モンティース式で重要となる表面コンダクタンスの基準値（Gsref）と、立木密度・樹高との関係を調べた。構築したモデルは、世界各地の 3 箇所における渦相関法による月別蒸発散量との比較検証を行った。
結果
遮断モデルは遮断率が針葉樹林では立木密度と、広葉樹林では樹高とともに増加していく関係式とな
り、降雨時・降雪時それぞれについて構築した。降雪時の針葉樹林における遮断については、スギなどの常緑針葉樹林と、落葉針葉樹であるカラマツ林では、異なる遮断率を推定できる式となった。蒸散モデル
については、Gsref が樹高の増加に対応して減少する関係を利用し、常緑針葉樹林・落葉針葉樹林・広葉樹
林のそれぞれで構築した。実測値との比較から、構築したモデルは特に蒸発散量の多い夏季において 6～
16%の誤差と、高い整合性が確認された。多様な森林状態を考慮できる本モデルは、森林の広域評価（森
林簿や航空機 LiDAR の利用など）との組み合わせにより、降雨と降雪が混在し、森林状態が不均質な広域の蒸発散量評価を可能とし、流域や地域スケールでの森林水循環評価に活用可能である。
おわりに本研究は主導者である筆者の他に、指導教員でありご推薦くださった五味高志氏、筑波大学放射線・アイ
ソトープ地球システム研究センターの恩田裕一氏、邱湞瑋氏、橋本朝陽氏、張宇攀氏、岐阜大学流域圏科学
研究センターの斎藤琢氏との共著のもと遂行された。また、緻密なフラックス観測を長年にわたって行い、その貴重なデータを FLUXNET や Asiaflux に公開されてきた、多くの研究者の方々に深く感謝の意を申し上げる。

─ 83 ─

受賞者講演要旨

方法日本森林学会学生奨励賞受賞業績要旨

Differentiation and seasonality in suitable microsites of seed dispersal by an assemblage ofomnivorous mammals（果実を食べる哺乳類による種子散布場所の違いと季節変化）
栃木香帆子（東京農工大学）
はじめに
種子散布は、固着性の植物にとって数少ない移動の機会であり、植物の個体群動態や群集構造を決定づける重要なプロセスである。森林においても、樹木の配置を決定し、将来の森の姿に大きく影響することから、種子散布は森林の存続を考えるうえで重要な現象である。散布された種子が発芽し、実生が定着できるか否かは、散布される種子数などの量的要因と散布場所の環境条件などの質的要因によって決まる。
温帯林では、数多くの樹種が動物の果実の被食に伴う種子散布（被食散布）を行うことが知られており、主に果実を食べる動物種の生態の違いによって、各動物種が種子散布者として異なる役割を担っていると考えられている。しかし、これまでの研究では、種子散布者の種間の役割の違いは、散布する樹種数や種子量といった量的要因の比較がほとんどであり、各動物種がどのような環境に種子を散布しているのかといった質的要因については、検証例が少なかった。
そこで本研究では、日本の温帯林の哺乳類による被食種子散布に着目し、各哺乳類種の持つ役割を質と量の両方の視点から評価することを目的とした。
方法
2003 年から 2004 年にかけて、夏（6～8 月）と秋（9～11 月）に東京都奥多摩地域に生息する哺乳類 5種（ツキノワグマ、ニホンザル、テン、タヌキ、アナグマ）の糞を採取し、各哺乳類種によって種子を散布する確率や種子数、樹種数、散布する環境が異なるかを検証した。また、各種によって散布された環境の特徴をもとに、各種間の種子散布環境の類似度を算出し、各種の散布環境のばらつきや各種間における違いを評価した。さらに、哺乳類種―樹種と哺乳類種―種子散布環境のネットワーク構造を推定し、生態系における種子散布者全体としての機能を評価した。
結果・考察
種子が定着に最適な環境に散布される確率と種子数は、哺乳類種と季節によって異なっていた。例えば、
夏はツキノワグマが、秋はニホンザルとテンが、最も高い確率で種子を最適な環境に散布していた。また、
体の大きなツキノワグマは、一度に最も多くの種子を散布していた。さらに、種子が散布された環境も、種や季節によって異なっていた。ツキノワグマは夏には森林内に種子を多く散布したが、秋には森林内だけ
でなく、林縁部のような開空度の高い環境にも散布していた。また、ニホンザルとテンは季節に関係なく森林内からギャップ環境、林縁部まで多様な環境に散布していた。タヌキとアナグマは、地面が硬く、斜面が緩やかで下層植生が発達した環境に散布していた。これらの違いは各種の食性の変化やそれに伴う利用環境の変化を反映したものであった。
そして、ネットワーク構造解析では、各哺乳類種が、樹種や種子散布環境ごとに異なるグループを形成（モジュール構造）していることがわかった。このことから、哺乳類 5 種が種子を似たような環境にまん
べんなく散布しているのではなく、それぞれが異なる環境に種子を散布することで、結果的にそれぞれの樹種の多様な環境への種子散布に貢献していることが示唆された。

─ 84 ─

日本森林学会学生奨励賞受賞業績要旨

Paired root-soil samples and metabarcoding revealed taxon-based colonization strategies inarbuscular mycorrhizal fungi communities in Japanese cedar and cypress stands(スギ、ヒノキ林分における根と土壌のペア試料を用いたメタバーコーディングにより、分類群に基づくアーバスキュラー菌根菌群集の定着戦略が明らかにされた)
ジョタン・アコチフォール ケヴィン ジェオフロワ（東京大学大学院農学生命科学研究科）
はじめに
陸上植物の 7 割以上の種は，アーバスキュラー菌根（以下 AM）菌と総称される菌類が根に共生している。AM 菌は，宿主植物の養分吸収を高め，乾燥や病原菌に対する耐性を向上させる有用微生物である。
日本の主要な造林樹種であるスギとヒノキは AM 菌と共生しており，両種の健全な生存・成長には AM 菌との共生が不可欠である。しかし，両種に共生する AM 菌に関しては既往研究が乏しく，種組成のようなもっとも基礎的な情報さえ，スギについて３件の報告があるのみで，ヒノキについては皆無である。また，AM 菌は宿主植物の根内と周辺土壌（根外）の両方に生育しているが，根内と根外の AM 菌群集を同時に調べた研究は限られており，根に共生する AM 菌の群集形成メカニズムに関する知見はない。
材料と方法
在する 1 ヶ所）に調査地を設定して根と周辺土壌をペアで採取し，次世代シーケンサーを用いたアンプリ
コンシーケンス解析により，根内と根外の AM 菌の種（OTU，操作的分類単位）組成を調査した。
結果と考察
AM 菌は，3 調査地をあわせて，スギ・ヒノキの根内で 1067 OTU，根外で 1170 OTU，合計で 1443 OTUが検出された。いずれの調査地においても，スギ，ヒノキともに根内よりも根外の方が OTU 数が有意に多く，根内と根外の AM 菌の群集構造は有意に異なっていた。検出頻度が高かった OTU について CLAMによる解析を行った結果，有意に根内に多く存在する OTU が 90，根外に多く存在する OTU が 177 であった。また，本研究で検出された 15 属の AM 菌のうち，Glomus 属と Acaulospora 属は有意に根内に多く，Paraglomus 属と Redeckera 属は有意に根外に多かった。以上の結果から，スギ・ヒノキに共生する
AM 菌は分類群により定着戦略が異なり，根内に多くの菌糸を定着させて根外には菌糸をあまり伸ばさない分類群と，根内にはあまり定着せずに根外に多くの菌糸を伸ばす分類群が存在することにより，根内と根外の AM 菌群集構造が異なることが示唆された。一方，宿主植物に着目すると，スギとヒノキが混植された調査地では AM 菌の群集構造に宿主間で有意な違いはなく，スギのみ，ヒノキのみが単植された調査地では群集構造に宿主間で有意な違いがみられた。また，CLAM による解析の結果，スギと有意に関連す
る OTU が 4，ヒノキと有意に関連する OTU が 4，両種のどちらにも関連する OTU が 13 みられた。これ
らの結果から，スギとヒノキに特異的な OTU は少なく，両者が共存する場所では AM 菌群集を共有していると推測された。
以上のように，本研究は，ヒノキと共生する AM 菌の種多様性を初めて明らかにするとともに，スギ・ヒノキに共生する AM 菌の定着戦略が分類群により異なる可能性を初めて示した。

─ 85 ─

受賞者講演要旨

本論文では，環境の異なる人工林（スギ・ヒノキ混交林 2 か所と，両種それぞれの人工林が隣接して存Journal of Forest Research 論文賞受賞業績

Are seeds of trees with higher fruit production dispersed farther by frugivorous mammals?
（実りの豊かな木ほど遠くまでタネを散布するのか？）
Shinsuke Koike; Kahoko Tochigi and Koji Yamazaki
Journal of Forest Research 28 (1): 64-72, 2023
授賞理由
本論文は日本の哺乳類の中で代表的な種子散布者である 5 種（ツキノワグマ、サル、テン、タヌキ、アナグマ）についてカスミザクラの果実持ち去り率や種子散布距離を推定している。直接観察が難しく個体数も少ない哺乳類では種子散布の評価は容易ではなく、哺乳類で果実持ち去り率を定量評価した研究はこれまでにほとんどない。本論文はこの課題を独自のアイディアで採餌実験、カメラトラップ、GPS、糞分析、
先端的な統計手法を組み合わせることで解決している点に高い独創性・飛躍的進歩性がある。5 種もの哺乳類で種子散布を統一的な手法で定量評価したことにより、種子散布に関する新たな知見と仮説が提示されおり、この研究分野における発展性や国際性の観点からも高く評価できる。
要旨
動けない植物にとって種子散布は、子孫を残すとともに、移動することが出来る唯一の機会である。種子散布の中でも動物の採食活動によって種子が散布される被食散布では、種子散布を担う動物種によって、種子の散布距離や種子の散布量が異なることから、種子散布者としての役割が動物種間で異なることが知られる。しかし、各動物種の種子の散布距離と種子の散布量を同時に、定量的に評価されたことはなかった。この課題を解決するために、本研究は種子散布を担う哺乳類 5 種（ツキノワグマ、ニホンザル、ホンド
テン、タヌキ、二ホンアナグマ）を対象に、種子散布距離と散布種子量の両方を、野外調査と室内実験を組み合わせることで同時に推定し、動物種間で比較するとともに、樹木の個体ごとにおける結実量と長距離に散布される種子の量との関係を検証した。まず、種子の散布距離は各動物種の野生個体の行動追跡調査と飼育個体を用いた種子の腸内滞留時間の測定調査の両結果から推定した。また、種子の散布量は野外のカスミザクラ 9 本を対象に、複数年にわたり樹木ごとの結実量、各動物種が果実を食べに木に訪問する回数を自動撮影カメラで記録するとともに、野外で採取した各動物種の糞に含まれる種子の量と飼育個体を用いた採食実験から、動物が果実を実らせた木を訪問した際に、訪問 1 回当たりに採食する果実の量を推定した。その結果、各動物種によって種子の散布距離の分布は異なり、主に長距離の種子散布を担うのはツ
キノワグマとホンドテンであった。また、各動物種の木への訪問１回当たりに採食する果実数も種間で大きく異なり、ツキノワグマが極めて大きいことが判明した。さらに、観察を行った木ごとにみると、結実量が多い木ほどこれらの哺乳類によって散布されると推定される種子の量は多いだけでなく、長距離に散布される種子の量も多くなる傾向があり、ツキノワグマの結実木への訪問の有無が強く影響した。本結果より、生態系における各動物種の種子散布者としての役割を正しく理解するには、植物の種子散布における複数の視点（今回は種子の散布量と散布距離）を同時に評価する必要性が示唆された。さらに、木ごとの結実量の違いにより、果実を食べに訪れる動物相や個体数は異なったことから、果実と種子散布者の相互の関係を明らかにするためには、結実量の異なる多くの木を、複数年にわたって観察することの必要性も示唆された。

─ 86 ─

日本森林学会誌論文賞受賞業績

衛星データを用いた森林変化マップにおける面積推定と精度評価の手法
志水克人
日本森林学会誌 105 巻 5 号, 166-182, 2023
授賞理由
リモートセンシングにおける解析精度の判定方法の適否は重要な問題であり古くから議論が重ねられてきたものの、日本では精度の評価方法についての学術的な論文・総説がこれまでなかった。志水会員の論文
は、精度評価に関する数多くの国際誌を参照して、その問題点と国際的に標準とされる精度評価方法について体系的にまとめ、森林リモートセンシング分野における学術的発展性への貢献が非常に大きい、完成度の高い総説である。
海外では違法伐採の監視、国内では伐採届等との突合といった目的でその技術の需要が高まりつつある
ことを踏まえ、評価に利用した R のモデルを公開することでリモートセンシングの解析において適切な精度評価方法の普及に貢献しうる。また、森林変化マップを作成する場面で本論を参考に適切な精度評価が実施されることが期待されることなどの波及性が期待される。さらには、和文誌での発表により国内における技術水準の向上に寄与した点はおおいに評価される。
要旨

衛星データを用いて作成した森林変化マップの面積推定と精度評価における基本的な原則を整理し、精度評価の構成要素を Sampling design、Response design、Analysis にわけ、それぞれで基準と推奨される手法を示した。また、精度評価を実施する上での留意点についても記述した。統計的に厳密な精度評価では、
無作為抽出を基本とした確率抽出によりサンプルを抽出し、リファレンスデータとの相違を解析して、マップ分類の精度を推定する。精度評価と面積推定では、母集団誤差行列が中心的な役割を担う。サンプル抽出に対応した不偏推定量もしくは一致推定量を利用することで、精度と面積の推定値と信頼区間を算出し不確実性を示すことができる。精度評価の基本的な手法は確立されているが、より新しい手法も提案されている。精度評価では全てに対応する単一の手法はなく、目的に応じて適切かつ基準を満たす手法を選択する必要がある。

─ 87 ─

受賞者講演要旨

森林変化や土地被覆変化マップなどの主題図には現実との相違がある程度含まれる。主題図を効果的に利用するためには、マップ分類がどの程度正しいかを表す精度を評価することが重要になる。本総説では、

口

頭

発

表

要

旨

S1-1 ダケカンバ産地試験林の設立経緯と現代的意義○後藤S1-2 5
 つの産地試験林を用いたダケカンバの光合成特性の種内変異の評価

晋

東京大学大学院農学生命科学研究科○飯尾淳弘 1・中田修人 2・早川朋花 1・相原隆貴 3・吉田俊也 4・戸丸信弘5・小林 元6・後藤 晋7・津村義彦8

産地試験林は、植栽地に適した産地を選択するため、つまり、造林の成功率を高めるために古くから設定されてきた。これらの試験林では、産地（遺伝）とサイト（環境）の両方の影響を検討することができるため、近年のトピッ
クである局所適応や気候変動への応答を理解する上でも極めて重要だと認識されている。本研究は、全国演習林協議会において 9 大学による共同研究として実施されたもの、
ダケカンバを対象として、気候変動が樹木種に及ぼす影響を評価することを目的に、北海道から宮崎の 11 植栽地に11 の天然集団から得られたダケカンバのコンテナ苗を植栽し、春の生存、秋の生存、サイズ測定等を行っているものである。現在、学生や共同研究者とともに、遺伝、生理
形態、光合成、フェノロジーなど、多角的な方面からの研究を実施している。また、全試験地の共通調査として、春と秋の生存調査、秋のサイズ測定などで得られたデータを用いて、地球温暖化がダケカンバに及ぼす影響についても評価している。本シンポジウムでは主な成果を 4 名の研究者に紹介いただく。

静岡大学農学部・2 静岡大学大学院総合科学技術研究科・3 筑波大学大学院生命環境科学研究科・4 北海道大学北方生物圏フィー
ルド科学センター・5 名古屋大学大学院生命農学研究科・6 信州大学農学部附属アルプス圏フィールド科学教育研究センター・
7
東京大学大学院農学生命科学研究科・8 筑波大学生命環境系

S1-3 ダ ケカンバ実生の個葉および個体スケールの光合成特性とその種内変異

S1-4 南 北にわたるダケカンバの表現型変異と自然選択・
小集団化との関連

充1・柘㯰

匡2・Ragini Sarmah2・後藤

晋3・津村

筑波大学生命環境系・2 筑波大学生命地球科学研究群・3 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林教育研究センター
1

葉で行われる光合成は、そのメカニズムはもちろん、
光、CO2 濃度、および温度等の影響や各々に関わるゲノム情報まで明らかにされており、最も研究が進んでいる代謝の一つといえる。したがって光合成特性や関連する葉形質を緒に、植物の環境応答やその種内変異の解明を試みる研究が盛んに行われている。これらの研究では、主に個葉ス
ケールでの光合成特性や葉形質を対象としている一方、個体スケールでの光合成特性を対象としたものは未だ少ない。個体スケールの光合成が、個体の成長や生残に深く関わることを踏まえると、個体スケールでの光合成特性を理解することも重要である。本研究では、日本の南北におよぶ 11 集団を用いたダケカンバ産地試験を用いて、八ヶ岳試験地に移植した異なる 2 つの産地（厚岸と能郷白山）のダケカンバ実生を対象として個体スケールの光合成特性を調査した。その結果、温暖な能郷白山産地のダケカンバ実
生の個葉の光合成速度は、寒冷な厚岸産地のものに比べて約 1.3 倍大きかったが、個体スケールでの光合成速度は有意な差は見られなかった。本発表では、葉群形質や窒素施肥に対する応答の産地間差についても報告する。

ダケカンバのように広域に分布する樹木では、局所環境に適応した結果として、成長や光合成特性が集団間で異なる場合がある。産地比較試験はそうした集団間変異の検証に有効な手法だが、ある特定の環境で行われることが多く、環境可塑性の集団間変異を調べた事例は少ない。可塑性の集団間変異の理解は、急速な気象変動下において、樹木の将来分布の予測や生育適地の評価を行う上で重要である。そこで、全国 11 ヶ所×11 集団のダケカンバ産地試験
林より、気象条件の異なる試験林 5 ヶ所×5 集団について、葉の生理生態的形質の集団間変異と環境可塑性（試験林による違い）を評価した。葉形質として形態、気孔密度、窒素量、クロロフィル量を調べた。生理特性については、PAM 法による電子伝達速度とポロメーター法による気孔コンダクタンスに注目し、その最大能力だけでなく光と温度応答特性も調べた。可塑性はほとんどの形質で検出されたが、明確な集団間変異は葉面積やクロロフィル濃度、窒素濃度など、一部の形態的、生化学的形質で見られた。可塑性の集団間変異は全ての形質で小さく、葉形質は集団に関わらず似た気象応答を示す可能性がある。

○相原隆貴
筑波大学大学院生命環境科学研究科

樹木の葉形質や開葉日はしばしば南北にかけて変異することがあり、それぞれの集団における自然選択や他集団との遺伝子交流の結果を反映していると考えられる。一方で分布辺縁の集団は、厳しい環境への適応や小集団化の結
果、自然選択や有害遺伝子の蓄積の影響を強く受ける。しかし、自然選択と有害遺伝子それぞれが形質に与える効果の違いは知られていない。本研究はダケカンバ産地試験を用いて、日本の南北にわたる 11 集団の成長・葉形質・開葉日の種内変異と集団の気候環境・遺伝的特性との関連を検証した。その結果、高緯度出身の個体ほど樹高が高く、葉面積・SLA（比葉面積）が大きく、開葉日が早かった。
一方で、森林限界に位置する中央アルプス産地（APW）
および分布南限の釈迦ヶ岳産地（SHK）は生存率や樹高が低かった。加えて、SHK は成長率も低く、遺伝解析の結果、遺伝的多様性が低く、他集団と遺伝的に離れ、個体間の近縁度が高く推定された。SHK は著しく小集団・孤立化しており、遺伝的浮動による有害遺伝子の蓄積・近交弱勢が生じ、低い生存・成長率を示したと推測された。
APW は低温かつ短い生長期間に適応し、小さな個体サイズが選択されたと考えられた。

─ 91 ─

口頭発表要旨○廣田
義彦11

S1-5 ダケカンバの植栽環境と産地の違いよる遺伝子発現○津村義彦 1・荒木響子 2・相原隆貴 3・蔡
内山憲太郎5一涵 4・伊原徳子 5・

筑波大学生命環境系・2 筑波大学大学院システム情報工学研究科・3 筑波大学大学院生命環境科学研究科・4 北海道大学大学院
環境科学院・5 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分子遺伝研究領域
1

現在温暖化が進んでおり、樹木の成長などにも様々な影響を与えると予測される。特に、成長期間に直結する開葉期について、多くの樹種で開葉の早期化や休眠不良により開葉の遅延が確認されている。本研究では、異なる気象条件にある 2 箇所のダケカンバ産地試験林（つくば、名寄）にて、6 産地由来の苗木の開葉動態及び遺伝子発現を調べた。冬芽～開葉まで開葉観察を週に 2-3 回実施した。またRNA 分析用サンプリングを週に 1 回（計 220 サンプル）
行い、RNA-seq を用いた遺伝子発現解析を行った。遺伝
子発現解析の結果、開葉段階間で共発現がみられる 6497の遺伝子が明らかになった。両試験地ともに開葉が進むと光合成関連遺伝子の発現が上昇し、休眠関連遺伝子の発現が減少していた。また、開葉段階ごとに試験地間、産地間の発現変動遺伝子を明らかにし、GO エンリッチメント解析を行った。その結果、試験地間の発現変動遺伝子の約 9割が開葉段階初期に見られた。それらは非生物学的因子に関連する遺伝子群であり、光に関する遺伝子群の有意性が最も高かった。また産地間では発現変動は小さいが、光合成能力に関する遺伝的な違いが影響している可能性が示唆された。

S2-1 森林への関心と訪問をめぐる調査・研究の動向○高山範理1・一S1-6 E ffects of elevated temperature on survivaland growth of Betula ermanii revealed byrange-wide provenance trial○Aye Myat Myat, Paing1・Chen, Shufen1・Araki, Kyoko2・Aihara, Takaki3・Hirota, Mitsuru4・Tsumura, Yoshihiko4・Tomaru, Nobuhiko5・Homma, Kousuke6・Yoshida, Toshiya7・
Kobayashi, Hajime8・Iio, Atsuhiro9・Nagamatsu, Dai10・Takagi, Masahiro11・Hisamoto, Yoko1・Taneda, Haruhiko12・
Goto, Susumu1
The University of Tokyo・2University of Tsukuba・3Univer­sity of Tsukuba・4University of Tsukuba・5Nagoya Univer­sity・6Niigata University・7Hokkaido University・8Shinshu
University・9Shizuoka University・10Tottori University・
11
University of Miyazaki・12The University of Tokyo
1

Global warming poses a severe threat to cold-temperate
and alpine ecosystems. Betula ermanii, found in themountainous regions of Hokkaido, Honshu, and Shikoku inJapan, was  the subject of this study. 11 range-wide prove­nance trials were conducted across Japan, incorporating 11
natural populations, including genetically unique southernedge and alpine populations. Models were con­structed toevaluate survival and productivity under elevated temper­
atures with variations in annual precipita­tion, predicting
the future potential of range edge and central populations
under two climate scenarios. Results indicate heightenedsusceptibility in the alpine population, with the southernedge population also experiencing a significant decline
compared to normative populations. The study underscores
the urgent need for targeted conservation strategies for
at-risk edge popula­tions, offering valuable insights forresilient forest manage­ment and conservation of vulnerable
populations.
S2-2 都 市住民における森林無関心層・無訪問層の実態把握

嘉一2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理研究領域・2 認定 NPO 法人ジャパン・フォレスト・フォーラム1

コロナ禍を経て、国内外で自然環境との関係が再評価され、近年、特に森林への関心が高まっている。国内では2019 年から、「森林サービス産業」の取り組みが政府、産業界、学術機関、一般市民の協力によって実践され全国的に広がっている。また、研究領域でも、健康、教育、健康などに関する議論が盛んであり、林業と調和した持続可能な森林空間利用のあり方や地域経済への貢献方法についての検討が行われている。
一方で、今後森林空間の活用を促進していくためには、国内の森林に対する関心度や年間に森林を訪れる頻度といった基本的な情報が不足している。そこでこれまでの政府機関や大学による調査を整理したところ、ばらつきは大きいが、森林に対する関心を持つ人の割合は約 40 % から
90 % 近くに及び、少なくとも年に一度は森林を訪れる人の割合は約 50 % から 70 % 近くとなった。こうした整理により、森林に無関心な層や森林を訪問しない層の存在が明らかになった。また、森林空間への国民的な関心を高め、利用を促進するためには、これらの層の特性や動向を把握して、森林への認知度や行動の変容に繋げる取り組みを進めることが有効だと思われた。

○小田龍聖・高山範理・八巻一成
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理
研究領域

わが国では人口の都市集中が進行しており、その傾向は今後ますます顕著になると予測されている。このような中、森林や森林行政に対する国民の理解を高めるとともに、森林空間が生み出すさまざまな恩恵を生かした森林
サービス産業の展開を推進するためには、都市住民に森林を体験してもらうことが極めて重要である。その一方、森林を訪問しない都市民の割合は年間で 4～4.5 割に上り、かなりの人数が年に一度も森林を訪れていない。そこで、関心が低い層（無関心層）や利用体験がほとんどない層（無訪問層）に、気軽に森林を訪れてもらう仕組みづくりが重要となる。しかし、無関心層および無訪問層の実態に関する情報が不足していることに加えて、森林への関心と、森林への訪問・利用状況との関係についてもほとんど明らかにされていない。森林に対する無関心・無訪問が何に由来するかを調べるため、東京 23 区に住む東京都民を対象によって、5 千人の大規模 Web 調査を行い、森林に対する関心度、年間訪問数、属性、社会経済的状況、自然体験の経験、幸福度、生活習慣等についての把握を試みた。本報告では、この大規模 Web 調査の結果の概要について報告する。

─ 92 ─

S2-3 都市および地方居住者の自然・森林に抱く愛着

S2-4 ソ ーシャルメディアへの投稿に見る来訪者の森林空間利用と自然体験への関心○大塚啓太
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理
研究領域

自然への愛着は、当人が森林を継続的に知覚、体験することにより形成される。環境配慮意識や森林訪問意欲の増進に関わる心理であり、それを評価可能とすれば森林と人の関わりあいを理解し、森林環境教育や森林セラピー等の効果増進について検討できるようになると期待される。しかし、自然や森林に対する愛着を具体的に定義し、日本人の感覚や価値観と整合するような心理評価尺度が明確に存在しているわけではなく、その作成と精度検証が求められている。そこで、本発表では、自然への愛着に関する都市と地方の比較調査について報告し、都市住民の森林訪問に関連する心理的特徴を検討することとした。調査結果からは、既往研究と同様、地方で生まれ育った者の方が自然への愛着は高い傾向を認め、また、大学進学などのきっかけで移住した者より地方に留まる者の方が環境保護の対象として自然や森林を捉える意識が強かった。これは、環境教育受講者や森林レンタルサービス利用者への調査においても同様であった。愛着の高低には、環境保護を志向するよ
うな愛着が関連する可能性が高く、また、それ以外の愛着の内容にも森林訪問意欲に関わる内容が考察されるものだった。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理
研究領域

森林空間利用施設は、都市住民をはじめとした外部の主体が、身近な森林を「訪問」し、利用をするための場である。2010 年代以降、SNS を含むソーシャルメディアの発展により、自然地域における体験の投稿を活用し、その利用実態を解明する手法が提唱されている。近年は、ソー
シャルメディア利用が幅広い世代へ拡充しており、ある森
林空間利用施設への写真投稿データが数千件になる等、施設単体での解析も可能なほど蓄積している。このデータを活用することで、既存の研究にはない視点で利用実態を把握し、評価することが可能になっている。
そこで本報告では、茨城県の「牛久自然観察の森」に関連するソーシャルメディアへの投稿写真を用いた研究を紹介する。ソーシャルメディアとして、国内で最も普及しているサービスのひとつである、Google map を選択した。
投稿写真からその撮影対象と施設内での撮影場所を特定した上で、投稿者のソーシャルメディア上で活動実績や施設訪問回数等の属性情報を取得した。そして、来訪者の森林空間利用と自然体験の関係について分析した。結果に基づき、インターネット情報を通じた森林訪問・関心喚起のあり方について議論する。

S3-2 生物多様性の価値評価と Web 調査分析
○栗山浩一

○香坂

玲

京都大学大学院農学研究科

東京大学大学院農学生命科学研究科

昆明・モントリオール生物多様性枠組の実現に向け、NGO・市民社会に加え、産業界、自治体の役割に注目が集まっている。特に 2030 年までに陸と海の 30 % 以上を健全な生態系として効果的に保全しようとする目標である
ターゲット 3（いわゆる 30by30）では、OECM（Other Ef­
fective area-based Conservation Measures）の量的拡大と保全の効果についての質の担保が鍵となる。ターゲットは決まったものの、その測定の方法論の確定、メタデータ活用・二択回答を含む各国の国別報告の形態の確定が急務となっている。本発表では、進捗を測定し、モニタリングをする指標の特別技術専門家部会（AHTEG）の動向についても解説をし、今後の産官と科学者との連携を展望する。
本セッション全体では、国内の環境省の自然共生サイトの概況、自然共生サイトに登録をする民間企業の取組み、三重県亀山市自治体など自治体レベルでの独自の認定制度についての紹介も行なう。国際的には海外の民間保護区の動向、生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科
学-政 策 プ ラ ッ ト フ ォ ー ム（IPBES）、 国 際 標 準 化 機 構（ISO）、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の動向にも触れる。

生物多様性の価値には利用価値と非利用価値が含まれる
が、どちらの場合もアンケート調査のデータが用いられることが多い。従来は、訪問者を対象に現地でアンケート調査を実施したり、調査票を郵送で回答してもらう郵送調査が行われることが多かったが、今日では Web 調査が用いられることも増えている。本報告では、生物多様性の価値評価における Web 調査分析の手順を示すとともに、今後の可能性と課題について検討する。第一に、景観価値やレクリエーション価値などの利用価値の評価に用いられるト
ラベルコスト法を対象に Web 調査分析の可能性を検討し、現地で訪問者を対象としたオンサイト調査と比較を行う。
第二に、希少種保全などの非利用価値の評価に用いられる選択型実験を対象に Web 調査分析の具体的な手順を示すとともに Web 調査の利点と課題を検討する。Web 調査では従来の郵送調査では不可能な複雑な調査が可能であり、回答者にカスタマイズした調査が可能であるが、回答者がインターネットに接続可能な回答者に限定される。そして、第三に、Web 調査の今後の発展の可能性について検討する。

─ 93 ─

口頭発表要旨S3-1 昆 明・モントリオール生物多様性枠組実現に向けた産学官の役割○神宮翔真

S3-3 自然共生サイトの概要と傾向

S3-4 炭 素貯留・生産林の効率的な管理に向けたドロー
ン 3 次元計測の試行○蒲地紀幸○山口毅志1・緒方誠二郎1・矢口

環境省自然環境局

S3-5 ビッグデータを用いた国立公園利用の経済分析

1

鹿島建設株式会社技術研究所・2 株式会社かたばみ山林部・3 名
古屋大学大学院生命農学研究科
1

生物多様性条約第 15 回締約国会議（CBD-COP15）において、2030 年までの新たな世界目標である「昆明・モントリオール生物多様性枠組」が採択されました。この世界目標を踏まえ、我が国では世界に先駆けて 2023 年 3 月に「生物多様性国家戦略」を改定し、2030 年ミッションとして、 生 物 多 様 性 の 損 失 を 止 め、 反 転 さ せ る「ネイチャーポジティブ」の実現を掲げています。この実現に向けて、「昆明・モントリオール生物多様性枠組」の 23 のターゲットの 1 つでもある、2030 年までに陸と海の 30 %以上を健全な生態系として効果的に保全しようとする目標（30by30 目標）を「生物多様性国家戦略」に位置づけています。
この 30by30 目標達成の手段の一つとして、OECM が挙げられ、「民間の取組等によって生物多様性の保全が図られている区域」を「自然共生サイト」に認定する仕組みを
令和 5 年度から開始しました。2023 年 10 月、環境大臣は、「自然共生サイト」122 箇所を認定しました。今回認定されたサイトは森林や里地里山、都市の緑地、沿岸域など多様な自然環境を有し、様々な活動が実施され、その結果として生物多様性の保全が図られており、この概要と傾向についてご紹介します。

○柘植隆宏1・康慎2・塩塚真吾2・山本一清3

傑鋒1・廖

気候変動適応、生物多様性保全への対応の観点から、森林の多面的な価値が再評価されている。全国に森林を保有する鹿島グループでは、Nature Positive Business への移行の一つとして、森林の機能・価値を高めていく取組みに着手している。生物多様性、木材生産・炭素貯留、水源涵
養、アメニティ等の機能・価値の評価に基づいて、持続的な森林管理・活用を目指したゾーニングを進めている。
福島県猪苗代町日影山・ボナリ山林（約 110 ha）では、生物生息生育空間としての森林の類似性や複雑性を指標に環境区分を行い、それ応じた生物相モニタリングを実施している。環境区分、調査結果に基づいて森林をゾーニング
し、それぞれに応じた生物多様性のモニタリング・保全管理の計画を進めている。
また、ゾーニング精度の向上、J クレジット取得のため
UAV-LiDAR 調査を実施している。広範囲の効率な調査に資する飛行条件（飛行高度・速度）を検討し、立木検出精
度の比較を行った。これらの社有林での取組み事例について紹介する。

S3-6 ス マートフォンによる市民参加型生物多様性モニタリング

佳佳2・久保雄広2○藤木庄五郎

上智大学・2 国立環境研究所

都市公園や国立公園の管理において、訪問者の行動を把握するためのモニタリングは重要である。これまでは、現地調査や赤外線カメラによるモニタリングが行われてきたが、近年、ビッグデータが利用可能となり、新たな方法によるモニタリングへの関心が高まっている。そこで、本報
告では、富士山を事例として、訪問者の行動を把握するためにモバイル GPS データを活用した分析を紹介する。第一に、GPS データと環境省の赤外線カウンターのデータの比較から、両者に強い正の相関があることを示す。第二に、GPS データを用いた統計分析により、登頂をキャンセルする行動は日降水量と正の相関があり、週末・休日および旅行距離と負の相関があることを示す。第三に、GPS
データを用いた統計分析により、登頂する訪問者は自宅からより近い登山口を選択する確率が高いこと、旅行距離が増えるにしたがって自宅から近い登山口を選択する確率が低くなること、および週末や休日にはより近い登山口を選
ぶ確率が高くなること等を示す。最後に、GPS データを用いて把握した訪問者の行動のデータにトラベルコスト法を適用して推計した登山口ごとのレクリエーション価値（消費者余剰）を報告する。

株式会社バイオーム

生物多様性データは不足しており、保全の計画立案や企業の情報開示のボトルネックの一つとなっている。実地調
査に労力・費用がかかり、かつ生物種の同定が難しいこと、生態系は地域ごとに異なり、他の地点で代替することが難しいことなどから、利用できる生物データが限定的になってしまう。データ不足の解決には、過去の調査データ
等の掘り起こしに加え、市民から生物の発見情報を広く募ることも重要になると考えられる。発表者は、生物多様性
モニタリング手法の開発を目指し、市民が撮影した位置情報付きの生物画像を収集する取り組みを実施してきた。生物データ投稿機能を備えたアプリ「Biome」を 2019 年に公開し、これまでに国内で 4 万種を超える生物データが630 万件以上投稿されている。収集したデータを基に、種分布モデリングを行い、推定された種の生息ポテンシャルの結果から生物多様性の評価や外来種の侵入リスクの特定などを行っている。これらは、情報開示や優先的に保全すべき地域の選定などに活用されている。市民データを活用することで、生態系の保護、管理、回復計画の策定や、企業の収益と環境配慮を両立させた事業の基盤を築くことができる可能性がある。

─ 94 ─

S3-7 風
 力発電施設の視覚的影響評価に関する国内外の研究動向：OECM への示唆

S3-8 人 口縮退期における農村集落の将来シナリオと環境影響評価に関する研究○内田正紀1・宮脇

○謝

勝2・香坂

玲1

東京大学大学院農学生命科学研究科・ 名古屋大学大学院環境
学研究科
1

2

欧州をはじめとした諸外国では、先行して再生可能エネ
ルギー導入の議論がなされてきた。我が国においてもFIT・FIP 制度、法令、各自治体の再生可能エネルギーの利用促進に関する条例等によって、再生可能エネルギー導入が促進されつつあり、設置前の適正な評価が課題となっている。風力発電施設に関しては、技術革新によって急速に大型化が進行し、対応した視覚的影響の評価手法の確立が求められる。
本発表では、風力発電導入を先進的におこなってきたイ
ギリス・アメリカの事例を中心に、国内外の風力発電施設に係る視覚的影響評価手法の動向を概観し、適正な視覚的影響評価への示唆を得る。具体的には、その方法論について、評価する対象、対象地、評価の判定手法などの情報か
ら、評価の専門性と公共性、および定量性と定性性についての考察を行い、その課題と展望を論じる。
また、視覚的影響評価に基づく視覚的資源としての管理・規制の可能性を示す。例えば自然共生サイトに登録されている北九州市響灘ビオトープでは、認定サイトと風力発電施設が隣接しており、今後こうした事例が出てくることを踏まえ、OECM との連携による風車の立地コントロー
ルについて示唆を得る。

知秋・高取千佳

九州大学

地域社会の高齢化や人口減少により、既存の労働力では土地管理ニーズに対応できなくなっている。本研究はこの背景に基づいて、三重県櫛田川流域の飯高地方に着目し、中山間部の農地管理についての評価モデルを構築し、将来土地利用に河川環境への影響評価を行った。
本研究は国土数値情報の 2050 年人口予測を用いて、地域内既存の農地面積を合わせて、管理労働量と 2050 年管
理可能総面積を算出する。次に持続可能な農地管理モデルを提案する。具体的に農地の地理的分布から耕作条件を計算し、加えて日射量と獣害防止を変数として、農地と農地に分類する。2050 までに管理可能な農地面積を目安として、農地管理モデルで計算された将来農地の地理的分布状
況を考察する。最後は将来農地の利用について、流域環境に与える氾濫リスクをシミュレーションし、現状進行との結果を比較分析する。
結果として、飯高地域の将来管理可能な農地面積は116.04 ha である。まだ、本研究で提案した農地管理シナ
リオモデルで予想する将来土地利用は、現状進行より浸水域、浸水深への影響は緩和効果があることを確認した。

S4-1 2
 010 年から 2020 年までの農林業センサスデー
タの接続とその分析意義○祖父江侑紀1・森山雅雄2・香坂○林

玲1

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 長崎大学大学院工学研
究科
1

日本の中間山地における農村地域の深刻な人口減少と高齢化により、OECM のエリアを含め、耕作放棄地の増加
や土地利用の転用が発生している。生産活動と環境保全の機能の両立は急務の課題である土地利用の変化は景観、文化、生態系への影響から変化要因を把握する必要がある。
本研究では、三重県松阪市における土地利用の変化を定量化し、特に農地について、地域による要因の違いの有無や傾向を考察した。考えられる変化要因として、ここでは標高、農業経営者数、65 歳以上の人口に着目した。大多数の市町村で農地面積は減少傾向にあった。松阪市の平野部において転用された農地の大部分は宅地に転用されたが、山間部の農地は森林や荒地に変わりやすい傾向にあった。
また、山間部の農地の中でも標高がより高いところでは比較的安定しており、農地として維持されやすい一方、標高の低いところでは転用されやすい傾向にあるなど、地域によって転用の割合や要因が異なることがわかった。

1

宇一1・藤掛一郎2

宇都宮大学農学部・2 宮崎大学農学部

2020 年 2 月に農林業センサス経営体調査が実施された。
農林業センサスは、5 年ごとに実施され、林業経営体の全
国的、または地域的な傾向を捉えることができる唯一の調査である。加えて、農林業センサスでは、客体候補名簿に登録された経営体から農林業経営体を特定する調査方式を採っており、その客体候補名簿を通じて、各年調査の経営
体同士を接続できる。すでに 2010 年と 2015 年の間での接続は比較的良好であるとされており、本研究プロジェクト
では 2010 年から 2020 年までの 3 回分データを接続させることとした。本プロジェクトには総勢 9 名が参加し、それぞれがテーマを分担して農林業センサスの分析を実施している。今回の企画シンポジウムでは、そのうち 7 名が発表する。
本発表では、2010 年から 2020 年データまでを接続させた担当者として、農林業センサスの調査構造を示しつつ、接続作業の具体的な内容と接続結果としての全体の参入・退出状況のほか、使用されるデータの特徴と留意点と、続く 6 名の発表の露払いとして、各報告者の全体の中での位置づけについて報告していく。

─ 95 ─

口頭発表要旨S3-9 松 阪市における土地利用変化：農地転用の傾向と要因の考察

S4-2 個
 票データに基づく林業経営体の参入・退出の地域差に関する分析

S4-3 2
 010～20 年センサスにおける林業経営体数と素材生産量の全般的な動向○多田忠義1・林○藤掛一郎1・林

1

宇一2

農林中金総合研究所・2 宇都宮大学農学部

1

宇一2

宮崎大学農学部・2 宇都宮大学農学部

本報告の目的は、2015 年および 2020 年の農林業センサ
スの客体候補名簿を含む個票データを用いて、2020 年に参入・退出した林業経営体の特徴を、地域差も踏まえながら分析して明らかにすることである。2015 年は林業経営体であり、2020 年に林業経営体の要件を満たさずに退出した客体は 59,898 であり、そのうち 7 割が 3 ha 以上の山林を保有する林家に転じた。一方、2020 年に新たに林業経営体として参入した客体は 6,615 で、9 割が法人でない形態である。参入・退出を林業経営体の増減率と見なした
場合、北海道、岩手県、岐阜県、広島県で寄与度が高く、また、2020 年の農業経営体に占める退出した客体かつ2020 年に農業経営体である割合が高い地域と一致する。
これは、一部の地域で農業と林業の経営資源配分に変化が生じた可能性を示唆する。また、2020 年時点の年齢で林業経営体の世帯主平均年齢を比較すると、退出した林業経
営体は 73.5 歳で、維持した林業経営体よりも 1.7 歳、参入した林業経営体よりも 2.6 歳それぞれ高い。多くの地域で林業経営体は若返ったが、高齢化が進んだところもある。
今後は、農業経営にも留意し、参入・退出や地域差の要因を明らかにする必要がある。

2010、15、20 年に林業経営体であった者を客体候補名
簿の構造動態マスタで接続したデータを用い、素材生産のある林業経営体の異動、素材生産量の変化を分析した。林
業経営体を、受託立木買のない経営体（保有のみ経営体）とある経営体（受託あり経営体）に、さらに、前者を家族と非家族、後者を会社・森林組合とその他の計四つに分類
して分析を行った。林業経営体数が 10 年代前半に 38 %、10 年代後半に 61 % の減少であったのに対し、素材生産量
はそれぞれ 42 % の増加、3 % 増の横ばいであった。素材
生産のある経営体は、10 年代前半に 19 %、10 年代後半に44 % と全経営体ほどではないが減少した。分類別では、
10 年代前半には受託ありの会社・森林組合だけは増加したが、10 年代後半には四分類全てで減少した。一方、生産を継続した経営体が 10 年代前半も後半も増産を続けたことで、生産量は増加ないし横ばいとなった。10 年代後
半には、受託立木買では会社・森林組合の生産増が 10 年
代前半に続き顕著であったが、さらに非家族の保有のみ経営体の生産増も目立ち、結果的に素材生産量に占める保有
山林における生産分と受託立木買による生産分の割合には変化がなかった。

S4-4 農 林業センサスにおける極小規模所有者を含む林家の動向

S4-5 積極的な経営を行う大規模保有林業経営体の特徴○林○芳賀大地1・林
1

宇一2

雅秀

山形大学農学部

鳥取大学農学部・2 宇都宮大学農学部

本邦の林地所有は零細性が指摘され、施業の集約化など、林業において小規模林家が関わる局面は多い。また、多くの林家は農家でもあり、農業の活動状況が森林管理に影響するという指摘もある。そこで、農林業センサスの客体候補名簿の個票データより、公表データでは把握しえな
い保有山林面積 1 ha 以下を含む林家の動向を農業の動向も併せて検討した。
把握可能な山林保有面積が 0.01 ha 以上の家族経営の客体を新たに「林家」と定義し分析したところ、2020 年センサスにおいて「林家」は 1,274,570 戸、うち 1 ha 未満の「林家」は 584,523 戸であった。センサスが定義する 1 ha
以上保有する林家（以下、センサス林家）の比率は 54 %となる。また「林家」の保有山林面積は 4,801,979 ha、うち 1 ha 未満林家の保有面積は 211,457 ha、センサス林家の保有比率は 96 % であった。経営耕地を保有する「林家」は 843,043 戸 で 66 %、 農 地 を 所 有 し て い る「 林 家 」 は
1,163,898 戸で 91 % であった。「林家」数は大幅に減少傾向にあるが、センサス林家との比率に大きな変化はなく、また経営耕地の保有比率の減少などが見られるものの、農業との関係は依然として大きいことが示唆された。

本研究では、2010 年から 2020 年の 3 期の農林業センサ
スの個票データを用いて、積極的な経営を行なう大規模保有林業経営体の特徴を明らかにすることを目的とした。分
析は、調査客体全体のなかの大規模保有林業経営体の特徴の解明と、林業経営体のなかの大規模保有経営体の特徴の解明の 2 つのステップで行なった。最初のステップでは、（1）1000 ha 以上の大規模客体が保有する山林面積は 2010年の 417 万 ha から 2020 年の 672 万 ha に増加したこと、（2）1000 ha 以上の大規模経営体が保有する山林面積は2010 年の 253 万 ha から 2020 年の 240 万 ha はとやや減少したこと、（3）2020 年の客体の保有面積 1 ha 当たりの素材生産量は 10-100 ha の規模階層で 0.62m3/ha に対して
1000 ha 以上階層で 0.11m3/ha と低調であること、（4）同じ く 主 伐 面 積 比 は 10-100 ha の 階 層 で 0.170 % に 対 し て1000 ha 以上階層で 0.047 % と低調であることなどが明ら
か と な っ た。2 つ め の ス テ ッ プ で は、（5）2015 年 か ら2020 年にかけて林業経営体として継続した経営体は小規模階層よりも大規模階層において多いこと、（5）受託料金
収入が 1000 万円以上と多い場合には保有規模階層とは無関係に 2015-2020 年の継続率が高いことなどが明らかとなった。

─ 96 ─

S4-6 農 林業センサスにおける立木買い・受託素材生産
経営体の動向

S4-7 農林業センサスにおける地域性と森林組合のシェア○笹田敬太郎○藤野正也1・林
1

宇一2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業経営・政策研究領域

福島大学食農学類・2 宇都宮大学農学部

これまで農林業センサスでは、継続的に地域別・主体別に各特徴が把握されてきた。2020 年農林業センサスでは、記載された法人番号によって森林組合を抽出し、各地域における森林組合のシェアやその推移について分析が可能となった。そこで、本報告では 2010-2020 年の農林業センサ
ス個票データを用いて、2010 年以降の森林組合の素材生
産・造林育林におけるシェアと推移、ぞの地域性について明らかにした。個票データの法人番号等を照合した結果、抽出が可能となった施設森林組合は 570 組合（2019 年度
末組合数の 93.0 %）である。分析の結果、中部・近畿地方
にて素材生産量および造林育林面積における森林組合が占めるシェアが高く、2010 年以降の推移をみると近畿・北陸・山陰で森林組合の素材生産量の伸び率が非常に高かった。地域別にみると、素材生産・育林ともに森林組合のシェアが高い中部・近畿地方、育林のみシェアが高い関東・中国・四国地方、素材生産量が多く一定のシェアがある北海道・東北・九州地方など、地域ごとに特徴が分かれた。今後、都道府県や市町村を単位に詳細に分析すること
によって各地域における森林組合の役割や位置づけがより明らかにできると考えられる。

S5-1 森林に降った放射性セシウムの動態

S5-2 福 島第一原発事故後に観察されたモミの形態変化の検証○小松雅史・橋本昌司・三浦

覚

○渡辺嘉人

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

福島県の森林率は日本全体の森林率と同じ約 7 割であり、これは同時に福島第一原子力発電所の事故により陸地に飛散した放射性物質の 7 割を森林が受け止めたことを意味している。森林から系外への放射性セシウム流出割合は低いと考えられており、広大な森林に降った放射性物質は今後も残り続けると考えられる。震災から 12 年が経過し、除染や放射性セシウムの物理的減衰により居住地域の空間線量率は大きく減少した。帰還困難区域でも一部の居住域
では避難指示の解除が進みつつある。一方で帰還困難区域の森林では、空間線量や構成物の放射性セシウム濃度は相対的に高く、野生動物や樹木への生物影響が懸念されてきた。環境が複合的に影響する可能性はあるものの、被ばくによる生物影響は主にその生物が受けた線量によって決定するものと考えられる。生物影響を評価するためには実際の森林内における放射能動態を知ることが不可欠である。
そこで本発表では、これまでの放射能動態研究によって明らかになった、森林内の放射性物質濃度や空間線量率の時
間的・空間的な変動の概要について紹介したい。

量子科学技術研究開発機構放射線医学研究所

福島第一原子力発電所事故後には、発電所の周囲に生息・自生している野生動植物個体で様々な変化が報告され、事故により放出された放射性核種による生物学的な影響が注目された。しかし、野生動植物はもともと個体間の差異が大きく、また気象・捕食者など様々な環境ストレスの影響を局地的に受けていた可能性もあり、観察された動植物個体の変化が放射性核種から放出された放射線の被ばくに起因したのかの検証が重要になる。私たちは放射線感受性が高いことが知られている針葉樹の調査を事故後に行い、高線量地域に自生するモミにおいて高頻度で形態変化が発生していることを報告した。しかし、針葉樹における低線量率放射線（高線量地域で空間線量率：＜100 µSv/h程度）の慢性被ばくの影響は未知であり、また形態変化の発生頻度が最も高かったのが原発事故 2 年後であったことなど、放射線被ばくとの関係において不可解な点が残されていた。本講演では、放射線照射施設を用いてモミ個体に対する放射線照射を行った実験について、事故後の森林における樹木の被ばく状況の解析と比較することでモミの形態変化発生を検証した研究を紹介し、今後の展望を議論する。

─ 97 ─

口頭発表要旨

受託により保育作業や素材生産を行う経営体の動向を明らかにするため、2010、2015、2020 年の 3 回分の農林業センサス個票を接続し、分析を行った。各年のいずれかで林業作業の受託収入がある経営体（立木買い・受託素材生
産経営体）は、2010 年は 6833 経営体、2015 年は 5709 経
営体、2020 年は 4020 経営体に減少していた。素材生産量
別に経営体数の推移を見たところ、2010 年は立木買い・
受託素材生産経営体の約半数が素材生産を行っていたが、2015 年、2020 年は約 2/3 が素材生産を行っていた。また、
1 万 m3 以上の素材生産を行う経営体が増加傾向にあることがわかった。さらに、素材生産における受託と立木買いの比率を算出したところ、立木買いのみの経営体による素材生産量の構成比はやや減少傾向にあり、受託のみの経営体による素材生産量の構成比はやや増加傾向にあることがわかった。そして、1 経営体あたりの作業受託面積（立木買い含む）は増加傾向にあった。これらより、経営体の規模が拡大している可能性が考えられた。

S5-3 帰
 還困難区域内外に自生するアカマツの DNA 酸
化損傷レベルの比較

S5-4 低 線量率放射線による突然変異リスクの迅速評価法の開発○水澤玲子1・兼子伸吾2・渡辺嘉人3○上野真義1・長谷川陽一1・加藤珠理2・森
大平 創4・兼子伸吾413

福島大学人間発達文化学類・2 福島大学共生システム理工学類・
量子科学技術研究開発機構量子生命・医学部門

2011 年に発生した福島第一原子力発電所事故から 12 年が経過し、野生生物の放射線影響の研究は長期的な低線量
慢性被曝の影響へと移りつつある。針葉樹では比較的早い時期から被曝による樹形異常の可能性が報告されてきた。
最近では、アカマツで被曝量と低メチル化との関係を示唆する報告もある。動物の癌研究では、低メチル化は酸化ス
トレスによって引き起こされることが知られている。
ここでは、事故に伴う低線量慢性被曝がアカマツのDNA 酸化損傷を増加させるかどうかを明らかにするために、帰還困難区域内外で針葉と芽の DNA 酸化損傷レベルを測定した。また、実験室で 137Cs 線源による照射実験を行い、照射線量と DNA 酸化損傷の関係を調べた。
針葉と芽の DNA 酸化損傷レベルには帰還困難区域内外で有意差は見られなかった。また、実験室での照射実験でも、照射線量と DNA 酸化損傷レベルの間に関連は見られなかった。
本研究では、原発事故に伴う低線量被曝がアカマツのDNA 酸化損傷レベルを上昇させる証拠は得られなかった。
光合成由来の酸化ストレスに対処するための様々な抗酸化機能が、低線量被曝に由来する活性酸素を速やかに消去している可能性が考えられる。

S5-5 福 島に住むことになったいち研究者が見たこと、考えたこと、取り組んだこと

英樹1・塚田祥文3・

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分
子遺伝研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所多摩森林科学園・3 福島大学環境放射能研究所・4 福島大学共生システム理工学類
1

東京電力福島第一原子力発電所の事故後、低線量・低線量率の放射線が生物へ与える影響に関心が高まった。本研
究では、空間線量率が 0.08 から 6.86［μGy h−1］の場所に生育するサクラ（「染井吉野」）とスギの次世代に生じる新規突然変異を分析し、次世代における遺伝的影響の評価を試みた。これらの樹種は、帰還困難区域内外で広く植栽され、広範囲での調査が可能であった。サクラでは人工交配を行い種子もしくは実生を次世代として使用し、スギでは開放受粉の種子から雌性大配偶体を取り出して次世代として使用した。雌性大配偶体の活用は人工交配の手間がなく作業に伴う放射線被ばくの減少やデータ分析の簡易化などの利点があった。サクラから 68 サンプル、スギから 146
サンプルに対して RAD-Seq 法により配列データを収集し母樹の配列と比較して新規突然変異候補を特定した。その結果サクラから全体でわずか 2 個の新規突然変異候補が特定された一方、スギでは 206 個（平均 1.4 個）の新規突然変異候補を次世代で同定した。これらの突然変異と空間線
量率や枝の放射性セシウム濃度との間の相関はなく、その検出頻度は母樹の系統や生育環境によって異なる可能性が示唆された。

S6-1 林業経済学の歩みをふりかえり、これからを考える
○柴崎茂光

○兼子伸吾

東京大学大学院農学生命科学研究科

福島大学共生システム理工学類

福島第一原子力発電所の事故以来、放射能汚染に関する様々な問題が生じてきた。なかでも不安に起因すると思われる放射線影響の過大評価、目につく生物の異常が放射線と関連付けられる風潮、信頼性の乏しい論文に基づいて展開される非専門家による議論等は、福島において放射線影
響に関するデータを取ることの重要性を痛感させるものであった。本講演では、帰還困難区域内を中心としたイノシシによる遺伝解析の結果を中心に紹介する。逸出した家畜
ブタとイノシシの交雑の現状、急増したイノシシの遺伝構
造、それらの知見を利用した遺伝的多様性の変遷について、ミトコンドリア DNA ならびにマイクロサテライト
マーカーによる解析した。これらの結果について、避難区域の設定という原発事故の間接的影響や放射能汚染の直接的影響について考察する。また、本企画シンポジウムの一連の講演でも明らかなように、福島における放射能汚染の実態や生物影響について多くの知見が蓄積されつつある。
放射能汚染に対する社会的な認識や状況にも触れつつ、研究成果の公開や周知等の社会還元についても改めて考えていきたい。

本報告では、林業経済学会のこれまでの研究活動に焦点をあてながら、研究の発展を振り返りつつ、将来取り組むべき課題を述べる。林業経済学会が取り組んできたコアテーマとして、林業（森林）政策、林業構造論、木材産
業・流通、林業経営・労働論、森林組合論、入会林野論、国有林論、林業史などがある。1970 年代以降になると、山村問題、自然保護問題、観光レクリエーション論、森林文化論、海外地域研究といった、観光・文化・環境分野への派生がみられた。一方で、国有林野研究など、今世紀に入ると頻繁に行われなくなったテーマも存在する。2025
年に林業経済学会が設立 70 周年を迎えることを記念して、70 周年記念事業が進められている。同事業の柱である、（1）Current State of Japanese Forestry のデジタル公開事業、（2）50 周年記念誌のデジタル公開事業、（3）70 周
年記念論文特集、（4）リサーチクエスチョン事業についても紹介する予定である。

─ 98 ─

S6-2 2000 年代以降の研究史を概観する

S6-3 林 業経済学に求められているリサーチクエスチョ
ン：ワークショップを経て

○三木敦朗
○岩永青史

信州大学農学部

本報告では林業経済学分野の約 20 年間の研究史をまとめるにあたっての視角を提示する。2000 年頃までの研究史を扱った『林業経済研究の論点』（2006 年）に比べて、森林・林業をとりまく状況は大きく変化し、研究も国内での素材生産・再造林や製材、温暖化対策、自治体の森林政策、「田園回帰」現象や市民の新たな森林との関わりなどに関心が向けられた。他方で、総合的な政策批判、林業構
造論、国有林・公有林の研究や、学説をめぐる論争は相対的に少なくなった。海外研究は、網羅的なものから、造林や素材生産、森林経営組織など個別の課題に焦点をあてたものに変化した。

名古屋大学大学院生命農学研究科

2022 年から実施しているリサーチクエスチョン事業では、 談 話 会、 ア ン ケ ー ト、 個 別 イ ン タ ビ ュ ー、 ワ ー ク
ショップを経て、林業経済学に関するリサーチクエスチョ
ンを抽出することを目的としている。本報告では、計 2 回実施したワークショップの結果を提示する。ワークショッ
プは、テーマを 1。研究課題（政策：財政・税・自治体・山村問題・震災復興・林業史・花粉対策）、2。研究課題（経済：林家経営・林野所有・労働・技術者教育・再造林の担い手・森林組合・林業事業体・住宅産業・木材流通・貿易）、3。研究課題（総合：森林文化・林業遺産・鳥獣管理・狩猟・防災・入会林・コモンズ・自然保護・観光・レクリエーション・海外地域研究・木質バイオマス・気候変動・生物多様性）、4。研究手法・学会のあり方、という 4つのカテゴリーに分け、ワールドカフェ形式で実施した。
テーマの 1～3 の内容を精査し、その上でどのように展開するか（テーマ 4）、という流れで考察する。

S7-1 ボ ーイスカウトで実施している森林環境を活用し
た教育活動

○田村典江

○香山雅純1, 2

事業構想大学院大学

1

林業経済学会では現在、70 周年記念事業として、林業
経済学におけるリサーチクエスチョン（RQ）のとりまとめを行っている。RQ とは、よりよい森林、林業、山村社
会を実現するために、今後とりくむべき研究課題を意味する。とりまとめられた RQ は、林業経済学の現在を概観す
る資料となり、初学者や実務者、隣接分野の研究者に示唆を与えると期待されている。
本報告では、RQ 事業のプロセスの全体像とこれまでの進捗、今後の展望について報告する。本事業では、イギリ
ス生態学会やフューチャーアースの先行事例や参考としつつ、林業経済学の特徴を踏まえて、プロセスを開発してきた。
これまでのところ、本事業を通じて林業経済学の超学際的な性質を改めて確認することができた。と同時に、研究対象である森林、林業、山村社会と、研究者を取り巻く環境の双方が変貌しつつあり、林業経済学の研究や学会のあり方をめぐって、新たな期待があることがわかった。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域・2 ボーイスカウト茨城県連盟

ボーイスカウトは、イギリスのベーデン＝パウエル卿が創設した、野外活動を通じて人格形成を行う世界中で実施されている青少年活動であり、日本でも 1922 年に日本連盟が創設された。ボーイスカウトでは、森林教育について
昔から実施してきたが、学術的な視点で紹介されたことがなかったため本学会において紹介する。
森林教育は大石・井上（2009）によって 40 種類の森林体験活動を体系づけたが、ボーイスカウトの野外活動はその大部分の活動が該当している。ボーイスカウトの活動は年齢によって 5 部門に分かれており、部門毎に森林体験活動は異なる。小学 6 年生から中学生が対象のボーイスカウ
ト部門ではキャンプ生活をベースとする訓練を行い、樹種の習得も活動に含まれる。
ボーイスカウト独自の森林活動としては、パイオニアリ
ングが挙げられる。パイオニアリングは小径木を利用し、ロープワークを駆使して大型建造物を作成する訓練であるが、小径木はスギ・ヒノキの間伐材が中心である。間伐材
はかつて足場丸太として利用されたが、現在では燃料での利用が増加し、丸太の利用は減少している。本訓練は活動例の少ない間伐材を利用した木育の一種であると考えられる。

─ 99 ─

口頭発表要旨S6-4 林 業経済学の未来に向けて：リサーチクエスチョ
ン探求の経緯と議論

S7-2 中学校における森林環境教育の取り扱いについて○Rina Tamaoki

S7-3 通 信制高校における自然体験を中心としたカリ
キュラムに関する実践報告○中嶋優友

鹿児島市立谷山中学校

現在、鹿児島県内の教育現場では、県が策定した「鹿児島県環境教育等行動計画」や鹿児島市主体の取り組みである「鹿児島市学校版環境 ISO 認定制度」など様々な環境教育推進のための取り組みが行われている。学習指導要領
上では、総合的な学習の時間や各教科の学習において生きる力や持続可能な社会の実現、自然体験活動の充実などについて記載があるものの、環境教育に関する記載がほとん
どないのが現状である。また、SDGs に関しては現行の学習指導要領が令和 3 年からの全面実施（平成 29 年告示）のため記載はない。
今回、調査対象とした鹿児島市立谷山中学校は、鹿児島市内の南部に位置し、生徒数約 1000 人（1 年生：8 学級、2 年生：9 学級、3 年生：9 学級、特別支援：8 学級）を有する鹿児島県一の大規模校である。
本調査では、学習指導要領や鹿児島県が推進する環境教
育計画などを受け、授業の中で森林環境教育をどのように取り扱うのか、及び、生徒の森林環境教育に関する意識調査を行い、鹿児島県における森林環境教育の現状と課題について報告する。また、教科における初回の授業開きや特別支援学級の自立活動で行ったネイチャーゲームなど実践事例に関しても報告する。

広島工業大学高等学校

学校法人鶴学園は小学校から大学まで 5 校からなる総合学園である。初等中等教育学校では、カリキュラムに体験的な学習を多く取り入れ、実体験を通した教育へ力を入れている。広島工業大学高等学校通信制課程（以下、広工大高）は鶴学園に属する学校で最も新しく、全日制課程に併設する形で 2011 年に開校した。約 20 万平方メートルの里
山という立地を活かし、自然体験を中心としたカリキュラ
ムを展開している。通信制の学びは、「通信の方法」による学習機会の確保ではあるが、広工大高は「通学型の通信制」としてシステムが設計されている。これは入学者の多数を占める不登校を経験した生徒にリアルな体験の機会を確保し、体験からの学びにより社会的な自立を目指してい
けるようにという想いからである。
今回、広工大高が行う里山を活用した教科教育や特別活
動、生徒が探究学習として行った沢登りの魅力に関する成果の紹介を行い、過去の卒業生アンケートから自然を活用した教育についてその成果と課題について報告する。また、設立後 12 年の実践から見えてきた、学びの場、学びの対象としての森林の可能性や今後の展望について報告する。

S7-4 大 学構内の森林における体験活動の可能性：子ども・学生の育ちからの考察

S7-5 大 学演習林を活用した共通教育科目としての自然体験活動の教育効果

○佐藤冬果

○川畑和也

東京家政学院大学児童学科

鹿児島大学総合教育機構共通教育センター

東京家政学院大学児童学科では、町田キャンパスに広がる約 10 ha の裏山を活用し、近隣地域に居住する幼児・児童を対象とした自然体験活動を週末に月 1～2 回、年間を通じて展開している。本活動の特徴のひとつは、企画運営を担う学生にとっても、参加者の子ども達にとっても、日常生活の場から近く、身近な自然環境といえる大学構内の森林を活動フィールドとしている点である。
本発表では、大学構内の森林がもつ教育的な可能性を検討することを目的に、本活動の内容を報告し、子どもおよび学生の育ちの事例から、身近な自然である大学構内の森
林を活動フィールドとすることの意義の考察を行う。なお子どもの事例として、小学 1 年男児の例を提示する。本児
は、活動中（2 時間）の映像記録を分析した結果、自然への反応（自然からの刺激を受け止めた結果に発された発言や自然物に触れる行為）の総計が 38 件（第 1 回目、4 月）
から 218 件（第 11 回目、12 月）に変化した事例である。
また学生の観点として、学生 2 名のインタビュー調査の結果を提示する。

大学の教養教育においては、学生同士の能動的な関わりが重要視され、アクティブ・ラーニング型授業等の他者との関わりを生かした教育手法が用いられる。野外教育における自然体験活動では同様の手法が用いられ、学生が様々な学びを得る機会として、その有効性が期待できる。本研
究は、共通教育科目としての自然体験活動の教育効果について把握することを目的としたものである。調査は、K 大学の演習林を用いて行われる初年次学生を対象とするキャンプ実習において、社会人基礎力や交友関係の深さに関するアンケート、自由記述式のレポートから学生の学びについて検討した。その結果、短期間の自然体験活動は社会人
基礎力の向上に効果があり、その効果は 2 ヶ月後まで持続することが明らかとなった。また自然体験活動を通して、主観的な交友関係は深まり、その中でもより交友関係を深めたものは、そうでない者と比較して、社会人基礎力を高く向上させていた。さらに自由記述のレポートの分析か
ら、「自然」、「他者」、「自分自身」、「生活技術」に対する学びを得ていることが確認できた。本研究より、共通教育
としての自然体験活動の教育効果の一側面が示された。

─ 100 ─

S7-6 森
 林環境における野外運動授業が大学生の創造性に及ぼす影響○渡邉仁

S8-1 森 林の水源涵養機能の概念が生み出された背景を
探る
○谷

誠

元京都大学農学研究科

現代社会は、環境が複雑化し将来予測が困難な VUCA時代である。この世界を超克するために「創造性」は不可欠であり、高等教育には「統合的な学修経験と創造的思考力」の育成が求められる。ところで野外教育は、「場」や「他者関係」の非日常性があり、構造的にも機能的にも、日頃と異なる考え方を要求すると言われている。「新たな行動や思考」のクリエイティブな経験は、自分自身の創造性への認識（Creative Self）を変化させていく可能性がある。なお本研究では、「野外教育的なアプローチを基盤とした主に野外で実施される運動種目」を「野外運動」と操作的に定義する。
本研究の目的は、自然環境の中でも「森林環境」を利用した野外運動プログラムを用いて、森林の教育・心理的価値について知見を得ることである。そこで本研究では、［課題 1］森林環境を活用した野外運動授業の特徴を整理
し、創造性創発機序を明らかにし、［課題 2］野外教育の理論・実践に基づく大学体育としての野外運動授業が、学
修者の創造性に与える影響について検討を行った。

江戸時代は生態系依存の社会であったが、疎林・はげ山
拡大は、物質循環の定常性が完全ではなかったことを示している。この物質循環の限界点越えの危機は、農民と領主双方に意識されていたが、両者の立場の違いに基づく対立
関係が維持されてきた。
1897 年の森林法はこの対立を保安林制定によって引き継いでいるが、1911 年の治山事業開始は、河川整備・砂防事業とともに、下流の資本主義経済発展に必要な渇水・水害・土砂害防止を実質目的とした上流水源管理を確立させた。そのため、治山事業を含む森林政策は、「木に竹をついだ構造」とならざるを得なくなり、「森林水源涵養機能」はその矛盾を現在まで代表しているようにみえる。
矛盾が顕在化した例として、大正年間に岡山県ため池地帯で多数発生した森林放火事件を取りあげる。これは、農民が涵養機能を明確に否定していた事実を示している。この対立関係は。平田・山本論争として知られているが、竜ノ口山森林理水試験は、農民の経験的知識の妥当性を科学的に実証した。本発表では、この歴史を基に、森林政策の「木に竹構造」を見直す必要性について議論する。

S8-2 森林の成立に伴う物質循環機構の変化

S8-3 神奈川県における太平洋戦争末期の松根油緊急増産○徳地直子○齋藤暖生1・竹本太郎2

京都大学フィールド科学教育研究センター

12

森林生態系の物質循環は、森林を構成するコンパートメ
ント；土壌・樹木・その他の生物の組み合わせやそれらの状態によって異なる。特に、森林の成立や攪乱からの時間といったもので変化する。ここでは森林を伐採し、その後植林した場合、樹木の成長に伴って物質循環がどのように変化していくかをみていく。例えば、和歌山県と奈良県の県境にあるスギ人工林は約 1000 ha の人工林は、集水域を施業の単位としている。その結果、ほぼ同じ施業をした林齢が異なる多数の集水域がほぼ同じ気象条件にあり、森林の成立に伴う物質循環の変化を調査するのに都合がよい。
この森林を伐採した際にはそれまで樹木が吸収していた水や養分が使われなくなり、河川へ流出することが知られている。その後、植栽された樹木が成長するのに伴い、水・養分ともに再び樹木に利用されるようになり、河川へ流出する量は減少していく。発表では窒素の動態を中心にその他の事例なども紹介する。

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林樹芸研究所・
東京農工大学大学院農学研究院

太平洋戦争末期に航空機燃料生産のために実施された松根油緊急増産は、山林での樹根採取をともなったため、戦後の大水害の激甚化に影響したとする指摘がある。しかし、大戦末期の松根油生産が、山林の地盤にどれほどの影響を与えるものであったのか、これまで実証的な検討はな
されてこなかった。本研究は、主に公文書に残る記録をもとに、神奈川県における松根油緊急増産の実態を検討した。神奈川県公文書により、神奈川県における市部および地方事務所単位での生産割当量が明らかになった。神奈川
県は、戦前には統計上は松根油の生産は記録されていないが、昭和 19 年度に 1500 石あまりの松根油生産が県全体に割り当てられた。この生産を可能にする松根の採取量が算出され、県内の市および地方事務所単位で松根採取量の割り当てが行われた。このうち、津久井地方について、旧村における公文書には自治体ごとの割当量と、それに対する松根の供給状況が記録されていた。津久井地方では、松根採取割当量は、おおむね達成されたと推察された。神奈川
県の松根油生産割当量は、戦前における全国生産量の 10分の 1 近いものだった。

─ 101 ─口頭発表要旨筑波大学体育系

S8-4 気候変動と土砂災害の発生状況、社会的認識の変化

S9-1 スマート林業は何を目指しているのか？

○内田太郎1・矢口ゆい2・桑田和哉3○鹿又秀聡

筑波大学生命環境系・ 筑波大学環境科学学位プログラム・ 筑
波大学生物資源学類

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業経営・政策研究領域

過去数 10 年間において、日本の山地環境は、自然環境、
社会環境とも急激に変化してきたと考えられる。特に、気候変動による豪雨の頻度や規模の高まりが顕在化しつつあり、近年、山間地域では深刻な被害をもたらす土砂災害が頻発している。そこで、本研究では、土砂災害に焦点を当て、過去数 10 年の土砂災害の発生状況、社会的認識の変化の実態について把握することを試みた。はじめに、国土交通省が整理している過去 40 年間の土砂災害の発生件数に関する統計データを整理分析した。加えて、気象庁が整理している日雨量 100 mm 以上の日数ついても整理した。
その結果、日雨量 100 mm 以上の日数と土砂災害の発生件
数の間には、明瞭な正の相関があり、過去 40 年間で、概ね土砂災害の発生件数は 1.7 倍になっていることがわかった。さらに、日本を北日本、東日本、西日本に大別すると、東日本で最も増加傾向が顕著であることを確認した。
さらに、主要新聞の記事のデータベースを用いて分析した
結果、土砂災害の記事の件数は顕著に増加傾向になり、土砂災害に対する社会的認識が高まっていることを確認した。また、土砂災害の要因に関連するワードとの件についても分析を行った。

内閣府は、「第 5 期科学技術基本計画」において、日本が目指すべき未来社会の姿として「Society5.0」を提唱した。Society5.0 とは、IoT、ビッグデータ、AI、ロボット等の先端技術を取り入れ、イノベーションを創出し、経済
発展と社会的課題の解決を両立する社会と定義され、多くの省庁が、Society5.0 の実現に向けた取り組みを実施してきた。林野庁が進めてきたスマート林業の普及・推進の取り組みも、その 1 つといえる。現在、スマート林業の取り組みは、都道府県や事業体にも広がり、多くの報告が上がっている。しかし、スマート林業導入により、生産性や採算性の向上が見られた事例は少なく、課題も多い状況にある。
本セッションでは、これまでに林野庁が主体となって実施された取り組みについて、導入目的の面から整理するとともに、使われている技術について必要性、精度、生産性、採算性等の面から評価したので報告する。また、その結果に基づき、スマート林業の現場実装に向けて、「今」取り組むべき課題について私見を述べたい。

S9-2 スマート林業の現場実装に向けた林野庁の取組

S9-3 長 野県における GNSS 測量技術の普及と RTK 基
準局設置の取組み

1

2

3

○本山淳一
○松永宙樹

林野庁森林整備部研究指導課

林野庁では、「林業イノベーション現場実装推進プログ
ラム」（令和元年策定）に基づき、林業の生産性・安全性等の向上に向けて新技術を活用する「林業イノベーション」を推進してきた。
その中でも、ICT を活用して資源管理・生産管理を行う「スマート林業」については、H30～R4 に 12 地域で実証を行い、その知見を「スマート林業実践マニュアル」にまとめ、普及を図ってきた。
R5 には「デジタル林業戦略拠点」に関する実証事業を開始し、北海道・静岡・鳥取の 3 地域で、原木の生産・流通管理のデジタル化に取り組んでいる。本事業のポイントの 1 つは、川上～川中の多数の利害関係者の「合意形成」
である。
本講演では、上記を含め、最近 3 年間の林野庁のスマー
ト林業施策について報告する。

長野県森林組合連合会業務部開発室

長野県森林組合連合会では、森林整備現場における測量業務の労務負荷軽減を目的として、GNSS 測量技術の普及を進めている。令和 4 年度には、GNSS 測量精度の向上や林業機械の自動制御技術への応用を目的として県内森林組合の事務所等に RTK 基準局を設置した。
令和 4 年度に長野県に対して GNSS 測量成果による補助金申請のあったデータを分析したところ、申請者が提出した GNSS 測量成果と長野県が同じ現場で検査した測量成果との誤差の平均値は DGNSS 測位の場合で 1.107 m、
RTK 測位の場合で 0.565 m であった。標準偏差は DGNSS
測位の場合で 0.623 m、RTK 測位の場合で 0.490 m であった。また、施業種別に検証したところ、獣害防除や保育間
伐、搬出間伐といった上空の開空度が低く GNSS 測量に
不 利 な 条 件 の 場 合、DGNSS 測 位 で は 誤 差 の 最 大 値 が2.910 m、RTK 測位では 1.298 m であった。
GNSS 測量は、DGNSS 測位であっても測位の条件に留意すれば実用に耐えうる精度を実現できるが、RTK 測位を行うことで精度の向上と測位成果の再現性が確認された。
当日は、スマート林業技術の県内での普及状況と課題についても併せて報告する。

─ 102 ─

S9-4 レ
 ーザ機器等を活用した林業事業体による立木評価の現場実装への取組み

S9-5 オ
 ルソ画像認識 AI エンジン開発における学習デー
タセット整備の効率的手法○山田隆信○木村一也1・矢田 豊2・大萱直花5・宮田咲矢香5・山路佳奈1・
村上良平4・長田茂美3・上野直人4・松井康浩3

山口県農林総合技術センター

石川県森林組合連合会・2 石川県農林総合研究センター林業試
験場・3 金沢工業大学・4（株）エイブルコンピュータ・5 日本森
林技術協会
1

一般的に林業事業体は、伐採前に標準地内の立木の樹高を目視で、胸高直径を輪尺で計測し、野帳に記載する現地調査を行い、事務所で立木幹材積表により立木材積を計
算、伐採面積と歩留で調整、生産予測を行う。一般社団法
人リフォレながと（山口県長門市）は、現地で毎木調査
し、立木毎に生産される原木の形状・等級を推定、原木の生産量と売上額を計上した立木評価書を作成している。立
木評価書は、森林所有者への説明、立木購入に活用するが、現地調査と事務所での作業に労力を要している。
そこで、省力化と高精度化、調査データ電子化のため、3 種の地上レーザ機器による比較検証を皆伐地 4 か所で実施した。地上レーザ機器は、10 m 単位で設置し計測する
OWL（（株）アドイン研究所）、立木一本単位で計測する
Mapry（（株）マプリィ）、林内を歩行しながら計測する
LA01（同左）を使用した。立木評価書は、OWL は施業
提案作成システムで、他は従来の手法で作成し、生産結果と比較した。
それぞれのレーザ機器の計測や解析の特徴による生産予測の差がみられたが、材積量は歩留で、等級は比率により調整を行うことで、立木評価の省力化と高精度化を確認した。

林業支援 Web アプリケーション「WoodRepo」は、搭載された画像認識 AI が UAV 森林オルソ画像から主要樹種を自動的に区分し、森林境界明確化作業を現場支援する。学習データセット（オルソ画像と正解樹種カラーマッ
プ）の整備は AI エンジンの開発において主要な工程となるが、オルソ画像を目視で判読しながら樹種境界を抽出するため、多大な時間を要することが明らかになった。したがって、AI による樹種区分の更なる精度向上にむけて学
習データセットを新たに製作する場合には、学習データ
セット整備の効率化が重要である。
学習データセット整備は、GIS ソフトウェアを用いたオルソ画像の取込み、樹種群ポリゴンの作成、カラーマップ
化の工程で構成され、そのうち、樹種群ポリゴンの作成が作業の大部分を占めている。本発表では、AI エンジン開発に使用した森林オルソ画像群（10 カ所以上）を対象にして、画像条件（面積、樹種、林相数等）と学習データ
セット整備の作業時間の関係を整理し、効率的な整備方法のガイドラインを紹介する。
本研究は、生研支援センター「イノベーション創出強化
研究推進事業（JPJ007097）」の支援を受けて行われた。

S9-7 深
 層学習 Web アプリにて活用するための UAV
林内全天球画像の選別○上野直人 1・村上良平 1・木村一也 2・山路佳奈 2・熊本悦士 3・
長田茂美3・松井康浩3・矢田 豊4○矢田 豊 1・木村一也 2・山路佳奈 2・小島小梅 2・上野直人 3・
村上良平 3・小山内健治 4・杉原正通 4・角谷裕幸 5・熊本悦士 5・
長田茂美5・松井康浩5（株）エイブルコンピュータ・2 石川県森林組合連合会・3 金沢工業大学・4 石川県農林総合研究センター林業試験場
1

林業支援アプリケーション WoodRepo の特徴は、全天球画像（360°カメラ撮影）や UAV による空中写真由来のオルソ画像から、材積・用途区分の推定値及び森林境界
線界候補を提供することである。これら機能により施業計
画作業を省力化することを目標とする。目標の実現のためには、機能単体の有用性のみならず、実務上利用しやすい様態でユーザーに機能提供する必要がある。このため
WoodRepo では、提案型集約化施業での利用を想定し、これら機能を施業提案プロセスに落とし込んだ。現在、提案型集約化施業の計画作業には表計算や GIS といった汎用的なものから、より森林施業向けに特化したものまで多岐にわたるアプリケーションが利用される。同時に、林業従事者の IT リテラシーが向上し、多様なアプリケーションを駆使している。しかし、スキルの高い従事者でも、様々なアプリケーションを横断的に使用することへの煩わしさを感じている。本発表では、こうしたユーザーの意見を組み上げ、よりよいアプリケーションとするための取り組みを紹介する。なお本研究は生研支援センター「イノベーション創出強化研究推進事業（JPJ007079）」の支援を受け実施した。

石川県農林総合研究センター林業試験場・2 石川県森林組合連
合会・3（株）エイブルコンピュータ・4 金沢市・5 金沢工業大学
1

演者らは、林内全天球画像から材積等を推定するための深層学習エンジンを搭載したアプリの開発に取り組んでいる。その一環として、全天球カメラを UAV に搭載して撮影した画像（以下、UAV 全天球画像）の取得法についても検討している（第 11 回～第 13 回中部森林学会）。深層
学習エンジンの開発に使用した全天球画像は手持ち撮影により取得したものであり、UAV 全天球画像の場合、撮影位置の地上高などが異なる場合もあり、推定精度低下の要因になる可能性がある。
以上のことから、金沢市寺津地内のスギ人工林（2.4 ha、470 本 /ha、平均樹高：28 m、平均胸高直径：39 cm）にて取得した UAV 全天球画像を対象とし、林分材積の推定精度を向上するための画像の選別法等について検討した。
また、上記データ等を用いた林内全天球画像を対象とした深層学習エンジンの出力値を効果的に現場実装するための検討の結果と、今回の能登半島地震を受け、スマート林
業技術の災害対応への現場実装の状況や今後の可能性等について、報告する。
本研究の一部は、生研支援センター「イノベーション創出強化研究推進事業（JPJ007097）」の支援を受けて実施した。

─ 103 ─口頭発表要旨S9-6 林 業アプリ WoodRepo ユーザの利便性向上と効率的運用への取り組み

S9-8 森
 林の管理優先度を広域評価する技術の提案と実装に向けて

S10-1 木 質バイオマス燃料供給の現状とこれからの木
質バイオマスの可能性○鷹尾 元 1・岡田康彦 2・村上 亘 2・高橋與明 3・髙橋正義 4・
齋藤英樹5・壁谷大介6・宮本和樹7・櫃間 岳7・鈴木孝典8・前川直人8・萩原晟也9・鶴崎 幸9・楢﨑康二9○有賀一広1・佐藤政宗2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支
所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所森林災害・被害研究拠点・5 国立研究開発法人 森
林研究・整備機構 森林総合研究所企画部・6 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域・7 国立研
究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林植生研究領域・8 茨城県林業技術センター・9 福岡県農林業総合試験場森林林業部資源活用研究センター

2022 年 7 月に再生可能エネルギー固定価格買取制度
FIT（Feed-in Tariff）が開始され、木質バイオマス発電、
特に固定価格が高値に設定された未利用木材（森林バイオマス）を燃料とする発電施設が、2023 年 3 月時点で、全国で 279 カ所新規認定され、すでに 121 カ所で稼動している。未利用木材を燃料として利用することは、林業振興や山村の雇用創出などに貢献することが期待されています
が、一方で出力 5,000 kW で 60,000 t/年程度が必要とされる未利用木材を買取期間 20 年間、安定して調達できるか、
FIT 終了後の木質バイオマス発電後の採算性、さらには木質バイオエネルギーの持続可能性などが懸念されている。そこで、日本全国における木質バイオマス発電のための未利用材利用可能量を推計したところ、集約化した団地への継続的な財政的支援や林道などの基盤整備により、全国での需要量を満たす未利用材供給が可能になると推計された。さらなる供給のためには、林地残材の現地破砕や早生樹の育成が必要である。

1

農林水産技術会議委託プロジェクト研究「管理優先度の高い森林の抽出と管理技術の開発」（令和 3～7 年度）では、航空機レーザ測量（ALS）データを活用して、人工林の施業状況など現況を評価するとともに、土砂災害危険度の観点からのあるべき林型を求め、さらに現況からあるべき林型へ誘導する施業方針を示すことを目的としている。
これら一連の解析技術が、森林経営管理制度の下で管理を所有者から市町村に委託された民有林のうち、林業経営体に再委託されずに市町村自ら管理する森林の管理に用いられることを特に期待している。したがって、研究成果を市
町村担当者などに届ける必要がある。市町村担当者は必ずしも解析技術の詳細を理解する必要はなく、その考え方と解析結果の解釈の仕方を理解すれば他の情報と合わせて意思決定を行える。一方、解析技術を既往のシステムに実装する会社などはその詳細を知っておく必要がある。そこ
で、成果としてのマニュアルを概要編と技術編とに分けて作成することを計画している。

1

宇都宮大学農学部・2（株）森のエネルギー研究所

S10-2 東
 北における木質バイオマスを含めた木材流通の実態

S10-3 九
 州における木質バイオマス発電・燃料供給の
実態

○鈴木信哉

○森山和浩

ノースジャパン素材流通協同組合

日本フォレスト株式会社代表取締役

東北のバイオマス発電所は、内陸・沿岸含めて本当に多数立地し、更に新設計画が続いている。発電所と素材供給者が需給ウィンウィンの関係になるには、伐採した A 材、B 材が安定的に納入できる工場のキャパシティがあることが必須である。それには、製材、集成材、合板工場の国産材利用が核で、現在でも東北にこうした国産材利用量産工場が集中立地していることが発電所の安定稼働の条件となっている。
次の課題としては、C 材、D 材を利用して、林内に放置されていた資源を活用することも急務である。地球温暖化対策で、間伐予算急増時代に普及した作業路を活用した路
網集材では、距離によって集荷コストが合わないことから、集材せず林地残材とするケースも多い。皆伐時代に合わせた全木集材、林道脇集積方式の導入が鍵となる。このことにより、立木材積からの利用材積比率は A 材、B 材
利用だけの 55 % から 90 % まで上げられると考える。
最後に、工場受け入れの工夫も必要である。国産材時代
は、山からトラック運搬が基本である。トラックが納入し易い真っ白な納入日カレンダーや無人受入システムの導入やチップ受入れとの併用もバイオマス発電所安定稼働には必要である。

FIT 制度施行以来、木質バイオマス発電所の稼働が先行していた九州地域においては燃料調達の懸念が以前から叫ばれてきた。価格面では現状、FIT の制度設計価格である原木 7,000 円 /t の価格を大きく上回る価格で流通しており、燃料の競合が激化している。
そうした中、各発電所はこれまで使用されていなかった燃料を使用するなど燃料種の多様化を図ったり、自社で林地
未利用材の回収や運搬を行うなど燃料調達の工夫を行っている。
本報告では九州木質バイオマス発電連携協議会の会員企業を中心に、九州のバイオマス燃料材調達の実態について報告するとともに、木質バイオマス発電の抱える課題や今後について考察する。

─ 104 ─S10-4 定 期アンケートに基づく国内の木質燃料の需給動向と安定供給に向けた一考察

S10-5 木 質バイオマス燃料を目的とした早生樹導入の可能性と課題○大久保敏宏1, 2○當山啓介1・杉島将太2

日本木質バイオマスエネルギー協会・2 早稲田大学人間科学学
術院

1

1

近年、発電用木質燃料の需要量が増加し、安定的な木質燃料の供給を危惧する声がある。本発表では継続的なアンケート調査から発電用木質燃料の需給状況を概観するとともに、木質燃料の安定供給に向けた末木枝条の利用事例について報告する。
（一社）日本木質バイオマスエネルギー協会では全国の発電事業者、チップ加工事業者を対象とした四半期ごとのアンケートを 2017 年から実施している。このアンケート結果から、発電事業者、チップ加工事業者それぞれの需給状況を分析した。
2023 年第 2 四半期（7-9 月）における発電事業者による間伐材等由来チップ購入価格は 2017 年第同四半期比で約1.1 倍に上昇、チップ加工事業者による同由来原木購入価
格は約 1.3 倍に上昇していた。また、発電事業者の在庫を指数化すると、コロナ禍やウッドショックといったマテリ
アル用木材の需給変動と連動している可能性も示唆された。
また、供給のひっ迫から、利用が低位であった末木枝条の活用が散見されるようになった。こうした末木枝条の活用事例もヒアリング結果とともに紹介する。
本報告に関連する調査は林野庁補助事業「地域内エコシステム」サポート事業により実施した。

岩手大学農学部・2 株式会社エコグリーンホールディングス

発電用木質バイオマス燃料の需要の高まりに応えるた
め、早生樹導入の試みも盛んになってきている。例えば、2021 年度末に新たに始まった NEDO「燃料ポテンシャル（早生樹等）を開拓・利用可能とする “エネルギーの森”
実証事業」では、千葉県におけるユーカリを中心とした早生樹活用の実証事業が採択されている。実用的な候補樹種となるためには、期待される長所である初期成長速度や下刈り等の保育作業の縮減とともに、耐寒性・耐霜性の高い
樹種による越冬の成否が焦点となる。また、外来早生樹の実用的な導入には、造林費用の大半が補助される一般造林
樹種が競合相手となると同時に、FIT 制度上では「未利用木材」調達価格が適用できるかが非常に重要となる。そのため、森林経営計画に記載できる、すなわち市町村森林整備計画で造林樹種として認められることがほぼ必須だといえる。市町村の計画が「適合して」いなければならない
地域森林計画においては、スギ等の一般的樹種以外も造林
樹種候補として含みを持たせる場合が多いが、産業目的の樹種の導入に積極的な姿勢は少なかった。林業普及指導員
等の承認を求める等、例外樹種を認める条件を明示する場合もあった。

S10-7 転
 換点における木質バイオマス産業用熱利用の導入形態に関する考察○久保山裕史1・柳田高志1・古俣寛隆2・藤本清彦1・髙田依里1○澤田直美

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・ 北海
道立総合研究機構森林研究本部林産試験場

日本木質バイオマスエネルギー協会

1

2

2050 年までにネットゼロを達成することが目標として定められたことから、電力供給に占める木質バイオマスの割合は、2021 年の 3.2 % を 5 % にまで引き上げることが目標とされた。これだけで膨大なバイオマスが追加で必要となるが、さらに航空・船舶用のバイオ燃料の需要が急増しつつある。これまで、高いエネルギー効率を実現できる熱電併給（CHP）は、欧米では政策的に導入されてきたが、日本においても、小型で発電効率 20 % 以上を実現できる
ガス化 CHP の導入が増えてきた。しかし、タールやクリンカーによるトラブルが多発しており、平均設備利用率は58 % に届いておらず、また、廃熱は燃料チップ乾燥に使うだけの施設がほとんどであり、十分な採算がとれていな
い可能性が高いと推計された。また、チップサイズが設備の要求する規格より細かいことがトラブルの主要因である可能性が高いことや、チップ乾燥が適切に行われていない
ことが明らかとなった。他にも、高い濃度の無機成分や熱処理の設計ミス等が稼働率低下に関与している可能性が示唆された。なお、本研究は生研支援センター「イノベーション創出強化研究推進事業」（JPJ007097）の支援を受けて行った。

これまで国内の木質バイオマス熱利用については、比較的小規模な温水ボイラーを中心に検討が行われてきた。今後、カーボンニュートラルの実現に向け、熱需要において導入容量として大きな位置を占める産業用蒸気ボイラーについても木質バイオマス燃料への転換を促していくことが効果的と考える。
本調査では、導入可能性のある産業部門における脱炭素・非化石に向けた取組み状況を確認するとともに、蒸気ボイラーにおける木質バイオマス熱利用の技術的課題を整理し、産業用ユーザーにおける木質バイオマスエネルギー
導入の意思決定に関わる要因の分析を行った。また、近年の導入事例の検討を通じ、産業用蒸気ボイラーにおける木質バイオマス利用を進めるための新たな導入モデルとして、ベースボイラー＆複数台制御、小規模からの段階的導入、ESCO スキームの活用を提示した。森林資源の計画的生産が確保され、広域の需給調整機能が実現すれば、需給状況の可視化と燃料リスクの軽減により、新たな導入が得やすい事業環境の創出が期待できる。
本調査は令和 4 年度林野庁補助事業「地域内エコシステ
ム」サポート事業（木質バイオマス利用促進調査支援）により実施した。

─ 105 ─口頭発表要旨S10-6 木 質バイオマスガス化発電に適した燃料供給の現状と課題

S11-1 スギの成長特性○丹下S11-2 モ デル植物としてスギを使う～針葉樹における新奇の光合成代謝の解明を例に

健○宮澤真一1・西口

東京大学大学院農学生命科学研究科

満1・大宮泰徳2・上野真義1・丸山 E. 毅1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分
子遺伝研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター
1

スギは、日本の人工林面積 1020 万 ha の 44 % を占める
主要な造林樹種であり、アカマツとヒノキに比べて、土壌の肥沃度による成長差が大きい樹種とされ、高齢人工林では、斜面上部から下部にかけて樹高が高くなる様子が観察される。たとえば東京大学千葉演習林の 100 年生前後のス
ギ人工林の優勢木の樹高には、地形条件によって 16～
45 m の差がある。戦後の拡大造林が盛んな時期に、スギを植栽した場合の地位指数推定の研究が行われ、土壌型や粗孔隙量に関わる土壌物理性との相関が報告されている。
造林木の樹幹解析によって樹高成長経過を調べると、斜面
上部の樹高の低い高齢木でも、幼齢期には斜面下部の造林
木と同程度の成長を示していた場合も見られ、収穫表で用いられる地位ごとの樹高成長曲線とは異なる成長経過をたどる造林地もある。このことは、到達可能な樹高の高さを規定する環境要因と幼齢期の樹高成長速度を規定する環境要因とが異なることを示している。異なる林齢のスギ人工林での土壌特性と造林木の成長や生理状態の測定結果に基づいて、スギの成長特性について話題提供する。

近年、多くの遺伝子情報がインターネット上で公開され、代謝にかかわる酵素タンパク質を構築するアミノ酸配列について、様々な植物間で比較することが可能となってきた。その結果、裸子植物である針葉樹と被子植物とでは、光呼吸に関わるグルタミン合成酵素やカタラーゼの細胞内局在部位が異なることが明らかになってきている。また、針葉樹は、被子植物にはない、ラン藻などに特徴的な酸素分子を還元し水分子を生成する FLV タンパク質を有している。これらの結果は、被子植物であるシロイヌナズ
ナなどのモデル植物を利用して明らかにされてきた光合成の代謝メカニズムが、針葉樹には必ずしもあてはまらないことを示唆する。加えて、針葉樹の光合成の代謝メカニズ
ムを明らかにするためには、針葉樹独自のモデル植物が必要なことも意味している。最近になって針葉樹であるスギの全ゲノム情報が解明・公開され、さらにゲノム編集技術
等によって発現遺伝子を操作した遺伝子組換え体を作製することも可能となってきた。針葉樹の光合成の代謝メカニ
ズムを明らかにするため、スギを用いた私たちの取り組みを紹介したい。

S11-3 遺伝子発現から探るスギの高温順化メカニズム

S12-1 広葉樹林化の困難性と可能性

○伊原徳子

○酒井

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分子遺伝研究領域

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

植物には高温ストレスを経験することにより高温耐性が増す「高温順化」の現象がある。高温順化はスギなど針葉樹でもみられるが、分子メカニズムには未解明の部分が残されている。人工光下（100 μmol・m-2・s-1）のスギ実生を用いた実験では、高温順化処理の温度に応じてその後の
45 ℃処理での Fv/Fm 値の低下と回復の程度に違いがあった。最も順化の効果が大きかった 38 ℃で処理した個体、未処理個体の 45 ℃処理下のトランスクリプトーム解析を行ったところ、熱ショック転写因子やレトロトランスポゾ
ン様配列の発現が順化処理により変化していた。一方、自然光下では 38 ℃処理でも人工光下と比較して Fv/Fm 値が著しく低下するが、36 ℃の順化処理で低下の程度は小さくなり回復が早まった。スギゲノム参照配列を利用してトランスクリプトーム解析を行ったところ、人工光下での結果と違いが見られ、順化処理は 38 ℃処理下のジャスモン酸生合成経路関連遺伝子の発現に影響していた。また、
遺伝子ネットワーク解析では Fv/Fm 値と光化学系 II 活
性中心タンパク質の遺伝子発現に相関が検出され、これらの遺伝子は気温に対し転写レベルでの制御を受けていると考えられた。

武

単一樹種で造成された人工林を、主に天然更新によって多様な種で構成する森林に変換する、いわゆる広葉樹林化
施業に関する知見、技術が求められこれまでに多くの試験研究が行われてきた。その成果としてとして森林の生態学的な機能、更新のメカニズム等の科学的知見が得られ、それらに基づいた広葉樹林化技術、施業方法は取りまとめられてきた。しかしながら、現実に国有林などで事業ベースで実行するには様々なハードルが存在して思うように進んでいない。そのような困難性を踏まえた上で進めていくにはどのようなブレイクスルーが必要なのかを考える。

─ 106 ─S12-2 静 岡県における針広混交林化に関する取組と現
状について
○高田

航1・鷲山立宗2○渡邉仁志

静岡県経済産業部 森林・林業局 森林計画課・ 静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター
1

S12-3 下 層植生の回復と表土流亡の抑止に及ぼすヒノ
キ人工林の間伐方法の影響

2

静岡県では「森林（もり）づくり県民税」を財源として、2006 年度から「森の力再生事業」により、公益性が高いものの、所有者による整備が困難なために荒廃した森林の整備に取り組んでいる。本事業は、下層植生が消滅した森林について、群状伐採や列状伐採等の強度な伐採を実施することで、下草や広葉樹の生育を促し、公益的機能の回復と針広混交林への誘導を図る事業である。
事業の効果を検証するため、2006 年度から県内 8 箇所、2016 年度からは県内 10 箇所で、光環境、下層植生の植被率・種数、下層木の本数・樹高について追跡調査をしている。調査の結果、光環境は整備後約 3 年で整備前の水準を下回り、その後も減少傾向であった。下層植生の植被率・種数は整備後に増加するが、植被率は整備から約 6 年後をピークに減少に転じ、種数も整備数年後には減少傾向となった。一部の事業地を除き、下層木の本数及び樹高の増加はみられなかった。また、ほぼ全ての調査地でシカ等の食害が確認され、下層植生はシカ採食圧の影響を受けていることが示唆された。
これらのことから、本県における針広混交林化の推進にかかる課題として、光環境の維持・改善と獣害対策が挙げられた。

表層土壌の移動がなく安定していることは、広葉樹の侵入・定着の第一歩である。岐阜県南部のヒノキ人工林の下層植生を植被率と優占種によって分類し、表土流亡の抑止効果を比較すると、土壌侵食危険度指数（表土流亡の発生のしやすさ）には低い順にシダ型＜ササ型＜草本型≦低木型≦貧植生型の序列が認められた。そこで、筆者らは木材生産を主目的とするヒノキ人工林の水土保全機能を担保するため、下層植生を表土流亡の少ないタイプに誘導する林
分管理の方法を検討してきた。ここでは、主に列状間伐が下層植生の動態と表土流亡の抑止に及ぼす長期的な影響を報告する。岐阜県七宗町（標高 550 m、傾斜 28 度の西向
き平衡斜面）にある 19 年生ヒノキ人工林を点状および列状（1 伐 2 残、2 伐 4 残、3 伐 6 残）に伐採し、間伐 12 年
後の状態を比較すると、3 伐列区は他の調査区より相対散乱光強度、植被率、およびリター被覆率が高く、土壌侵食
危険度指数が低かった。また、土壌侵食危険度指数は、植被率やリター被覆率が高い調査枠で低い傾向がみられた。
3 伐列区では、光条件が保たれたため下層植生とリターが維持され、両者による地表面の被覆によって表土流亡が低減したと推測される。

S12-5 関東森林管理局における広葉樹林化の取組
○諏訪

○朱宮丈晴

実

林野庁関東森林管理局

公益財団法人日本自然保護協会生物多様性保全部

本研究は、人工林を伐採し効果的に自然林に復元する手法を把握するため、伐採幅の異なる帯状伐採後の初期遷移
群落と光環境との関係を明らかにすることを目的とした。
調査地は群馬県みなかみ町の赤谷プロジェクトエリア内の冷温帯下部のスギ人工林間伐試験地（伐採幅 4 m、6 m）
及 び カ ラ マ ツ 人 工 林 漸 伐 試 験 地（ 伐 採 幅 20 m、30 m、
40 m）に設置した。漸伐試験地では、伐採後、伐採幅によらず再生群落の樹高は時間の経過とともに高くなり、幹数密度は、急激に増加しその後は減少した。南側の植栽木による被陰の影響を考慮して 4 月から 9 月までの着葉期における伐採幅ごとの積算日照時間の推移モデルを構築し、拡張相対成長式から推定された上限樹高を比較したとこ
ろ、積算日照時間と樹高はよく対応することがわかった。
人工林の伐採では、南側の林分の被陰による影響を考慮する必要があることが示唆された。幅の狭い列状間伐で光を確保したい場合、南北方向に伐採すること、東西方向の列状伐採を行う場合は保残木の樹高以上の伐採幅をとること、伐採幅を大きくしたい場合、方向や幅を調整すること
で光制限を行い先駆種や萌芽再生を抑制することなどが考えられる。

国有林においては、公益重視の管理経営の観点から、長伐期化や複層林化、森林のモザイク配置等と並び、針葉樹と広葉樹の混交を促進する施業（針広混交林化）等を進めることとしている。
関東森林管理局においても、広葉樹林化を目指した施業や広葉樹の保残に配慮した施業が行われているほか、伐採後に結果として広葉樹林となった事例も存在している。このような事例的な取組は蓄積されつつあるものの、管内の人工林面積に対するこれらの取組面積は限られている。
国有林においては、民間事業者への請負発注という形で施業を実施していることから、施業内容については、仕様書への記載及び現場代理人への指示で対応していくことが基本となるが、これと同時に、受注事業者へのインセンティブ付与や技術力の強化も必要と考えられる。

─ 107 ─口頭発表要旨S12-4 日 照条件からみたスギ・カラマツ人工林の伐採
幅の検討

岐阜県森林研究所

S12-6 広葉樹林化を加速させる播種方法

S13-1 ケ ヤキの成木と苗木の葉におけるオゾン吸収速度の比較とその違いの解析○星野大介
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林植生
研究領域

針葉樹人工林の伐採跡地における広葉樹林化は、現地に広葉樹の母樹や前生樹が存在することが重要だが、本来、除伐や下刈りによって広葉樹の母樹や稚樹は排されているため、それらは存在しないか少ない。旺盛な初期成長力により広葉樹林化を加速させる広葉樹種群として期待される
堅果樹種は、堅果が鳥獣にとって好餌であるために生残、定着が難しい。
我が国には人が伐採跡地に堅果を運んで播き、鳥獣による持ち去りを防ぐよう竹筒を被せた播種方法「竹筒播種」が伝承する。過去に成功、失敗の試験事例がある一方、定着後の成長は明らかでない。本研究ではこの竹筒播種の基礎知見を得るため圃場でコナラの堅果を用いた地表、地下、竹筒の 3 播種方法を実施し、5 年間の追跡調査をおこなった。1 成長期後の生存割合は森林性ネズミによる堅果の持ち去り被害を受けなかった竹筒播種が他方法より高かった。1～2 成長期の竹筒播種の樹高は他方法より高く、下層植生との初期競合に有効であると考えられた。3～5
成長期の樹高には差は認められなかった。本試験結果をうけて現在、複数の林地で竹筒播種等の実証試験を進行中であり、これらの設定も併せてこの場で紹介させていただく。

○渡辺 誠1・中寺美月2・遠藤 渉3・大井菜ノ香2・八木田彩乃2・
伊豆田猛1
1
3

東京農工大学大学院農学研究院・2 東京農工大学大学院農学府・
東京農工大学農学部

本研究では、大気汚染物質であるオゾンの葉における吸収速度を決定する主要因である気孔コンダクタンス（gs）の推定モデルを、ケヤキの成木と苗木の葉を対象に作成し、それらから算出されるオゾン吸収速度の違いとその要因の解明を目的とした。東京農工大学府中キャンパスに生育するケヤキの成木（樹高約 20 m）とポットに植えたケヤキの苗木（樹高 1～1.5 m）の葉の gs を様々な環境で 3
成長期間測定した。得られた gs とその測定時における各気象要素などから Jarvis 型 gs 推定モデルを成木と苗木で作成し、葉のオゾン吸収速度を 1 成長期にわたって推定した。苗木の gs 推定モデルで求めたオゾン吸収速度は、成木のそれに比べて低かった。この原因として、苗木では gsの最大値が低いこと、春季における gs の増加が遅いこと、オゾンによって gs が低下しやすいことが考えられた。一方、苗木と成木の gs の光に対する応答は異なり、弱光下
では苗木の gs が成木のそれより高かったが、強光下では成木で高い gs を示した。以上より、ケヤキの葉のオゾン吸収速度を推定する際には、樹体サイズの違いに伴う gsとその環境応答の違いを考慮する必要がある。

S13-2 多 層ガス交換モデルに基づくスギ針葉のオゾン
吸収量の樹冠内鉛直分布の推定S13-3 異 なる土壌に生育したヤマナラシ属 2 種の虫害
発生とオゾンの影響○田中亮志 1・浦島未有 2・川俣建太 2・松田和秀 3・伊豆田猛 3・
渡辺 誠3○小池孝良1・増井

東京農工大学大学院連合農学研究科・ 東京農工大学大学院農学府・3 東京農工大学大学院農学研究院
1

2

樹木の葉のオゾン吸収量の主な決定要因である葉の気孔コンダクタンス（gs）と大気オゾン濃度（［O3］）は、樹冠の上層から下層にかけて変化する。しかし、これらの樹冠
内鉛直分布は、成木のオゾン吸収量を推定する際にほとんど考慮されていない。本研究では、スギ成木の樹冠内における gs と［O3］の鉛直分布が針葉のオゾン吸収量の鉛直分布に与える影響を評価することを目的とした。2022 年 4～9 月に、東京都八王子市のスギ林から採取した針葉のガス交換速度を測定した。針葉のガス交換速度と樹冠内における葉面積の分布からモデルを構築し、スギの針葉のオゾ
ン吸収量の樹冠内鉛直分布を推定した。針葉のオゾン吸収量は、gs の変化に応じて樹冠の上層から下層にかけて低下した。一方、［O3］の樹冠内鉛直分布の有無は、針葉のオ
ゾン吸収量の鉛直分布にほとんど影響しなかった。樹冠内における gs の平均値から求めた針葉の平均オゾン吸収量は、スギ成木の樹冠全体の光合成に強く寄与する樹冠上層の針葉のオゾン吸収量に比べて著しく低かった。したがって、スギ成木の針葉のオゾン吸収量を推定する際には、樹冠内における gs の鉛直分布を考慮する必要がある。

昇1, 2・渡邊陽子1・渡部敏裕1

北海道大学大学院農学研究院・2 静岡県立大学薬食生命科学総合学府
1

オゾンは強力な酸化物質で光合成を抑制する。地表付近
オゾン（＝光化学スモッグ）の前駆物質である二酸化窒素（NO2）の排出量は欧米では 1990 年代から漸減している
が、東アジアではやや減少傾向にあるが、それでも欧米の4 倍量あってオゾンによる森林衰退が生じている（Kitao
et al. 2016；Sci Rep）。しかも、タイトレーション効果によって郊外での影響が高い。エネルギー・繊維資源としてのポプラ類（ドロノキと雑種＝ギンドロ×欧州ヤマナラ
シ）では、通常大気（対照）区（約 35 ppb）に比べ、オゾン区（約 80 ppb）では、光合成生産が抑制され成長が抑制されるだけではなく、被食防衛物質量が低下し、病虫害に遭いやすくなると予想した。しかし、ポプラ類の地上部を毎年収穫すると、萌芽枝のバイオマス生産量は雑種では対照区とオゾン区では大差なく、ドロノキでは減少し、3 年目には虫害による枯死が増加した。オゾン区ではドロノキハムシの食害が少なく、香気シグナルを妨げる環境攪
乱物質としてのオゾンの影響が示唆された。

─ 108 ─

S13-4 常 緑広葉樹葉が展葉期に示す分光特性変化の適応的な解釈

S13-5 変 動する大気環境に対する日本海側の森林集水
域の応答○久米 篤1・Chen, Zhaoji2・Li, Nan2・阪上宏樹1・松田 修3○佐瀨裕之 1・齋藤辰善 2・四柳宏基 1・諸橋将雪 1・山下尚之 3・
藪崎志穂4・陀安一郎4・猪股弥生5

九州大学大学院農学研究院・2 九州大学大学院生物資源環境科
学府・3 九州大学大学院理学研究院
1

直達日射下の樹木の光合成では、過剰な光エネルギーによって光合成システムが破壊されないように処理されているともみなせる。強光によって光合成には過剰な電子的励
起エネルギーが光化学系で発生すると、キサントフィルサ
イクルや光呼吸などによって安全に熱に変換される仕組みがある。一方、入射放射の利用調節には 1）表面の反射率を変化させる、2）表皮層や液胞に色素を蓄積して入射光を吸収する、3）光化学系のクロロフィル割合を減らして葉の光透過率を高める、もしくは色素系・酵素系による励起エネルギ処理効率を高める等の手段が考えられる。九州
北部の常緑広葉樹の多くは 4 月中旬から展葉が始まり、5月から 7 月にかけて完了する。この展葉時期は直達日射がもっとも強くなる時期でもあり、未発達な葉による入射日
射の利用調節は非常に重要となる。展葉初期の葉の表面には毛（トライコーム）が密生していることが多く、葉の内部にはカロテノイドやアントシアニン系の色素が蓄積するため、赤黄緑色系の金属光沢を持った色彩を示すものが多い。そこで、本発表では、1）に関わるトライコームの光学的な効果に着目し、展葉期にトライコームを保持することの意義を議論する。

日本海側沿岸は、冬季北西季節風により、大陸からの越境大気汚染の影響を受けてきた。新潟県新発田市に設定した加治川集水域試験地において、大気沈着（林外雨、林内
雨・樹幹流）と渓流水の 2002 年からの長期モニタリング
データに基づき、検討を行った。また、2012 年からは、
同 位 体 比 分 析 を、 硫 黄（δ34S）、 水 の 水 素 や 酸 素（δ2H,
δ18O）などに順次適応し、さらに詳細なメカニズムの議論を行った。地域の大気汚染物質の排出量トレンドを反映して、SO42－の大気沈着量は低下傾向が明確であり、特に寒候期の低下が顕著であった。近年の同位体比分析からは、
越境大気汚染だけでなく国内汚染の低下の寄与が示唆された。SO42－ の大気からの流入は冬季に著しく増大したが、渓流水の濃度や硫黄同位体比は年間を通じて安定していた（Saito et al. 2023, JFR）。一方、水の同位体比からは、冬季降水への日本海由来の水蒸気の強い影響が確認されるとともに、近年の夏季降水の起源が変化している可能性が示唆 さ れ た。 本 研 究 は、EANET プ ロ ジ ェ ク ト フ ァ ン ド（2023-01）と科研費（JP22H02401）の支援を得た。

T1-1 南
 三陸地域イヌワシ生息環境再生に向けた森林管
理の特徴

○松田和秀
○王

東京農工大学農学部 FS センター

森林は、他の土地利用表面に比べて空気力学的粗度や表面積が大きく複雑な構造をしているため、ガスや粒子（エアロゾル）の乾性沈着メカニズムにおいては、観測と理論の不一致や乾性沈着モデル間に大きな差が見られる成分がある。特に、PM2.5 の多くが存在する粒径 0.1～1 μm の範
囲のエアロゾルや反応性窒素成分に対する乾性沈着モデルの不確実性が大きく、越境大気汚染や窒素沈着評価のためのモデルシミュレーションの精度を下げる要因となっている。さらに、アンモニアのように大気 - 森林間で沈着・放出の双方向性を持つ成分もあり、その交換メカニズムは未解明な点が多い。本講演では、筆者が取り組んできた各地の森林における交換フラックス観測により得られた乾性沈着あるいは大気 - 森林間交換のメカニズムの知見について報告する。特に現在のモデルでは考慮されていない PM2.5
硝酸塩の化学的特性が沈着プロセスに与える影響や、アンモニアの双方向交換プロセスについて観測とモデルの両面から考察を行う。さらに、日本の遠隔地域における森林への窒素沈着量の推計結果を示し、上記の不確実性を考慮しつつ沈着量分布と経年変化の評価を行う。

聞・深町加津枝京都大学大学院地球環境学堂

南三陸地域は宮城県北東部の三陸海岸南部に位置し、300～500 m 級の山系に囲まれている。漁業を基幹産業としているが、1960 年代以前には、里山にはアカマツ林やコナラ、ケヤキ等の落葉広葉樹林、スギの植林地が大面積で分布し、木材や林産物、薪炭材等として多様に利用されてきた。山地には大面積の草地が分布し、家畜の飼料や茅葺き屋根の材料等として利用された。定期的な刈り取りや火入れにより草地が維持されていたため、天然記念物となるイヌワシ等の動物にとって重要な生息地になっていた。
しかしながら、近年、森林に対する管理が少なくなったことでイヌワシの絶滅が危惧されている。イヌワシの生息環
境の再生活動として、2021 年に正式に発足した「南三陸地域イヌワシ生息環境再生プロジェクト協議会」が存在する。山林事業者との連携による持続可能な林業を推進する
ことは、小面積の伐採地や草地等、イヌワシの餌狩り場となる開けた山の環境を創出することに繋がる。本報告では、南三陸町における 1960 年代以前と現在の土地利用を把握するとともに、聞き取り調査および現地調査によりイ
ヌワシ生息環境再生にむけた森林管理の特徴を明らかにした。

─ 109 ─口頭発表要旨S13-6 ガスおよびエアロゾルの大気 - 森林間交換

アジア大気汚染研究センター・2 新潟大学大学院自然科学研究科・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立
地環境研究領域・4 総合地球環境学研究所・5 金沢大学
1

T1-2 人 工林の管理は様々な気候・季節で遷移初期性・
森林性鳥類の回復に役立つ・山浦悠一 ・中村太士

1, 2

○河村和洋

3

4

T1-3 温帯二次林における甲虫群集の垂直・水平分布○石塚達也1・吉田智弘2
1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所野生動物研究領域・2 北海道大学大学院農学院・3 国立研究開発法人 森
林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所・4 北海道大学大学院
農学研究院
1

草原や広葉樹天然林から転換されてきた人工林では、遷移初期環境を好む種と広葉樹林を好む種の保全が重要である。本研究では、鳥類の遷移初期種・広葉樹林性種に対する人工林の林齢と混交広葉樹割合（混交率）の影響を明らかにし、天然林と比較した。また、これらの影響が地域や季節の気候に依存するかを検証した。
その結果、遷移初期種の種数・個体数は、人工林では林齢の増加にともない指数関数的に減少したが、天然林では常に低かった。広葉樹林性種では季節によらず、種数・個体数が林齢と混交率の増加に対して上に凸の増加パターンを示した。混交率 25 % の成熟人工林における個体数は、同齢の天然林に匹敵し、繁殖期には老齢天然林の約 6 割に及んだ。越冬期には、低温な地域ほど林齢の正の影響が弱く、広葉樹割合の正の影響が強くなった。
これらの結果は、定期的な人工林の主伐が広域的な遷移
初期種の回復に重要な役割を果たしうること、人工林内の広葉樹を少量でも確保する管理（保持林業、強度間伐）が広葉樹林性種を回復させる効果的な方法であることを示している。様々な地域・季節において、人工林内での保全活
動が生物多様性の回復に大きく貢献するだろう。

東京農工大学大学院農学府・2 東京農工大学農学部 FS センター

森林の垂直構造は、節足動物の垂直分布に大きな影響を与える。森林の垂直層間での節足動物群集の差異は、多数の報告があるが、その差異の特徴を記したものは少ない。
加えて、森林の階層間で水平的な分布パターンにおいても差異があるものと推察されるが、不明な点が多い。そこで本研究では、森林の垂直階層間の甲虫群集の差異の特徴と森林の垂直層間の水平分布パターンが異なるのかを明らかにすることを目的とした。2022 年 6 月～10 月にかけて、東京都内の温帯二次林の 37 地点で、林冠（約 8 m）と下層（約 1 m）で甲虫を衝突板トラップにて採集した。得られたデータから、1．群集組成の垂直層間の違い、2．垂直層間での水平的な群集の違い（ β 多様性）を解析した。調査の結果、垂直層間で甲虫群集の組成が異なり、出現種数は
林冠より下層の方が多かった。垂直層間の群集の差異は、個体数よりも、種の入れ替わりによるものの方が大きかった。そして、林冠の群集は、下層の群集よりも地点間で（水平的に）異なる傾向にあった。以上より、温帯林の甲虫群集は垂直的に出現種が入れ替わる特徴があり、林冠でより高い β 多様性を持つことを明らかにした。

T1-4 多 樹種が共存する亜熱帯広葉樹林内の更新ニッチに影響する rPPFD の差

T1-5 樹 種混植と施肥が個体成長に及ぼす影響 ─幼齢樹
木多様性実験の結果から─

○谷口真吾・田邊しずく・松本一穂○齋藤 大1・Friderike Beyer 1・Grégoire T Freschet 4・Charles Nock 3・Michael Scherer-Lorenzen 2・Jürgen
Bauhus1

琉球大学農学部

本研究は樹木の生活史に及ぼす光資源の利用戦略の違いを検証するための基礎知見として、更新ニッチを決定づけ
る rPPFD の影響を樹種ごとに考察した。調査地は沖縄島
北部やんばる地域の林冠ギャップを含む常緑広葉樹林である。調査は等高線方向 20 m×斜面上下方向 30 m の調査林分内において、水平方向に 2 m 間隔、垂直方向に地上 2 m
から高さ 13 m までの 1 m 間隔で測高ポールに固定した小型メモリー式の光量子計を用いて林外と林内の光合成有効
光量子束密度（PPFD）の計測値から林内の相対的な光量（rPPFD）を算出した。林内に生育する各樹種の樹冠直上の rPPFD 値と樹高、直径、樹冠面積、樹冠長比（樹高に占める樹冠長の割合）、形状比を計測した。その結果、
rPPFD が 0-80 % の広い範囲に分布した樹種、rPPFD が0-30 % の範囲に分布した樹種、rPPFD が 10 % 以下の範囲に分布した樹種の 3 グループに区分された。樹冠直上の
rPPFD 値が高い樹種では樹冠面積が広く、形状比が小さい傾向であった。そして、樹冠直上の rPPFD 値の違いにより、樹種ごとの更新ニッチと成長特性が異なった。樹種
特性としてのニッチを樹種別に類型化することを試みる。

フライブルク大学環境資源学部造林学研究室・2 フライブルク
大学生物学部生物地理学研究室・3 アルバータ大学農業・生命・
環境科学学部、再生可能資源学科・4 フランス国立科学研究セン
ター理論実験生態学ステーション
1

単純林に比べ、複数の樹種で構成される混交林で炭素吸収機能が高まる現象、「過剰収量」が報告されている。林
分レベルの過剰収量の強弱は樹木個体間の相互作用や非生物的環境に依存するが、そのメカニズムの実験的検証は著しく乏しい。本研究は独・フライブルク市の国際樹木多様性実験ネットワーク「TreeDivNet」の一試験地を対象とし、樹種混植と土壌の養分可給性が樹木個体の成長に与える交互作用効果を検証した。具体的には、ヨーロッパ主要
樹種 6 種を対象に、単一の種で構成される単植区と混植区（2 種、4 種混合）を設置し、それぞれに施肥・無施肥区を設けた。樹木サイズと林分密度の効果を除いた上で、処理区間で植栽後 4 年目の年間成長量を比較した。その結果、施肥の有無によらず、葉への投資（単位地上部バイオマス
あたりの葉面積）が少ない個体は葉への投資が多い個体に比べてわずかに高い過剰収量を示した。葉への投資が少ない個体・樹種の成長増加は混植区の林分成長量に大きく寄与していた。一方で、個体間の林分成長量への貢献度の差は施肥によって軽減された。以上の結果は、土壌養分環境が混交林の炭素吸収機能に与える影響の評価・予測に貢献すると期待される。

─ 110 ─

T1-6 保 持林業の四国での適用：水源林のスギ・ヒノキ
人工林での取り組み

T1-7 気 候変動下で持続的な生態系サービス供給を実現する森林管理のシナリオ分析○山浦悠一 1・瀨戸美文 2・富田幹次 4・佐藤重穂 1・米田令仁 1・比嘉基紀3・市栄智明4・鈴木保志4○堀田

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支
所・2 高知大学大学院黒潮圏総合科学専攻・3 高知大学理工学部・4
高知大学農林海洋科学部

1

1

私たちは高知県四万十市西土佐の水源林施業地（スギ・ヒノキ人工林）を主伐再造林する際に、広葉樹を保持する
試みを行なっている。
現在、当地では地拵えや植栽の作業を行なっているところである。年内の現地検討会では、ウィンチ集材をしているため、意図した広葉樹が巻き込まれてしまい残しづらいという感想が聞かれ、その防止のために中切りして樹木を残すといったアイデアが提案された。また、ha あたり 10本程度の今回の保持木密度であれば、現場に裁量を任せていたこともあり、自由に作業ができて不満もなかった、施業上は苦でもないしやれる範囲でやったらいいと思う、除地や広葉樹があれば動物などに価値があると以前から思っていた、という声が聞かれた。そして、高木の保持木があれば、作業員が下刈りなどの際に木陰で休憩ができるのではないか、といった話も上がった。
当地は 2 月に再度訪問して保持木の毎木調査を行なう予定である。発表ではその結果を含めて報告したい。
なお、中国地方（広島・岡山・山口県）の水源林でもでも同様の試みを行なう予定である。現地調査でぜひ活用していただければと思っている。興味のある方は私までご連絡いただきたい。

ネイ

北海道大学大学院農学院・2 大阪大学大学院工学研究科

森林生態系は生物多様性や構造的多様性を基盤として、木材生産や気候調整などの生態系サービスをもたらす。先行研究では、様々な生態系サービスの供給量を最大化するための森林管理が主に議論されてきた。しかし、気候変動
は樹種構成や構造に大きな影響を与えるため、気候変動下でも様々な生態系サービスを持続的に供給できる森林管理策の立案が喫緊の課題である。本研究では、2018 年北海道胆振東部地震で大規模な斜面崩壊が発生した北海道厚真町を対象に、気候と森林管理が生態系サービス供給量と供給安定性に与える影響を森林景観モデル LANDIS-II を用いたシミュレーションにより評価した。気候シナリオでは、 現 在 気 候 に 加 え、SSP1-2.6、SSP2-4.5、SSP5-8.5 の将来気候シナリオを対象とした。森林管理シナリオでは、
現状の管理方針・計画を基に作成したシナリオに加え、斜面崩壊地での森林再生方法と残存林管理オプションを組み合わせて作成したシナリオを対象とした。樹種多様性、木材生産、炭素収支などの各生態系サービスについて 2100
年までの毎年の供給量と供給量の年変動を算出し、気候変動下での様々な生態系サービスの持続的供給に最適な森林
管理策について考察する。

T1-9 生物多様性保全と森林管理のための制度的取り組み
○堀

○豊島悠哉

靖人1・大塚生美2・高橋卓也3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業経
営・政策研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森
林総合研究所東北支所・3 滋賀県立大学環境科学部
1

王子マネジメントオフィス株式会社王子の森活性化推進部

企業の生物多様性保全活動への期待が、これまでになく高まっており、経営環境に変化を及ぼしている。例えば、2022 年 12 月に開催された COP15 で採択された、昆明・モントリオール生物多様性枠組においては、2030 年までに生物多様性の損失を止めて反転させる、ネイチャー・ポ
ジティブの考え方が採用された。また、2023 年 9 月に最終提言が公開された、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）においては、企業が自然に与える影響や、リ
スク・機会の、投資家等に向けた開示が求められている。
王子グループは、国内に民間企業で最大の約 19 万 haの社有林を保有・管理し、パルプ原料や製材用途の丸太を調達する等、森林資源を基盤としたビジネスモデルを構築している。これまでも森林認証の取得や希少種保全の取り組み等により、生物多様性に配慮した持続的な森林管理を行ってきたが、経営環境の変化を踏まえた新たな取り組みが必要になっている。本発表では、王子グループの事業とネイチャー・ポジティブに向けたロードマップ・取り組みについて紹介するとともに、アカデミアにご協力いただき解決していきたい課題について話題提供を行う。

温暖化対策は喫緊の課題であり、解決策として森林の果たす役割は大きい。国内では J- クレジット制度によって、森林経営活動に伴うバイオマス増加量を吸収量としてクレジット化でき、温室効果ガスを排出する企業がこれを購入することで排出量と相殺できる。しかし、森林経営活動によるクレジット（以下、森林クレジット）は、他の方法、
例えば再生エネルギーなどによる排出削減のクレジットよりも割高で取引される。そのため取得した森林クレジットが売れず、森林経営のモチベーションが高まらないという問題がある。
他方で「生態系サービス対する支払い（以下、PES：
Payment for Ecosystem Service）」により、森林の多面的な機能を提供する持続的森林経営の支援が試みられている。
本報告では PES の手法を援用して、生態系サービスを評価する。例えば生物多様性を考慮した森林の取り扱い方とした場合、それにより掛かり増しになる費用から生物多様性提供のサービスを評価する手法である。森林の機能を
炭素吸収のみに矮小化せず、生態系サービスの提供をクレ
ジット化するメリットについても検討する。

─ 111 ─口頭発表要旨T1-8 王 子グループの生物多様性保全の取り組み
チャーポジティブの実現へ

亘1・森本淳子1・芳賀智宏2・中村太士1T2-1 事例検討；内的作業モデルの対象としての風景○尾崎勝彦 1・狩谷明美 1・井上正雄 1・藤村良男 1・井阪尚司 1・
山川正信2
びわこリハビリテーション専門職大学フレイル・認知症予防研究センター・2 びわこリハビリテーション専門職大学リハビリ
テーション学部
1

背景・目的；内的作業モデルは、辛い時、苦しい時などに自分の大切な人（幼児なら愛着の対象者）を思い出し、心の安定を図る心理メカニズムである。この時心の中でイメージされるのは人物であるが、風景もそのような機能があると考えられる事例に行きあたったので紹介する。
事例 1；忙殺疲弊の日々、友人に連れ出され舞子浜の夕日を見に行った。無言で景色に見入り、今でも疲れた時やしんどいことがあった時にふとあの時の景色が思い出される。事例 2；ニートで苦悩の日々に釣りをした網代新港の風景を思い出す。
事例提供者へのインタビューと考察；事例提供者はいずれも当該場所の地元在住者であり何回か行ったことがあり、そこで心が癒された体験をしていた。従って、生得的と考えられる注意回復要素豊富な風景とは異なり、経験を通して獲得されたものと考えられる。事例 1 提供者に、舞子浜
および渓流（これまでの調査で注意回復要素豊富であることが分かっている）風景の、注意回復、マインドフルネ
ス、スピリチュアリティーの比較評価させたところ、マインドフルネスが特に大きな値を示した（z≧2）。

T2-3 都 市近郊の里山を活用した森林散策カウンセリン
グ ─若手女性職員の事例─

T2-2 U nderstanding the Diversity and Status of
Urban Trees and Herbaceous Plants of
Setagaya Ward.
○Marvin Kibalama・Iwao Uehara
Tokyo University of Agriculture

Urban areas face imbalances in the diversity ofplanted species of trees and planted herbaceous plants.
With limited planting spaces available, urban areas areseen as locations of low biodiversity. This research
focused to compare the diversity of trees and herbaceous
plants on selected green parks and street lanes of
Setagaya ward. Six urban street lanes and 18 publicparks were surveyed. A total of 49 tree species and 46
herb species were surveyed in the research area. For
street lanes, 26 tree species and 33 herb species weresurveyed and for public parks, 38 tree species and 29
herb species were surveyed. The tree species richness
and diversity index value (3.1452) in parks is greaterthan that on streets (2.5312) while the opposite is true forherb species.

T2-4 九州の病院における森林療法の導入○上原○竹内啓恵1, 2・上原巌2・川畑真理子3

樹づ木合同会社・2 東京農業大学地域環境科学部・3 株式会社
JUMOKU1

近年、官公庁や企業における休業者数の増加は現代社会の問題となっている。2023 年の総務省統計局労働力調査によると、25～34 歳の休業者数は他の年齢層に比べ最も多いとの報告がある。その対策としてカウセリングは相談先の一つとして利用されることが多いが、主に室内で行われるのが一般的である。そこで、本研究では、室内ではな
く、森林空間を活用したカウンセリングを A 市に勤務する若手職員を被験者として行った臨床研究の事例を報告する。調査方法は、被験者の対話記録の他、面談前後の気分調査票（POMS2）、また、異なる面談形式（街中散策、屋内座位、林内座位）でのカウンセリングを行い、アンケー
ト調査も行った。その結果、被験者の気分は、面談後に、
混乱 - 当惑、疲労 - 無気力が有意に改善され、友好は有意に低下したことが示された（p＜0.05）
。また、
「楽しかっ
た」「職場から離れ、リラックスし、考えをまとめられ、良い切り替えとなった」「森林は静かな空間でありながら、さまざまな場情報が得られ、自分の考えや思いを引き出し柔軟に考えられた」「日常生活で自然が目に入った時、カ
ウンセリング場となった森林の季節変化を思い出した」な
どの報告も得られた。

巌

東京農業大学地域環境科学部

本研究では、地域病院の敷地内に数 ha の森林を有し、患者の保健休養に活用している事例を報告する。研究の対象地は、北九州市八幡区の医療法人ふらて会の西野病院。
同病院は 9 ha の山林を病棟に隣接して所有し、山林は、
コナラ、アベマキ、クリなどのブナ科を中心に、ヤブムラ
サキ、エノキ、ハゼノキ、イロハモミジなども混交する落葉広葉樹と、タブノキ、ヤブニッケイ、シロダモ、モチノ
キ、ウバメガシ、ナンテン、ヒサカキ、サカキ、サルトリ
イバラなどの常緑広葉樹が混交している。2022 年からそれらの森林環境の調査とその樹木を使った研修会を開始
し、病院院長をはじめ、看護師、作業療法士、理学療法士、言語聴覚士、介護福祉士などの各職員が参加した。
2023 年から患者を対象とした森林療法のプログラムが開始され、そのプログラムは、ほぼマンツーマンの体制で実施され、散策、樹木案内、樹木の葉の香りや葉の感触を楽しむ、林内の空気の体感、回想法、芳香水の作成などが行われた。実施の結果、患者の個人差、ニーズの幅が広いこと、また、林内や林縁に「過ごしやすい場所」が必要であることなどが提示された。

─ 112 ─T3-1 森 林斜面からの浅層地下水流出による Cs-137 移行フラックスの推定

T3-2 安 定同位体 Cs を用いたコナラとスギの土壌からの放射性 Cs 吸収深度の推定○庭野佑真1・加藤弘亮1・恩田裕一1・佐藤ひかる1・飯田
Anderson, Donovan1・中西美夕1・新里忠史2○今村直広・大橋伸太・坂下 渉・眞中卓也・大前芳美・篠宮佳樹

光 1・

筑波大学生命環境系・2 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構
1

福島第一原発事故により森林に沈着した放射性セシウム
は、水系を通じて下流へ流出している。既往研究により、出水時には表流水の溶存態 Cs-137 濃度が上昇することが報告されており、土壌水の流出や堆積リターからの溶出の影響が指摘されている。一方で、森林源頭部の斜面には、様々な滞留時間、流動系をもつ地下水が存在し、それらが混合して表流水を形成するが、表流水の溶存態 Cs-137 濃度形成に与える影響は十分に調査されていない。そこで本研究では、森林源頭部斜面の地下水の詳細な水文観測により、浅層地下水が表流水の Cs-137 濃度形成に及ぼす影響を定量評価した。観測結果から、浅層地下水の Cs-137 濃
度は、表流水と比較し高濃度であった。また、降雨時には
表流水の溶存態 Cs-137 濃度の上昇が確認されるとともに、河道方向へ向かう地下水流動が観測された。さらに、地下水の動水勾配と表流水の流量に強い相関があることから、浅層地下水流出が表流水の流量増加と Cs-137 濃度上昇に寄与していることが示唆された。本稿では、水文観測及び溶存態 Cs-137 濃度の観測データに基づいて、表流水の溶
存態 Cs-137 濃度に対する斜面浅層地下水流出の寄与を試算した結果を報告する。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

福島第一原子力発電所事故から 10 年以上経過した森林
生態系では、放射性セシウムが土壌と樹木の間を循環しており、土壌から樹木への放射性セシウムの吸収プロセスの解明が重要となっている。本研究では、土壌中に事故前から存在した安定同位体セシウム（133Cs）と事故後から存在する放射性セシウム（137Cs）が樹木へ吸収され、それらの濃度比が木部中の材においてよく反映されていると仮定した。この仮定に基づき、樹木の材の 137Cs/133Cs と、細根が分布していると考えられる土壌（落葉層含む）における酢酸アンモニウムにより抽出した交換態の 137Cs/133Cs を比較することで、コナラとスギの放射性セシウムの吸収深度を推定した。調査は福島県川内村のコナラ 1 林分、スギ 2 林
分でおこない、それぞれの林分で 5 本の樹木を対象とした。
その結果、コナラ材の 137Cs/133Cs は、落葉層の 137Cs/133Csに 近 い 値 を 示 し、 ス ギ 材 の 137Cs/133Cs は、 鉱 質 土 壌
5-10 cm あるいは 10 cm 以深の 137Cs/133Cs に近い値を示した。これらから、コナラは落葉層を含む土壌表層の放射性セシウムを吸収し、スギは土壌表層よりも深い鉱質土壌から放射性セシウムを吸収していると考えられた。

T3-4 2
 014～23 年の川俣町山木屋地区広葉樹林のリ
ターと幹材の 137Cs 動態○渡邊未来 1 ・越川昌美 1 ・玉置雅紀 1 ・高木麻衣 1 ・境辻 岳史1・Shin, Ki-Cheol2・林 誠二1○小林達明・高橋輝昌

1

優 1・

千葉大学大学院園芸学研究院

国立環境研究所・2 総合地球環境学研究所

野生山菜のコシアブラは、新芽が食用となる樹木性山菜であるが、137Cs 濃度が野生山菜のなかでも高く、原発事
故から 13 年が経った今も 8 県で出荷制限が続いている。
本研究では、コシアブラに 137Cs を供給している土壌深度を明らかにし、137Cs 吸収抑制対策に繋げることを目的として、福島県飯舘村の山林で調査を行った。まず、山菜採りに適した樹高 2 m までの若木の根張りを調べた結果、
重量平均で 90 % の根が鉱質土層の 10 cm より浅い層に分布していた。また、eDNA を用いた根の鉛直分布調査でも、コシアブラの細根は鉱質土層の 0-5 cm に特異的に分布していた。この浅い土壌層に含まれる交換性 87Sr/86Sr
は、コシアブラ成葉の 87Sr/86Sr と同程度であったことから、浅い土壌層がコシアブラの養分吸収源であることを確認できた。一方で、コシアブラ新芽の 137Cs 濃度は、有機物層の交換性 137Cs 蓄積量が多いものほど高かった。以上
より、有機物層を供給源とする 137Cs が溶脱し、鉱質土層の浅い部分で根に吸収されていると推定されるため、コシアブラの 137Cs 吸収抑制対策の場として、有機物層と土壌表層の両方が重要と考えられた。

福島県川俣町山木屋地区の丘陵地斜面林に 2013 年に縦35 m 横 9 m の試験区を 4 つ設置し、土壌有機物層除去処理を行い、11 月落葉最盛期のリターによる放射性セシウ
ムの林地供給量を 2014 年から 2023 年まで測定した。また、幹材の放射能を 2016 年、2019 年、2023 年に測定した。2022 年 11 月の広葉リターの 137Cs 放射能面積あたり
密度は、針葉リターおよび枝・毬果リターそれぞれの 10倍以上だった。後二者において処理による明確な差はな
かったが、対照区の広葉リターは 0.97 kBq/m2 だったのに対し、3 つの除染処理区では 0.51～0.54 kBq/m2 と対照区より有意に低かった。広葉リターの 137Cs 放射能密度は、
2016 年頃最大だったが、2021 年と 2022 年はいずれも有意に低下した。広葉の面移行係数は対照区で 0.0022、処理区
で 0.0015 だった。以上の放射能は 2011 年 3 月基準に半減期補正した数値である。当日は幹材の分析結果も含めて発表する。

─ 113 ─口頭発表要旨T3-3 野 生山菜コシアブラに 137Cs を供給する土壌深度の推定

T3-5 シ ュートの二次成長が休眠期のコナラ当年枝の137
Cs 放射能濃度に与える影響
○三浦

覚・坂下

渉・長倉淳子・阪田匡司

T4-1 森 林を含む全国規模のデジタルツインの構築を目指して○中村良介1・堤国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

千明1・瀧誠志郎2・中澤昌彦2

産業技術総合研究所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所林業工学研究領域
1

きのこ原木に利用されるコナラ当年枝の休眠期の放射性セシウム（以下 137Cs）濃度は、原木の放射能汚染の指標として調査対象とされるが、その 137Cs 濃度は、同一林分
内でも大きくばらつくことが知られている。当年枝は、春から秋の生育期に二次成長することがあり、その二次成長が休眠期の当年枝の 137Cs 濃度のばらつきに影響を与えている可能性がある。そこで、福島県田村市都路町の広葉樹林で二次成長した当年枝を含むコナラの枝を採取し、二次成長や枝のサイズが休眠期の当年枝の 137Cs 濃度に及ぼす影響を調べた。2011 年に伐採更新されたコナラ萌芽林において、2021 年 3 月に 5 個体を対象に調査した。1 つの個体から、2～5 本の当年枝が分枝する旧枝を採取し、当年枝を分枝位置ですべて切り分けた後、成長時期（一次、二次、三次）と当年枝の根元径（小＜2 mm、中＜4 mm、大＞＝4 mm）で分画し 137Cs 濃度を測定した。二次成長の当年枝の多くは一次成長のものよりも数十 %137Cs 濃度が高かった。根元径大の当年枝の 137Cs 濃度は相対的に低い傾向にあったが、中と小との違いは明瞭ではなかった。各画分が当年枝全体の放射能に占める割合についても解析し、二次成長の影響を評価した。

T4-2 森林デジタルツインの構築に向けた現状と課題“Digital twin” is a mirror image of reality that isconstructed by copying the objects（things）and theirtemporal changes（events）that exist in the physicalspace to the cyber space. The initial “digital twins” weremainly   limited to artificial indoor spaces such as
factories, but now their coverage has expanded tobroader areas such as roads, buildings, farm and forest.
In this presentation, we will focus on the prototype of“digital twin” constructed on ABCI（https://abci.ai/ja/）and discuss how it will transform the relationshipbetween humans and autonomous machines.

T4-3 デ ジタルデータを活用した自動走行フォワーダの開発○瀧誠志郎1・中澤昌彦1・橋本昌司2・南光一樹3・陣川雅樹4
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環境研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機
構 森林総合研究所森林防災研究領域・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
1

デジタルツインとは、Cyber 空間と Physical 空間において円滑かつ継続的にデジタル情報を共有することによって現実世界をリアルタイムに Cyber 空間上に再現することである。現実世界と同様に三次元情報に時間軸を加えた四次元情報であることが最大の特徴でもある。近年、林業界においては UAV や LiDAR、TLS の普及が急速に進み森林のデジタル化が進んでいる中、新たな課題としてオリ
ジナルデータや構築したデジタルモデルを保存するためのストレージの確保、共有プラットフォームの整備などが一部追いついていないことが挙げられる。加えて様々なセン
シング機器によって異なる分解能を持つデジタル情報と、そのデジタル情報を活用する上で目的に応じて必要とされる分解能との差についても将来的なオープンデータ化も含めた重要な課題である。
本 セ ッ シ ョ ン で は、 森 林 に お け る デ ジ タ ル 化、CPS（Cyber Physical System）、デジタルツインをキーワードに概要整理を行った上で、デジタルツインを構築するための技術の一つである UAV によるセンシングに焦点を当て、安全な飛行を担保しつつ目的に応じた分解能を得るための技術について紹介する。

○中澤昌彦1・大塚 大1・瀧誠志郎1・宗岡寛子1・岩岡正博2・中
島泰生3・松井敦史4・近藤良久5
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域・2 東京農工大学大学院農学研究院・3 株式会社諸岡・4
パナソニック アドバンストテクノロジー株式会社・5 株式会社
国際電気通信基礎技術研究所
1

木材の生産性の向上だけでなく、人員の不足や労働災害の削減などの課題の解決策の一つして、林業機械の遠隔操
作化・自動化技術があげられる。森林域では携帯電波サー
ビスエリアの圏外となり、GNSS の受信状況も良くないことが多いことから、LiDAR を使った SLAM（いま自分がいる位置の推定と周囲の環境の構造把握を同時に行う技術）が有効である。この他、車速や車体姿勢データを取得
するロータリエンコーダや IMU、ある周波数帯の無線を使った RTK-GNSS などの計測機器も有効であり、様々な機械動作のデジタル化技術をともなう。本研究では、最も普及台数の多い林業機械であるフォワーダを対象に、デジタルデータを活用した遠隔操作化・自動化技術を開発することを目的とした。この結果、急こう配かつ軟弱土の作業
道の自動走行に成功した。ローカルネットワークを構築
し、予防安全機能を実装するとともに、仮想世界のデジタ
ルツイン上で林業作業をシミュレーションし、現実世界の林業機械に実行させる運行システムを開発することが今後の課題である─ 114 ─T4-4 森 林デジタルツイン構築に資する環境データの
IoT モニタリングシステム

T5-1 二 次林の異なる樹種がもたらす斜面崩壊防止力の比較○南光一樹1・江波戸宗大2○今若 舞1・山瀬敬太郎2・平野恭弘3・谷川東子4・池野英利5・
檀浦正子6・藤堂千景2・大橋瑞江7

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・2 国立研究開発農業・食品産業技術総合研究機構農業環境研究部門
1

LiDAR や空撮画像から、地形、建築物、森林構造などの地上部表層の形状データをサイバー空間に再現する技術開発が進んでいる。フォレストデジタルツインの実現のためには、現実空間での環境データを収集し、送信することが必要となる。その実現に向けて、環境データの IoT モ
ニタリングシステムを紹介する。これは、雨量、気温、土壌水分などの環境データを多地点で遠隔で収集、集約、解析する一連のシステムとして開発した。多彩なセンサ類の接続が可能な汎用性の高い計測デバイスの低価格化を実現
し、計測データに基づく環境予測を目指すものである。シ
ステムの適用性を把握するために、牧草地、雑木林、水田が連続する 25 m×50 m のエリアにおいて、WiFi によるデバイス間の通信と携帯回線を用いたデータ送信を活用して、多地点での土壌水分データの収集を行ったところ、リアルタイムな土壌水分の時空間分布把握に成功した。発表
では、山林での運用に向けて課題となる、通信規格の選択や、電源確保の解決策についての知見も紹介する。

兵庫県立大学大学院環境人間学研究科・2 兵庫県農林水産技術
総合センター森林林業技術センター・3 名古屋大学大学院環境学
研究科・4 名古屋大学大学院生命農学研究科・5 福知山公立大学
情報学部・6 京都大学大学院農学研究科・7 兵庫県立大学環境人間学部
1

日本は多様な樹種が混在する二次林を多く有している。
森林には様々な機能があり、その一つに斜面崩壊防止力がある。この力は樹木根が土壌のせん断抵抗力を補強することにより発揮する。そのため根の影響力が最小となる樹木と樹木の中央部分、すなわち立木間中央で根による土壌補強強度は最弱になる。これまで土壌補強強度の推定は主に人工林で行われており、異なる樹種間では評価されていな
い。土壌補強強度を定量する手法として Root Bundle Model（RBMw）がある。このモデルは根の力学性を考慮し、土壌の変位に伴う変化を算出する。そこで本研究は、二次林の立木間中央において異なる樹種が土壌補強強度にもたらす影響を、RBMw で評価することを目的とした。調査地
は兵庫県神戸市のアカマツ二次林とし、アカマツを対象に、ヒサカキ、ヤブツバキ、タムシバの 3 種の組み合わせ
で立木間中央を設定した。その後、土壌を掘り取り立木間
中央を中心とした幅 1 m×深さ 1 m の土壌断面に露出した根の直径、樹種を記録して RBMw で補強強度を算出した。
その結果、アカマツと組み合わせる樹種によって、立木間
中央での土壌補強強度に占める割合やそれが発揮される変位地点が異なった。
T5-3 ア ラスカ永久凍土上に生育する 3 樹種の側根発生
位置と肥大成長量の経時変化○森本淳子1・饗庭正寛2・Furukawa, Flavio1・竹見哲也3○菊川拓聖1・松浦陽次郎3・大橋伸太4・安江

北海道大学大学院農学研究院・2 東京大学大学院農学生命科学
研究科・3 京都大学防災研究所

11

気候変動により日本に上陸する台風が大雨を伴う傾向が予測されており、災害リスクに備える必要がある。2016
年 8 月 17～30 日に北海道に上陸した 4 つの台風（総雨量911 mm）で道南地方の森林で発生した風倒と崩壊を対象に、ハザード、暴露、脆弱性を考慮したリスク要因の解明を行った。風倒リスクに関わる要因は、樹種・強風に対す
る斜面方位・総雨量・地形であった。深根型の樹種で構成される森林、正面からの強風、雨量が多い、急峻な地形、という条件で発生確率が高かった。水平根の発達した樹種が横方向からの強風に対して有利であったこと、振動で深根型の根鉢下部に雨水が流れ込み、土壌含水率の上昇で根の支持力が低下したことが考えられる。一方、崩壊リスクに関わる要因は、地形、強風に対する斜面方位、斜面方
位、最大風速であった。急傾斜、正面からの強風、北～東南東向き斜面、風が強い、という条件で発生確率が高かった。生きた根系だけでなく腐朽した根系も土壌の間隙水圧を低下させ斜面を安定させる効果をもつため、崩壊については特定の根系をもつ樹種がリスク要因にならなかったと考えられる。

恒2

信州大学農学部・2 信州大学先鋭領域融合研究群 山岳科学研究
拠点・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
戦略研究部門 生物多様性・気候変動研究拠点・4 国立研究開発法
人 森林研究・整備機構 森林総合研究所木材加工・特性研究領域

大量の地下部炭素蓄積や側根による水平方向への根系発達が特徴的な凍土分布域の森林における炭素蓄積の変化の予測に寄与するため、本研究は 3 樹種を対象に側根の発生
位置や肥大成長量の経時変化を明らかにすることを目的とした。そこで①火災後に更新した 16～18 年生のブラック
スプルース、アメリカヤマナラシ、アラスカカンバから
2022 年に、②生育条件の異なる北東斜面（A0 層が深く土壌が低温、ブラックスプルースが優占する）と東斜面（A0
層が浅く広葉樹が優占する）に生育する約 100 年生のアラ
スカカンバから 2023 年に側根の円盤を採取し、年輪解析
により側根の発生位置と肥大成長の経時変化を明らかにした。
①スプルースは A0 層、広葉樹 2 種は鉱物質層へ側根を発生させたが、どの樹種でも側根発生位置の経時変化はほとんど認められなかった。広葉樹では 6 年生頃から側根の肥大成長が急増した。
②北東斜面では 1980 年頃から側根発生位置が上昇し、肥大成長が停滞する側根が土壌下部で増加した。東斜面でも同様の側根発生位置の変化を示す個体があったが、その傾向は北東斜面ほど明確でなかった。肥大成長が停滞し始めた側根は北東斜面より少なかった。

─ 115 ─口頭発表要旨T5-2 大 雨を伴う台風で引き起こされる風倒と崩壊のリ
スク要因の比較T5-4 13
 C ラベリングによるカラマツ粗根の年輪への光合成産物配分の季節変動

T5-5 冷 温帯 9 樹種における細根・葉・土壌に含まれる一次代謝産物の樹種間差○木元茉子1・牧田直樹1・安江○勝間帆波・暁麻衣子・高梨功次郎・高橋史樹・牧田直樹

恒2

信州大学総合理工学研究科・ 信州大学農学部

信州大学大学院総合理工学研究科

粗根（直径＞ 2 mm）は光合成産物の貯蔵機能や養水分の通水機能など間接的に地上部の資源量や成長に深くかかわっている。そのため地上部の成長を知るには、樹幹だけでなく粗根の成長過程やそのメカニズムの解明が必要である。本研究は、カラマツの粗根における季節ごとの成長率
および光合成産物の配分の季節動態を解明すること目的とした。
地上部のフェノロジーに応じた各期間中（展葉期、着葉期、落葉期）に 13CO2 パルスラベリングを行った。これにより光合成産物の粗根年輪内での行方が追跡可能になった。また同粗根に対し、定期的に傷をつけた。採集後、実験室にて木口面の傷害部から一定期間の成長率、傷のない
木口面断面から年輪幅を測定した。また最外部から中心に向かって 3 年年輪分の炭素安定同位体比を測定した。
粗根において、展葉期と落葉期の光合成産物は粗根へ配分
されていなかった。着葉期の光合成産物は、ラベリング当年に形成された年輪だけでなく、前年に形成された年輪の最外部に存在が確認された。展葉を終え地上部への炭素配分の優先度が低くなった着葉期には、年輪を形成する仮道管だけでなく貯留の機能を担う放射柔細胞に配分された可能性が示唆された。

樹木は根で生育に必要な栄養素を土壌から獲得し、葉でエネルギーを作り出すために利用する。この生存に不可欠な代謝に関わるのは主にアミノ酸、有機酸、糖であり、それぞれ窒素やリンなどの栄養獲得に役立つ。したがってこ
れらの一次代謝産物を根、葉、土壌で調べることは樹木の栄養獲得能力の解明に繋がる。本研究では分析対象を細根（直径≦ 2 mm）、葉、根圏土壌とし、アミノ酸、有機酸、糖の含有量を調べた。対象樹種は、共生菌タイプの異なる
針葉樹 4 種、広葉樹 5 種の計 9 樹種を選択した。サンプル
は水抽出を行い、分析は LC-MS で行った。結果、細根、葉の含有成分全てで樹種間差がみられ、根圏土壌では含有糖のみで樹種間差が見られた。細根では、針葉樹はアミノ酸、広葉樹は糖の割合が高い傾向があり、針葉樹は根に窒素を貯蔵しやすく、広葉樹は微生物を介した栄養獲得に積
極的な細根を持つことが推察された。葉では、広葉樹で針葉樹よりも一次代謝産物総量が多い傾向があり、広葉樹の方が光合成を活発に行うと考えられた。根圏土壌では含有成分総量が細根や葉に比べて極端に少ないことが分かった。発表では、これらの結果を統合させた各樹木の栄養獲得戦略を展開する。

T5-6 丹沢スギ林の地上部・地下部生産フェノロジー

T5-7 深
 層学習を用いた細根自動抽出ソフトウェアによる成長・枯死根の抽出

1

○仲畑

2

了・藤目直也・仮屋園純平・熊谷朝臣

東京大学大学院農学生命科学研究科

陸域生態系内の物質循環を理解する上で、森林により同化された炭素資源の分配メカニズムを把握することは重要である。森林樹木の主なバイオマス生産として、樹冠の展葉や枝や幹の肥大成長のみならず、細根の伸長成長も純一
次生産において重要な割合を占めている。しかし、特定の森林におけて、地上部・地下部両方を含めて生産動態の全容を詳しく把握した研究は少ない。本研究では、スギ人工林を対象に、葉や幹、細根の生産フェノロジーを同時期に観測し、各器官における同化産物の分配パターンを明らかにすることを目的とした。神奈川県丹沢山地のスギ人工林
において、2022 年の春から 2023 年にかけて、土壌断面を
1 ヶ月に 2 回の間隔で撮影し、細根動態を観察した。並行して、展葉を観測するために相対光量の測定を行い、自動式デンドロメーターにより木部肥大成長の推定を行った。
スギ林の針葉は 4 月上旬から 7 月中旬の期間で徐々に生産され、木部肥大成長は主に 4 月中旬から 7 月上旬にかけて活発であった。細根の伸長は、成長期前半のみならず、後半の秋頃にも見受けられる傾向にあり、地上部と地下部でバイオマス生産フェノロジーの非対称性が見受けられた。

○山形拓人1・池野英利2・木村敏文3・礒川悌次郎4・中路達郎5・
大橋瑞江3
兵庫県立大学大学院環境人間学研究科・2 福知山公立大学情報
学部・3 兵庫県立大学環境人間学部・4 兵庫県立大学大学院工学研究科・5 北海道大学北方生物圏フィールド科学センター
1

スキャナ法は非破壊的に広範囲の土壌断面（根圏）を撮影する手法である。この手法で定点撮影された根圏画像か
ら細根を抽出し、時間的に比較することで細根動態を解析できる。だが、細根と土壌の色が酷似しているため目視による二者の判別が困難であり、手動での細根抽出には膨大な時間を要していた。近年、RootPainter や ARATA な
ど、深層学習を用いた細根自動抽出ソフトウェアが開発されており、解析時間の短縮が期待されている。我々は、これまでに複数のソフトウェアの抽出性能を評価してきた。
だが、抽出された細根動態が実際の成長・枯死に由来して
いるかの確認には至っていなかった。
本研究は細根自動抽出ソフトウェアが細根の成長・枯死
動態を正確に抽出しているか調べることを目的とした。根
圏画像の時系列データから手動で細根を抽出し、成長・枯死根の正解画像を作成した。同じデータから自動抽出で細根抽出画像を作成し、それらの移動差分により成長・枯死
根画像を取得した。そして、自動抽出画像から得られた成長・枯死根画像と正解画像を比較した。その結果、自動抽出による動態解析では約 7 割の成長・枯死根が正しく抽出できていたことが明らかになった。

─ 116 ─

T5-8 森
 林生態系における樹木根の発達と機能の最近の理解の進展

A1 地方自治体の森林行政担当者の知識と情報源○石崎涼子○牧田直樹1・福澤加里部2・檀浦正子3・平野恭弘4
信州大学・2 北海道大学北方生物圏フィールド科学センター・3
京都大学大学院農学研究科・4 名古屋大学大学院環境学研究科
1

樹木の根は、樹木の発達、生態系の動態、生物地球化学
的プロセスに寄与しており、森林生態系の不可欠な構成要
素 で あ る。2007 年 Journal of Forest Research は 特 集 号「Development and function of roots of forest trees inJapan」を組み、特に日本における森の根の分野の認知度を高め、森林生態系における根の発達と機能に関する理解は大きく深まった。それから 17 年経ち、最近の根の研究
分野の進展はめまぐるしく、観察技術や根の機能的形質（根の形態、解剖学、化学、生理学など）の特徴付けにおいて大きな進歩が見られた。また、樹木の根と土壌生物との相互作用についての理解やグローバルスケールでのメタ解析の分析も進んでいる。しかし、気候変動下における樹木の根の役割については、まだまだ多くの疑問が残されている。今こそ、樹木根の研究トピックを再検討し、最近の進歩を共有し、議論することが大事である。そこで本発表
では、2007 年特集号以降の研究分野の動向を振り返ると同時に、最新の知見を踏まえながら、現在の課題を整理したい。また、現在、Journal of Forest Research にて公募中である特集号の目的をこの場で共有し多くの投稿を期待したい。

○片田陽菜 ・立花1

1

敏 ・氏家清和22

森林政策の実施を担う地方自治体の森林行政担当者は、どういった知識を必要とし、どのように知識や情報を得ているのだろうか。2023 年 7 月から 11 月にかけて全国 7 カ所で開催された森林経営管理リーダー育成研修の受講者を対象に行った質問紙調査の結果から、森林行政担当者が持つ知識や情報源に関する把握・検討を行った。回答者は111 名で、そのうち市町村職員は 32 名、都道府県職員は39 名（うち林業普及職が 29 名）であった。
その結果、主に以下の点が明らかとなった。都道府県職員、市町村職員とも、知識を得るための情報源の不足よりも時間の不足を強く感じている。市町村職員には、学会や研究所が刊行する広報誌は読まれておらず、科学的な知識について情報源の不足を感じている者が多い。情報源として多くの者が活用しているのは林業系の月刊雑誌等で、YouTube 動画やポッドキャスト等を活用する者は非常に少ない。都道府県職員、市町村職員とも、「林業経営の収益を高める方法」については業務で必要となる知識と自身が持つ知識との大きなギャップを感じている一方で、「生物多様性や生態系の保全」については業務で必要な知識との認識を持つ者が少ない。

A3 都道府県による小規模林業者への機械導入支援の実態○尾分達也1・佐藤宣子21

筑波大学大学院生命地球科学研究群・ 筑波大学生命環境系
2

総理府の森林・林業に関する世論調査や内閣府の森林と生活に関する世論調査にみられるように、森林に対する人々の関心は高まり、価値観が多様化していると考えられる。近年は森林の多面的機能がより求められ、林業関係者
だけでなく広く市民が森林の恩恵を感じるケースが増えている。そのため、森林の取り扱いには何らかの形で社会の要求を取り入れることが必要と考えられる。本研究では、その端緒として森林経営管理制度がより進展していると見なされる秩父市を事例とし、選択型コンジョイント分析を用いて市民の森林・林業への支払意思を推計する。アン
ケート調査は 2024 年 1 月に実施した。選択実験では、市民の寄付金を原資とした仮想の基金を考え、その活用により秩父市の森林・林業が活性化するというシナリオを設定した。支払いにより得られる効果には「森林整備」「担い手確保」「木材利用」「普及啓発」を想定した。その属性ごとに効果小、効果大の 2 水準を設けて年間寄付金額と組み合わせ、さらに「支払いなしで現状維持」を加えた 3 つの選択肢から被験者が最も好ましいと考える 1 つを選ぶ選択実験を行った。上記調査結果を条件付きロジットモデルにより分析した。

兵庫県立大学地域創造機構・2 九州大学大学院農学研究院

木材生産量の拡大や生産性・安全性の向上のため、高性能林業機械の導入が進んでおり、国も林業・木材産業成長
産業化促進対策交付金などによって高性能林業機械の導入を推進している。一方で、林内作業車や小型のバックホーなどを多く利用している自伐林家や、近年新規参入が見られる「自伐型」林業などの小規模林業者に対する国の補助
金はほとんどない。小規模林業者への機械導入支援は事業参入や事業継続に重要であるため、一部の地方自治体は、
小規模林業者への機械導入の独自支援を行っている。しかしながらその実態や効果は明らかになっていない。そこで
本研究は、小規模林業者を対象に機械導入の補助金を実施している都道府県を対象に、予算の種類、補助の開始年度、補助対象機械、予算規模、実績および補助金の意図や経緯について聞き取り調査を行い、都道府県による小規模
林業者に対する機械導入支援のあり方について考察を行った。その結果、7 つの県が小規模林業者への機械導入支援の事業化をしており、県独自導入の「森林環境税」の利用が多いこと、機械導入を通じて小規模林業者のグループ化を図っていること等が明らかとなった。

─ 117 ─口頭発表要旨A2 森
 林環境譲与税の使途に対する選好評価：秩父市を事例とする選択型実験

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業経営・政策研究領域

A4 T
 he role of the FCS under state-owned forest
farm reform ─ case study in Huanglong
Mountain Forestry Bureau

A5 タ
 ン ザ ニ ア の PFM 政 策 に お け る 住 民 参 加 の 実 態（仮）○福嶋○WANG, YICONG1・Hyakumura, Kimihiko2
Graduate School of Integrated Sciences for Global
Society, Kyushu University・ 2 Institute of Tropical
Agriculture, Kyushu University
1

In 2015, China government issued the “Reform Plan forState-Owned Forest Farms,” promoting the constructionof ecological civilization and facilitating the developmentof state-owned forest farms. But due to factors such as
Funding shortage, some state-owned forest farms haveexperienced a reduction in personnel, and forestryrelated criminal activities continue to occur.
This study aims to explore the role played in stateowned forest farms since the implementation of theForest Chief System (FCS). Through research on
literature, government documents, and fieldwork in thestate-owned forest farms under the Huanglong Mountain
State Forest Management Bureau, the FCS has
increased the number of local administrative personnel
involved in forest patrols and the development of patrol
applications; the top-down supervision of forest patches
has strengthened the self-inspection efforts of local
governments regarding state-owned forests.

A7 農
 山村の内発的発展にむけた移住促進政策の役割：
北海道下川町を事例として

亜細亜大学国際関係学部

REDD プラスは森林減少・劣化を防止することで排出されるはずだった温室効果ガスを削減する、という取り組
みであり、パリ協定の下に法的合意として位置付けられ、各国の GHG 削減目標の達成に活用可能となった。REDD
プラスは実施においては途上国ならびに事業者が整備・対応すべき様々な要件があり、その 1 つが「活動による負の影響や気候変動緩和効果の損失を最小限に抑えるための予防措置」であるセーフガードである。
最貧国かつ気候変動の悪影響に脆弱であるとされるアフリカの 1 カ国であるタンザニアは強い期待と共に UN−
REDD プログラムなどを通じ国内の体制整備を進めてきた。同国は住民参加要件などとの整合性からも、自国で約20 年にわたり実施・展開してきた参加型森林管理（PFM）
事業を REDD プラス事業として適用することをまず第一に検討している。本発表では、タンザニアにおける PFM
政策のもとでの「住民参加」について、特にセーフガード
要件の観点から、現地調査を通じ分析・考察することを目的とする。
当日は、2010 年より断続的に行ってきた調査結果に2024 年 2 月に実施する現地調査結果をとりまとめて報告を行う。

A8 道の駅における林産物出荷者の特徴
○志賀

○黒田峻平

崇

薫1・御田成顕2・松浦俊也2・鮫島弘光3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業経
営・政策研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森
林総合研究所東北支所・3 地球環境戦略研究機関
1

北海道大学農学部

近年、国や農山村は移住者獲得の動きを強めている。地
方移住といった都市農村交流は地域の内発的発展に有効であるが、それには地域の主体の自立的な意思が前提にある。移住促進政策は内発的発展を補助する可能性と、トップダウン式の政策により内発性を損なわせる可能性の両方が存在する。本研究では北海道下川町において、移住促進政策の実施が地域に与えた影響を調査し、現状の把握と内発的発展の文脈における課題を明らかにする。下川町は2016 年にタウンプロモーション推進部という移住相談窓口を設立した。移住者・非移住者を対象としたインタ
ビューの結果、タウンプロモーション推進部は移住コー
ディネーターを中心とし、すまい・なりわい（仕事）・コ
ミュニティそれぞれに対応したサポートを行っていた。一方で町民からは、移住者・非移住者の間での分断の発生
や、移住者の存在が地域の課題解決に繋がっていない現状を指摘する声があった。これらの語りから、下川町の移住促進政策は門戸を広げ移住者の多様性を高めた一方、町民の実感として地域の発展には繋がっていない可能性が浮上した。

道の駅は地域振興の拠点であり、特用林産物の流通に大きな役割を果たしている。そこで、道の駅を事例に、地域住民が森林を「資源化・商品化」する要件の解明を目的に調査を進めている。発表者らが全国の道の駅運営者に対し実施したアンケート（回収率 44 %、林業経済学会 2022 年
秋季大会で報告）では、「運営者が出荷者組織を作り」、「出荷者間や出荷者と外部者の間の交流促進を図っている」
ことが、道の駅における新たな特用林産物の販売（商品化）に繋がっていることを明らかにした。
本発表では、商品化が生じた 2 つの道の駅（滋賀県と長野県）の出荷者に対して新たに実施したアンケート調査の結果を報告する。特用林産物を道の駅に出荷し始めてからあった変化として、「新たに栽培・採取・加工するようになった」、「栽培・採取していたが未販売だったものを出荷」、「山林に行く機会が増加」したことが多く挙げられた。また、商品を考える際に役立った情報として、「専門家等による研修会」、「道の駅や出荷組合が発行する広報誌
等」、「他の出荷者の商品や出荷状況」が多く挙げられ、道の駅や出荷組合が提供する情報が出荷者に有効活用された
ことが明らかになった。

─ 118 ─

A9 旧
 尾鷲町の山道における利用の変遷と整備・管理の実態

A10 明治期の秩父地域におけるニホンオオカミの駆除○植松朔子・山下詠子○平山和虎1・芳賀和樹2・柴崎茂光2・古井戸宏通2
1

東京農業大学地域環境科学部

東京大学農学部・2 東京大学大学院農学生命科学研究科

山中の古道が、マウンテンバイクをはじめとした森林レ
クリエーションの場として再生されるなど、近年山道への関心が高まっている。山道を管理し、持続的に整備していく方策について検討するため、さらなる研究の蓄積が望まれる。本報告では、三重県旧尾鷲町を対象に、文献、聞き取り調査をもとに、山道の利用の変遷を把握した上で、整備・管理の実態を検討した。旧尾鷲町では、江戸時代、巡礼者が歩く熊野古道、吉野地域に海産物を運んだ塩の道、山の生業に用いられてきた杣道などが存在した。明治期以降、運材を行う木馬道などの敷設が進み、さらに現代には登山道やトレイルなど新たな利用が興隆した。一方で、利用目的が失われた塩の道や杣道は、実質的に廃道となっている。
現在、熊野古道は、条例のもと、管理主体である行政や地元のボランティアなど、多様な主体が整備に携わっていることが判明した。一方で、地元の整備団体によって再生、整備され、トレイルランニングなどの活用が進む「尾鷲トレイル」では、法的位置づけが不明瞭で、整備団体自身、整備の持続性や管理責任などに対して不安を抱えつ
つ、利用者と連携しながら整備を行ってきたことが明らかになった。

かつての日本には農林業の害獣を獲物とするニホンオオ
カミが本州・四国・九州に生息していたが、明治期に絶滅したとされ、その原因は十分には解明されていない。狂犬病や犬ジステンパーに感染したこと、獲物となる野生動物
が明治期の乱獲により減少したことが原因として挙げられている。加えて、産馬が盛んだった東北地方では明治期のオオカミ駆除手当制度の記録が残っており、積極的な駆除が行われていた。一方、食物連鎖の頂点であったオオカミ
は信仰の対象ともなっており、秩父地域を中心に栄えた。
そこで本研究では、信仰の対象にもなっていた秩父地域におけるニホンオオカミへの駆除活動の解明を目的とした。
明治期の公文書から、埼玉県においてオオカミは有害獣として認識されていたこと、その駆除が推奨されていたことが確認された。また明治 7 年にオオカミが 7 匹捕らえられ、皮・胆が加工され売買されていた記録があり、その利用価値からオオカミが乱獲の対象となった可能性もある。
以上より、秩父地域においては、オオカミ駆除手当金制度の存在を確認することはできなかったものの、積極的な駆除が行われていた可能性は十分考えられる。

A12 山
 形県西置賜郡のブナ林の地球観測衛星画像をマタギと一緒に見る○稲富拓人・興梠克久○林

筑波大学生命環境系

東京外国語大学現代アフリカ地域研究センター

現在、我が国では有害鳥獣による農作物被害、林業被害が大きな問題となっている。とりわけ、シカ（ニホンジカ
Cervus nippon 及びエゾシカ Cervus nippon yesoensis）とイノシシ（Sus scrofa）の 2 種による被害は深刻である。
地方自治体及び国の行政としても、捕獲個体の利用の推進を課題として挙げている。近年、捕獲された有害鳥獣個体の肉利用が注目を浴びており、全捕獲個体数に占める利用
個体数の割合、肉利用量ともに増加傾向にある。その一方で、捕獲個体の肉以外の利用（多用途利用）は進んでいな
い。捕獲個体の利用部位が増加することで、捕獲個体一頭あたりから得られる利益も増加しハンターの捕獲意欲の向上に繋がると考えられる。また、野生鳥獣の地域資源化は
地域活性の一助となりうる。
現在捕獲個体の多用途利用を行っている事例の中で、利用個体（ニホンジカ）の捕獲から解体処理、加工、販売までを一社で完結させている点、肉や皮、角、骨、内臓など
多くの部位を利用している点などを考慮し、静岡県富士宮市にある株式会社ふもとっぱらでの事例を調査した。
報告では株式会社ふもとっぱらでの活動内容や課題点、展
望及び関連団体についての報告を行う。

山形県西置賜郡には、ブナ林が広がる。そこでは集落の人々により春季春熊猟や、山菜、キノコなど様々な利用がされている。また、林業も施業されており、拡大造林により植えられた杉林だけでなく、ブナの二次林も用材、パル
プ、おが粉用として切り出されている。
本発表では、実際に林業に従事しながら関係を持った、山衆と呼ばれるマタギと共に広葉樹林化を進めるためには何が必要かを考えた過程を報告する。山衆は、専業ではなくそれぞれに地域に根差した生業を持っていた退職後の者が多い。彼らは実際に山を歩いて林地がどのように施業され、回復してきたかを観察している。その視点を、研究の俎上にのせるために、宇宙からの衛星画像データを共に眺めながら話を聞いた。山衆は山での情報伝達に無線機をいち早く導入したりと、最新の技術への親和性を持つ。衛星
画像の利用は現在では実験的だが、季節ごとの画像が得られることで広葉樹の樹種の同定や樹齢の推定に役立つことが期待される。山をしこたま歩いてきた経験者共にこれからの山の保全、観光利用、資源利用について考え、まずは作業道のルート選びについて検討した。

─ 119 ─剛平

口頭発表要旨A11 ふ もとっぱらキャンプ場における捕獲されたシカの多用途利用について

A13 屋 久島における宿泊業の盛衰過程：ロングステイの可能性を探る

A14 都
 道府県、市町村における自伐林業及び自伐型林業推進方針・施策の類型化○西富琉之助・柴崎茂光・芳賀和樹・古井戸宏通○土居拓務・三宅良尚・田中淳志・植村悌明

東京大学大学院農学生命科学研究科

農林水産政策研究所

屋久島では、世界自然遺産登録も契機となり、観光業、
特に宿泊業が基幹産業に発展した。本研究では、地域情報
誌「生命の島」や、屋久島観光協会等の HP に掲載された統計情報を用いて、宿泊業の盛衰を明らかにした上で、ロングステイ等の観点から発展可能性を考察した。屋久島の入込客数は、1993 年度の約 20 万人から 2007 年度の約 40万人に増加したが、その後は漸減し、2022 年度は約 20 万人となる。宿泊施設数は 1994 年の 62 軒から、2010 年頃に 146 軒と増加するも、2023 年には 80 軒まで減少した。
業 種 別 に み る と、1994 年 に 56 % を 占 め て い た 民 宿 が、2010 年には 68 % まで増加したが、2023 年には 60 % と減
少した。所在地別では、1994 年には宮之浦地区（29 %）が最も多く、安房地区（19 %）が続いた。2010 年には安房地区が 28 %、宮之浦地区が 25 % を占めたが、2023 年には宮之浦地区（34 %）が安房地区（25 %）を再び上回った。以上の結果から、入込客数の増減に後追いする形で、民宿を中心として宿泊施設が増減する状況が判明した。宮
之浦地区を除いては宿泊施設数が近年大きく減少するな
ど、変動に地域差もみられた。ワーケーション等が目的のロングステイの宿泊施設など新たな宿泊形態も確認された。

我が国の林業は、外材の輸入自由化を契機とした木材価
格の低迷、小規模に分散された森林所有構造による低い生産性、木材価格の低迷等に起因する不十分な森林の管理などにより、斜陽産業と位置付けられ、林業労働者数および林業産出額は 1970 年代から衰退の一途を辿っている。一方、日本の農山村地域、とりわけ中山間地域においては、森林は重要な自然資本の一つであり、その効率的な利活用
は、地域の振興において極めて重要である。
そこで本研究では、農林業センサスでは実態が表出されない小規模な林業を担う個人経営体（自伐林家）や自らは森林を所有せず林業を行う経営体（自伐型林業者）の実態を把握するため、全国の都道府県及び市町村を対象に意向調査を実施した。
全国の市町村から得られた 635 の回答を分析したとこ
ろ、市町村が自伐林家や自伐型林業者等を対象とした方針・施策を打ち出しているか否かについては、市町村内の
自伐林家や自伐型林業者等の活動状況、森林組合や NPO
法人を含む団体による支援の有無、市町村の考える林業課
題等に関して有意な差が見られた。市町村の方針・施策の有無と小規模林業者の活動状況の違いについて整理したので報告する。

A15 林業労働における現代的低賃金構造の予備的考察

A16 2
 020 年代における自伐型林業研修受講者の特性と就労意向○伊藤幸男1・三木敦朗2・奥山洋一郎3・髙野

涼4

岩手大学農学部・2 信州大学農学部・3 鹿児島大学農学部・4 弘前大学農学生命科学部
1

かつての林業労働は日給制に象徴される低賃金が定着しており、その要因は農家による兼業、作業の季節性の高さによる短期就労などとされた。しかし今日では、造林及び伐出労働においても通年雇用が定着し雇用条件の改善も進んでいるが、過去 20 年間の賃金の上昇はわずかである。
本報告の目的は、林業労働の現代的低賃金構造の解明に向けて予備的考察を行うことである。具体的には、低賃金構造の諸要因について検討を加え、かつてと何が変容し何が規定要因なのかについて考察することである。その要因の1 点目は、1990 年代の経済の国際化段階以降の不況下において、日本全体の賃金水準が低迷したこと、加えて誘致企業の撤退など地方労働市場の変容があげられる。2 点目は、
特に伐出労働については、丸太価格の下落による賃金上昇
契機の喪失である。3 点目は、造林労働において、造林補助金の標準単価が現状の賃金水準を前提とするため、低賃金を固定化する方向に作用した可能性である。一方で、かつて低賃金構造を支えた農山村の余剰労働力の階層は今日既に失われており、今日の林業労働力がいかなる階層から析出されているのかを明らかにする必要がある。

○佐藤宣子1・石川翔太郎2・中塚高士3・橘高佳音3・上垣嘉寛3
九州大学大学院農学研究院・2 九州大学農学部・3NPO 法人
自伐型林業推進協会
1

2020 年以降の COV-19 や国際的な政情不安、近年の多発する自然災害などによって若者の価値観や働き方の変化が指摘されているが、林業就業への影響については明らかではない。本研究は自伐型林業の研修者を対象に実施したオンラインアンケートを基に、研修者の特性と林業就業意
向を明らかにすることを目的とした。アンケートは NPO
法人自伐型林業推進協会が休眠預金事業の助成配分団体となり、2023 年度に実施された 10 地域の林業研修受講者（284 名）を対象とし、102 の有効回答があった（36 %）。
30 歳代と 40 歳代が回答者の 65 % を占め、自営業やサービス業を中心に COV-19 等で経済面への影響を受けたとする割合が高いとともに、全体的に精神面への影響をあげる
ものが多かった。自伐型林業に対して、地域の森林保全、
防災・減災効果、地元住民の森林整備意識の向上等を期待
し、自由記入欄には多くの楽しみが記された。102 名中 96
名が副業を含めて林業就業の意向であり、そのうち 27 %が自家や集落の山林、9 % が他者の山林を確保済み、64 %は未確保であった。約 3 割がグループでの就業を希望した。課題として、収入の安定性、施業山林の確保、コミュ
ニティとの関係等が指摘された。

─ 120 ─

A17 事例にみる森林組合経営の課題

A18 国 有林施業と受注事業体の傾向 ～九州森林管理局
データ 5 年間の分析～○松本美香○宮野岳明1・藤原敬大2・佐藤宣子2

高知大学自然科学系農学部門

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研究院
1

近年、多くの森林組合で林産事業が主要事業へと変化してきた。林産事業への参入や拡大はまた、森林組合の経営にも変化をもたらしていよう。本研究では、経営規模と事業の種類等に注目して、高知県を中心とする四国地域内の森林組合から複数の森林組合を選定し、その経営における利益獲得のための仕組み、特に利益を生み出す各事業の相互関係や組合外の環境要因の影響についての聴き取り調査を行った。加えて、林産事業への取り組み程度のほか、林産事業への参入や拡大といった選択がどのような経営的変化をもたらしたのか等についても聴き取り調査を行った。
調査の結果、森林組合の事業組み合わせには、経営規模は
もとより林産事業の段階のどの位置にいるかが強く影響しており、また、管内の森林資源および林業事業体の状況や関係性などの複数の環境要因により制限されていた。それにより、利益獲得のための仕組みには、多様性がありつつも経営規模や林産事業の段階での共通点がみられた。現状では人材不足が様々な悪循環を生み出している例が多く、経営への深刻な影響は看過できない状況にあったほか、利益獲得の仕組み自体についても経営悪化に繋がる要素が確認された。

○Mengyuan Liu

A20 家 具用国産広葉樹材供給拡大への条件解明 ─流通
規格の必要性○天野智将1・杉山真樹2・横田康裕3・御田成顕4
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
木材加工・特性研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機
構 森林総合研究所九州支所・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所
1

Tokyo University of Agriculture and Technology

Japan has been actively promoting the multiple uses oftimber to efficiently utilize its domestic forestry
resources and contribute to its climate commitments.
Cross-laminated timber (CLT) has received wide
attention in Japan because of its unique structuralproperties and environmental advantages. CLT’s value
chain involves various industries, including forestry,
timber processing, transportation, construction, and civilengineering. However, the economic impacts of CLT
associated with the increasing production and price areambiguous. This study evaluated and predicted theeconomic impacts of CLT manufacturing in Japan inreaching the government target price and specificproduction through input-output analysis. The result
showed that the economic impact of price on CLT
manufacturing is higher when production is lower; andthe economic impact of price on CLT manufacturing will
gradually decreases when production increases.

本報告は家具用広葉樹板材について、国産材供給拡大の視点から新たな流通規格の必要性を提言する。
木製家具の主たる原料である輸入広葉樹材は原木輸入が減少し、板材の価格も高騰している。近年、消費者意識が変化し、節や色の違い等（欠点）は自然なものと評価される背景があり、国産材への関心・需要が高まった。しかし、既存の国産広葉樹材の流通は固定的で拡大は困難である。広葉樹二次林は高齢化し、伐採・利用を検討する地域もあるが、多くの地域では広葉樹材の流通体制が失われており、需要者と供給者を繋げる新たな仕組みが必要である。
家具製造業の中には製材や川上との関係を強化する動きがあり、新たに製材・乾燥設備を整備する企業もあるが、企業間の垂直統合のみでは裾野の拡大は難しい。製材の流通に関する既存の公知として JAS 等あるが、良品選別のための規格であり、欠点を含む材の流通は考慮されていな
い。家具用について、利用可能な欠点に関する情報を含んだ板材の規格を整備する必要がある。
本研究は生物系特定産業技術研究支援センター「イノベーション創出強化研究推進事業（JPJ007097）」（課題番号 04012B2）の支援を受け実施した。

─ 121 ─口頭発表要旨A19 E
 valuation and Prediction of Economic
Impacts of Cross-Laminated Timber
Manufacturing in Japan

日本の森林の約 3 割を占める国有林の森林施業は、林業
事業体の重要な事業確保の場となりうる。労働安全や林業
所得の向上が課題となる林業の現況に対し、国有林施業を発注する際に、国はどのような条件により事業体を選定するのか。本研究の目的はこの問いに対し、九州森林管理局
内における 5 年間の森林施業の受発注状況を考察することである。方法は、入札情報の定期的な取得と分析、管理局
へのインタビューである。事業体選定の入札は、一般競争と総合評価の 2 種類の方式があり、予定価格 1,000 万円がその方式を区分する 1 つの指標とされる。森林施業は、造林事業（406 件）と素材生産事業（810 件）が 5 年間で実施され、全体の約 6 割が 1 者入札で事業体が決まり、予定価格に近い金額での落札が多かった。しかし、応札者数が増えるほど価格が抑制され、一般競争の方が総合評価よりもその傾向は大きかった。総合評価では入札価格だけでなく事業体の体制も評価され、労働安全や林業所得に関する評価項目等も設けられている。しかし、1 者入札が多い現状は、入札価格の抑制だけでなく、総合評価項目である労働安全等の改善を促す動機づけになりにくいことを指摘した。

A21 愛 媛大学演習林における広葉樹材の活用に関する
一考察

A22 都
 道府県における省エネ健康住宅認証制度と木材の関わり○川崎章恵1・高

○安村直樹

斐飛2

愛媛大学大学院農学研究院・ 愛媛大学農学部

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究所

愛媛大学農学部附属演習林は、松山市の北東部、今治市と東温市と接する石手川の源流域、石手川ダムの上流に標
高 515 m～1,216 m にかけて位置する。面積は 383 ha、人工林率 50 % のうちスギ 23 %、ヒノキ 23 % とヒノキ人工林が多く、天然生林 46 % のうち広葉樹が 31 % を占め、残りはモミ、ツガ、アカマツ林である。なお、全域が土砂流
出防備保安林に指定されている。現在は、4 名の技術職員が教育・研究補助と併せて直営で施業を行っている。ス
ギ、ヒノキの間伐材を中心とした用材販売は長らく行われてきたが、人工林施業の際に支障木などで出材される広葉樹も、薪での販売に加えて、演習林事務所に設置している
簡易製材機を用いた板材への加工もはじめた。しかし、2022 年度に近隣市内の家具工房への販売実績が 1 件あるのみで、伐採した丸太を板へ製材した際の板材の乾燥場
所、演習林に多い樹種と需要とのミスマッチなど課題も抱えている。本研究ではこのような課題を抱える中でいかに広葉樹材を活用しうるか考察を行う。

世界保健機関（WHO）が冬季室温 18 度以上を強く勧告しているように、住宅の温熱環境と健康の関わりは深い。
都道府県によっては国の省エネ基準を上回る省エネ健康住宅基準（以下、基準）を設けて、助成金等によって省エネ
健康住宅の普及に努めている。本研究では、各県の基準に注目して、住宅の温熱環境と木材の関連について考察することを目的とした。北海道、青森県、岩手県、山形県、東京都、新潟県、長野県、鳥取県が独自に基準を制定していた。北海道は道産材を推奨する一方、気密性能確保の観点から乾燥材や集成材の利用を必須としていた。青森県や岩手県では環境負荷の低減等の側面から県産材の利用を求めていた。山形県と鳥取県は県産材の一定利用を補助金受給の要件にしている一方で、住宅要件に木材は含まれていな
かった。東京都や新潟県では木材に関する規定はなかった。長野県は住宅要件に県産材の一定利用が含まれていた。多面的機能の発揮に資するよう「様々な樹種を適切に利用するように努める」としている点が特徴的であった。
基準に木材が含まれている例は少数であって、温熱環境と木材の関連は見出しにくいと捉える都道府県が多いと思われた。

A24 山林評価人に関する研究

A25 森
 林認証取得が事業体に及ぼした変化 ─浜松市の事例─

1○大塚生美1・堀

2

靖人2・丸山佳久3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・3
中央大学
1

近年、森林が持つ生物多様性保全機能や、温暖化対策の一部を担う二酸化炭素吸収機能が注目され、クレジット化の動きが顕在化している。2018 年制定の森林経営管理法
においては林地の集約化に主眼がおかれ、丸太が原資となるセクターでは山林の集積にも関心が向けられている。一方で、森林所有者にとっては経営意欲が後退局面にあるとされる。こうした状況は、林地の流動化を促す可能性を有しているといえる。だが、日本では林地売買の明確な市場が無く、林地が適正に評価されていない問題を孕んでいる。森林投資が活発な米国では、林地売買にかかわり第三者評価人が存在する。そこで、本報告では、日本において林地売買にかかわる評価制度に相応する競売評価人に視点をあて、その現状を報告する。本報告における競売評価人とは、「民事執行法に基づいて、競売物件の売却基準価額を評価する人をいい、不動産の鑑定評価に関する専門的な知識・経験を有する者」とされ、執行裁判所が選任する。
事実上、不動産鑑定士が任務にあたる。2023 年 9 月～12
月間で地目に山林を含む全国の競売物件数は 64 件、その評価人は全国で 57 人であった。

○松本清貴・岩永青史
名古屋大学大学院生命農学研究科

森林認証制度は、森林資源の持続可能な利活用と保全を図る制度として期待されている。森林認証を対象にした研究では、森林認証運営主体間の比較が進んでいるが、森林認証取得による事業体別の評価事例は少ない。本研究では、国際的な森林認証である FSC 認証の取得面積が国内で最も広い静岡県浜松市を事例に、FSC 認証取得の効果を把握することを目的とした。浜松市の FSC 認証取得事
業体における FSC 認証取得前後の変化に関するアンケー
ト調査と認証取得後の課題や継続に関する聞き取り調査を行った。その結果、全体の傾向として森林資源の持続可能な利用促進に効果を感じていることがわかった。また事業
体別では建築企業などの川下の事業体において特に企業イ
メージの向上や地域社会との良好なつながりに効果を感じる傾向がわかった。一方、全体の傾向として経済的な効果
は感じにくいことがわかった。その背景には、認証取得や維持費用がかさむ点や認証材に直接的な価格プレミアムが発生しにくいという理由があることが明らかになった。

─ 122 ─

A27 神 奈川県相模原市青根地区および鳥屋地区における拡大造林の実態

A29 連
 合国占領下の京都市におけるゴルフ場建設と京都大学上賀茂試験地の移転○松本滉成1・竹本太郎2○坂野上なお京都大学フィールド科学教育研究センター

戦後の拡大造林政策は不成績造林地を生み、森林の公益的機能を損ねたことが指摘されている。また、造成された人工造林地は今後の利用方法を考えなければならない。一方、拡大造林に関する研究には、所管別による分類の未整
理、「拡大造林地面積」の把握、造林の担い手に関する情報の消失といった課題が残る。本報告は神奈川県相模原市
鳥屋地区の実態を、①所管別拡大造林の分類（地図、表による。地図は GIS のジオリファレンス処理から作成）、②
拡大造林地面積の測定（森林簿から所管別に人工林面積を抽出）、③造林の担い手の把握（聞き取り、文献・統計資料による）、によって明らかにした。
同地区は財産区有林が約 9 割を占め、このうちの約 4 割
が鳥屋造林組合、1 割弱が個人と集落への貸付林である。
とくに鳥屋造林組合への貸付の起源は 1891 年まで遡る。
同地区では明治末期から人工造林地が拡大し、戦後の「拡大造林政策」はそのような造林の延長線上に実施されたといえる。現在、拡大造林地の一部は神奈川県との水源林協定林（人工林が対象）となり、所管者も賃借料を得ている。百年以上続く所管形態が現在の地域森林管理において影響を持つことが指摘された。

連合国軍占領下の京都市で進駐軍工事としてゴルフ場建設が計画され、計画区域内に所在した京都帝国大学の上賀茂試験地は現在地に移転した。この移転は旧試験地が進駐軍により「接収」されたためと伝わり、『京都大学百年史』（1997）にもその旨の記述がある。しかし実際には、1946
年 11 月に発せられた工事命令は同年 12 月に解除となり「接収」されたわけではなかった。その後ゴルフ場建設は民間事業として行われたが、背後には進駐軍京都軍政部の強い圧力があり、プロジェクトの取りまとめ役は京都府が担った。京都府は用地買収や移転先の手配などを行い、京大試験地の移転工事は京都府の費用負担により行われたとの記録が残る。これらの経緯の概略は一部では知られていた も の の、 今 回 京 都 大 学 所 蔵 資 料、 京 都 府 行 政 文 書、
GHQ/SCAP 資料の分析により詳細が明らかとなった。さらにこのゴルフ場建設は、宗教施設の領域を含む京都市近郊の森林域を開発する形で行われ、京都軍政部ほか進駐軍の関与が疑われたことから、GHQ の民間情報教育局（CIE）
がこれを問題視し、監察総監室（Inspector General）による調査が行われていたことも明らかになった。

A30 近 代東アジアへの林学普及におけるアメリカの影
響と特徴

B1 牧
 野道を活用した草原ライド参加者の草原保全の意
識に関する研究○平野悠一郎○蓮池辰哉・町田怜子・茂木もも子・下嶋国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所多摩森林
科学園

東京農業大学地域環境科学部

2

19 世紀後半から 20 世紀前半にかけての東アジア地域において、後の森林科学や森林行政の基盤となる林学は、帝国主義による勢力圏拡大を模索する日本や、社会的混乱の収束と近代国民国家への脱皮を目指す中国の下で、その確立が進められてきた。その過程では、従来、保続林業の概念をはじめとしたドイツ林学の影響が論じられてきたが、本報告では、アメリカ合衆国の影響と特徴に新たな焦点を当てる。同時期には、東アジア地域から多くの留学生がハーバード大学やイェール大学等を訪れ、帰国後に各地での林学普及や森林政策の立案・実施に大きな役割を果たすことになった。彼らが留学を通じて得た知識・技術は、当時のアメリカにおける植物学の発展や、急速な開拓による土地荒廃を踏まえて重視された保全概念に大きく規定されたものであり、これらが東アジア地域での林学確立に一定の影響を及ぼしたことが窺える。

聖

エコツーリズムは、地域の自然や文化に関心を持つことが重要であり、「ツーリストの意識」に大きく関係している。また、熊本県阿蘇地域は、野焼きや放牧等人々の暮らしに親密に関わって成立した草原環境が特徴である。しかし、畜産業や野焼き等の担い手不足により適切な草原管理が難しくなっている。現在、草原再生プロジェクトでは、
草原エコツアー拡充をあげており、牧野ガイドが案内しな
がら e-BIKE で草原の上や牧野道を走ることができる草原
ライド等が行われている。これらの草原エコツアーに参加した人が草原保全の担い手になることが期待されている。
そこで本研究は、草原ライドを対象に草原ライドの運営体
制や草原ライド参加者による草原の知識や草原保全に対する意識や意欲の変容を聞き取り調査とアンケート調査に
よって明らかにした。
アンケート調査結果における重回帰分析によって、草原保全意識と関連のある要因は、「周りの自然を堪能する余裕があった」、「ツアーにまた参加したいと思う」であることが明らかとなった。また主成分分析の結果、「草原の上を走る楽しさ」等のツアーの印象や感想に関する要因も草原保全意識に関連していることが明らかとなった。

─ 123 ─口頭発表要旨東京農工大学大学院農学府・ 東京農工大学大学院農学研究院

1

B2 阿
 蘇くじゅう国立公園における牧野組合の野焼き支援ボランティアの導入要因○奥山雄斗・茂木もも子・町田怜子・下嶋聖

B3 茨 城県阿見町における竹林の現状と竹林を活かした地域づくりの可能性○入江彰昭1・岸本ひかり2・浅野裕治3・宮林茂幸4

東京農業大学地域環境科学部

東京農業大学地域環境科学部・2 株式会社ユードム・3 茨城県阿見町役場・4 東京農業大学名誉教授
1

阿蘇くじゅう国立公園では、阿蘇グリーンストックが2003 年に国立公園管理団体に指定され、ボランティアによる野焼き支援活動を通じた草原景観の保全、自然資源の調査など草原の現状把握が行われている。先行研究では、
草原保全活動ボランティアの効果と活動継続に関する研究が報告されている。他方で、牧野組合が野焼き支援ボラン
ティアへの依頼を選択している理由やその要因に関する研究はみられない。そこで、本研究では、様々な主体による国立公園の管理に資するため、阿蘇くじゅう国立公園における牧野組合の野焼き支援ボランティアの導入とその要因を明らかにすることを目的とし、調査を実施した。阿蘇地域の全 8 地域の牧野組合（161 組合）を対象に、野焼き支
援ボランティアの導入とその要因に関するアンケート調査を行った。54 組合から回答があり、回収率は 34 % であった。判別分析を行った結果、ボランティアを導入している
牧野組合は、「危険箇所が多いが、現地感覚のない人でも作業依頼をしている」、それに対してボランティアを導入
していない牧野組合は、「危険箇所は少ないが、現地感覚のない人には、作業を依頼していない」ことが明らかとなった。

日本の里山の竹林は、建築、造園資材道具やタケノコ等の食用として利用されることで維持され、日本人の生活に密着した竹の文化が継承されてきた。現在日本では放置された竹林が里山景観を荒らす竹害がおきている。林野庁（2017 年）によると日本で竹林が 16.7 万 ha あるとされ、竹林が 25 % 以上侵入している森林面積は約 42 万 ha あると推計されている。本論ではタケノコ生産がなされていた
茨城県阿見町君島地区において竹林拡大の要因とその拡大分布量を明らかにし、竹の有効活用を論じた。タケノコ生産農家への調査より竹林が拡大した要因は、田植え時期が早まったことによりタケノコ収穫作業ができなくなったことであり、その背景の一つは、水稲の早生品種の導入、耕地の集約化、農業用水路の整備等により稲作の作付け時期が早まったこと、二つ目は農家数の減少により一人当たりの耕作面積が増加し、早く田植えを始めないと作業が終わらないため徐々に田植えが早まったことであることがわかった。また空中写真を用いた君島地区内の竹林面積は1975 年に 24.6 ha、2020 年に 70.7 ha、2.9 倍に拡大していたことが明らかになった。最後に竹林の有用利用、その多面的価値について考察した。

B4 大 雪山国立公園における登山道維持の課題と登山者
参加

B5 支 笏湖の適正利用を目的とした費用負担導入に対する利用者意識○愛甲哲也1・深津幸太郎2・庄子○深津幸太郎1・庄子

1

康1

北海道大学大学院農学研究院・2 北海道大学大学院農学院

1

自然公園の登山道で、利用による荒廃や施設の老朽化、整備の不足が課題となっている。自然公園事業の未執行や管理者が不在の区間も多く、地域の山岳会や関係者、登山者が維持管理に参加している。大雪山国立公園の裾合平では過去に整備された木道が老朽化し、周囲の植生への影響も懸念されてきた。2022 年から、登山者参加による木道の撤去と修復が行われている。その資金は、管理者である
北海道上川総合振興局によるクラウドファンディングにより調達されている。自然公園において、施設の維持管理や保護活動などに費用負担をもとめる事例が増えており、管理者と登山者の労力と費用の分担のあり方が今後の管理運営の課題である。本研究では、大雪山におけるクラウド
ファンディングへの協力者のアンケート調査の結果を分析した。アンケートでは、寄付の動機、知りたい情報、今後の協力の意思、費用負担への態度を質問した。さらに、大雪山と活動団体への愛着と、環境配慮行動に関する研究で用いられる危機感や責任感、実行可能感、規範感などについても質問を行い、それらの関連性を分析した。結果から、今後の登山道維持管理における登山者参加の促進について考察する。

康2・愛甲哲也2

北海道大学大学院農学院・2 北海道大学大学院農学研究院

支笏洞爺国立公園の支笏湖では、非動力船利用の増加に伴い、水中および水辺の生態系への悪影響、ゴミや船舶の放置などの課題が生じている。こうした課題解決のために、2024 年度からの利用者負担の導入が検討されている。
水辺環境での利用者負担の導入は日本ではほとんど事例がない。本研究の目的は、2023 年度に実施された実証実験
でのアンケート調査から、利用者負担の導入に対する利用者意識を把握するとともに、次年度からの導入方法についての示唆を得ることである。アンケートは 2023 年 9 月に690 部配布し、回収率は 27.1 % であった。分析の結果、期待される利用者負担の使途は、ごみ問題や利用マナーといった利用に関わる課題解決が筆頭となった。筆者らが行ってきた山岳域での利用者負担の導入に対する意識調査
では、生態系の保全といった項目が期待される利用者負担の使途の筆頭となることがほとんどであったのでこの結果は意外なものであった。また回収率も全般的に低く、現場でもアンケート調査票の受け取り拒否が多いなど、水辺環境での利用者負担の導入は山岳域でのそれと比較して、利用者の協力意識が低い可能性がある。

─ 124 ─B8 林
 地のトレイルにおける多様なレクリエーション利
用の地理的特徴○井上貴央・愛甲哲也○松浦俊也

北海道大学大学院農学研究院

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所

陸と海の 30 % の保全を目指す目標（30by30）では保護
地域の拡張だけでなく管理の質の向上が望まれている。保護地域の保全状況や管理目標の達成度などを評価する手法の一つとして管理有効性評価があるが、日本ではいくつかの国立公園で試行的に実施されているのみであり、国立公園以外の公園では試行例もない。自然公園の管理の質の向上のためには管理体制の現状評価が必要であるが、日本では現状が十分に理解されていない状況である。そこで、試行例がない都道府県立自然公園の一つである北海道東部の野付風蓮道立自然公園に対して管理有効性評価を試行し、閻（2022）が北海道の 4 つの国立公園（利尻礼文サロベ
ツ、知床、釧路湿原、支笏洞爺）に対して行った評価と結果を比較した。また、野付風蓮道立自然公園の関係者への聞き取り調査も行った。全 67 項目ある評価項目のうち、当該国立公園では 6 割から 8 割の項目が評価可能であったが、評価可能であった項目は野付風蓮道立自然公園では 5割未満にとどまった。一方で、聞き取り調査からは公開資料で確認できなかった様々な活動が存在していることも明らかとなった。本発表では、管理の質向上のために必要な取組を整理して発表する。

近年、自然体験や健康志向の高まりのなか、山道でのレ
クリエーション利用が多様化し、従来からの登山、ハイキ
ング、散策、自然観察等に加えて、トレイルランニング（以下、トレラン）やマウンテンバイク（以下、MTB）、など様々な活動が行われている。都市近郊や観光地の周辺
では、各活動が競合し、より新たな活動が排除されたり、場所をすみわけて共存を図ったりする動きもみられる。そこで、これらの活動の利用競合やすみわけがみられる茨城県を主対象に、地形条件、周辺土地利用、所有形態などの様々な地理情報を整理し、活動毎の特徴の定量的把握を試みた。その結果、トレランや MTB は、登山の対象となる
明瞭な山頂周辺を避けていく傾向があり、とくに MTB は、
緩傾斜の区間を降りずに長く走れることが好まれる傾向がみられた。また、里山地域では複数の所有権の土地を通る区間が多く、新たに行われるようになった活動では、地権者との調整が重要課題になっていることが確認できた。

B9 北
 アルプス・折立太郎線登山道沿いの地形と人為的攪乱についてB10 日 本における観光ガイド従事者に関する研究動向
の把握

○大宮

徹1・平松新一2○武

富山県農林水産総合技術センター森林研究所・2 環境省中部山
岳国立公園立山管理官事務所
1

中部山岳国立公園・折立太郎山線登山道は富山市有峰から薬師岳（標高 2926 m）を目指す登山道で、折立登山口（標高 1360 m）から終点付近の太郎平小屋（標高 2328 m）
まで総延長は約 6.5 km である。土壌侵食や植生復元の遅滞などが顕著で、整備や管理についてさまざまに意見が交わされている。そこで現状の共通認識に資するため、登山
道の地理情報を整理した。
沿線植生は登山口から 2 km 地点までが森林帯、その先3.5 km 地点まではササ草原や疎林などの移行帯、そこから終点までが池塘を含む草原となっている。森林帯での登山道の平均勾配は 13.8°で、20°を越える区間も多く、10箇所以上で 1 m を越える深い浸食が見られた。そのいく
つかで登山道の線型が地形解析から推定される水路と一致する箇所があり、より上流部での水流の緩和が必要と考えられた。一方、最上部の草原では平均勾配は 7.3°とやや緩かったが、歩道の 50 % を超える区間が崩壊しており、移動した土砂が植生に流入している箇所も見られ、土砂の移動防止対策が喫緊と考えられた。人為的攪乱の拡大を防ぎ生物多様性を保全しつつ登山道を整備・管理するために、さらに詳しい地形の調査と解析が必要である。

1

正憲1・濱

泰一2

東洋大学国際観光学部・2 フリーランス

インバウンドが急速にコロナ禍前の水準に戻る中、観光ガイド従事者の活躍が期待されている。本報告では、日本における観光ガイド従事者に関する過去 20 年の研究内容を分析し、その動向を把握することを目的とする。2023
年 3 月 7 日に、国立研究開発法人科学技術振興機構が運営する電子ジャーナルプラットフォーム「J-STAGE」で、観光ガイド従事者に関係する論文を検索した。「ガイド」を含む検索では、医学・工学系における医療技術に関する研究が多数確認できる。そこで、観光に関わるガイド従事者に関係するかどうかを確認し、ダウンロード可能な 42
本を分析対象とした。年ごとの集計結果から、出版される文献数にあまり違いが見られず、観光ガイド従事者に関する研究自体、ここ 20 年間はそれほど盛んではないことが示された。観光ガイド従事者に関する研究は、エコツアー
による環境保全といった「ガイド従事者の周辺状況に関する貢献」と、ガイドスキル向上といった「観光ガイド従事者の活動自体に関する貢献」の二つに大別された。本成果
は、JSPS 科研費 21K12475 の助成を受けた。

─ 125 ─口頭発表要旨B7 野
 付風蓮道立自然公園の国定公園化における管理有
効性評価の活用B11 在 日外国人を対象にした三瓶山エリアの観光魅力度の評価
月 ・吉村哲彦

○陳
1

1

2

○水内佑輔1・大塚啓太2・坂本優紀3・新保奈穂美4
東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究
所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理研究領域・3 東京都立大学都市環境学部・4 兵庫県立大学
大学院緑環境景観マネジメント研究科
1

鳥取大学大学院連合農学研究科・ 島根大学生物資源科学部
2

観光産業は地域にとって重要な経済的な要素であり、雇用創出、生産波及、付加価値創出を通じた地域振興のみならず、異文化交流を通じた諸外国との相互理解といった効
果もまた期待できる。本研究の目的は、少子高齢化が進行
して過疎化が顕著になっている島根県において、地域資源を活用した観光を通じて中山間地域の振興に寄与することである。出入国在留管理庁によると、2022 年末時点で日本に在留する外国人数は前年比 11。4 % 増の 307 万 5 千人
で過去最多となった。本研究が対象とするのは、近年日本
において存在感が増している在日外国人であり、評価対象
地は大山隠岐国立公園の一部でもある三瓶山エリアである。三瓶山エリアは豊かな自然資源に恵まれており、観光地としてのポテンシャルは高いが、その知名度は高くない。そこで、三瓶山エリアの観光資源を対象としてコンジョイント分析による観光魅力度の評価を行うことで、在日外国人が当地に求める観光的要素を明らかにしたいと考
えている。

B13 人
 々はどの程度暑いと都市緑地・近郊林への訪問行
動を変化させるのか？
○庄子

B12 森林レンタル事業の利用者が好む森林風景

康1・豆野皓太2・若山茉央3・愛甲哲也1

ライフスタイルの変化や通信技術やモビリティの進化もあり、マスを前提とせずとも都市社会や経済と森林空間を繋ぐことも可能となっている。2021 年には森林空間の利用権を貸し出す「森林レンタル事業」が開始された。森林を小区画に分け、利用希望者に 1 年単位で貸し出すものであり、育林期間中や未利用の森林を有効活用できると謳われている。森林施業とレクリエーション利用の調和のためには森林レンタル事業者の嗜好性を把握することが重要であると考えられる。そこで、岐阜県加茂郡東白川村において 2021 年に開始された日本初の森林レンタル事業サイトを事例として、利用者が好む森林風景をアンケート（n =33）及び SNS 分析によって明らかにすることを試みた。
アンケートからは、利用者が最も好む森林レンタル事業サ
イトの森林タイプは広葉樹林（67 %）であったが、利用者の 30 % は間伐材が残置してある若い人工林を好ましいと感じていたことが判明した。Instagram をソースとする
SNS 画像分析の結果、森林に関わる要素が上位を占める
一方で、テキストマイニングの結果からは、森林風景や環境に関するものは頻出しておらず、森林風景に関する言語化が行われていないことが判明した。

B14 高
 温は都市緑地・近郊林の訪問者数を変化させた
か：ビックデータによる解析○若山茉央1・豆野皓太3・庄子

康2・愛甲哲也2

1

北海道大学大学院農学研究院・2 東北大学大学院農学研究科・3
北海道大学農学部

1

北海道大学農学部・2 北海道大学大学院農学研究院・3 東北大学
大学院農学研究科

気候変動による夏季の高温・高湿は都市緑地・近郊林の利用を大きく減少させる可能性がある。本研究の目的は、
最高気温および湿度の上昇により都市緑地・近郊林の利用がどのように減少するのかを理解することである。札幌市
は 2023 年の夏にこれまでにない高温・高湿を体験した。
そのため、人々は将来の気候変動下の高温・高湿での都市
緑地・近郊林の利用に対しても評価することが可能となった。アンケート調査は 2023 年 12 月に札幌都市圏の住民に実施した。筆者らは二つ異なるアプローチ（評定付けに基づく評価と選択に基づく評価）を試み、選好の多様性を把握するためにそれぞれ潜在クラスモデルを適用した。平均
的な回答者は 26-28 度前後の最高気温で訪問に対する評価を変える割合が高かった。また湿度が高いほど、より低い
最高気温で評価を変えていた。一方、潜在クラスモデルの結果、高温・高湿に対する評価は均一ではなく、高齢者を含むセグメントはより低い最高気温で訪問をキャンセルする傾向が見られた。

2023 年の夏の札幌は記録的な猛暑に見舞われた。本研
究では、2023 年の都市公園・緑地の利用者数を過去のそれらと把握することで、気候変動による夏季高温下での都
市公園・緑地の利用者数の減少を理解することを試みた。
2023 年の 7・8 月と、COVID-19 による行動規制の影響がなかった 2018・19 年の 7・8 月を対象期間とした。対象地は札幌市の主要な大規模都市緑地 15 か所である。熱中症
患者が著しく増加する暑さ指数 28 ℃でサンプルを分割して、サブサンプルごとに計測した利用者数を応答変数、暑さ指数を説明変数とし回帰分析を行った。この回帰分析で
は、暑さ指数以外の変数はコントロールされていないので、傾向スコアマッチングによって、暑さ指数 28 ℃前後
で利用者数に差があるかについて確認を行った。全体的な傾向として、暑さ指数 28 ℃未満では利用者数に減少や増加といった明確な傾向はないが、暑さ指数 28 ℃以上では利用者数は明確に減少していた。傾向スコアマッチングの結果も、曜日や天候などの影響を加味しても暑さ指数
28 ℃以上では利用者数が有意に減少していることを示していた。

─ 126 ─

B15 他
 の趣味と比較した森林散策とメンタルヘルスとの関連：J-MICC 大幸研究

B16 山
 村の雑穀栽培及び利用方法の把握ー石川県白峰の 3 種類の雑穀を事例にー○森田えみ1, 2・大西丈二3・川合紗世4・若井建志5○上田隆太郎・原田一宏

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・ 筑波
大学国際統合睡眠医科学研究機構・3 名古屋大学大学院医学系研究科・4 愛知医科大学・5 国立長寿医療研究センター
1

2【目的】森林浴を高頻度で行うと日常のメンタルヘルス不良の割合が低いことが報告されている。しかし、その効果が森林に特異的なものかを検証した例は少ない。よって、一般人の大規模集団にて、他の趣味の頻度とメンタルヘル
ス不良との関連を検証し、森林散策との比較を行うことを目的とした。
【方法】日本多施設共同コーホート研究（J-MICC Study）
大幸研究のベースライン調査に参加した 5,011 名（男性1,428 名、女性 3,583 名、平均年齢 52.4±10.3 歳）を解析対象とした。趣味は 8 種（音楽鑑賞、読書、パソコン、ビデ
オ映画、遊園地、旅行、園芸、森林散策）、頻度は 4 群（週 1 回以上～行わない）とした。メンタルヘルス不良は
GHQ-12≥4 と定義した。ロジスティック回帰分析を行い、従属変数をメンタルヘルス不良、独立変数を性別、年齢、
喫煙、飲酒、運動、BMI、就労有無、各趣味とした。
【結果】メンタルヘルス不良と有意な関連が認められたのは、森林散策、遊園地、旅行で、いずれも非日常の屋外活動であった。森林散策は、旅行や遊園地に比べて、年 1 回
以上の実施でメンタルヘルス不良の割合が低かったため、森林浴はメンタルヘルスの維持には良い活動である可能性が示唆された。

○豆野皓太1・柘植隆宏2・久保雄広3・庄子

石川県白山市白峰地域では、山中で焼畑、製炭、養蚕などが行われていた出作りという生活が営まれており、雑穀類が主食として食べられてきた。同地域では現在でもヒエ、アワ、カマシ（シコクビエ）が栽培継承されている。
本研究では、それら 3 種の雑穀の栽培・利用状況を把握し、それらの雑穀の種類による違いとその要因を明らかにすることを目的にする。
調査の結果、個人や地元資料館、NPO など多様な栽培主体の存在が確認できた。2023 年には地域内におけるア
ワ、ヒエの栽培は 3 主体が、カマシの栽培は 4 主体が行うなど、栽培事例数に大きな差は見られなかった。しかし、
ヒエ・アワは自家消費や種子継承のために栽培されていたが、カマシは地域内の飲食店での提供や、加工されてお土産として販売されていたなど、雑穀の利用状況は大きく異なっていた。ヒエ・アワに比べカマシは、伝播の歴史、日本での現在の栽培事例数などの点で特徴的であり、地域資源として対外的に宣伝しやすいことが要因のひとつとして考えられた。

B18 福
 木屋敷林の持続可能な保全 ─生態系機能評価と管理手法の確立康4

東北大学大学院農学研究科・2 上智大学大学院地球環境学研究
科・3 国立環境研究所生物・生態系環境研究センター・4 北海道大学大学院農学研究院
1

Forest contributes to people through multiple ecosystemservices. Understanding the social prioritization ofmultiple forest ecosystem services（FES）plays a keyrole in forest management under limited resources due
to depopulation and aging. This study, therefore,
unpacks the social prioritization of FES based on public
preferences by applying a best-worst technique（BWS）。
This study also attempts to assess the value of thirteen
FES by integrating a contingent valuation method（CVM）into BWS. The results show freshwater stock is
the most appreciated as FES, followed by carbon storage
and clean air；conversely, the Japanese consider forest
function providing inspiration for culture and art to be
the least important. The willingness to pay（WTPs）for
freshwater stock, carbon storage, and clean air is aroundsix hundred JPY. The findings indicate that regulating
services has relatively high social prioritization.

○陳碧霞

琉球大学農学部附属亜熱帯フィールド科学教育研究センター

約 300 年前の琉球王府時代に、屋敷及び農地を強風、高潮などの自然災害から守るため、屋敷林等の防風林帯が造成された。近年では都市化、観光開発や気候変動などで危機に瀕しており、減少の一途をたどっている。過疎化と人口の老齢化が進んでいる各離島で、屋敷林などの人工林の維持・管理にかかる手入れ・費用の確保といった課題が益々深刻化しており、フクギ屋敷林が人間にもたらす便益を再評価することとフクギ屋敷林の巨木・老齢木の管理方
法の確立は、これからの緊急課題である。本研究は今後の沖縄の集落景観とフクギ並木の保全事業の判断根拠として利用できるようなフクギ屋敷林が提供する生態系サービ
ス、それらが人間に与える便益と価値を定量的かつ標準化な評価手法を確立することと、フクギの老木・巨木の健康診断基準の開発と危険木の可視化、持続可能なフクギ植栽・剪定等管理方法の確立を研究目的としている。

─ 127 ─口頭発表要旨B17 森林の多面的機能の経済評価

名古屋大学大学院生命農学研究科

C1 1
 9 世紀ドイツの林業作業 ─1833 年のバーデン森
林法 その 2C2 地
 域の固有種にみる森林環境教育の可能性 ─対馬市と日南町の政策から─

○寺下太郎○杉浦克明1・園原和夏1・安達湧吾2・關

愛媛大学大学院農学研究科

1

正貴1

日本大学生物資源科学部・2 日本大学大学院生物資源科学研究科

昨年に続き 1833 年制定のバーデン森林法を分析する。
この法律の全体は「森林警察」「森林ステークホルダー」「森林違反行為」の 3 部および実施細則という構成だが、今回の発表では第 1 部を中心に取り上げる。ここに 19 世
紀ドイツにおいて林業とはなんであったかが明確に定義されているからである。第 1 部は「林業経営総論」「林業副産物の収穫」「森林周辺の建築」「防火対策」「虫害対策」「森林警察上の条文の免除」の 6 款からなる。その内容は
例えば次のようである。皆伐は特別な許可を必要とする例
外的な施業であり、天然更新が可能になるよう、伐期齢が樹種ごとに細かく定められ、また種子が飛来し更新が進む
ような環境を整えることとなっている。伐倒した木材は林
地を痛めないように具体的に搬出方法が定められている。
伐採木として選ばれるのはその森林の中で一番老齢である
ものから、と指定され、プレンター施業またはフェーメル
施業は禁止されている。また、木材以外の副産物としてまず言及されるのがドングリであったり敷き藁であったりと、「農林複合経営」の概念が林業と畜産業との組み合わせを想定していたことが見て取れる。

長崎県対馬市には代表的な固有種にツシマヤマネコが生息し、鳥取県日南町にはオオサンショウウオがいる。その固有種の教育・普及活動は地域で展開されているものの、固有種の生息環境と深いかかわりのある森林環境教育との連携が見えてこない。そこで、本研究の目的は、対馬市と日南町の施策から、固有種と森林への取組み方について明らかにし、固有種を活用した森林環境教育の可能性について検討することである。方法は行政が公開している総合計
画、環境基本計画、森林整備計画等を用いた。その結果、対馬市では、児童を対象に森林体験・学習が行われていたが、林業従事者の育成が主となっていた。それとは別に、ヤマネコの食資源となるげっ歯類を増やすための森づくりが行われていた。つまり、林業と固有種に関することが別々に行われていることが明らかとなった。日南町でも、オオサンショウウオの生息環境の保全のために森林整備の重要性は触れられていたものの、森林環境教育とのつながりはみられなかった。対馬市では森・川・里・海・まちを総合的に学ぶ教育が展開されはじめた。固有種をシンボルとした森林環境教育の展開は可能と考える。

C3 世
 界自然遺産登録を契機に地域を学び直す地方自治体職員の変容C4 博物館の展示にみる新たな森林環境教育の可能性○大島順子 ・久高将和 ・安藤祐樹
1

1
3

2

3

○三浦万由子1・杉浦克明2
1

琉球大学国際地域創造学部・ 一般社団法人やんばるビジョン・
環境省やんばる自然保護官事務所
2

世界遺産登録をめぐる話題は事欠かず、特に人口減少が避けられない過疎地においては新たな収益をもくろむ観光
業界と地域の活性化を夢見る自治体の思惑を合致させるに至っている。「世界遺産条約」を締結する理由は何なのか、登録に伴う義務の有無確認といった本質的な議論が欠落したまま、登録地になってしまう場合が少なくない。「登録ありき」の雰囲気だけが醸成され、そこに暮らす生活者の視点から世界遺産の意義やその影響が具体的に語られていないことも、登録後の地域住民や自治体が直面する地域課
題とも言える。
2021 年 7 月世界自然遺産に登録された沖縄島北部では、世界遺産に対する地域住民や自治体職員の世界自然遺産に対する理解度が低く、登録後の現在においても当事者間での意思疎通の無さをはじめ、村観光協会の関連事業等への過重負担が問題となっている。
筆者らは自治体職員らを対象に世界自然遺産に関する理解を深め、課題を各部署間で共有化する場として勉強会の開催を提案し、自治体首長の理解を得て各部署職員と連携のもと、2023 年 2 月から毎月実施する機会を得た。本報
告では登録後の課題を整理し、勉強会での受講職員らの変容に焦点をあてる。

日本大学大学院生物資源科学研究科・2 日本大学生物資源科学部

森林環境教育は森林内での体験活動が中心であり、対象者や実施目的、内容に偏りがある。そのため、森林内に限らない学びを検討する必要があるとして、本研究では博物館の展示に着目した。そこで、本研究の目的は、博物館の展示による森林学習の特徴を明らかにし、森林環境教育への活用の可能性を検討することである。本研究の調査対象
は、関東地方にある森林に関する展示を有する 14 施設とした。研究方法は現地調査で、展示物に対する解説文を基準に整理した上で、展示の手法および形態、内容の分析を試みた。その結果、展示に触れることができない鑑賞タイ
プが中心的であり、三次元と二次元の展示物を組み合わせ
た展示形態が最も多かった。展示の対象となる要素は植物、動物、昆虫、きのこ、自然環境、保護、地形、文化、
木材、産業の 10 通りに分類され、生物系、環境系、社会系の 3 系統に整理できた。解説文の時間範囲は過去から現在までに、説明範囲は地域にとどまることが多かった。多くの博物館資料が森林と多面的に結びついており、地域性や観察に強みがあることが明らかになった。森林への学びの入り口として、博物館の展示を活用する意義は大きいといえる。

─ 128 ─C5 森
 林体験と探究的学習を定点カメラ映像で繋ぐプロ
グラムのプロトタイプ開発○中村和彦1・藤原章雄2・小野明子3
東京大学大学院新領域創成科学研究科・2 東京大学大学院農学
生命科学研究科附属演習林フィールドデータ研究センター・3 キー
プ協会環境教育事業部
1

小学校の特別活動で実施される遠隔地での森林体験活動の記憶は学校に戻ると急速に失われ、総合的な学習の時間
における探究活動との有機的な接続を困難にしている。本
研究では、児童らが体験活動を行った森林に設置した定点
カメラの映像を用いて、教室に居ながら自然体験を仮想的に継続させる学習プログラムのプロトタイプを開発した。
モデル校として 2015 年から継続的に共同研究を行っている山梨県内の X 小学校にて、次の 6 段階からなる学習プ
ログラムを実施した。（i）事前学習、（ii）森林での体験活
動、（iii）定点カメラ映像で自らの活動時と野生動物の姿とを比較観察、（iv）各自が発見した課題に基づく探究学
習、（v）定点カメラ映像で季節変化を観察、（vi）探究学
習の成果発表。プログラムの汎用性を高めるために、授業は各学級の担任教員が行った。
上記（iii）と（v）の各授業において授業前後に質問紙調査を行った。（iii）授業においては森林に関する動的な
時空間認識の高まりがみられ、それが 5 ヶ月後の（v）授業時まで維持されていた。また、（v）授業では森林における諸現象の複雑さに対する認識の高まりがみられた。

○大園 慶・奥山悠衣香・阿部郁美・東原貴志・五十嵐史帆・
藤井和子・佐藤ゆかり
上越教育大学大学院学校教育研究科

新潟県上越市高田は、町家が連なる雁木の町と知られている。しかし、人口減少などで中心市街地の空き家が問題がとなっている。そこで我々は、町家活用のために放課後の子どものモノづくり活動の場を半年間に渡り設けた。活動場所となる町家は古くからの木造建築であり、モノづく
り活動に建物や木材を利用した内容を取り入れた。地域の小学校 2～5 年生計 21 名を対象にした。
活動の一例として椅子作りの内容を報告する。板材を組み合わせ、マスキング、塗装、切断、接合をするだけで椅
子作りの体験を行うことができた。時間としては 1 時間半程度かかった。児童に体験後のアンケートを記述してもらったところ、「楽しかった」「椅子をつくれた」等のポジ
ティブな感想を得られた。特に、大人のサポートがあれば糸鋸盤を安全に使用できる点、模様を工夫して自分らしさを表すことができる点が特筆された。
本活動は技術的視点、美術的視点を踏まえた「木育」となり、将来的な木材の利用につながると考えられた。このほかに行った半年間にわたる活動を通して、子どもたちがモノづくりに対して興味関心を持つことができたと考えられた。

C8 地域の自然素材を生かした環境教育○津田美子・高松○倉林

正1・髙橋瑛人2・深谷将3

太田市立太田高等学校・2 群馬県立高崎高等学校・3 公立諏訪東
京理科大学工学部
1

近年、クビアカツヤカミキリ（Aromia bungii）による被害が全国的に拡大している。群馬県では 2015 年に初めて被害が確認されて以降、年々拡大している。被害防除に
向けては行政機関が中心となって取組んでいるが、学校が教育の一環として被害防除に関わっている事例は少ない。
そこで、本研究はクビアカツヤカミキリの被害を防ぐために学校教育が貢献できることを探り、被害防除に向けた知見を蓄積していくことを目的とした。本研究では理科と探究学習の授業で 2 つの取組みを行った。まずは被害の早期発見を目指したサクラ被害マップの作成、次に成虫駆除を目指した捕獲ボックスの開発と設置である。被害マップについては、完成したものを行政機関へ提供した。捕獲ボックスは、プラスチック容器にトングを添えて公園内のサクラの樹に設置した。公園利用者が成虫を発見した際にトングで捕獲し、そのままボックスに入れて回収できる仕組みを構築した。その結果、一カ所の公園で 377 匹の成虫を捕獲することができた。以上より、理科や探究学習の授業が地域と連携することによって、学校教育も被害の早期発見
や成虫駆除に貢献できることが明らかとなった。

開

小清水町立小清水小学校

小清水町立小清水小学校は、2012 年に町内の 6 小学校を再編統合して開校した町内唯一の小学校で、2017 年から小清水中学校とともに小中一貫教育を実践している。
小清水町は小清水原生花園（網走国定公園）、濤沸湖
（ラムサール条約登録湿地）、藻琴山（阿寒摩周国立公園）などの豊かな自然環境に恵まれた “オホーツク海をのぞむ
花と野鳥のまち” である。海、山、川、湖、森林、草原、湿原から人里に及ぶさまざまな環境が存在するため、エゾ
シカ、キタキツネ、エゾリス等の哺乳類、オジロワシ、オ
オワシ、オオハクチョウ、タンチョウ等の鳥類を日常的に観察することができる。また、近隣には知床、大雪山、釧路湿原国立公園等、国内屈指の自然を誇るエリアが広がっている。
しかしながら、本校の児童はこのような恵まれた環境の中で生活しているという意識は低く、野外活動の経験も不十分である。そこで、本校では身近な自然を知ることによって、郷土を誇り愛する心情を育てることを目指して、地域学習を展開している。本発表では、小学校 3 年生を対象として実施した自然体験アンケートの結果とともに、今
年度実施した野外活動の事例を紹介する

─ 129 ─口頭発表要旨C7 ク
 ビアカツヤカミキリの被害防除に向けて学校教育ができることを探る

C6 地域活性化を目指した木育ものづくり活動の実践

C9 学
 校教育における森林の土砂流出防止機能に関するモデル実験の提案

C10 高
 校における国内留学の課題に関する研究 ─群馬
県の O 高校を対象として─○東原貴志1・田口浩継2・前田彩世3・大谷○小林雪菜・茂木もも子・入江彰昭・町田怜子

忠3

上越教育大学大学院学校教育研究科・ 熊本大学大学院教育学
研究科・3 東京学芸大学大学院教育学研究科
1

2

SDGs に掲げられている社会課題の一つである脱炭素社
会の実現に向けた、STEAM の視点に基づく教科横断的な木育プログラムの開発が求められている。そこで本研究
では、林野庁が示している森林が有する多面的機能の一つである土砂流出防止機能についてのモデル実験を 2 種類開発し、SDGs の教育目標に沿った森林と国土保全に関する教育プログラムを作成した。
一つ目は、流下している土砂を立木や落枝が抑止する土砂捕捉機能のモデルである。斜面に見立てた合板に穴をあけ、立木となる丸棒を挿し、爪楊枝を置くものである。スライム（ポリビニルアルコールとホウ砂の混合物）を土砂に見立て、斜面上部から流したところ、立木と落枝の有無
で流下速度が異なった。
二つ目は、根系の引抜き抵抗による崩壊防止機能のモデルである。丸棒にマツの根を模した水平の根のモデルを貼り付け、土砂（ハイドロコーン）を入れたバケツからの引き抜き抵抗をばねばかりで測定するものである。根の有無により大きな違いが認められた。
いずれも教室内で実施可能な実験であり、学校教育に適用できると考えられた。

C12 サ
 ンブスギを題材とした森林環境教育に基づく課
題研究の実践

東京農業大学地域環境科学部 地域創成科学科

義務教育期間である小中学校では、都市部の子どもたち
が自然豊かな地域の学校に通う『山村留学』という制度が存在する。近年は高校における国内留学も盛んになりつつあり、『地域みらい留学』のサイト（地域・教育魅力化プ
ラットフォーム）には、全国から生徒を募集する高校が100 校以上掲載されている。山村留学に関する先行研究は多く存在し、効果や課題が議論されている一方で、高校の国内留学を研究対象とした研究成果はみられない。そこで
本研究は、高校における国内留学が抱える課題点を明らかにするべく、群馬県立 O 高等学校における国内留学を事例として、留学生及び下宿経験のある卒業生、留学生を受け入れるホストファミリーを対象に、2023 年 10 月～11 月
にてアンケート調査と聞き取り調査を行った。アンケート
調査は、下宿制度に対する満足度を 5 段階評価で回答する設問と、回答者の入学年度や出身地などの個人属性を問う
設問を作成し、現役生は 37 名（質問紙）、卒業生は 71 名
（Google Forms）から回答を得た。アンケート調査結果における重回帰分析によって、下宿制度に対する満足度が低い回答者ほど、ホストファミリーとの関係性も悪いことなどが分かった。

C13 野外炊事で育てられる災害時に役立つ力○廣松桜侑・山田○森田直之・鈴木憲征・藤森晶子・保坂勝広・巻木大輔・幕田斗那加
東京都立科学技術高等学校

2017 年度より東京都立科学技術高等学校（以下、本校）で取り組んできた森林環境教育について報告する。本校では、千葉県東部に位置する山武市を研究対象地として、山武地区で江戸時代より生産されてきた挿し木在来品種であるサンブスギを題材として生徒が研究活動を行ってきた。
サンブスギは白色腐朽菌の一種であるチャアナタケモドキを原因とする非赤枯性溝腐病が蔓延していることから材の価値を著しく低下させており、その対策は急務といえる。
森林整備はされているが、伐採された材は市場に出ることはなく林地残材として放置される。その林地残材から再びチャアナタケモドキが胞子を放出することにより感染が拡大するという悪循環を招いている。本校では江戸時代より続くサンブスギに新たな付加価値を見出すために、①バイ
オマス利活用、②チャアナタケモドキの駆逐、③大都市近郊小規模森林地帯という利点を活かした地域活性化について主に取り組んできている。本研究では、生徒への教育プ
ログラムとしての位置付け、参加生徒のその後の状況について報告する。また、課題研究として行う森林環境教育としてのプログラムについても報告する。

亮

北海道教育大学岩見沢校

近年、我が国は大地震など自然災害による被害を多く受け、災害大国とも言われる。このことから日本は防災意識の向上やレジリエントな防災・減災機能の強化が必要であるとされる。教育キャンプでは主に、健康・体力の向上、
野外生活技術の習得、個性の表現・自己開発、自然への理
解、人間の相互理解など、様々な成長の機会がある。教育
キャンプには様々なプログラムがあるが、その中でも野外炊事体験は、レジリエンスや防災意識の向上といった、災害時に役立つ能力の向上に関係するのではないかと考えた。災害時に役立つ能力というとサバイバル技術など認知能力が主に考えられるが、本研究では防災意識やレジリエンスなどの非認知能力を定義している。本研究では、国立の青少年教育施設で実施された 2 泊 3 日小学生キャンプの参加者 14 名と、大学が授業として実施した 3 泊 4 日キャンプ実習の参加者 22 名を調査対象とし、各キャンプの夕
食時に質問紙調査及び炊事の様子を撮影することでデータを収集し分析を行った。質問紙で防災意識とレジリエンスの向上効果を検証することに加え、振り返りシートの自由
記述と、動画で撮影した炊事の様子からも参加者の学びについて考察を行った。

─ 130 ─

C14 自然体験活動が小学生のレジリエンスに与える影響○若狹郁実・山田亮

C15 森林教育活動の効果検証に関する研究法の課題○山田亮

北海道教育大学岩見沢校

本研究は、森林をフィールドとした小学生対象の自然体
験活動におけるふりかえり場面の発言や活動中の言動から、活動プログラムが小学生のレジリエンスに与える影響を明らかにすることを目的とした。2021 年度から 2023 年度まで行われた、国立日高青少年自然の家主催の「アドベンチャーキャンプ（2 泊 3 日）」に参加した小学生計 39 名を対象にした。
「自然体験活動レジリエンス測定尺度」を用いた質問紙調査に加え、ふりかえり場面の音声・映像
データやグループカウンセラーの記入するレコードから考察を行った。これまで、自然体験活動のプログラムによる向上効果は、量的な方法を用いて明らかにされる事例が多かったが、本研究では、ふりかえり場面で得られたデータを考察することで、参加者の活動時の周囲や自分自身への思いをより細かくみることができるのではないかと考え、質的な方法による分析を試みた。その結果、キャンプ生活の中で、沢登りや火起こし、野外炊事などを体験すること
で、仲間への助けの大切さや自分自身の力についての新たな発見、仲間から認めてもらう場面などがあり、それがレジリエンスを高めることにつながったのではないかと考えられた。

森林教育における研究事例のひとつに、森林体験活動
が、その参加者に与える影響をテーマとした研究がある。
それは、森林環境をフィールドに、教育目的をもった活動に参加した学習者が、そのプログラムの中で個人や集団としてどのようにプログラムを体験し、どういった成長がみられたのかを検証するものである。森林教育の近接領域である野外教育分野では、1980 年代から現在に至るまで、心理尺度を用いた統計処理による量的研究の方法で教育効果を検証する事例が、数多く積み重ねられ、その中で、活動プログラムの効果として、自己概念、自己効力感、自己肯定感、社会的スキル、生きる力など、参加者の非認知能力の向上効果が明らかにされてきた。この研究法は、参加者を集団として分析する群間比較法が用いられ、活動プロ
グラムの効果の全体像を把握することができるが、今後の森林教育分野の発展のためには、この研究法に存在するいくつかの課題を整理したい。本発表では、個人の変容の可視化や独立変数の設定、研究倫理の問題、研究者と実践者との関係、分析方法の選択、活動プログラムの目的と調査
内容の関係などの課題を挙げ、検討内容を提示する。

D1 小
 規模林業事業体における素材生産作業システムのモデル構築に向けた検討

D2 木
 質バイオマスのサプライチェーン GHG 排出量の把握と低減に向けた検討○石佳凡・丸葉亮太・納富信○丸葉亮太1・石早稲田大学大学院環境・エネルギー研究科

佳凡1・西嶋昭生2・納富信1

早稲田大学大学院環境・エネルギー研究科・2 早稲田大学環境
総合研究センター
1

近年、林業の衰退などにより手入れが遅れた人工林が増えた一方、2019 年度から始まった森林環境譲与税を機に国産材の需要が高まる見込みであり、それに応えるため、林地条件、作業員スキルに応じた素材生産システムが必要とされている。そこで本研究では埼玉県・茨城県にある民間素材生産業者の作業システムを取り上げて、各作業工程に要する時間と生産量を調査分析した上、林地条件等による時間生産性への影響を明確にするとともに、人員配置を含めた素材生産システムのモデルを構築し、小規模林業事
業体の最適な作業生産システムのあり方を考察する。結果、伐倒工程の作業時間分析から、「2 人ペアの共同伐倒」という伐倒パターンは複数作業員の協働によって定性間伐
でも時間生産性が高いことが見られ、特に太い伐採木の場
合、切った樹木を推し倒す時間がやや短縮された。また、
伐倒・木寄せが近い場所で並行の場合、安全配慮のため、
手待ち時間がかなり長いことが見られた。その他、林地条件に加え作業員の伐倒技術（従事歴や慣習（受け口・追い口の作り方など））は伐倒時間にやや影響があると見られ、作業員のスキルに応じた柔軟な作業員配置・調整の必要性も示された。

資源エネルギー庁の「バイオマス持続可能性ワーキンググループ」では、バイオマスの FIT 適用新認定基準として「GHG 排出の基準」及び「認定手段等」の導入について議論が進められており、燃料材の生産から供給に至るラ
イフサイクル GHG 管理が、今後のバイオマス発電事業の前提となる見通しである。故に現在、木質バイオマス資源
管理プロセス（森林施業管理、輸送、製材・燃料製造など）でのサプライチェーン GHG 排出量の把握と精度向上が重要課題となっている。本研究では、木質バイオマス発
電のサプライチェーンにおける森林施業管理プロセスを対象として、作業工程ごとの活動量（燃料消費量、作業時間）と生産量（搬出材積、作業道敷設長など）を詳細に把握することで、プロセスにおける GHG 排出量の把握ならびに低減に向けた考察を進める。2 社の林業事業体がおこなう森林施業（作業道敷設、伐倒、集材・造材、運搬）の各工程の活動量等を計測した結果、エネルギーと時間あたりの生産量（生産性）において、作業条件では立木密度、
樹間距離、材積が燃料消費量と生産性に大きな影響を与えることがわかり、加えて事業体ごとの作業方法の違いによる影響も見られた。

─ 131 ─口頭発表要旨北海道教育大学岩見沢校

D3 ヤ
 ナギ超短伐期施業を用いた木質バイオマス生産の社会実装における課題

D4 林
 業適地ゾーニングに対する生物多様性保全のためのギャップ分析○髙橋正義 1・香山雅純 1・原山尚徳 1・山田 毅 1・菊池 賢 2・
石原 誠3・佐山勝彦3・滝 久智1・佐々木達也2・吉田智佳史1・
山田 健1・北原文章1・鄭 俊介2・早舩真智1○光田

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所
1

政府は 2050 年カーボンニュートラルの実現に向け、再生可能エネルギーである木質バイオマスのエネルギーの利用を加速する必要があることから、燃料材消費は増加傾向にある一方で、国内産燃料用材の供給は近年鈍化している。需給ギャップを埋める新たな供給源の一つとして、ヤナギ等の早生樹による木質バイオマス生産が注目されている。早生樹による燃料材の供給に向け、ヤナギを用いた用
いた木質バイオマス生産の社会実装とその課題について、研究レビュー等を踏まえて検討した。
3 年程度で収穫し、萌芽再生と収穫を繰り返すヤナギ超短伐期施業による木質バイオマス生産の体系は既に示され、試験地あるいは小規模な生産の実証が試みられていることから、国内でも実現可能とされている。しかし、木質バイ
オマス発電等の燃料材として実用規模での生産を行うためには、木質バイオマスを大量かつ安定的に供給することが必要であり、大規模かつ効率的な施業技術、収穫技術の確立と実証が急務である。また、生産コストの低減とヤナギ林分の造成には、成長能力の高い系統の穂木を大量に供給する体制を構築する必要がある。

D5 北海道における今後の択伐施業法○石橋靖

宮崎大学農学部

森林計画制度の市町村森林整備計画や森林経営管理制度において、適切に森林ゾーニングを実施することが求められている。そのような需要に応じて、森林ゾーニングを支援するツールとして「もりぞん」が開発され、公開されている。「もりぞん」は QGIS のプラグインであり、簡単に様々なゾーニングを試行することができる。ただし、「もりそん」は林業収益性と土砂災害リスクの 2 軸で評価する
林業適地抽出に重点を置いたゾーニングツールである。そのため、ゾーニングに林業収益性と土砂災害リスクの 2 つの要因以下外を考慮することができない。そこで本研究では、「もりぞん」によるゾーニング結果を生物多様性の観点から検証する手法を紹介する。生物多様性の指標としてMaxent により開発したコガタブチサンショウウオ生息地
適性モデルによる評価値を用いた。まず、現在の人工林配置について、サンショウウオ生息地適性の面から評価した。次に、「もりぞん」による林業適地ゾーニングに従って人工林を再配置し、同様にサンショウウオ生息地適性の面から評価した。これらの比較によりゾーニングの影響を評価し、ゾーニングに生物多様性の観点を取り入れた。

D6 大 分県中南部地域での長伐期施業によるスギ立木の成長の推移と収穫予測聰

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所

北海道の北方針広混交林における択伐施業は、現在、大学演習林などの一部を除きほとんど行われていない。北海道森林管理局では過去の伐採によって低下した林分内容が回復しつつあることや道内木材加工業界からの強い広葉樹
材供給要望を受け、択伐施業の実施を検討中である。本研
究では、今後持続的な択伐施業を行っていくために、過去の択伐施業の反省を踏まえ、①北方針広混交林の樹群を単位とした更新動態に則る、②天然更新補助作業の根返し、小面積地がきにより多様な樹種の確実な更新を図る、③大型林業機械の使用による損壊木、損傷木をできる限り発生させない、ことをポイントとした樹群択伐天然更新施業法を考案したので紹介する。

○後藤裕輔・加治佐剛・寺岡行雄
鹿児島大学農林水産学研究科

戦後植林された人工林が伐採適期を迎え、九州各地で皆伐や択伐を含む主伐が積極的に行われている。しかし、収穫表による収量予測と実際の搬出材積の間には食い違いがあり、山林所有者ならびに施業および丸太販売業者の混乱を生んでいる。特に高齢級まで繰り返し択伐的収穫を行う
長伐期施業林においては、森林経営の持続可能性を考慮した立木の成長と長期的な収量予測を行うための正確な材積値の推計が重要である。
本研究では、長伐期施業林による優良大径材生産の一例
として、大分県豊後大野市の 107 年生および 60 年生のス
ギ林を取り上げ、まず、過去に実施された複数回の間伐・択伐施業時の素材生産データと材積式での推計値の差異を分析し材積式の適用性を評価する。次に、当該山林の特徴である低密度な立木管理が樹幹形成に与える影響を、伐倒した立木の実測により作成した相対幹曲線によって検証するとともに、立木在庫についてより正確な材積値の推計を試みる。この結果をもとに、大分県中南部地域における長伐期施業による林業経営の持続可能性と、将来の林業経営に向けた課題を考察する。

─ 132 ─D7 変
 動環境下での森林計画に向けた生態系モデルへの
森林管理の組み込み

D8 九
 州地方の木本植物における胸高直径と樹高との関
係の上限線

○伊藤昭彦

○井上昭夫1, 2

東京大学大学院農学生命科学研究科

1

気候変動対策が喫緊の課題となっている現在、森林のCO2 吸収量を広域・長期に評価することが課題となっている。これまでの気候変動研究では、森林などの炭素循環をシミュレートし炭素吸収・貯留量を推定する生態系モデルが主に使用されてきた。生態系モデルは、光合成や分解などのプロセスを生理生態に基づいて計算するため、大気CO2 濃度上昇や温暖化など変動環境下での炭素収支推定に効力を発揮してきた。一方で、土地利用変化などの人為が炭素収支に与える影響を評価する上で生態系モデルの予測力は十分でなく、森林施業などの管理活動の影響を考慮したモデルは少ない。本発表では、まず既存の生態系モデル
において人為的な管理活動を明示的に導入した例（LPJmLや ORCHIDEE-FM など）における現状を総括する。そして、発表者が開発してきた生態系モデル（VISIT）に間伐などの森林管理が成長と CO2 収支に与える影響プロセスを組み込んだ例を紹介し、変動環境下での森林計画に向けた課題を検討する。

九州地方（沖縄県を除く）を対象として、胸高直径と樹高との関係（以下、D−H 関係）の上限線について検討した。マダケ属 3 種（モウソウチク、マダケおよびハチク）の合計 890 本のデータを解析した結果、D−H 関係の上限
線は、以下の 2 つの相によって構成されていた。（1）D が
2 cm 以下、H が 7 m 以下の範囲において、D−H 関係の上限線は、べき指数が 1 の単純アロメトリ式（幾何相似）
によって記述できた。（2）D が 2 cm 以上、H が 7 m 以上の範囲では、べき指数が 2/3 の単純アロメトリ式（弾性相似）にしたがっていた。さらに、生態系多様性基礎調査の公開データ（第 3 回と第 4 回）をもとに、木本植物（被子植物と裸子植物を合わせた合計 92732 本）における D−H
関係の上限線も解析した。その結果、木本植物における D−H 関係の上限線も、マダケ属 3 種でみられた 2 つの相におおむねしたがっていた。加えて、（3）D が 13.5 cm 以上、H が 25.5 m 以上になると、べき指数が 1/3 の単純アロメ
トリ式によって D−H 関係の上限が規定されていることがわかった。

D9 スギ高齢林の樹冠形状と樹高成長の関係について

D10 ト
 ドマツ人工林の連年成長量に対する環境要因の効果

近畿大学農学部・2 近畿大学アグリ技術革新研究所（株）パスコ

人工林面積の半数以上が標準伐期を超過している現状において、高齢級人工林の施業指針が重要な課題である。一
般的な長伐期施業では間伐を繰り返し樹冠の発達と直径成長を促すことが推奨される一方で、管理不足により十分な
樹冠量を持たない高齢級人工林も多く存在する。このような管理不足な高齢級人工林においては間伐により樹冠量の回復がどの程度期待できるかが重要となる。そこで本研究では航空レーザ計測により得られる樹冠情報からに樹高成長を予測することを目的とし、樹冠投影面積や陽樹冠長な
どの樹冠量および樹冠形状が高齢級人工林の樹高成長量にどのように影響するかを検証した。対象地として静岡県西部のスギ人工林について森林簿の林齢情報を用い標準伐期
齢以上の林分として 40 年生から 100 年生の林分を抽出した。また同地域にて計測された 2010 年時点と 2021 年時点の 2 時期の航空レーザ計測成果から樹高成長量を求め、樹冠高モデル（DCHM）から算出した樹冠量や樹冠形状との比較を行った。

○滝谷美香 1・津田高明 1・蝦名益仁 1・内山和子 1・角田悠生 1・
山田健四2・大野泰之1
北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・2 北海道立総合研究機構森林研究本部
1

林分単位の材積成長量を予測する場合、林齢幅を持たせた広範囲に多点で調査されたデータを用いることが多い。
森林調査の性質上、多様な林分状況を網羅したデータを扱
うための効率的な方法ではあるが、連年成長量を直接観察できないという課題がある。この課題を解決するため、北海道のトドマツ人工林について、立木の個体識別を行い 2
年間隔で繰り返し調査された 329 林分を対象に、連年成長量を推定した。更に連年成長量に与える環境要因の効果についてランダムフォレストにより解析を行った。連年成長量に対して、期首の林齢や林分材積のほか、積雪深や最高気温といった気象条件や、地形の凹凸の状態などの地形要因が影響を与えていることがわかった。この結果により、林齢と林分材積との関係から推定していた成長量に比較して、特に高齢級林分において高くなる傾向があった。また、実測値に対する予測値の RMSE は 4.3 であった。この結果の精度を検討するため、上記調査林分から、林齢や地域などを考慮し、20 箇所以上の調査地点を抽出して再測を行い、予測値との比較を行った。

─ 133 ─口頭発表要旨○福井翔宇

D11 深層学習を用いた林内画像による林分情報の解析

D12 異 なる環境条件下の打撃音に基づく樹高・材積推定
深層学習モデルの精度検証○浅井天哉・藤橋杏一・美濃羽靖○藤橋杏一・浅井天哉・美濃羽靖

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

近年コンピュータ技術の急激な進歩に伴い、画像認識分野では、深層学習を用いた研究が大きな成果をあげている。一方、森林調査方法の一つにビッターリッヒ法がある
が、これは林内を視準することで胸高断面積合計が得られる簡易な測定法である。そこで、本研究では林内を視準することを画像認識と捉え、視準時に得られた林内画像に深層学習を適用することで胸高断面積合計や材積といった林分情報が推定できるか検証した。入力データには、0.5 秒
おきに 360°撮影した林内画像を、出力データには林内で画像を撮影した地点にてビッターリッヒ法から算出した胸高断面積合計および材積を用いた。深層学習は、SONY
社の NNC を用い、深層学習アルゴリズムには、ResNeXt−101 および VGG16 を用いて、それぞれ分類および回帰モデルを構築した。解析結果の評価指標は、分類モデルでは正解率および MCC を、回帰モデルでは決定係数および
平均絶対誤差を用いた。結果より、分類モデルでは、各アルゴリズムともに高い正解率と MCC が得られた。一方、回帰モデルはモデルごとに数値にばらつきはあるものの0.9 以上と比較的高い決定係数が得られ、平均絶対誤差も低いものとなった。

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

毎木調査は森林の現状を把握する上で有効な手段であるが、時間と労力がかかるため、その簡略化が望まれる。特に樹高測定は労力がかかるが、材積推定するには必要となる。そこで、先行研究において、筆者らは樹幹を打撃した際に得られる打撃音を画像化、画像認識手段として近年成果を上げている深層学習を用いて樹高および材積の推定を行い一定の成果を得た。本研究では、より応用性を高める
ため、林分の違い（2 林分）や渓流の音や虫の鳴き声といった環境音を含む状況での推定精度等を検証した。打撃
音は 500 回/本とし、得られた音からスペクトログラムの作成、SONY 社の NNC を用いて深層学習を行った。解析
方法は、学習時に用いなかった立木を未知事例とし、評価指標には決定係数および平均絶対誤差を用いて推定精度を検証した。解析結果より、林分の違いやセミの鳴き声が含まれる条件であっても決定係数が 0.8 を超える推定精度が得られた。一方、打撃音に渓流の音が大きく含まれる場合は推定することが困難であり、ノイズキャンセリングを用
いて音を修正すると若干、推定精度は向上するものの他の条件と比べて低い結果となったため、さらなる検討が必要であることが示唆された。

D13 地上レーザーによる森林内下層植生状況の把握

D14 森林内空隙構造による微気象への影響評価○岩﨑有莉沙 1・加藤 顕 2・青柳寛太郎 2・Camila Marques
Balzani2・山田誠太郎2・早川裕弌3・小倉拓郎4○青柳寛太郎1・加藤

千葉大学園芸学部・ 千葉大学大学院園芸学研究科・ 北海道大学大学院地球環境科学研究院・4 兵庫教育大学学校教育研究科
123

急激な気候変動により大規模な森林火災が世界各地で生じている。森林火災が大規模化する原因に fuel ladder と呼ばれる森林構造が挙げられる。fuel ladder とは下層植
生と高木を連続的に繋ぐ中低木があることで地表火が樹冠にたどり着きやすくなる森林内構造である。樹冠に到達した火は風の影響を受けやすく、急速に広域へと燃え広がるため、森林火災が大規模化する原因となる。大規模な森林
火災を事前に防ぐためにはこうした構造を事前に把握し、森林管理に活かすことが望まれている。本研究の対象地である北海道旭川市天然林は、過去に大規模な自然火災が生じた場所に近い。火災と森林構造の関係について評価するには最適な場所である。本研究では fuel ladder、即ち森
林内部構造について様々な手法を用いて調査及び評価を行った。調査では半径 10 m の円プロットを合計 25 箇所設置した。森林内の植生の混み具合を計測するために森林内の植生状況を撮影して被覆率の解析を行った。また、地上レーザーを用いて 3 次元データを得て、森林内部構造を把握する手法を検討も行った。本研究の手法により、広域
で森林火災のリスクが高い森林内構造を事前に把握できるようにした。

顕1・中島史雄2・瀬戸口浩彰3

千葉大学大学院園芸学研究科・2 伝兵衛農園・3 京都大学大学院
人間環境学研究科
1

本研究は森林構造の複雑性を把握するための新たな指標として、地上レーザーで取得された「空隙」を検討した。
空隙の特徴を把握することは森林内の樹木だけでなく下層植生の生育状況などの情報を包括的に理解することに繋がると考え、森林内空隙を階層別にボクセル数（量的特徴）、
ホットスポット数（質的特徴）の 2 つの観点から評価した。また、それらが森林内微気象、特に気温と湿度とどのような関係を持つか明らかにした。
解析を行った結果、量的特徴、質的特徴の 2 変数ともに
階層別に林分タイプで異なる傾向を示した。また、階層ごとで 2 変数間の関係性に差異が見られた。これらの結果より、空隙から森林構造の把握を行う際は目的に応じた変数の選択が必要であることが明らかになった。ボクセル数と微気象の関係では観測月、階層に依らずボクセル数と最低気温に負の相関が見られ、低階層のボクセル数と 10 月の
最高湿度には正の相関が見られた。ホットスポット数と微気象の関係では概ねボクセル数の傾向と類似した結果が得られたが、ボクセル数の方がより微気象との相関関係が強いことが明らかになった。

─ 134 ─

D15 地 上レーザーを用いたクロマツ海岸林の曲がり樹
形解析

D16 超
 小型バックパックレーザスキャナを用いた立木
幹直径と矢高の計測精度検証○山田誠太郎・Camila Marques・加藤○米顕

康充1・山口圭司2

1

海岸林の林型は海岸林に特有の環境ストレスの影響によって、海岸側から内陸にかけて林冠高が増加する『風衝林型』という特徴的な形状となる。海岸林の防風効果や防潮効果において林冠構造や林冠上面の粗度は重要なパラメーターと考えられている。一方、風衝林型を構成する
個々の樹木には曲がり樹形が生じるが、風衝林型と単木の曲がり樹形の関係性はよくわかっていない。そこで本研究では地上型レーザースキャナーによって林冠および樹形を同時に計測し分析を行った。千葉県内の 3 つのクロマツ海岸林を研究対象地にした。海岸側から内陸にかけて 3 本のライントランセクトを引き、各トランセクトに 3 つのプロットを設定し、合計 27 個の調査地でデータを取得した。
林冠構造については単位面積当たりの DSM と DEM を取得することで解析を行った。曲がり樹形については各プ
ロット 5 本のクロマツの単木を抽出し、偏心量や傾き、傾きの方位の算出および 3 次元的な曲がり樹形の解析を行った。結果として林冠構造と単木の曲がり樹形に一定の規則性があることが示唆された。

近年航空レーザ計測（ALS）が実施され森林資源管理に活用されている。ALS では樹高の直接計測が可能である
一方、胸高直径は現地での標準地調査を利用した推定で行っており、その精度向上のため標準地調査点数の向上や現地調査の容易化が求められている。また、ALS では素材にした時の末口・元口直径や矢高といった採材データが得られないため、素材の供給可能量もおおざっぱな推定となっている。ここでも精度向上のため、胸高や上部直径計
測の容易化が求められている。この解決方法として地上
レーザスキャナ（TLS）も用いられるが、機材が高価で重いことから広くは普及していなかった。この様な中、超小型で安価なバックパックレーザスキャナ（VS-TLS：Very
Small TLS）が販売され、上記課題の解決に期待されるところである。そこで、本研究ではこの VS-TLS の立木直径ならびに偏心位置の計測精度を評価することを目的とした。調査は、伐採前の林分において VS-TLS を用いて立木幹の根本・胸高・上部の直径、矢高を計測した後、伐採前に幹の偏心位置と直径を 0.3 m から 1 m 毎に 4.3 m までを計測、伐採後には 0.3 m から 1 m 毎に梢端までの直径を計測してその精度評価を行ったので報告する。

D17 里
 山林内に生育するスギ・ヒノキの生態系サービスの貨幣価値評価

D18 森
 林調査におけるドローンレーザ計測手法と計測精度の検討○江口則和1・谷地俊二1・平山高嗣1・瀬口栄作2・矢嶋

○千葉幸弘

準2

島根大学学術研究院農生命科学系・2 株式会社マプリィ

人間環境大学環境科学部・ ヤマハ発動機株式会社森林計測部

日本森林林業振興会

里山林再生のためには、里山整備に取り組む関係人口を増やすことが重要である。そのために、里山林の持つ機能を貨幣価値として示すことも効果的といえる。本研究では、放置里山林内に生育するスギ・ヒノキを対象にして、その生態系サービスの貨幣価値と、それに影響を与える要因の解明を目的とした。
対象地は愛知県岡崎市内にある人間環境大学の演習林とした。無人ヘリコプターによるレーザー計測等を行い、全樹木の樹高、樹冠径、胸高直径、樹冠長、樹種を調べた。
取得データから、i-Tree Eco を用いて単木貨幣価値を算出した。また、対象樹木の樹高 H と樹冠径 CD、対象樹木から半径 5 m 内に生息する全樹木の平均樹高 mH、樹高合計
tH、平均樹冠径 mCD、樹冠径合計 tCD を調べ、これらが貨幣価値に与える影響を解析した。
スギ及びヒノキの貨幣価値は、年間 1 本あたりそれぞれ
平均 461 円及び 252 円であった。両樹種ともに、貨幣価値と H、CD、mH、mCD との間に正の相関が認められた。
生態系サービスの貨幣価値を高めることについても、間伐や除伐等によって、周辺樹木も含めて樹高や樹冠径を大きくする整備が重要と考えられた。

レーザスキャナによる上空からの森林計測は、従来からの航空 LiDAR に加えて、UAV 搭載レーザスキャナによる樹幹直径の直接計測等も試みられている。UAV レーザ
による森林調査の効率性や利便性の向上が期待されるが、樹幹径を計測・推定する手法やデータ処理等について、な
お技術的な検討・検証が必要である。
本研究では、レーザスキャナ（Riegle VUX-1 UAV-22）
をドローンに搭載し、飛行コース間隔や点群密度を変えた
場合に得られる地表データ（DEM）や立木情報（位置、本数、樹高等）の違いを比較検討するとともに、毎木調査
および地上レーザ計測の検証データにより計測精度等を検討した。
上空からのレーザ照射は林冠で多くが遮られ（90 % 以上）、樹幹部に到達するのは僅か（1 % 程度）であり、しかも計測精度は樹種、斜面傾斜、立木本数密度等に影響される。立木の検出本数に関しては、今回設定した飛行コー
ス間隔や点群のフィルタリングの影響はあまり判然としない。 一 方、 解 析 手 法 や パ ラ メ ー タ の 設 定 値 が DEM や
DSM に影響するため樹高推定にも注意を要する。こうしたことを踏まえ、ドローンレーザを利用した森林調査における留意点や改善策を検討した。

1

2

─ 135 ─口頭発表要旨千葉大学園芸学研究院

D19 U AV-LiDAR データからの樹幹形質推定精度の検証

D20 複
 数サイトを対象とした森林計測と検証
学習モデルの構築○平岡裕一郎1・星川健史2・矢嶋○緒方誠二郎1・山口毅志1・矢口

準3・瀬口栄作3・原田丈也3②機械

慎2・塩塚真吾2・山本一清3

1

静岡県立農林環境専門職大学生産環境経営学部・2 静岡県立農林環境専門職大学短期大学部・3 ヤマハ発動機株式会社

鹿島建設株式会社技術研究所・2 株式会社かたばみ山林部・3 名
古屋大学大学院生命農学研究科

航空レーザ計測は森林を短時間で広範囲の測定が可能であるため、広大な森林を捉える際に有効である。一方、飛行高度の高さやレーザの林冠での遮蔽により、樹幹表面上の点群（樹幹点群）を十分に得ることは困難であった。それに対し、無人航空機（UAV）にレーザ測距装置（LiDAR）を搭載した UAV-LiDAR では、より林冠に接近した計測が可能なため、レーザが林内に小径かつ高密度で照射され、樹幹点群も多数取得できる。このため UAV-LiDAR
により樹幹のサイズや形状情報を取得できると期待される。しかし、一部のレーザは同様に林冠に遮蔽されるため、地上型 LiDAR と比較すると樹幹点群の欠損は多くなる。また、計測の際には対象林分の上空を UAV が繰り返し往復して林分全体を捉えるが、往復航路間で点群に位置ずれが生じる可能性がある。本研究ではこれら問題を解決した上で、樹幹点群の抽出と樹幹直径等の形質情報の推定を試みた。点群の位置合わせは Phase Only Correlation 法と Iterative Closest Point 法により実施した。また B- ス
プライン曲線を利用した樹幹点群の抽出を試みた。得られた樹幹点群から推定した樹幹直径を実測値と比較し、推定精度を検証した。

UAV-LiDAR による森林計測は比較的小規模な森林所有者が多い日本に適している。飛行高度も地表から 150 m
程度以内であり、飛行速度も概ね 4～10 m/sec と遅いため、ある程度の性能を有する LiDAR 装置を用いることで森林の詳細な点群データを取得可能である。
これまでに UAV-LiDAR を用いた森林計測により数値的な特徴量による教師データを作成し、機械学習によって樹種判別を実施した事例がいくつか報告されている。しかしながら、一つの地域での実施例が多く、全国の複数の地域にまたがった検討報告は少ないのが現状である。
著者らは、福島県、神奈川県、宮崎県の 3 つの地域において UAV-LiDAR を用いた森林計測を実施し、UAV の飛
行高度、飛行速度、飛行経路等をパラメータとして各々の地域において複数の点群データを取得した。取得した点群
データを元に、樹種判別を目的とした数値特徴量の抽出、教師データの作成、いくつかの機械学習手法による機械学
習モデルの構築を実施し、テストデータによる検証を行った。検証は地域ごとのケース、地域をまとめたケースについて実施し、複数地域に渡る汎化性能についても検討したので、それらの内容について報告する。

D21 2 周波 GNSS 測位における植生と地形の影響評価

D22 3 次元レーザーを用いた森林内空間解析○吉井達樹1・松村直人2・沼本晋也3・山本一清1○加藤 顕1・青柳寛太郎1・若林日菜5・早川裕弌8・蝦名益仁4, 3・
堤田成政2・笠井美青6・小倉拓郎7

名古屋大学大学院生命農学研究科・2 三重大学大学院生物資源
学研究科・3 三重大学大学院生物資源学研究科附属紀伊・黒潮生命地域フィールドサイエンスセンター
1

GNSS 測位は、測量および森林調査において欠かすことのできない基本的な技術となっており、近年では廉価な 2周波 GNSS 受信機も発売され、幅広い利用者が GNSS 精
密測位を利用できる状況となっている。GNSS 測位の方式である干渉測位では、センチメートルレベルでの測位が期待できる。一方、山間部での GNSS 測位では、急峻な地形や植生によって、サイクルスリップやマルチパスが生じ、多くの GNSS 測位方式で測位精度が悪化することが報告されている。しかし、地形や植生の影響について、測位精度の低下を引き起こす要因の定量的評価は不十分であり、GNSS 測位の利用可能性の事前評価が難しくなっている。そこで本研究では、廉価な GNSS 受信機を用いた静止測位により、異なる地形、植生の特徴を持つ地点で測位を行い、その測位精度を評価する。さらに、全天空画像および航空機レーザを用い、測位点における地形および植生などに関する条件を評価し、受信信号強度やマルチパス等の受信信号の特徴および測位精度に及ぼす影響について定
量的に評価を行う。

1

千葉大学園芸学研究院・2 埼玉大学理工学研究科・3 北海道大学
大学院環境科学院・4 北海道立総合研究機構森林研究本部林業試
験場・5 千葉大学園芸学部・6 北海道大学大学院農学研究院・7 兵庫教育大学大学院学校教育研究科・8 北海道大学大学院地球環境科学研究院
1

森林内空間の把握は、森林の管理状況や森林火災のリス
クを事前に把握するために重要である。ドローンレーザー
は航空機レーザーよりも低い飛行高度で、より高密度でデータを収集できるため、森林内空間を把握できる可能性がある。しかし、樹冠の厚みで森林内へのレーザー透過率が下がるため、上空から取得されるデータが森林内をどこまで詳細に把握できるかはわからなかった。本研究では異なる点密度のドローンレーザーシステムと地上レーザーを用い、森林内をどれほど詳細に把握できるか検討した。研究対象地を千葉県山武市のスギ人工林とし、使用したドローンレーザーシステムは DJI 社製 Zenmuse L1 とYellowscan 社製 Voyager であった。Voyager はドローンに搭載できる最高密度の点群データを取得でき、Zenmuse
L1 は最も普及しているシステムである。現地検証用に地上レーザーで森林内空間の 3 次元データを取得し、森林内空間を把握できる能力の違いを明らかにした。森林上空から収集するレーザーの点密度が上がれば、森林内をより詳細に把握できるため、ドローンの飛行性能が向上すれば広範囲の森林内マップの作成も可能となる。

─ 136 ─

D23 地すべりに対する土塊と樹木の傾きとの関係

D24 LiDAR データを活用した非経済林管理の DX 化

○若林日菜1・加藤○田中和博1・上萩

顕2・笠井美青3・早川裕弌4

千葉大学園芸学部・2 千葉大学大学院園芸学研究科・3 北海道大学大学院農学研究院・4 北海道大学大学院地球環境科学研究院
1

近年、気候変動の影響により、局地的大雨や集中豪雨で地すべりの頻度が高まっている。地すべりは自然災害であり、人的被害も生じるため、地すべりの詳細な動きを把握することは重要である。地すべりが生じる場所では樹木が傾くが、傾く方向や角度は土塊の動きと関係がある可能性があるため、その関係を明らかにすることを目的とした。
本研究は年間数メートル動く北海道沙流郡の 2 ヶ所を調査地とし選定した。土塊の動きを面的に把握するために対象
地に 10 m 間隔でペグをグリッド状に 40 m × 230 m 設置した。ペグの位置をトータルステーションと GPS により測量し、6 月と 10 月の二時期の間である約 4 ヶ月間の地
すべりの地面の動きを把握した。樹木の傾きは地上レーザーによる 3 次元データを同じ二時期で取得し、樹木の傾きの解析を行った。土塊の動きと樹木の動きを比較することで、地下深くの地すべりの動きを樹木の傾きや方向と対応させて推定できた。地上レーザーを用いることで、上空から取得される従来のリモートセンシングでは把握しづら
い森林内の細かい樹木の傾きを把握できるため、有効な手
法である。

1

寛2・三嶋陽治2京都先端科学大学バイオ環境学部・2LSAF 技術士事務所

2019 年度から新たな森林管理システムが始まり、市町村等へ森林環境譲与税が譲与されている。市町村の主な役
割は、森林所有者に森林管理の意向を確認し、管理が市町村へ委託された森林については集積計画を作成して再委託先を斡旋することである。また、再委託できなかった森林については、市町村が自ら森林管理をすることになる。こうした業務を効率よく進めるため、多くの自治体では航空レーザー計測を実施し、LiDAR データを用いて境界画定や森林現況把握のための基礎資料を作成している。非経済林として評価された森林については、手入れ不足の人工林も含めて、今後、市町村が自ら森林管理をすることになるが、そうした森林の管理では経済的な利益が得られないので、LiDAR データを活用して森林管理の DX 化を進める必要がある。LiDAR データを用いれば、樹高については
毎木の母集団情報が入手でき、相対幹距等の間伐指標が容易に得られるので、非経済林の森林管理については毎木の樹高を森林管理の基本データにすることを提案する。また、LiDAR データに基づく DEM や DSM を有効活用するため、タイルポリゴンによる森林管理を提案する。

D26 航
 空レーザ計測データと過去の空中写真を用いた地位指数曲線の作成○塚原正之○村上拓彦・小川晴加

アジア航測株式会社森林 SOL 技術部

新潟大学農学部

近年航空レーザ計測による森林資源や地形解析が全国で展開され、民有林では都道府県レベルの情報が整いつつある。高知県では令和 4 年に全県の解析が終了し、このデータを基に現行の森林計画図および森林簿を照査することを検討する等、森林資源データの利用を進めている。

航空レーザ計測の進展により広域スケールでの林分の高さ情報の取得が当たり前となってきている。この林分の高さ情報を様々な林齢の林分から収集することができれば、従来にない規模のデータを用いて地位指数曲線を得ることができる。林齢情報は森林簿に頼ることも可能であるが、その精度は不十分であることも多い。本研究では林齢情報を補完するデータとして時系列空中写真に着目した。高さ
情報を航空レーザ計測データ、林齢情報を時系列空中写真
からそれぞれ収集し、地位指数曲線を得る手法の構築に取り組んだ。本研究の対象地は新潟県村上市、新潟市、南魚沼市である。航空レーザ計測データとして、2020、2021、2022 年に同地域で計測されたデータを使用した。空中写
真データ（400 dpi）は国土地理院の地図・空中写真閲覧サービスを通して入手した。主に中間斜面からデータを抽出するために、DEM を用いて尾根近傍、谷近傍を除外した。実際のスギ林分の特定には衛星データの分類結果を用いた。このデータを用いて、森林簿の情報も参考にしながら各林分の林齢を推定した。揃えた林齢と上層樹高を用いてガイドカーブを求め、一組の地位指数曲線を得た。

本報告は上記事例を通して、データ解析から森林簿照査の過程において生じる課題を整理し、その解決に向けた様々な検討過程を体系的に整理したものである。特に留意すべき点として、レーザに基づく解析のレベルと実務で求められる精度や情報の在り方には意識的な乖離があり、両者の議論を通して技術と実務の間でお互いの一致点をどのように見出すかが重要である。この視点は今後様々なデジタル技術が森林管理の業務効率化で活用される中で常に意識すべきものであると考える。

─ 137 ─口頭発表要旨D25 航
 空レーザに基づく森林資源解析結果の森林計画
制度への反映D27 樹 冠高データを用いたカラマツ樹高曲線の作成：不成績造林地を考慮して

D28 航
 空レーザー計測による単木樹高データを用いた最大積雪深と樹高成長の関係○蝦名益仁1, 2・大野泰之1・菅野正人1・津田高明1・滝谷美香1○大矢信次郎北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・ 北海道大学
大学院環境科学院

長野県林業総合センター育林部

1

2

航空機 LiDAR で取得した三次元点群データは地盤高と表層高を広域に取得することができ、その差分を計算することで樹冠高の空間的なばらつきを広域で把握することができる。樹冠高データを使用し、樹高曲線を作成する場
合、森林簿に紐付いた小班ポリゴンをもとに対象範囲のデータを抽出し、利用するのが一般的である。しかし、人工林では小班ポリゴンが示す範囲に植栽木が生育していな
い部分、いわゆる不成績造林地が存在する場合があり、それらを考慮せずに樹冠高データを利用する場合、植栽木以
外の樹冠高などが含まれる可能性がある。つまり、植栽木の樹高が正確に表現されない可能性がある。本報告では、
不成績造林地が航空機 LiDAR から取得した樹冠高データに与える影響を明らかにするため、北海道十勝地方のカラマツ人工林を対象に以下の 2 つの方法で解析を行った。
（1）「不成績造林地は存在しない」と仮定し、対象範囲の樹冠高を算出し、樹高曲線を作成する方法、（2）不成績造
林地を光学衛星（Sentinel-2）によって抽出し、解析対象からそれらを除外し、植栽木の樹冠高を算出し、樹高曲線を作成する方法。両者で作成した樹高曲線などについて比較した結果を報告する。

近年の航空レーザー計測（ALS）技術の進展により、DSM（数値表層モデル）から樹頂点を抽出し、同位置における DEM（数値標高モデル）との差から単木樹高デー
タを得ることが可能となり、森林資源を把握するために利活用することが期待されている。ALS による単木樹高デー
タを林相区分図や森林簿の樹種、森林簿の林齢情報とリンクさせることにより、地位をこれまでに比べて詳細に評価することが可能になる。また、積雪寒冷地においては、樹高成長に及ぼす雪の影響も無視できない。本研究では、木材生産林として利用すべき林地を抽出するために、現況の針葉樹人工林における ALS による単木樹高データを用いて、樹高成長に及ぼす積雪深の影響を評価することを試みた。市町村ごとに単木樹高の属性情報に林相区分図の樹種、森林簿データ、国土交通省メッシュ気候値（2020）を結合した。単木樹高データの有効性の判断基準としては、林相区分と森林簿の樹種が一致すること、森林簿の林種が人工林であること、森林簿の混交率が 100 % であること、森林簿の施業班面積が 0.5 ha 以上であることとした。これ
ら条件をすべて満たすデータを抽出し、統計解析を行った
結果を報告する。

D29 大
 規模航空機レーザ計測データと衛星画像を組み合わせた森林資源量の予測

D30 U
 AV 及び航空機レーザ計測による高密度点群を用いたエリアベース樹種判別○志水克人1・齋藤英樹2・西園朋広2・山田祐亮2○星川健史1, 2・平岡裕一郎1・山本一清2・矢嶋 準3・瀬口栄作3・Negi, Rahulsingh3・原田丈也3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支
所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理研究領域1

近年、日本各地で航空機レーザ計測が実施されており、森林資源量の把握に利用されている。これらの計測は、各自治体の取り組みに留まっており、計測の成果は全国規模の森林資源量予測に利用されていない。そこで本研究では、日本各地で計測された航空機レーザ計測データと衛星画像を用い、日本全国の 1990-2020 年の森林資源量（材積・ 林 冠 高 ） を 高 精 度 に 予 測 す る こ と を 目 的 と し た。
2017-2021 年までに地方自治体および国が取得した航空機
レーザ計測データ（合計約 450 万 ha）を収集し、点群デー
タとして処理した。点群データから林冠高を計算し、森林
生態系多様性基礎調査データと合わせて材積を予測した。
1984-2022 年の間に取得された Landsat 画像を時系列解析することにより予測変数を抽出し、航空機レーザ計測から抽出した材積・林冠高を予測する深層学習モデルを構築した。予測モデルの相対二乗平均平方根誤差は林冠高で26.7 %、材積で 46.9 % だった。林冠高のマッピング結果では、1990 年時点で 5-10 m 階の森林において過去 30 年間の成長量が最も大きかった。本研究の結果から、各地域の航空機レーザ計測データを全国規模の森林資源量予測に役立てることが期待される。

静岡県立農林環境専門職大学・2 名古屋大学大学院生命農学研
究科・3 ヤマハ発動機
1

木材生産をはじめとする森林のもつ生態系サービスの評
価において樹種情報は重要な情報である。近年利用が拡大
し て い る UAV-LiDAR お よ び 静 岡 県 が 実 施 し た 航 空 機
LiDAR のオープンデータを用いて区画単位での樹種判別手法を開発した。分類クラスは、スギ・ヒノキ・アカマ
ツ・その他の 4 樹種とし、解像度は 1、2、5、10 m の 4
種類を比較することとした。特徴量として反射強度、高さ、構造の 3 つのグループで合計 58 個を計算し、ランダ
ムフォレスト、勾配ブースティング決定木、多層パーセプ
トロンの機械学習アルゴリズムで判別した。最も高い精度
は、UAV-LiDAR データ・10 m の解像度に対するランダ
ムフォレストモデルと、航空機 LiDAR データ・10 m 解像度に対する多層パーセプトロンモデルで 0.980 を達成した。
1～10 m の範囲でグリッドサイズが大きいほど分類精度は向上した。特定の特徴量グループを除いたモデルの分類精度は著しく低下した。したがって、樹種分類精度を向上させるためには、複数のタイプの特徴量を混在させることが有効である。樹種分類におけるエリアベース解析は高精細の UAV-LiDAR のみならず航空機 LiDAR においても有効であることが示された。

─ 138 ─

D31 UAV 画像と深層学習によるマツ枯れ被害木の検出○Kobayashi, Hiroyuki

D32 周
 囲測量を考慮した各種計測機器の精度と時間の比較○今岡竜希1・米

富山県農林水産総合技術センター森林研究所

1

富山県入善町の海岸マツ林において、2019 年 9 月 18 日にドローン空撮した静止画（5472x3648 画素）250 枚から、
マツ枯れ被害樹冠を含む 876 枚の画像（640x640 画素）を切り出し、被害形態を初期（樹冠が黄緑色から黄色に変色）、中期（樹冠が赤色に変色）、末期（枯葉＋枝）の 3 ク
ラスに分けてアノテーションを行った。それらの画像をランダムに、学習用：検証用＝7：3 に分け、batch size＝
16、epochs＝300（いずれも規定値）に設定して物体検出
アルゴリズムの YOLOv5 によって学習を行った結果、モデルの精度を表す指標のひとつである mAP50 の値は、small、medium、large、extra-large モ デ ル で そ れ ぞ れ、
0.808、0.822、0.824、0.800 と、先行研究と同等以上の値が得られた。それらのモデルを他時期の空撮画像に適用して被害樹冠の検出と精度検証を行ったところ、概ね良好な検出結果が得られたが、その精度はやや低かった。今後は、学習用データを増やし、パラメータの調整を行い、モデルの汎用性を高めてマツ枯れ被害木の自動検出精度の向上に努めたい。

康充2・永見秀明1

島根県立農林大学校林業科・2 島根大学学術研究院農生命科学系

2020 年度から森林整備事業の申請・検査に UAV 等が活用できるようになったところであるが、近年は、UAVだけでなく従来に比べ安価な 2 周波 GNSS や携帯端末に搭載されている LiDAR, IMU を利用したもの（Mapry）
等が新たな計測方法として周囲測量に活用されている。
そこで本研究では、UAV、2 周波 GNSS、Mapry、スマートフォンの位置情報、コンパス、トータルステーショ
ンを用いて平地で周囲測量を行い、精度及び計測時間について比較した。なお UAV についてはオルソ画像を用いた方法と 3D 点群を用いた方法、2 周波 GNSS については単独測位法と RTK 法での計測を行った。また、精度についてはトータルステーションの値を真値として、面積及び各点の誤差を比較した。
その結果、新たな計測方法は、従来林業現場で主に用いられていたコンパス測量と比べ、精度については同等以上であり、計測時間も大幅に短縮できることが確認できた。
本結果から、林業現場ではそれぞれの計測方法の特性を理解すれば、これら新たな計測方法は普及する可能性があると考えられた。

D34 衛
 星データと深層学習を用いた、全県森林変化域検出の試み 3○小谷英司○渡邉

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理
研究領域

1

拡大造林した人工林が伐期に入り、森林管理や伐採・間伐などの施業のために、広域で正確な森林計測手法が社会的に求められている。航空機によるデジタル写真測量は、
航空機 LiDAR よりも安価に、広域での森林の 3 次元構造を計測できる。本論の目的は、航空機によるデジタル写真
測量を用いて、スギ林の林分材積の推定手法の開発とした。
青森県深浦町で、2019 年に青森県によりマツ枯れ対策で計測されたデジタル航空写真を用い、写真測量ソフト
Metashape（Agisoft 社）を用いて表面高 DSM を生成した。 地 盤 高 DTM は、 青 森 県 に よ る 砂 防 事 業 の 航 空 機
LiDAR のデータを用いた。表面高と地盤高の差分から林冠高を作成し、20 m メッシュで複数の指数を計算した。
2022 年 11 月の地上プロット調査から林分材積を算出し、メッシュ指数との決定係数を計算した。この結果、指数として平均林冠高が最も決定係数が大きかった。平均林冠高による林分材積推定式と航空写真の林冠高から、広域での林分材積を推定した。なお本研究の一部は、青森県の委託研究「低コストな森林計測手法の確立」により実施した。

学1, 2・島田政信1

東京電機大学理工学部・2 合同会社森林付箋

衛星データクラウドサービスから無料で入手した、10 m
分解能の光学衛星画像時系列データと深層学習を用いて、森林変化箇所を検出するためのアルゴリズムを開発した。
昨年の学会では、2021 年から 2022 年の夏にかけて、47 都
道府県で 0.25 ha 以上の森林変化が起こった箇所を検出した結果を報告した。今回、2023 年夏までの期間に得られた結果と、秋までに得られた速報値について報告する。
2022 年は、開発したアルゴリズムを 47 都道府県に対して、
4 回 / 年の頻度で適用した最初の年となった。深層学習モ
デルを地域毎、季節ごとに変え、訓練データを増やす事により、User’s 精度の全国平均値は、90 % 近くまで改良する事ができた。また、2022 年の 1 年間に検出された森林
変化面積は、38,901.3 ha となった。日本の年間森林伐採面
積 は 70,000～80,000 ha 程 度 と 言 わ れ て い る こ と か ら、Producer’s 精度は 50 % 程度と推測される。2023 年においては、4 回のうち 3 回の観測が終わった時点で、2022 年の年 間 検 出 量 を 超 え る 54,167.4 ha が 検 出 さ れ て お り、Producer’s 精度の更なる改善が確定している。本公演では、季節ごと、県毎に得られた結果ついて、もう少し詳細な報告を行う。

─ 139 ─口頭発表要旨D33 デ
 ジタル航空機写真測量によるスギ林の林分材積
推定D35 T he global deforestation overview: A highresolution perspective

E1 機 械地拵え地で下刈り 1 回のみ行ったトドマツ夏植
栽苗の 8 年間の生存と成長○Hoang Nguyen・Keiichiro Kanemoto○原山尚徳1・津山幾太郎2・山田 健1・北尾光俊2・古家直行2, 3・
矢崎健一2・菅井徹人2・上村 章1・佐々木尚三4・宇都木玄1

Research Institute for Humanity and Nature

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・3
農林水産省農林水産技術会議・4KITARIN ラボ
1

Discrepancies in global deforestation figures often
arise from varying definitions of forests and land use
frameworks. Recent advancements in remote sensing,such as those offered by Global Forest Watch, enableswift global forest cover evaluation. However, thesetechnologies struggle to distinguish natural forests frommanaged plantations. Our study addresses this bycombining high-resolution forest classification with
deforestation data, providing a detailed overview ofrecent deforestation trends. Our findings indicate a
global decline in natural forests, with diverse patterns
across the worldʼs 15 biomes, 831 ecoregions, andprotected areas. This analysis is crucial for developing
strategies for sustainable forest management and conser­
vation, highlighting the importance of distinguishing
between natural forests and plantations in deforestationassessments.

E2 植
 栽地の斜面方位によって必要な下刈り回数は変わるか？

北海道の主要な造林樹種であるトドマツは比較的成長が遅いため、従来、筋状（3 m 刈 4 m 残）に地拵えをした後、春または秋に裸苗を植栽し、主たる競合植生となるササを
7 年連続で筋状に下刈りしている。本研究では、下刈り回数の大幅な減少と植栽期間の延長を目的に、競合植生の再生を遅らせる機械地拵えを再造林地全面に実施し、7 月に裸苗とコンテナ苗を植栽し、5 成長期後の夏に 1 回だけ全面下刈りを行った再造林地で、植栽苗の生残と成長を植栽
から 8 年間調査した。全面の機械地拵えにより、ササではなく落葉性の木本・草本種が主要な競合植生となり、1 回のみの下刈りにもかかわらずトドマツ植栽苗の生存率と相対成長速度は 8 年間一貫して高かった。7 月植栽後のコン
テナ苗の活着率は高く、裸苗に比べて 8 年間高い生存率を維持した。一方、フォワーダー集材により締固められた土
壌に植栽した苗の樹高成長が、通常の林地へ植栽した苗と比べて有意に低かった。また、この集材路上で成長が悪く
樹高や根元径が小さな苗が、植栽 6 成長期後の夏の少雨により枯死した。これらの結果から、本研究の施業手法は新
たな省力的なトドマツ再造林手法になり得ることが示唆された。

E3 低コスト再造林プロジェクト紹介
○田中賢治

○陶山大志

国土防災技術株式会社

島根県中山間地域研究センター

島根県内 1 林分（斜面傾斜 35～40°南西向き）でサイズの異なるスギコンテナ苗 960 本を植栽して適した苗木サイズを検討した。また、必要な下刈り回数について立地条件を考慮して考察した。植栽した苗木は 0.5～20 g/ 本の元
肥で育成し、苗高 9～75 cm であった。下刈りは 2 成期末
12 月と 3 成長期 7 月の計 2 回行った。植栽前後は少雨で土壌が乾燥状態であり活着率は苗高 60 cm 以上で低かった。苗高が高くなるにつれ 3 成長期末の樹高は高くなる傾向であった。苗高 40 cm であれば 3 成長期末の平均樹高は150 cm を超えた。3 成長期末の目標平均樹高を 150 cm とした場合、成長と活着率の両面で考えると苗高は 40～
60 cm が好ましかった。4 成長期 8 月に 90 本について抽出調査したところ、樹高は 107～396（平均 236）cm に至り、
2 回下刈りでも更新上の問題は感じなかった。試験地は急峻であったため、斜面上部側からの競合植生の被圧は生じていたが、斜面下部側の競合植生による被覆は小さかった。このため斜面下部側の樹冠は露出しており、直射光によって露出部の枝葉の成長は旺盛であり、樹高成長も良かった。下刈り回数の省略を検討する場合、立地条件の日射条件への影響についても考慮する必要があろう。

【はじめに】「低コスト再造林プロジェクト」は、再造林のコストを効率的に下げることによって、「植える→育てる→収穫（伐採）する→植える（再造林）」の健全な循環による持続可能な森林・林業経営を目指す取り組みである。プロジェクトでは、2020 年度から 5 年間かけて、全
国 3 か所（長野県（根羽村森林組合）・広島県（三次地方森林組合）・宮崎県（都城森林組合））のモデル施業地で実証試験を行い、得られた成果を全国へ波及させることで、主伐後の再造林を促進し、森林の多面的機能の発揮および山村を活性化させることが目的となっている。【報告内容】
実証試験では、「コウヨウザン（コンテナ大苗）」の利用による伐採と造林の一体作業や活用等の実証試験に加えて、植林した苗木の初期成長の促進についてペレット状の植物
活性材を利用して活性化させる実証試験を行っており、全
国 3 ヶ所の中で花崗岩地帯である広島県（三次森林組合）
における植林地の成長度合いを斜面上部～下部で評価した
内容について報告する。

─ 140 ─E4 ツリーシェルターが植栽苗に及ぼす効果のメタ解析

E5 人 工光型植物工場における給水管理がカラマツ苗の成長に及ぼす影響○安部哲人○野末はつみ1・貝賀順子1・北村浩康2・吉池義昭2・上条祐一郎3

日本大学生物資源科学部

1

ツリーシェルターはシカの食害防止目的で使用されているが、林業の現場では必ずしも期待した効果が得られていない。そこで、ツリーシェルターの一般的な効果を明らかにするため、既存の文献をレビューしてメタ解析を行った。ツリーシェルターを扱った 296 本の文献のうち、139
本から苗の死亡率、食害率、伸長成長、直径成長のデータを抽出した。インパクトファクターの有無で判別した文献の質はメタ分析の結果に影響を与えていなかった。多くのサブグループ解析において、死亡率、食害率、伸長成長は
ツリーシェルターによって有意な正の効果が確認された。
その一方で、ほとんどのサブグループ解析において、正の効果ありという結果の研究が偏って多いという出版バイアスが見られた。これはメタ解析で示されたツリーシェル
ターによる正の効果は、植物の環境応答の観点から合理的と思われるものの、過大評価になっている可能性を示唆する。また、ほとんどのサブグループ解析で不均一性が高く、検出された分散の大部分が研究間の違いに起因していた。不均一性の低い正確なメタ解析を行うには、類似した条件下での研究の蓄積が依然として必要と考えられた。

3

信州大学繊維学部・2 マクセルイズミ株式会社家電事業本部・株式会社丸八種苗園

人工環境下で育成したカラマツ実生苗の特徴と野外馴化について報告する。昨年度は、室温 24-25 ℃、白色 LED
照明環境下で、温室の 4 月播種期と同等の生育が四季を通じて実現できることを報告した。一方室内育成苗は根部の張りが脆弱になる傾向が見られた。そこで今回は、給水方法と給水間隔の根部発達への影響、また一定成長後に野外馴化を行った時の地上部と根部の重量比率（T/R）の変化、に焦点を置いて生育調査を実施した。給水間隔を変えた下面給水の 3 区を設け、上面給水の室内・温室栽培（従来法）を対照区とした。4 月播種・育成期間 5 ヶ月間で全ての区において樹高平均 15-20 cm、根元径平均 3.0-3.5 cmになった。上面・下面給水による樹高・根元径の違いはな
かったが、給水間隔を開けることで樹高が抑えられ、根部重量が増加して野外と同等の T/R 値になった。また、室内栽培時に高い T/R 値を示した区でも、2-3 ヶ月の野外馴化期間に根部重量が増加し、T/R 値は野外育成と同程度となった。以上の結果より、カラマツ苗の室内栽培では、給水制御と野外馴化の期間を設けることで野外栽培と同等の形質の苗を育成できることがわかった。

E7 中
 国雲南省における森林保全の取り組みと植物利用
文化への影響○多山尚希1・山中啓介2○WANG, WEN1・大野朋子2

鳥取大学農学部・2 鳥取大学農学部附属フィールドサイエンス
センター

1

1

海岸砂丘地に植栽された広葉樹は夏季の高温や乾燥によって活着や生育が難しい。海外の乾燥地では樹下植栽のような被陰による環境緩和を期待して保護樹が活用されている。そこで本研究では、保護樹による海岸砂丘地での気象緩和効果を検証するため、樹木の成長期の気温、地温、
土壌含水率、相対光量子束密度を調査した。
2023 年 6～10 月、保護樹に想定したクロマツの南北方
向にそれぞれ地際から 20～100 cm まで 20 cm 毎に測点を設定した。そして、降雨後の地上 5、15 cm の気温、表層および地下 15 cm の地温、表層土壌の土壌含水率、加えて、地上 15 cm の相対光量子束密度を測定した。また、同時に隣接する裸地でも同様の測定を行った。
気温および地温は裸地と比較してクロマツ保護樹周辺で低く、クロマツ保護樹に近づくにしたがって裸地との温度差が大きくなった。とくに北側で顕著な傾向がみられ、気温や表層の地温が 5 ℃以上低くなった測点もみられた。これは、クロマツ保護樹の被陰による効果であると考えられた。一方、土壌含水率は保護樹からの距離と関連が認められず、保護樹が土壌含水率を高める効果は認められなかった。相対光量子束密度はクロマツ保護樹に近いほど低下していた。

神戸大学国際人間科学部・2 神戸大学

本研究は、近年急速な開発が進む中、環境保全にも取り組む中国雲南省をモデル地域として、行政的な森林保全活動への意識と成果を明らかにし、そこに住む少数民族の森
林利用の文化との関係を考察したい。
森林に関する行政的な取り組みに関しては、中国人民日報のウェブサイトより、1946 年から 2022 年までの新聞に掲載された語句「森林保全」「森林」を抽出し、集計した。
また、中国地理データセンターによる雲南省の土地利用
データを利用し、経年的な森林面積を把握した。加えて、森林保全に関する地域性を示すものとして、森林利用と文化的関係の深いイ族の文化生活と森林との関係を文献調査した。
その結果、人民日報での「森林保全」の掲載数は 1978
年から大きく増加するが、1963 年の森林保護条例交付から 15 年も後であることが分かった。一方、雲南省では、
1980 年から緑化政策が進み。かつて激減した森林面積は回復し、その後も維持されている。しかし、植林による森
林回復はこれまでの植物利用の文化を変化させ、持続的な地域の森林保全を困難にするものと考える。

─ 141 ─口頭発表要旨E6 海
 岸砂丘地のクロマツ保護樹による成長期の環境緩
和効果

E8 低
 密度植栽と低コスト樹幹注入法により海岸クロマ
ツ林は維持管理できるのか○小倉

晃1・江崎功二郎1・丸

章彦2

○酒井

石川県農林総合研究センター林業試験場・ 株式会社ニッソー
グリーン
1

E9 人
 工林皆伐地とその周辺の地形が大型草食獣の採食強度に及ぼす影響2

敦・高橋裕史・相川拓也・澤田佳美・野口麻穂子

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所

クロマツ海岸林造成では 10,000 本 /ha 植栽という密な植栽密度を基準とし、基準ができた頃は初期の生育環境の悪さによる枯損が多く見られたが、近年は環境の悪さによる枯損はほとんど見られなくなった。しかし、近年はマツ材線虫病により多くのマツが枯損し、各地で対策は取られているが、収まる気配は無い。現在、樹高が高いマツ林が見られる場所は主に景勝地であり、このような場所では全木樹幹注入により被害が抑えられている。そこで、筆者らは低コスト樹幹注入法を考案し、令和 5 年度日本海岸林学会酒田大会で発表した。今回は考案した方法で樹幹注入がどれくらい低コストになるかを明らかにする。また、この方法が導入されれば、薬剤散布は必要なくなり、駆除費も大幅に下げられる。さらに、低密度植栽であれば低コスト
樹幹注入を施工する本数も少なくなるためコストが抑えられる。このように低密度植栽による植栽費と除伐費の削減
および全木樹幹注入による薬剤散布費と駆除費の削減と低コスト樹幹注入法のコストを比較し、低コスト樹幹注入による維持管理方法が長期間の維持管理法として有効であるかを検討する。

東北地方はニホンジカの生息地域が拡大しており、林業被害が無視できない状況になりつつある。近年人工林皆伐が進められる中、皆伐地がシカの餌場となることが危惧されている。本研究では、シカを含む大型草食獣が、どのような立地で植生を利用しているのか評価した。調査は2022 年 9 月に岩手県盛岡市郊外の国有林で行った。皆伐地とこれに隣接するスギ人工林、落葉広葉樹林において、半径 1.7 m の円形プロット（面積 9 m2）を計 46 個（内訳：
皆伐地 22、スギ人工林 11、落葉広葉樹林 13）を様々な立地に設置し、プロット内の大型草食獣の食痕を植物種ごとにカウントした。ひとつの植物体で 10 か所以上食痕があるときは食痕数を 10 とした。皆伐地では平均 36.0 か所、スギ林では 8.9 か所、広葉樹林では 7.7 か所の食痕があり、皆伐地で有意に食痕数が多く集中的に利用されていることがわかった。また、地形では谷地形（平均 51.9 か所）が斜面（17.5）、尾根（4.3）よりも有意に食痕数が多かった。
負の二項分布を当てはめた一般化線形モデルによる解析では、皆伐地は有意に食痕数が多く、尾根は食痕数が少ない
傾向がある一方、斜面の傾斜角と林床植被率は食痕数に影響を与えていなかった。

E10 サ
 サ型林床ヒノキ⼈⼯林における間伐後の下層植⽣
の発達様式

E11 秋
 田県生保内ブナ施業指標林における 47 年間の天然更新過程

○城田徹央1・一柳きくの2, 3・岡野哲郎1○杉田久志 1・髙橋利彦 2・杉木 緑 3・八木橋勉 4・酒井
野口麻穂子5・直江将司5・澤田佳美5・神崎 護6

信州大学学術研究院農学系・2 信州大学農学部・3 株式会社緑屋
樹木医事務所1

人工林生態系において多面的機能が求められている。林床植生は生物多様性や表土流亡に寄与し、間伐はこれを向上させる。一方、林床にササが繁茂する場合、生物多様性が損なわれるが、バイオマス蓄積には寄与するため総合的評価が求められる。本研究では信州大学農学部附属 AFC
手良沢山演習林において間伐後年数が 0 年から 21 年のヒ
ノキ人工林を調査することで、ササ（スズタケ）と低木層
構成樹種の発達過程を考察した。なお、大半の林分において間伐は 30 % の定性間伐である。調査の結果、間伐後 5年生までにササが急速に成長し、10 年後にはその高さが最大値に達することがわかった。低木層構成種はこの間被圧されているが、ササの群落高が最大値に達することで、10 年後以降にこれと同等もしくは追い抜いて発達した。
ただし、被圧されている期間に種数は低く維持されたため、ササ群落を追い越した場合でも多様性は低く維持された。一方、下層植生のバイオマスは先行研究と比較して高い水準を示した。すなわち生物多様性を損なうものの、速やかな林床被覆によって表土流亡を防ぎ、バイオマスを回復することが、ササ群落の人工林生態系における機能であると考えられた。

敦 5・

元森林総合研究所・2 木工舎「ゆい」・3 元岩手大学大学院農学研究科・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林植生研究領域・5 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所東北支所・6 元京都大学
11970 年代を中心に皆伐母樹保残法によるブナ天然更新
施業が高標高・豪雪地帯で実施されたが、その更新成否は不確実性が高い。それを左右する要因として、ブナの結実
豊凶と伐採のタイミングが重要と指摘されている。ブナが大豊作であった 1976 年に伐採が行われた秋田県の生保内
ブナ施業指標林では、密なチシマザサ林床にもかかわらず、翌年に発芽したブナ実生が高密度で定着したことが報告されている。本研究はこの試験地における伐採後 47 年
間の更新過程について解析した。ここでは伐採前にササが全面刈払いされた。50 m×50 m のプロットを設置し、伐採の 22 年後、35 年後、47 年後に胸高直径と階層を測定した。伐採 47 年後の胸高以上のブナの密度は約 2100 本 /haと高かった。林冠に達した更新木は 500 本 /ha あり、そのうちブナが 35 %、ウダイカンバ 18 %、ホオノキ 18 %、コシアブラ 18 % を占めた。ブナ優占パッチもみられたが、その広がりは局所的だった。この試験地では多樹種で構成される後継林が成立し、ブナは最も優占していたが、結実と伐採のタイミングが合っていたにもかかわらず純林状のブナ林の再生には至っていないと評価される。

─ 142 ─E12 天然生混交林の択伐施業下におけるミズナラの動態

E13 異
 なる間伐を行ったヒノキ人工林における幹成長と葉量回復の比較○吉田俊也
北海道大学北方生物圏フィールド科学センター

近年、有用広葉樹とりわけミズナラの材価格が高騰し、伐採量が増加している。天然生林における非皆伐施業を持続的に行うためには、長期的な影響評価に基づいた計画が必要である。本報では、全木調査をもとに回帰年 10 年の単木択伐が継続されてきた試験地（面積 37 ha）における40 年間の長期動態を記述する。初期 20 年を扱った既報（Yoshida ら 2006）では、択伐が、針葉樹の成長率・生残率に顕著な正の効果を与えるとともに、ミズナラなど一部の広葉樹の増加に寄与していることを示していた。林分全体の蓄積は、初期には減少傾向にあったものの 30 年時点
では初期値まで回復した。しかし、強風による攪乱を受け、その後の 10 年でとくに針葉樹が激減した。ミズナラを含む広葉樹は、強風撹乱を含む後半 20 年の期間中、過去の伐採量をおおむね補償する成長を示し、新規加入率も高かった。主要樹種の中でとりわけミズナラの回復率が高かったことについて、その要因を分析し、施業との関係を
考察する。

涼 3・

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所・
3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所
1

間伐による葉量回復過程から間伐効果の持続性を明らかにするため、間伐実施から約 15 年が経過したヒノキ人工林において幹サイズと樹冠葉量の変化を調査した。調査地
は高知県内の標高が異なる 2 か所のヒノキ強度間伐試験地
で あ る。 高 標 高 サ イ ト（ 約 900 m） に は 間 伐 率 50 % と35 % の点状間伐区、50 % 列状間伐区と無間伐区、低標高
サイト（約 300 m）には 50 % 点状間伐区と無間伐区がそれぞれ設定されている。試験地設定時の 2007 年（31～34
年生）から 2023 年まで断続的に樹高、胸高直径、生枝下高の調査が行われてきた。個体葉量の指標として生枝下断
面積の変化を比較したところ、高標高サイトの 50 % 間伐
区（点状と列状）では、間伐から 15 年経過後も葉量の増加が続いていた。一方、高標高サイトの 35 % 点状間伐区と低標高サイトの 50 % 点状間伐区では、間伐から約 10 年
後までに葉量の増加が停止していた。これらのパターンは
樹冠長の変化でみた場合も概ね類似していた。以上の結果
から、標高や間伐強度の違いにより葉量回復に影響する期
間、すなわち間伐効果の持続性が異なることが示された。

F1 フ
 モトミズナラ Quercus mongolicoides の起源と分布拡大について

○河野士竜
○広木詔三

兵庫県立大学環境人間学部

近年、森林の炭素吸収、貯蔵機能が注目されている。樹木は約 50 % の炭素を幹に固定し、材として貯留し続ける。
そのため、日本の造林樹種の幹成長特性を適切に評価する必要がある。国内の主要植林樹のヒノキの幹成長は、環境や隣接個体の影響を受け、林分内や年毎に変動する。これ
らの成長変動を理解し、その要因を明らかにすることは、
気候変動下で適切な森林施業を行う上で、重要な知見となることが期待される。
本研究は、ヒノキの幹の年成長速度の季節変化について、林分内および林分間、さらに年によりどのような変動を示すのか、それらの制御要因は何かを明らかにすることを目的とした。国内ヒノキ人工林 7 か所を対象にヒノキの幹周囲長をバンド式デンドロメータにより計測した。期間は 2021 年 1 月から 2022 年 12 月の 2 年間とした。ヒノキの幹の年内成長量、年内成長速度の季節変化について分析した。結果、各林分における年間成長量の最大値と最小値に 2～6 倍の差が認められた。殆どの林分で積算成長率の25 % 到達日以降、時間の経過とともに成長速度の変動が拡大した。成長開始日は林分により大きく異なったが、停止日に大きな違いは認められなかった。

名古屋大学情報学研究科

フモトミズナラ（Quercus mongolicoides）は、東海地
方と北関東地方に隔離分布する日本固有の種である。フモトミズナラは、その主根が地中を斜めに伸びるという特異な性質を有している。フモトミズナラの根の斜行という性
質は、東海地方と北関東地方で共通しているが、この根の斜行という性質がそれぞれの地域で独立して獲得されたとは考えにくい。演者は、下記のような地史的背景のもとで、フモトミズナラが東海地方で起源したと考えている。
周伊勢湾地域（愛知・岐阜・三重）では、更新世の初期に、大きな地殻変動が生じ、現在の濃尾平野を含む地域に
東海湖という巨大な湖が形成された（最盛期はおよそ 300
万年前）。その後、東海湖の湖底が隆起し、砂礫からなる丘陵地帯が形成された（およそ 200-100 万年前）。土地が隆起する変動環境である上に、立地は砂礫層からなる尾根で乾燥した貧栄養の厳しい生育環境である。母種（モンゴ
リナラを想定）の個体群が断片化し、根の伸長に関わる調節遺伝子の突然変異によって、根の斜行という性質が獲得されたものと推測しうる。
フモトミズナラの起源した時期についても触れる。

─ 143 ─口頭発表要旨E14 ヒノキ人工林における幹成長のばらつきの評価○宮本和樹 1・米田令仁 2・稲垣善之 2・福本桂子 2・北川
櫃間 岳1・壁谷大介1F2 フ モトミズナラとミズナラが側所的に分布する集団
における形態形質の変異

F3 無 花粉スギ「爽春」の遺伝子を持つヘテロクローン
間における花粉形成の比較○玉木一郎1・小山泰弘2○平塚理恵1・坪村美代子2・三嶋賢太郎3

1

岐阜県立森林文化アカデミー・2 長野県林業総合センター

コナラ属は種の境界が低い分類群の一つで、近縁種間で種間交雑が生じることがあり、中間的な形態を示す個体も見られる。本研究では、一つの山の中でフモトミズナラとミズナラが標高に沿って連続的に分布する場所で、葉（相対幅、相対最大幅での距離、葉柄長、側脈数、葉縁の形状、星状毛密度の 6 形質）と堅果（相対長）、実生の根（主根の角度）の形態を調べた。これらの 8 形質について
は、事前に参照集団（各種につき 3 集団ずつ）でも調査を行い、2 種間で有意に異なることを確認した。本調査地では、いずれの形質も標高と有意な相関を示した。各形質を応答変数に、標高を説明変数にして 4 パラメータロジス
ティック回帰と単回帰を行い、AIC でどちらの回帰モデルが支持されるかを調べた。その結果、葉縁の形状と星状
毛密度、主根の角度の 3 つだけが、4 パラメータロジス
ティック回帰モデルが支持された。これらの形質は、標高950-1050 m のあたりで、急激な変化を示していた。一方、その他の 5 形質は、標高に沿って連続的な変化を示した。
前 3 形質は種間交雑が生じた際に混ざりにくい、後 5 形質は混ざりやすい形質である可能性が考えられた。

F4 高木化したカラマツ採種木の種子生産○二本松裕太1・小山泰弘1・宮坂勇也2・中野
小口燎巳3

東京慈恵会医科大学自然科学教室・生物学研究室・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・
3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場
1

遥2・窪田達央3・

長野県林業総合センター・2 長野県林務部・3 長野県佐久地域振興局
1

長野県では第一世代精英樹、材質優良品種、特定母樹のカラマツ採種木を県内各地に導入しているが、第一世代精英樹は高木化し採種が困難である。一方、特定母樹で構成した採種園は造成したものの、樹齢がまだ 5 年程度のため結実が期待できない。ここ数年、主伐が進む中でカラマツ苗の需要が急増しており、安定的な採種量の確保が喫緊の課題となっている。そのため当県では、特定母樹の採種園が採種可能となるまでのつなぎとして、1800 本程度が残っている高木化した第一世代精英樹を伐倒して採種源として活用することとした。令和 4 年度には比較的多くの着果が確認された母樹 1 本を試験的に伐倒採種したところ、球果
約 50 リットル、種子 189 グラムを得ることができた。この結果をうけて、令和 5 年度からは事業化を行い、凶作年ではあったものの 16 本の母樹を伐倒採種したので、そこから実用的に採種できた結果について報告する。

本研究は無花粉スギの遺伝子を持つヘテロクローンの特性や多様性について明らかにすることを目的としている。
今回は正常スギ、無花粉スギ「爽春」、および「爽春」の
雄性不稔遺伝子（ms-1）を持つ複数のヘテロクローン（精英樹の交配家系の F1 ヘテロクローンと野生型ヘテロ精英樹）の花粉発生過程を、光学顕微鏡と高分解能 SEM を用
いて観察・比較した。
爽春の花粉形成過程に観察される顕著な形態異常として、①外壁エキシン部分の形成不全、②パピラ部分の崩壊と細胞内容物の流出、③セキシンおよびオービクル構成物
質の形成異常と花粉表面への異常沈着、④四分子期におけるカロース壁の残留があげられる。
各へテロクローンの花粉発生過程を経時的に観察した結果、爽春に見られる形態異常（花粉外壁、オービクル、カ
ロース壁の異常）は認められなかった。各クローンは減数
分裂～小胞子分裂を経て正常スギと同様に成熟花粉を形成したことから、爽春の雄性不稔にかかわる原因遺伝子はタ
ペート細胞または減数分裂前の複相の細胞で発現していることが推測された。
各クローンについて、小胞子嚢あたりの花粉数や異常花粉の発生頻度等についてもあわせて報告する。

F5 マ
 ツノザイセンチュウ抵抗性クロマツ品種の育種基
本区横断的な抵抗性評価○松永孝治 1・高島有哉 2・井城泰一 3・大平峰子 4・倉原雄二 1・
山野邉太郎4・宮本尚子3・平尾知士4・岩泉正和1
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター九州育種場・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所林木育種センター関西育種場・3 国立研究開発法
人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
林木育種センター
1

林木育種センターはマツ材線虫病への対策の一環として、東北、関東、関西、九州の 4 育種基本区でマツノザイ
センチュウ抵抗性育種事業を実施している。各地域のマツ材線虫病被害林分において健全に生存する個体を抵抗性品
種候補木として収集し、苗畑での線虫の接種検定によって選抜を行い、抵抗性品種を開発している。これまで、各抵
抗性品種の抵抗性評価は、その品種が開発された基本区ごとに行ってきた。しかしながら、クロマツの種苗配布区域
は日本海側の I 区と太平洋側の II 区からなり、育種基本
区を横断しており、実際に一部の地域では育種基本区を越えた品種の利用も行われている。そのため、育種基本区横断的に品種の抵抗性を評価することで、育種基本区を越えた普及戦略や育種戦略を構築するための情報を得ることができると考えた。ここでは、東北、関東、関西、九州の各育種基本区で開発された合計 100 程度の抵抗性品種について、九州育種場と関西育種場でそれぞれ接ぎ木増殖して、線虫接種によって抵抗性を評価した結果を報告する。

─ 144 ─F6 コ
 ンテナへ直挿ししたスギさし穂への施肥による成長促進効果○大平峰子・増山真美・井上晃・佐久菫・坂本庄生G1 イ
 ヌマキ苗木における乾燥に対する生理機能の脆弱性が樹冠衰退へ与える影響○髙橋

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター

スギのさし木コンテナ苗の効率的な生産のため、コンテ
ナへ直挿ししたスギのさし穂に対して発根後に施肥を行い、その成長促進効果を明らかにすることを目的とした試験を行った。植物材料として、発根性の高い筑波 1 号および天竜 8 号、発根性の低い足柄下 3 号を使用した。用土としてココピートと鹿沼土の混合土（容積比 1：1）、ココ
ピート・鹿沼土・赤土の混合土（容積比 5：3：1）の 2 種類を使用し、コンテナ（JFA-300）に充填した。ガラス温室で電熱温床マットを 25 ℃に設定してコンテナを置き、
概ね 30 cm のさし穂を 2023 年 2 月下旬にさしつけた。さしつけから約 3 ヶ月後の 5 月下旬に、コンテナの用土の上に緩効性肥料を 6 g 置き、12 月中旬に発根率および苗木サイズを測定した。2 種類の用土での発根率の平均値はそれぞれ 90 % 以上であった。さしつけ時および 1 成長期後の平均苗高は、ココピートと鹿沼土の混合土で 18.9 cm および 45.6 cm、ココピート・鹿沼土・赤土の混合土で 18.4 cm
および 47.5 cm であった。施肥を行わない場合には、発根してもほとんどさし穂の地上部は成長しないことから、コンテナへ直挿ししたさし穂への施肥による成長促進効果は高いと考えられる。

○増本泰河1・橋本裕生2・高橋耕一1, 2・牧田直樹1, 2
信州大学大学院総合医理工学研究科・2 信州大学大学院総合理工学研究科
1

本研究は、標高勾配に対して樹木がどのように細根（直径＜ 2 mm の根系）の吸水を調節するのか明らかにすることを目的とした。調査は 2023 年 7～9 月に長野県に位置す
る乗鞍岳の標高 2000、2300、2500 m で行った。2000 m から 2500 m にかけて地温は減少する。また、2000 m から
2300 m に か け て 土 壌 pH は 増 加、EC は 減 少 し、2300 m
から 2500 m にかけて、土壌 pH は減少、EC は増加する。
対象樹種は落葉広葉樹のダケカンバと、常緑針葉樹のオオ
シラビソとした。プレッシャーチャンバーを用いて、水移動の駆動力を示す細根水ポテンシャルおよび、水の通しやすさを示す根水透過性を測定した。細根水ポテンシャルと
根水透過性を合わせ、吸水速度を算出した。結果、標高勾配に対する吸水速度の変化が樹種で異なることが明らかとなった。ダケカンバでは、吸水速度は 2000 m から 2300 m
にかけて増加し、2300 m から 2500 m にかけて減少した。
一方、オオシラビソでは、吸水速度は 2000 m から 2300 m
にかけて変化しなかったが、2300 m から 2500 m にかけて増加した。発表では、細根水ポテンシャルと根水透過性の変化から、吸水速度の変化の樹種間差をもたらした要因を考察する。

千葉県農林総合研究センター花植木研究室・2 国立研究開発法
人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所・3 岡山大学学
術研究院環境生命自然科学学域1

海外輸出用のイヌマキでは、船便で数週間かけて輸送される間の葉の褐変や落葉等による品質低下が問題となっている。本研究では、イヌマキについて、乾燥に伴う水ポテ
ンシャルの低下に対する枝や葉などの生理機能の低下が葉の褐変や落葉などの樹冠衰退に与える影響を評価し、品質維持のための許容可能な乾燥水準を明らかにすることを目的とした。イヌマキの脆弱性曲線を測定するとともに、2023 年 8 月から苗木を乾燥させ様々な水ポテンシャル下で電解質漏出等の生理機能を測定した。その後、直ちに再潅水し水ポテンシャルの推移と葉の褐変・着葉数、再潅水
3 週間後の生理的機能を再評価した。結果、細根の電解質
漏出率は乾燥開始直後から増加した。葉の電解質漏出率は木部で通水阻害が発生する前から増加し始めた。また、前年葉は当年葉と比較して、電解質漏出率の増加が大きかった。再潅水後、通水阻害を経験した苗木では葉の褐変・脱離が多く見られ、当年葉より前年葉で多く確認された。以上の結果より、通水阻害の発生を回避するよう木部水ポテ
ンシャルを高く保つことで樹冠衰退を抑制できると考えら
れた。

G3 R
 elationship between stem hydraulic conduc­tivity and stomatal conductance sensitivity
to VPD in Borneo's canopy trees.
○Tsuji, Shoko1・Nakashizuka, Tohru2・Kuraji, Koichiro3・Kume, Atsushi4・Hanba, Yuko5
Kyoto University・ 2 Forestry and Forest Products
Research Institute・3The University of Tokyo・4Kyushu
University・5Kyoto Institute of Technology
1

The relationship between stomatal conductance (Gs)and leaf moisture properties in response to diurnalchanges in water vapor pressure deficit (VPD) wasinvestigated for nine forest canopy tree species in a
Malaysian moist tropical rainforest. Diurnal variation inleaf moisture properties and Gs were measured todetermine the relationship between Gs change anddiurnal VPD change, and to assess the influence of wood
anatomical characteristics on stomatal sensitivity to
VPD. For all species, negative correlations were foundbetween VPD around the leaf (VPDleaf) and Gs, with Gs
responses in the VPDleaf. Species with larger mean
vessel diameters showed a greater responsiveness of Gs
to VPDleaf, with stomata responding more rapidly tosmall changes in VPDleaf. In conclusion, we hypothesizethat diurnal changes in VPDleaf are the main signal forstomatal regulation in the target tree species, and thatlarger vessel trees have greater stomatal responsivenessto diurnal changes in VPDleaf.

─ 145 ─口頭発表要旨G2 亜 高山帯林における標高勾配に沿った樹木細根の吸水速度

玄1・小笠真由美2・三木直子3G4 ス
 ギにおける樹幹 CO2 放出速度に樹幹温度および木部分化帯幅が与える影響

G5 雄
 性不稔遺伝子 MS1 を変異させたゲノム編集スギの性質○平谷理人1・荒木眞岳2, 3・安江

○西口 満 1・丸山E.毅 1・宮澤真一 1・藤野重信秀治3・山口勝司3・上野真義1

恒4

信州大学大学院総合理工学研究科・2 国立研究開発法人 森林研
究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域・3 林野庁森林整
備部研究指導課・4 信州大学先鋭領域融合研究群 山岳科学研究拠点
1

健 2・笠原雅弘 2・国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分
子遺伝研究領域・2 東京大学大学院新領域創成科学研究科・3 基礎生物学研究所超階層生物学センター
1

樹幹 CO2 放出速度（Es）は森林の炭素循環において重要な要素であり、樹幹温度および肥大成長が制限要因と考えられている。樹幹温度は多くの研究において Es の推定に用いられているが、肥大成長の指標である木部分化帯幅との関係についての報告はほとんどない。本研究では Es、肥大成長の指標である木部分化帯幅および樹幹温度の指標である形成層温度を 2021 年から 2023 年の間継続して測定し、Es の関係を明らかにした。
信州大学農学部構内演習林のスギ 10 個体を供試木とした。2021 年 5 月 9 日から 2023 年 6 月 29 日の間、約 1 ヶ
月間隔の 1 日において 2 時間ごとに閉鎖型チャンバー法により Es を測定した。同時に形成層温度を測定した。Esの測定と同日に打ち抜き法により得たマイクロコア試料か
ら木部分化帯幅を測定した。その後、各測定日の Es の温度応答式を用いて 10 ℃に標準化した Es（Es10）を算出した。Es と形成層温度の個体ごとの関係について単相関分析を行った。Es10 と木部分化帯幅の個体ごとの関係について単相関分析を行った。個体ごとに Es を目的変数とし、樹幹温度および木部分化帯幅を説明変数とした重回帰分析を行った。

CRISPR/Cas9 法などのゲノム編集技術を用いれば、生物の遺伝子を変異させ、その性質を変えることができる。
例えば、スギの CjACOS5 遺伝子をゲノム編集すると、スギを人工的に無花粉（雄性不稔）化することが可能である（Nishiguchi et al., Sci. Rep. 2023）。一方、CjACOS5 以外にも無花粉スギの原因遺伝子の一つとして MS1 遺伝子が同定されている。本研究では、有花粉スギの MS1 遺伝子をゲノム編集すれば無花粉スギに変わるのではないかと予想 し、 実 験 を 行 っ た。MS1 遺 伝 子 の DNA 配 列 か ら
CRISPR/Cas9 法の標的配列を選抜し、CRISPR/Cas9 ベク
ターを構築した。アグロバクテリウム法を用いてベクター
をスギの不定胚形成細胞に導入し、遺伝子組換えスギを作出した。遺伝子組換えスギの MS1 遺伝子には欠失変異や挿入変異が生じており、ゲノム編集スギとなっていた。非遺伝子組換えスギおよびゲノム編集スギにジベレリンを散布し、着花を誘導した。非遺伝子組換えスギの雄花では花粉が作られていたが、ゲノム編集スギはどれも無花粉になり、MS1 遺伝子に変異が生じると雄性不稔になることが明らかになった。

H1 気
 候変動下で北海道の天然林はどう変わる？ 動的植生モデルによる予測

H2 MODIS による中国黄淮海の農作物 FVC 変遷と因子反応○佐藤

永1, 2・日浦

勉2・小幡

愛2

○董

徳進

海洋研究開発機構・ 東京大学大学院農学生命科学研究科

九州大学地球社会統合科学府

我が国では台風の頻度と強度の増大、および降水量の増加が予測されており、それに伴い森林の風倒や地滑りの頻発が懸念されている。そのような攪乱の跡地では土砂流出や、水源涵養力の低下が生じるため、その後の植生回復を予測し制御する技術の必要性が高まっている。そこで発表
者らは、個体ベース動的植生モデル SEIB を拡張することで、この社会要請に応えるプラットフォームを北海道の森林を対象に構築している。
これまでの研究開発によって、SEIB モデルは北海道における標高と地形勾配に応じた針葉樹と広葉樹の相対被度の違い、および大規模風害後の森林回復を妥当に再現することに成功している（Sato ら 2023, Ecoll Res）。本講演では、上記の基本モデルに、より現実的な枯死プロセスと定着プロセスを導入し、森林の構造と樹種構成が、風害の大きさと頻度に対していかに変化しうるかの分析結果を示す。また風害後の森林更新における定着条件についても数パターンを与え、これらが森林の動態に与える影響を解析する。

本研究は、2001 年から 2020 年までの山東省における植生の動的変化及びその原動力を分析した。特に、気候変動と人間活動が植生に及ぼす影響に焦点を当てた。研究では、正規化植生指数（NDVI）データと気候要因、地形、
人間活動などのデータを統合し、地理探知器モデルを使用した。分析の結果、山東省の植生の被覆率は 2001 年から2020 年の間に安定した増加傾向にあることが判明し、植生 NDVI と気候要因（降水量、気温等）との間に顕著な相関関係が見られた。さらに、土地利用の変化や夜間灯のデータなどの人間活動も、植生被覆の変化に影響を与えていることが明らかになった。
本研究の意義は、迅速な都市化と気候変動の背景下で、植生の動的変化を複数の要因を総合的に考慮することで理解する方法を提供する点にある。これは、植生が環境変化に応答するメカニズムを理解し、適切な生態保護や管理対策を策定するための理論的支援を提供する。また、山東省を研究対象とすることで、中国の他地域や全世界の植生管理に対する参考となる可能性がある。

12

─ 146 ─

H3 R
 TK-UAV を用いた地震由来の斜面崩壊跡地における初期の植生回復要因の把握

H4 暖 温帯常緑広葉樹林における樹木の空間分布と地形依存性○中田康隆1, 3・速水将人2・石山信雄2○蜂須賀莉子 1 ・西村明香理 2 ・基明日香 2 ・清野浩人 3 ・比江島
尚真3・安田悠子2・鵜川 信2

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2 北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・3 東京大学空間情報科学研究セン
ター
1

鹿児島大学大学院連合農学研究科・2 鹿児島大学農学部・3 鹿児
島大学大学院農林水産学研究科
1

暖温帯常緑広葉樹林では多くの樹種の共存によって多様な生態系が維持されている。これらの樹種の共存メカニズ
ムを理解するためには、各樹種のニッチ分割を明らかにする必要がある。樹木の成長に必要な資源（光・養水分）は地形によって変化しており、これに適応した亜熱帯や熱帯の樹種では、地形により出現率が異なることが報告されている。そこで、本研究では、暖温帯林においても、亜熱帯林や熱帯林と同様に、地形によって出現する樹種が異なるか否か（地形依存性）を明らかにすることを目的とした。
調査は、鹿児島大学高隅演習林内の 146 年生天然林内に2 ha の植生調査プロットを設置して行った。プロット内を10 m×10 m のサブプロットに細分し、各サブプロットの平均標高から算出した凹凸度から尾根、谷、斜面に区分した。加えて、胸高周囲長 12 cm 以上の樹木の種名、胸高周
囲長、樹高、樹木位置を記録し、プロット内の地形と樹種の関係についてトーラスランダマイゼーション法を用いて解析した。その結果、12 樹種において地形依存性が検出された。尾根ではヤブツバキを代表とする 10 種、谷ではバリバリノキを代表とする 2 種が環境に適応していることが示された。

H5 サ
 サ優占型成熟林におけるギャップサイズが林床植生に及ぼす影響H6 ヒノキ人工林の小面積皆伐に対する林床植生の対応○植田

時 ・井田秀行 ・廣田
1

2

充

3

1

筑波大学生命環境学群 生物学類・ 信州大学大学院総合理工学
研究科 農学専攻・3 筑波大学生命環境系
1○洲崎燈子1・蔵治光一郎2・豊田市森林課32

林冠ギャップは、森林の植生構造と動態に重要な影響を与える。先行研究では、ギャップサイズが林床植生の多様性に影響を及ぼすことが報告されているが、そのメカニズ
ム解明には至っていない。本研究では、環境要因に着目し、ギャップサイズの増加に伴うギャップ内林床植生の変化メカニズムの解明を目的とした。調査はササ優占型ブナ成熟林である長野県カヤノ平ブナ林で 2023 年 7 月に実施した。具体的には、UAV 画像で推定した約 20 m2～370 m2のギャップ 15 個を調査対象とした。各ギャップで大きさの異なる調査区を複数個設置し、樹木実生と低木の出現種を記録して種数─面積曲線を作成することで出現種数を推定した。同時に各ギャップにおいて、異なる高さでの相対光強度などの環境要因を計測した。その結果、樹木実生と低木のいずれも、ギャップサイズが大きいほど有意に出現
種数が増加した。またそれはギャップ面積の増加に伴う、ギャップ内の光強度のばらつきが増加したためであると考えられた。この光強度のばらつきはギャップ内のササが作り出していたことが示唆され、これはササ優占型の冷温帯林に特有のメカニズムであると考えられた。

3

豊田市矢作川研究所・2 東京大学大学院農学生命科学研究科・
豊田市森林課

愛知県豊田市は、市が進めている人工林の伐採効果を検証する「水源かん養機能モニタリング」を、2015 年度より市有林で実施している。試験地内の小河川流域で皆伐と利用間伐を行い、東京大学大学院農学生命科学研究科の協力を受け、伐採の実施前から実施後にかけて、水と土砂の流出特性及び水質の変化をモニタリングしている。先行研
究から、人工林で伐採が行われると光環境が改善され、林床植生や林床植生由来の落葉落枝が増加して土壌浸透能が上昇し、表面流や土砂流出の量が減少することが予測された。そこで、伐採後に林内の光環境が改善され、林床植生が増加するか確認するための調査を行った。伐採強度が 7～93 % と異なる 5 つのヒノキ人工林調査区で、伐採の 3年後に光環境（開空率）と林床植生の調査を行ったとこ
ろ、伐採強度が高く立木密度の低い調査区では開空率が上昇し、林床植生の植被率及び植生高が高くなっていた。最も開空率が高い調査区では、他の調査区に比べ、平均植被率が約 25 % 高かった。このことから、立木密度の高い人
工林内で、小面積であっても強度の伐採を行うことで光環境が改善し、伐採から 3 年程度で林床植生の回復が可能であることが示された。

─ 147 ─口頭発表要旨斜面崩壊などの大規模攪乱跡地では、土砂や水の流出を抑制するために、植生回復が望まれる。人工的な植生回復は費用が高く、植物の自然侵入による植生回復手法も併せて検討する必要がある。しかし、大規模攪乱跡地の植生回復と環境要因との関係は未解明な点が多い。本研究では、地震由来の斜面崩壊跡地の初期の植生回復の実態と、植生回復に影響を与える環境要因を推定することを目的とした。対象地は、2018 年発生の北海道胆振東部地震から約 2
年後の 242 の斜面崩壊跡地とした。植生の組成を把握するため、現地にて植生調査を実施した。その結果、草本種ではアキタブキ、木本種ではカラマツの植被率が高く、初期の植生回復に寄与していた。さらに高い位置精度を備えた
RTK 搭載ドローンから得られたオルソ画像と数値表層モ
デルを用い、目的変数を植生回復率、説明変数として地表面変化量、生物学的遺産（残存植生等）からの距離、傾斜角や日射量等を考慮し、一般化線形モデルを用いて解析を行った。その結果を以下に要約する。1）生物学的遺産からの距離が近く、2）侵食や堆積が少なく、3）急傾斜かつ日照量が多い斜面以外の立地では高い植生回復率が期待で
きる。

H7 ヒ
 ノキ人工林における定点撮影画像を用いた落葉
フェノロジー推定手法の開発

H8 順
 次展葉するダケカンバ幼樹の総一次生産と葉群形
質の関係○花谷周亮・大橋瑞江○柘㯰

兵庫県立大学環境人間学部

1

匡1・廣田

充2・後藤

晋3・津村義彦2

筑波大学大学院生命環境科学研究科・2 筑波大学生命環境系・
東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林教育研究セン
ター
3枝葉の生産やリターフォールといった林冠部における樹木の活動は物質循環の重要な構成要素である。しかし林冠部はアクセスしにくく、直接の観察が難しい。そこで近年、タイムラプス画像を用いて林冠部の色変化からその動態を解析する手法が提案されている。落葉樹ではその有用性が示されている一方で、常緑針葉樹は年間を通した色の変化が比較的乏しく、林冠動態を正確に追跡できるか不明
である。また、リターの量とその季節動態はリタートラッ
プ法を用いて測定されるが、実験室に持ち帰ったのちに
葉・枝・繁殖器官の部位ごとにリターを分類する作業には多くの労力が生じる。そこで本研究は代表的な常緑針葉樹林であるヒノキ人工林において、タイムラプスカメラで撮影した林冠の画像から部位ごとにリターフォールの季節動態を推定することを試みた。先行研究で報告されている
RGB を組み合わせた複数の植生指標を算出し、毎月のリター量との相関を求めた結果、葉と繁殖器官で、リター
フォール量と相関がある指標が見出された。葉リターの動態評価には R が、繁殖器官リターには G が関係する指標が有効と考えられた。一方で枝リターを説明する指標を見つけることは困難であった。

H9 異
 なるマイクロハビタット間でのコケモモのシュー
ト成長や葉特性の違い○井上みずき1・杉本健介1・小泉敬彦2・福島慶太郎3

植物の総一次生産（GPP）の定量化は、植物の成長メカ
ニズムや生態系の物質循環の理解に欠かせない。これまで、個葉スケールと生態系スケールで多くの研究が行われてきた一方、植物の個体スケールでの GPP に関する研究、特に実測を基にする研究は、測定の困難さから非常に少ない。本研究では、植物の成長メカニズムの理解の深化を目的として、ダケカンバ幼樹を対象に個体スケールの GPPを計測し、葉群形質との関係を調べている。2023 年 5 月から 9 月まで、八ヶ岳演習林で産地試験を実施中のダケカ
ンバ幼樹の個体スケールの GPP とともに、葉群形質を定期 的 に 計 測 し た。 月 積 算 GPP は 5 月 の 7.1 mol・CO2/
month から 8 月の 12.2 mol・CO2/month まで増加傾向が見られ、9 月は 11.3 mol・CO2/month まで減少した。個体あたりの葉枚数も 5 月の 36 枚から 8 月の 240 枚まで増加傾向が見られ、9 月は 192 枚まで減少した。月積算 GPPと葉枚数はこのような同様の季節変化を示し、その間に強い正の相関（R2＞0.85）がみられた。この結果から、葉枚数は個体スケールの GPP に強く影響することが示唆された。発表では、窒素負荷処理による GPP と葉群形質の関係変化も紹介し、本種の成長メカニズムについて深く議論
する。

H10 V
 ariations in seed dispersal in terms oflandscape scale: a study from a temperate
forest

日本大学文理学部・2 東京農業大学生命科学部・3 福島大学食農学類○Wijenayake, Pavithra・Hirata, Akiko・Masaki, Takashi

高山帯のハイマツ群落は他の植物種の成長や定着を促進
する保育効果を持つと言われている。コケモモは主にハイマツ群落下に、一部は裸地にも生育するため、多様な保育の効果をコケモモが享受している可能性がある。しかし、ハイマツ群落の有無やサイズの違いがコケモモの成長に及ぼす影響は明らかではない。長野県乗鞍岳において、ハイマツが広範囲に広がるマット状群落下（M 区）、小規模なハイマツパッチ状群落下（P 区）、ハイマツ群落の外の裸地（O 区）という 3 つのマイクロハビタットに区分し、それぞれの環境とコケモモの栄養成長特性を比較した。環境データとして風量、光量、気温、土壌物理性と化学性を測定し、コケモモの栄養成長特性として群落高、当年伸長
量、LMA、葉の炭素・窒素安定同位体比を計測した。風
量と光量は P 区、M 区で低く、気温は M 区で高かったことから、ハイマツ群落には防風効果、遮光効果、保温効果があると考えられる。コケモモの群落高と当年伸長量はい
ずれも O 区で最も小さかった。安定同位体分析の結果から、P 区、M 区では、窒素と水分に恵まれていることが示された。ハイマツ群落はコケモモ生育上の物理的環境ス
トレスを緩和した可能性がある。

This study delves into the role of seed dispersal models
in ecosystem conservation, focusing on a 20*20 km areaaround a temperate old-growth forest, Japan. Investi­
gating 17 tree species with distinct dispersal methods.
We hypothesized that random variation in seed dispersal(i.e., stochastic process) as well as variation mediated bydistance (i.e., deterministic process) would optimize
landscape utilization more effectively than deterministic
seed dispersal processes. Simulations revealed thatstochastic processes optimized landscape utilization for
most species, highlighting their potential in understand­ing temperate forest dynamics. The study advocates forstochastic simulations as crucial for detecting dispersal
constraints amid climate change and biodiversity loss.
This shift underscores the importance of such models in
predicting future ecosystem fates and emphasizes thereliability of stochastic simulations in analyzing seeddispersal patterns in temperate forests.

1

Forestry and Forest Products Research Institute─ 148 ─

H11 天 然林におけるヒノキの種子生産とカメムシ類による吸汁被害の年変動

I1 1
 0 年間の森林下層植生除去が土壌生物群集機能に与える影響○野口麻穂子1・酒井 武2・相川拓也1・倉本惠生2・大谷達也3・
稲垣善之3・齋藤智之1・高橋利彦4○菱国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林植生研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所・4 木工舎「ゆい」
1

ヒノキは日本の温帯性針葉樹林を代表する樹種であるが、天然林の更新に影響する種子生産量および充実率の年変動に関するデータは乏しい。また、採種園での知見か
ら、カメムシ類による吸汁が本種の種子の充実率低下をもたらすことが知られている。本研究では、高知県西部および長野県木曽地方のヒノキ天然林を対象に、落下種子数と充実率の年変動を明らかにし、カメムシ類による吸汁の影
響について考察した。シードトラップを用いて落下種子数を観測し、軟 X 線写真による充実種子の判別と、染色と実体顕微鏡観察による吸汁痕の確認を行った。高知では25 年間の観測中に 3 回、木曽では 8 年間に 1 回、顕著な豊作が認められた。高知の種子の充実率は、豊作年では10～30 % であったが、並作年では 5 % に満たない年が複数みられた。また、種子の 70 % 以上に吸汁痕が認められた年があり、カメムシ類による吸汁被害の影響が大きいと考えられた。一方、木曽では並作年でも、充実率が 30 %を超える年が複数回記録された。高知では限られた豊作年にのみまとまった量の充実種子が供給されるが、木曽では並作年にも比較的安定して充実種子が供給されていると考
えられた。

○小野
1

裕1・横川晴人2・情野

敦2

信州大学農学部・2 信州大学大学院総合工学系研究科

大型林業機械の導入やシカの踏圧などによる土壌への影
響が報告されている。そこで、森林土壌表層の物理性変化
が深層部の土壌水分動態に及ぼす影響を評価する目的で人工降雨実験を行った。その結果、土壌表面に圧縮処理を加えると深層部への浸透速度に遅れが生じることなどが明らかになった。その一方で、冬期間を経て再度降雨実験を行
うと、圧縮処理以前の浸透速度に回復することが明らかとなった。その理由の一つとして、冬期間の表層土壌の凍結・凍上と気温上昇後の融解が考えられた。一般に、土壌の凍結・凍上や融解は土壌浸食の一因と考えられてきた。
しかしその一方で、圧力を受けて固化した土壌を解きほぐ
すような働きがあると考えられる。そこで、冬期間の土壌凍結の状況を把握する目的で、ヒノキ人工林斜面内で気温と地温の観測を行った。また、圧縮処理を加えた試験区において一定間隔で土壌硬度の測定を行った。さらに、この試験区から不攪乱土壌試料を採取し、室内で低温条件下において凍結させ、凍結前と融解後の試料の孔隙組成の差異などについて検討を行った。

勉1・福澤加里部3

九州大学大学院農学研究院・2 岡山大学大学院環境生命科学研
究科・3 北海道大学北方生物圏フィールド科学センター中川研究林
1

近年、国内の多くの森林でササ林床が消失しているが、ササの消失が森林土壌や林分にどのように影響するのか、
長期的な影響についてはわかっていない。本研究では、10年間にわたる下層除去実験により、下層植生が土壌生物の構造や機能、植生の生産性に及ぼす影響を明らかにした。
カラマツ とミズナラ の 5 林分に 10 メートル四方のプロットを 2 つずつ設置した。片方の下層植生を除去し、その区画を T、伐採されていない区画を C と名付けた。
2013 年から 2023 年の間のいずれかの年において、土壌呼吸、窒素循環、PLFA、土壌微節足動物、有機層の量、落葉量、植物の成長などを測定した。
下層除去は前期には生物量などの土壌機能を活性化し、後期には低下させた。一方で地上樹木の反応は種によって異なったものの、長期的な影響としては限定的であった。
例えば、微生物バイオマスと小型節足動物の存在量は、実験初期には C よりも T ではるかに高かったが、後期になると C よりも T の方が低かった。微生物による基礎呼吸
は、C よりも T の方が低く、その差は、実験期間後半ほ
ど大きく、一方植物の成長や生産量は、処理による影響が
上層樹種や実験時期により異なった。

I3 タ
 イ西部の熱帯季節林での森林動態と物質循環の長期観測○平井敬三 1・Marod Dokrak 2・齋藤智之 3・梅村光俊 4・中静
透1・高橋正通5, 1・田中 浩5
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 カセ
サート大学・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・5 国際緑化推進センター
1

熱帯林の急速な減少、地球規模の環境問題への関心の高
まり、リオ地球サミット「森林原則」合意を受け、様々な熱帯林の動態や保全に関する研究が行われている。
我々はカセサート大学と協力し、1990 年からタイ西部のメクロン流域試験地で熱帯季節林の森林動態や物質循環の長期観測研究を続けてきた。これまで、森林のバイオマ
スは微増が続いており、現在も極相状態に至っていないこと、林冠下に混交するタケのバイオマスが樹木を含む地上部全体の約 40 % におよぶこと、複数種で見られたタケの一斉開花・枯死後に林冠下の植生パターンは劇的に変化することなど、この地域の森林に特徴的な森林動態を解明した。また、乾季から雨季への土壌水分の湿潤化によって土
壌呼吸や土壌バイオマスが急激に増加すること、器官ごとに季節的なリターフォールパターンを示すこと、果実のリ
ターフォールが相対的に湿潤なラニーニャ年に多いという
気候変動の影響を解明した。さらに、乾季に毎年発生する
山火事の延焼範囲や頻度は地形で異なり、それに応じてタケ種が分布することから、現在はタケ類の種によって様々な耐火機能が関わるとの仮説のもと、その解明に取り組んでいる。

─ 149 ─口頭発表要旨I2 攪乱・圧縮を受けた森林土壌の低温条件下での回復

拓雄1・兵藤不二夫2・榎木I4 北 海道苫小牧の落葉広葉樹林における火山灰埋没土壌
中の炭素蓄積I5 ス
 ギ人工林域の炭素吸収量の将来予測 ─スギの面積縮小と高齢級化の影響─

達1, 2・岡田しずく2・加瀬龍光1・畑中朋子1・中路達郎3○鳥山淳平1・橋本昌司1, 2・中尾勝洋1・斎藤 琢3・西園朋広1・
内山憲太郎1・荒木眞岳4・村上 亘1・平田泰雅1○保原

酪農学園大学農食環境学群・2 酪農学園大学大学院酪農学研究科・3 北海道大学北方生物圏フィールド科学センター
1

多くの森林では植物体よりも土壌において炭素蓄積が卓越するが、土壌の深層に埋没した腐植質土壌中の炭素蓄積量に関する知見は少ない。本研究では、森林の地下に火山灰によって埋没した腐植土層に蓄積する炭素量を推定することを目的として、北海道大学苫小牧研究林内の 3 つの地
点を対象に調査を行った。3 つの地点それぞれにおいて重機で土壌を表層から深層まで 6 m ほどが露出するように掘削して土壌断面観察したところ、この 3 地点ではいずれにおいても樽前山の 4 つの火山灰（上から、Ta-a、Ta-b、
Ta-c、Ta-d） が 計 5 m 以 上 堆 積 し て お り、 特 に Ta-c とTa-d では火山灰の上部において厚さ 10 cm 以上の黒色の埋没腐植土層が認められた。腐植質の A 層の全炭素濃度
は、最表層の火山灰 Ta-a で 4.3 %、次の Ta-b で 1.2 % だったのに対し、Ta-c では 8.5 %、Ta-d では 10.6 % と高かった。これらの結果を元に深層の Ta-c および Ta-d の A 層に蓄積している炭素量を推定すると、二酸化炭素換算で1 ha 当たり 1,473 t になると見積もられ、これを苫小牧研究林全体（2,715 ha）で試算すると 400 万 t ほどになると見積もられた。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 東京大学大学院農学生命科学研究科・3 岐阜大学流域圏科学研究セン
ター・4 林野庁森林整備部研究指導課
1

我が国では、木材生産のための人工林が将来にかけて減少するとみられている。その一方で、人工林の炭素吸収機能に対する期待は依然として大きい。本研究では、スギ人工林の面積・齢級の推移が炭素吸収量に及ぼす影響を全国レベルで明らかにするため、異なる 4 つの再造林シナリオを設定し、炭素吸収量のモデル予測を行った。具体的には、全国約 5 万メッシュのエリアを対象に 2010 年時点のスギ人工林の齢級構造と資源蓄積を再現し、将来にかけてスギの伐採速度と再造林率の異なる 4 つのシナリオについて、炭素循環モデル Biome-BGC により 2050 年、2090 年の炭素吸収量を推定した。気候シナリオは CMIP6 の 5 つの気候モデルを利用し、SSP1-2.6 と SSP5-8.5 シナリオを評価した。その結果、4 つの再造林シナリオは程度の差はあるが、いずれも 2010 年に対し 2050 年の炭素吸収量の低下を示し、その主たる要因はスギの高齢級化と広葉樹二次林の増加の 2 つであった。

I6 日 本の森林土壌におけるメタン・CO2 フラックスの
時空間変動

I7 ヒ
 ノキ林における間伐が土壌の温室効果ガスフラック
スに及ぼす影響○森 大喜 1・阪田匡司 2・橋本昌司 3・橋本 徹 4・森下智陽 5・
石塚成宏6・山下尚之3・清水貴範7・小南裕志7・深山貴文7・岡本透8・高梨 聡8・稲垣善之9○稲垣善之 1・阪田匡司 1・森下智陽 1・石塚成宏 1・高橋正通 1・
橋本昌司1・深田英久2, 3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支
所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所震災復興・放射性物質研究拠点・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環境研究領域・4 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・5 国立研究開発
法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・6 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所企画部・7 国立研
究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領
域・8 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所・9 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所
1

日本国内の 8 つの観測地点において、森林土壌における
メタンおよび CO2 フラックスの空間および季節変動を明らかにするため、土壌ガスフラックスの観測を行った。各観測地点では、異なる地形条件を網羅するように 4～9 のフ
ラックス観測点を配置し、月に 1 回の頻度で、ガスフラッ
クス、地温、および土壌水分を測定した。メタンは大多数の観測地点で吸収されていたが、土壌水分の多い谷部や窪地においては、特に降雨の多い季節にメタンが放出されていた。土壌水分とメタンフラックスは正の相関を示した一方、回帰線の切片および傾きは観測地毎に異なっており、説明変数に容積重を加えることによってフラックスの推定精度を向上できる可能性を示唆していた。また、CO2 は地
温の高い夏において放出が増加していることが確認された。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 高知
県・3 高知県立森林技術センター
1

間伐はヒノキ人工林において重要な森林施業であるが、間伐が主要な温室効果ガスである二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素フラックスに及ぼす影響については情報が少ない。本研究では高知県の標高の異なる 2 地域のヒノキ人工林において隣接する無間伐区との間伐区（本数間伐率
50 %）を設定し、間伐後 4 年間にわたってフラックスを測定した。高標高地域（1150 m）では、間伐区において二酸化炭素放出速度が低く（85 %）、メタン吸収速度が低かった（64 %）。根呼吸の低下によって二酸化炭素放出が低下し、伐採時の表土かく乱による容積重の増加によってメタン吸収が低下すると推察された。低標高地域（710 m）
では、二酸化炭素放出速度には調査区間で差は認められず、メタン吸収速度は間伐区で高かった（132 %）。間伐区
では容積重が小さく、メタン吸収にとって好適であった。
隣接する調査区ではあるものの、微地形による土壌物理性の差がメタン吸収速度に影響を及ぼした。2 つの地域において亜酸化窒素放出速度はまれに高い値を示したが間伐の影響は認められなかった。以上の結果より、土壌の物理性
がメタン吸収速度に影響を及ぼすため、間伐による物理性の変化を考慮することが重要である。

─ 150 ─J1 地
 下水モデルへの接続を目的とした広域森林情報の活用と森林水循環評価

J2 森 林の成熟が土砂災害発生に与える影響の全国的評
価○五味高志1・恩田裕一2・猪越翔大1・Chiu, ChenWei2・橋本
朝陽2・Yupan Zhang2○篠原慶規1・Novia Lusiana2・今泉文寿3名古屋大学大学院生命農学研究科・ 筑波大学アイソトープ環
境動態研究センター
1

2

災害時や危機的渇水時における非常時地下水利用システ
ムで活用される地下水モデルにおいて、森林簿や航空機
レーザ計測などの広域森林情報を活用した蒸発散量（遮断＋蒸散＋林床面蒸散量）を評価する手法を構築した。森林情報から、樹種、林齢、樹高、立木密度を数値地図化するとともに、収量比数などを算出可能とした。広葉樹、常緑
針葉樹、落葉針葉樹（カラマツ）を対象とし、森林状態と水循環を関連づけるための蒸発散モデルを構築した。気温や降水量はアメダス観測値から標高別補正を行い、日平均
気温 2 ℃を基準として降雨と降雪の発生量、および立木密
度と樹高から遮断率を推定した。樹冠蒸散量は表面コンダ
クタンスの基準値と樹高との関係を利用し、簡易ペンマ
ン・モンティース式を用いて算出した。林床面蒸散量は収量比数と林内照度の関係を考慮し、ペンマン式を用いて算出した。栃木県や神奈川県の流域水収支解析から、蒸発散量の推定値と実測値の推定誤差量は約 10 mm/ 月であった。これらを用いて、関東平野と濃尾平野周辺の森林域について蒸発散量を数値情報化し、降雨・降雪量から蒸発散量を除した数値を地下水涵養量とし、その広域空間分布図を作成した。

日本では、森林の成熟に伴い、土砂災害が減少してきたことは広く知られているが、その効果を定量的に評価した研究はない。本研究では、まず、国内外のデータを用いて林齢と土砂災害脆弱性指数との関係を構築した。この関係と、 国 内 の 長 期 の 齢 級 構 成 デ ー タ を 用 い て、1966 年～
2017 年の国レベルでの土砂災害脆弱性指数を推定した。
国レベルでの土砂災害脆弱性指数と既往の研究で用いられる降雨指標の 2 つから、国内の降雨による土砂災害発生件数を予測する一般化線形回帰モデルを構築した。このモデ
ルに、いくつかの齢級構成シナリオ及び降雨シナリオを入力することで、森林や降雨が変化した際の土砂災害発生件
数の変化をシミュレーションした。その結果、若齢林主体及び壮齢林主体の森林の土砂災害発生件数は、老齢林主体の森林のそれぞれ 2.4 倍及び 1.1 倍と推定された。老齢林
主体の森林から若齢林主体の森林に変化した際の土砂災害発生件数の増加は、降水指標が 20 % 増加した際の土砂災
害発生件数の変化よりも大きかった。気候変動による降水の増加なども懸念される中、森林を成熟させた状態に保つ
ことは、国レベルでの土砂災害脆弱性を増加させないために重要であると考えられる。

J4 斜面崩壊の引き金となる降雨評価法について○執印康裕○小杉賢一朗・福田幹

九州大学大学院農学研究院

京都大学大学院農学研究科

本研究は、小杉（砂防学会誌、75（1）、3-14、2022）および Kosugi（Nat. Hazards 118：1259-1280、2023）により提案された、豪雨に伴い発生する土砂災害の危険度を評価するための新しい指標「未経験降雨指数」の有用性を確認することを目的としたものである。未経験降雨指数 Tp
は、過去のある時刻を示しており、「Tp まで遡らなければ、現在時刻の雨が過去に経験したことのない規模になっている（既往最大値超過の状況にある）」ことを意味している。すなわち、現在降っている雨が時刻 Tp 以降初めて経験する規模（時刻 Tp 以来の大雨）であることを意味している。本研究では、2023 年 7 月に 1 名の死者と 5 名の負傷者を発生させた久留米災害を対象に Tp の算定を行った。その結果、土石流発生の約 3 時間前から Tp は過去の
降雨記録の開始時に到達しており、降雨観測開始以来経験したことのない規模の降雨になっていることを示していた。このことから、Tp 時系列を警戒・避難に活用することによって、平常性バイアスが軽減され、土砂災害に対する適切な避難が促進される可能性が示された。

降雨を誘因として発生する斜面崩壊は、素因（地形、地質、植生等）との相互関係によって、崩壊規模等をも含めた発生・非発生が規定される。本発表では誘因である降雨
特性との崩壊発生・非発生の応答関係から検討した。降雨
特性との応答関係に基づく手法は数多く提案されているが、その防災上の基本目的は崩壊の発生・非発生を区分す
る降雨特性の基準線（あるいは閾値）を決定することにある。この基準線の決定にあたっては、降雨継続時間と平均
降雨強度（もしくは積算雨量）の関係を利用したもの、短時間雨量と長期雨量（例えば土壌雨量指数と 60 分積算雨量）の組み合わせに基づくもの等があるが、いわゆる降雨
イベント毎に区切ったイベントベースでの降雨評価となっているものが多い。一方で崩壊発生機構の観点からは斜面崩壊の発生・非発生は土層内部の地下水位の変化によって規定される。従ってイベントベースによる評価では地下水位の影響を評価するため崩壊発生イベント以前の降雨の評
価（先行降雨）が必要となる。本検討ではこの点に着目して、先行降雨をイベントベースではなく崩壊発生時刻以前の降雨と定義して予備的な検討を行ったので報告する。

─ 151 ─口頭発表要旨J3 未
 経験降雨指数による近年の土砂災害を引き起こした降雨の解析

宮崎大学農学部・2 宮崎大学大学院農学工学総合研究科・3 静岡大学学術院農学領域
1

J5 エ ルニーニョ南方振動 が突き動かす ボルネオ熱帯雨林の 炭素・水循環J6 ワ サビ田の微気象構造とその上位部に生育するヒノ
キの樹液流測定○熊谷朝臣○竹内真一1・田中伸彦2・篠崎圭太郎3

東京大学大学院農学生命科学研究科

1

熱帯雨林と大気との間でやり取りされる二酸化炭素と水
蒸気は、地球規模の炭素収支と水循環に重大な意味を持つ。ボルネオ熱帯雨林の二酸化炭素吸収の年々変動は、エル・ニーニョ南方振動（ENSO）に影響されていると考えられてきたが、そのメカニズムはおろか、本当にそうなのかさえ分かっていなかった。本研究では、いくつかの
ENSO イベント（エル・ニーニョとラ・ニーニャ）を含
む 10 年間のフィールド観測と観測データに基づくシミュ
レーションモデルにより、森林単位の二酸化炭素吸収速度がラ・ニーニャ時で大きくなりエル・ニーニョ時で小さくなること、そしてそれは、光合成能力（カルビン・ベンソ
ン回路の最大炭酸固定反応速度）がラ・ニーニャ時で大きくなりエル・ニーニョ時で小さくなることが原因であると明らかになった。今回の知見は、東南アジアの熱帯雨林が長期的にどのように炭素を蓄積してきたのかを理解し、未来の東南アジア熱帯雨林だけでなく地球規模の炭素収支の予測に役立つだろう。

東海大学海洋学部・2 東海大学観光学部・3 南九州大学環境園芸学部

静岡市のワサビ田は冬期の降水量が少なく、水不足が顕著である。標高の異なる 2 か所で調査した。サイト A（標高 700 m）では中段から下段にかけて、生育適温範囲下限値である 8.0 ℃以下にさらされた時間が、2021 年度では
53 日間であったが 2022 年度は 83 日間と増加した。サイト B（標高 380 m）では 2023 年度に中段で同値が 11 日間であった。サイト A において、山葵田の水流が接地気層へ与える影響を精査するために、2022 年の 5 月から 8 月にかけて、中段において 2 高度の温度差の計測結果を解析した。期間前半は、山葵の被覆率は 100 % を達成しており、植被効果により温度差（上─下）は負の値を示し（N＝13）、最低値は -0.8 ℃となった。一方、期間後半は大部分の山葵が収穫されて、田面が露出したことにより、接地
気層は流水に伴う冷気の影響を受け、温度差は正の値を示し（N＝18）、最大値は 0.4 ℃となった。山葵は通年栽培であるために、被覆率の異なる田面がモザイク状に存在し、複雑な微気象環境を作り出していた。また、サイト B の上位部に位置するヒノキ林分において、樹液流測定を行った結果、渇水期においても樹液流動が活発で、ワサビ用水との水競合が生じている可能性が示された。

J7 Impact of conversion from forest to photo­voltaic power farm on river water quality

J8 森
 林流域のかく乱に伴う渓流水の硝酸態窒素濃度の長期変動とその規定要因○Moein Farahnak1・Nobuaki Tanaka2・Akira Fukusumi3・Kazuharu Yoshizawa3○勝山正則1・大手信人2

Ecohydrology Research Institute, University of Tokyo・
Hokkaido Experimental Forest, University of Tokyo・3
Suzuka Co., Ltd
1
2This study delves into the environmental repercussionsof land use change, conducted in Aichi prefecture, Japan,
from 2021 to 2023. Specifically, we investigated theeffects of conversion from forest to photovoltaic solar
farm installation on river water quality. The investigation
involved high-disturbance phases, including deforestationand the construction of roads, ponds, and an orifice dam,followed by the installation of a photovoltaic solar farm.
Results reveal noteworthy increases in electricalconductivity (EC), sulfate ions (SO42－), calcium ions (Ca2＋),and suspended solids (SS) post-transition. Rigorous
statistical analyses, considering temporal variations andsubtle impacts linked to construction activities (road,pond, dam), rainfall patterns, and the release of water
behind an orifice dam, uncover nuanced dynamics that
contribute to the broader discourse on sustainable land
management and renewable energy development inJapan.

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2 京都大学大学院情報学研究科
1

滋賀県南部に位置する桐生水文試験地において、渓流
水・地下水の長期観測を行っている。この流域は森林流域
で、流域の一部に存在したアカマツが 1990 年代にマツ枯
れにより枯死し、現在は 60 年生のヒノキ人工林となっている。マツ枯れの影響で渓流水の硝酸態窒素濃度が上昇
し、1990 年代後半にピークに達した。2005 年にかけて濃度は低下したものの、その後再び上昇し、2013 年以降は一定濃度で推移しており、現在でもかく乱発生前の濃度レベルには戻っていない。2004 年から 2012 年頃の期間はその前後に比べ比較的濃度が低い期間が続いた。年間の大気からの窒素降下物量を見るとこの期間に明瞭な変化は見られなかった。一方、年間の降水量に対する直接流出量の比（直接流出率）は 2000 年頃から 2010 年頃にかけて、その前後よりも小さい期間であった。地下水の硝酸イオン濃度は表層で高く下層で低い分布があり、直接流出率が低い期
間には表層地下水の流出に対する寄与が小さいために濃度が低くなると考えられる。また、直接流出率低下と濃度低下の期間のずれは地下水・渓流水の平均滞留時間に相当した。

─ 152 ─J9 気
 象モデルを用いた台風に伴う森林災害を引き起こす強風の推定○吉岡真由美 ・上村佳奈
12

J10 風環境に対応した立木振動の変化○上村佳奈1・南光一樹2・松本麻子3・上野真義4
信州大学農学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所企画部・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分子遺伝研究領域
1

国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構第一宇宙技術部門地球観測研究センター・2 信州大学農学部
1

気象災害のうち、竜巻やダウンバーストなど突発的で局所的な強風による被害は、社会、経済活動への影響と被害状況から、都市部や居住域における調査研究と防災が注目されている一方、日本を含め世界各国で発生する森林の気
象被害の被害研究や軽減対策は大幅に遅れている。
近年、地球温暖化に伴う気候変動の環境下で、強い台風の増加とアジア域への襲来の頻発の研究報告がある。本研究は、台風に起因して森林域で発生する被害の評価を確立
し、将来的に予測される台風に伴う被害推定を行うことを最終目的とする。本発表では領域気象モデルを用いて台風と台風に伴う強風を数値シミュレーションで再現する。気象モデルの結果から得られる格子サイズの風データから、
格子内の風のばらつき（サブグリッドスケールの風）を推定し、実際に森林被害をもたらした台風時に観測された風速データと比較することで、シミュレーション結果を評価する。

大型台風の強風による立木破壊は、風を受けることで樹幹が振動、変位した結果とも言えるが、変位程度は風環境（森林状態）によっても異なる。本研究は風に対する立木の動的反応の解明を目的とし、4 種類の風環境に対応した
立木振動に着目した。まず森林総合研究所千代田試験地（かすみがうら市）のスギ林内に間伐、無間伐プロットを設置した。各立木には歪みゲージおよび慣性計測センサー（IMU）を取り付け、2017 年 12 月から振動観測を開始した（Phase 1）。2018 年 9 月 30 日から 10 月 1 日にかけて
台風 24 号により間伐プロット内の立木に被害が発生し（Phase 2）、その後 12 月 21 日まで被害木を放置したまま観測を継続した（Phase 3）。それから間伐プロットおよび周辺の防風林帯を撤去し、無間伐プロットのみの新たな風環境の中で観測を再開し、2019 年 10 月 31 日に観測を終了した（Phase 4）。次いで立木引き倒し試験を実施し、プ
ロット内および周辺木の根元の最大回転モーメントを算出した。結果として、風速の上昇に伴い樹幹振動の高次モードから低次モードへの切り替わりが確認され、さらに風環
境が異なると切り替えのタイミングも変化することが明らかになった。

J12 樹林を用いた鉄道防災機能に関する研究○鳥田宏行1・真坂一彦2・岩崎健太3・中田康隆4○足立啓二・四宮卓夫

苫小牧工業高等専門学校創造工学科 都市環境系・ 岩手大学
農学部・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林災害・被害研究拠点・4 京都府立大学大学院生命環境科学
研究科
1

2

海岸林が防潮機能を発揮するには、津波に対して抵抗性が高い構造であることが望まれる。更に、近年は勢力の強い台風が北上するようになり、風害に対しても抵抗性が高い海岸林が求められている。本研究では、クロマツ海岸林の間伐試験地を事例として、間伐施業が津波および強風に対する抵抗性に与える影響を 2 種類の力学モデルを用いて定量的に評価した。間伐試験地（北海道江差町砂坂のクロ
マツ海岸林）は 1999 年に設定され、無間伐区と間伐区（間伐率 20 %、40 %、60 %）の 4 区である。各試験区のサ
イ ズ は、20 m×20 m の 方 形 区 で あ り、 試 験 区 設 定 時 の1999 年時点で、林齢はおよそ 40～50 年と推定される。
主な結果を以下に示す。1。津波抵抗性は、成長と共に増加し、浸水深の増加に伴って低下した。風害抵抗性は、成長と共に低下した。2。津波に対しては、浸水深が増加
すると、間伐施業の抵抗性に関する影響が小さくなった。
3。無間伐区は、津波および強風に対して共に抵抗性が低かった。以上、間伐は津波および強風に対する抵抗性を向上させる効果があることが示された。適正な間伐強度に関しては、さらにモニタリングを続けて解析する必要がある。

東日本旅客鉄道株式会社 JR 東日本研究開発センター

鉄道では災害を防ぐ目的で樹林（鉄道林）を整備し維持管理している。本研究では、鉄道沿線における樹林による減風効果の評価を目的に、2009 年に茨城県内の鉄道沿線の盛土斜面に延長約 200 m の試験植栽を行い、約 10 年間
風向風速の観測と植栽の計測を実施した。植栽は常緑樹のみを植栽した常緑樹区間、落葉樹と常緑樹を混植した混植
区間、植栽を行わない無植栽区間に分けた。風向風速計はレールから 3 m の高さに設置し、植栽側と植栽反対側の 2方向からの風速を評価した。樹高の成長につれ、植栽した区間と無植栽区間との風速の差が表れ、その差は常緑樹区
間でより顕著に表れた。次に植栽した区間ごとの比高（樹高から風速計高さを引いた値）と減風効果（植栽した区間と無植栽区間の風速比および最大瞬間風速 10 m/s 以上の強風発生の頻度比）の経年変化を分析した。比高が -2.5 m
を上回るころから、風速比・頻度比ともに値が小さくなりはじめ、比高が -1.0 m における平均風速の減少率は常緑樹区間において約 6 割、混植区間において約 3 割となった。強風発生の頻度比の減少率は常緑樹区間において約 9割となり、強風での減風効果がより顕著に表れた。

─ 153 ─口頭発表要旨J11 間伐が海岸林の津波及び風害抵抗性に及ぼす影響J13 小 規模室内延焼実験によるコナラ・スギ・アカマツ
葉リター層の延焼速度

J14 林
 地の尾根部と谷部における TEROS21 を用いた
水分ポテンシャルの連続観測○吉藤奈津子・小南裕志・深山貴文○関口覧人・釣田竜也・小林政広

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災
研究領域

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環境
研究領域

林野火災リスクを評価するには発生危険度と発生後の延焼速度の両方を評価する必要がある。森林での火災は一般に林床リターが燃える地表火から始まるが、日本の森林における地表火の延焼速度データは乏しい。実際の火災で詳
細な延焼速度データを得ることは困難なため、日本の主要
樹種の葉リターを用いて室内燃焼実験を行い延焼速度を測定した。実験には伐倒木から採取したスギ穂先及びアカマ
ツ葉、コナラ林床から採取した葉リター（他の広葉樹の葉も含む）を用い、1.5 m×1 m の実験装置に一様に敷き詰めて模擬林床とした。リター量は 0.3～2.1 kg/m2 の間で複数設定した。傾斜なし、無風条件下で一辺からライン状に点火し、10 cm 間隔で火炎到達時間を計測して延焼速度を算出した。どの樹種もリター量が多いほど延焼速度が速かったが、同じリター量で比較するとコナラが最も延焼速度が速かった。その理由として、実験時のパッキング率（＝重量 /（体積深 x 密度）、堆積状態にある可燃物の充填度を表す）が小さかったこと、また、広葉樹であるコナラ葉は
スギ穂先やアカマツ葉に比べて表面積 - 体積比が大きいこと、が考えられる。

気候変動は、これまで予測できなかった降雨の極端化（豪雨や長期無降雨）を引き起こしている。降雨の極端化
は、森林土壌の乾湿を従来から劇的に変化させ、森林生態系や水源涵養機能に影響をおよぼす。森林土壌の乾湿の観測に古くから用いられてきたテンシオメータは、湿潤状態を精度よく観測できる一方で、－100 kPa を下回る乾燥状態を観測できない。近年普及している静電容量式のポテン
シャルセンサー（例えば、TEROS21（Meter 社））は、乾燥領域の観測に有効である反面、湿潤状態の観測では誤差が大きい。本研究では、原位置のポテンシャル観測における TEROS21 の有効性について検討するため、同センサーにより林地の斜面上部および下部の土壌水分ポテンシャル
を連続観測した。その結果、斜面上部では、夏期の無降雨期間において、テンシオメータの測定限界を超える－200
kPa 近い土壌の乾燥がとらえられた。一方で、斜面下部においては、-8 kPa よりも湿潤な土壌のポテンシャルをうまく観測できなかった。このような湿潤領域のポテンシャルについては、現場試料から作成した水分保持曲線と同時に観測を行っている体積含水率のデータを用いて修正が可能であると考えられる。

J15 堆
 積岩斜面での土壌水分観測によって推定された流出機構と水収支

J16 山
 地流域における豪雨時の流出応答を過去のデータから評価する○小島永裕1・正岡直也2・谷○浅野友子1・岸本光樹1・芳賀弘和2

誠3

滋賀県琵琶湖環境科学研究センター・2 京都大学大学院農学研究科・3 元京都大学大学院農学研究科
1

筆者らは、滋賀県内の水文試験地における観測結果をもとに、降雨規模による洪水流出域の拡大および洪水流出減
衰過程を解析し、流域の洪水流出特性について考察してきた（小島・谷、水文・水資源学会誌 31（2）、2018）。しかし、流域全体の洪水流出機構を明らかにするため、土壌水分の時空間分布の観測ならびにその斜面からの湧水の観測を約 2 年間にわたって実施し、観測斜面の土壌水分量の空間分布と観測斜面や小流域全体から流出する流量との関係について、時間変動と水収支の両面から考察を加えた。
無降雨期間が続いた後の降雨イベントについて解析した
ところ、1）降雨の継続とともに斜面下部から中部まで土壌層全体が湿潤になる一方で、斜面上部の土壌層では深部に乾燥状態が残っており、洪水流出の寄与域が斜面下部から中部までであることが確かめられた。2）降雨の継続に伴って土壌層全体が湿潤化すると、圧力水頭が降雨に応答して速やかに変化するようになったが、土壌含水率は飽和に達しておらず、不飽和状態での鉛直浸透が継続していた。3）洪水流出の減衰過程においては、流出寄与域における土壌水分の減少量と流出量との間でほぼ水収支が成り立つことが確認された。

1

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 鳥取大学農学部

豪雨時の山地河川は、水位変化が大きく土砂移動も激し
いため流量観測が困難でデータがほとんどない。そのような中、東京大学の生態水文学研究所では堅固に作られた量
水堰堤により 100 年近く観測が継続され、欠測の少ない日
単位の降水量、流出量が整理・公表されてきた。これまで同様に長期の観測値がある堆積岩からなる森林総研竜ノ口
山森林理水試験地では、ひとあめ雨量 100 mm を超えると降雨強度と流出強度がほぼ 1：1 となることが示されているが、この現象が一般的なのかは不明である。本研究では、花崗岩からなる白坂流域で、1950 年以降の記録から 5分～1 時間単位の降雨、流出データを取得し、豪雨時の流出応答を評価することを目的としている。本研究ではひとあめ雨量 300 mm を超える 8 回の豪雨時についてのデータが得られ、ひとあめ雨量と直接流出量を比較したところ、雨量が 200～300 mm を超えると降雨強度と流出強度がほぼ同じになることが示された。地質等の違いにより降雨強度 = 流出強度となる閾値は異なるが、降雨強度がある値を超えると、それ以降は降った雨と同じ量の水が流出する
ようになる現象は流域間で共通している可能性が示唆される。

─ 154 ─J17 B edrock groundwater responses and its
contribution to runoff generation processes
in headwater catchments

J18 堆
 積岩山地における基岩の透水性および保水性についての考察○正岡直也・青野友哉・岡本相大・小杉賢一朗○Nguyen Thi My Linh1・Gomi Takashi2・Onda Yuichi3・
Chiu Chen-Wei3・Dinh Quynh Oanh4・Shiraki Katsushige1
Tokyo University of Agriculture and Technology・
Nagoya University・3University of Tsukuba・4Ha Long
University
1
2

Spatial variation of bedrock groundwater inflow inbaseflow generation of 17.2 ha headwater catchment with
six nested gauging stations was examined. The totalchannel length was 490 m with 100 m upstream
ephemeral. Based on flow duration analysis, median flowat catchment outlet was 0.32 mm/day and low flow was
0.08 mm/day. Stream flow of 0.43 to 2.58 mm/day (9 %)with API30 > 40 mm was defined as high baseflow, whilethat of 0.06 to 0.42 mm/day (40 %) with API30 ＜40 mm
day was defined as low baseflow. For high baseflow
period, runoff increased 2.5 times at the middle section.
Hence, flow volume changes were trivial from middle tocatchment outlet at both high and low baseflow
conditions. Bedrock groundwater level at 30 m depth waselevated by 4.4 m at high baseflow and 2.1 m at low
baseflow from baseline level. As the stream temperature
increases were also mitigated until middle section,
groundwater inflow at 30 m depth sustained stream flowin the discreet section of the channel.

○稲岡1

諄1・小杉賢一朗1・堀本大輝2・正岡直也1

近年の研究で山体基岩のもつ保水性・透水性の解明が進
み、森林の水源涵養機能に基岩が果たす役割の大きさが改めて認識された。しかし岩の種類による特性の違いは明らかでなく、特に堆積岩に関するデータは少ない。本研究では堆積岩流域である滋賀県信楽水文試験地で掘削した 2 本のボーリング孔で採取したコアから、深度 1.73～22.61 mの範囲で長さ 5 cm のサンプルを計 16 個切り出し、変水位透水試験により飽和透水係数 Ks を測定した。
Ks は約 10－3～－7 cm/sec の範囲で、幾何平均は 3.6×10－6と小さな値であった。深度や風化度との相関性はみられず、コアに閉口亀裂や粘土脈が含まれる場合に Ks が大きくなる傾向がみられた。花崗岩コアの既往研究（Katsura
et al., 2009 VZJ）と比較すると、同じ風化度（CL～CM級）での Ks は同程度の値であった。しかしボーリング柱状図を比較すると、花崗岩流域では土層下に透水性の高い
D 級（強風化）基岩が厚く分布することが多いのに対し、堆積岩流域（本流域）では D 級基岩はほとんどなく CL～
CM 級基岩が大部分を占めていた。一方で厚さ 10 cm 前後の破砕帯が深い位置でもみられ、これが水移動において重要な役割を担っている可能性が示唆された。

K1 数
 理シミュレーションを用いた事業計画ツールと木材利用への応用可能性○金子竣亮・金京都大学大学院農学研究科・2 京都大学農学部

山地源流域における湧水点の分布を知ることは、簡易に山体地下水の分布状況を知る上で重要であるが、それを規定している要因については未解明な点が多くある。特に、地質や地質構造が湧水点分布に与える影響について検討した例はほとんどない。本研究では、付加体堆積岩からなる
2 つの試験地において湧水点分布を調べ、地形や地質との関係を考察した。対象試験地は京都大学信楽試験地（滋賀県甲賀市）および京都大学芦生研究林（京都府南丹市）の北東部である。両試験地でそれぞれ 2022 年、2023 年に踏査を行い、湧水点分布を明らかにした。現地踏査は可能な限り基底流条件下で行うように努めた。その結果、芦生研
究林北東部においては、特定の標高に湧水点が集中する傾向が顕著であった。信楽試験地においても湧水点が分布する標高は狭い範囲に限られていた。そこで、ある標高を流域末端とする集水面積の変化を各試験地内で求め、湧水点
分布や渓流水の有無と比較したが、特に目立った関係は見出されなかった。一方、地質構造との関係を考えると、多くの湧水は受け盤斜面に位置することが判明した。

鉉倍・吉岡拓如

東京大学大学院農学生命科学研究科

林業経営体への業務支援を目的とした地域林業モデルおよび路網デザインツール、所有者への施業提案を想定した
森林 3D モデル、川下産業の炭素収支可視化を目的とした地域住宅部門の炭素収支モデルを連携させたシステムを構築した。地域林業モデルでは、システムダイナミクス（SD）により、施業に伴う森林資源の変化を小班単位、かつ年単位で逐次的にシミュレートする基本モデルを構築
し、目標事業量と実作業量との差の二乗を最小にする最適化を行う。地域林業モデルにより出力された毎年の作業区画に基づき、時系列に路網配置を決定するモデルを同地に適用する。上記 2 つのモデルによる林況の変化は、ゲームエンジン Unity を用いて 3D 空間に可視化されるとともに、炭素収支モデルにて地域材を木造住宅の新築に利用した場
合の炭素削減効果が計算される。施業シナリオに沿って変化する森林 3D モデルは森林所有者への施業提案を容易にするほか、炭素収支モデルは将来的なカーボンクレジット
試算に用いることができる。これら諸機能の連携により、動的に変化する森林や事業成果の把握および可視化が一元化され、森林資源の利用を多角的に検討することができる。

─ 155 ─口頭発表要旨J19 堆積岩山地における湧水点分布と地形・地質の関係

京都大学大学院農学研究科

K2 林
 業作業におけるウェアラブルセンサを用いた作業
種と心身状態の予測○榎本 真 ・山口 亮 ・佐々木重樹 ・加治佐剛 ・小田切圭一 ・
山崎太郎1
1

2

3

4

5

BIPROGY 株式会社総合技術研究所・2 静岡県農林技術研究所
森林・林業研究センター・3 静岡県西部農林事務所天竜農林局・
4
鹿児島大学農学部・5 浜松医科大学
1

林業作業の安全性を向上する目的のために、林業作業者の腕にスマートウォッチを装着し加速度、角速度、心拍数のセンサー値を取得し、作業種や心身状況を把握する分析を行っている。
作業種予測では、昨年度までにセンサーには作業の特徴が現れ、作業種の予測が可能であることを報告した。今年
度は林業の現場で実際に活用することを想定し予測の必要な作業種を精査することによって絞り込んだ。また音デー
タを用いてチェーンソー等の機械音を高精度で判別した結果と、センサーデータの特徴量を利用した機械学習による林業作業の自動識別の結果を統合して作業種予測に利用したことで高い精度で作業種予測が可能となり、実用化を目指している。この予測結果の労務管理への応用についても考察する。
心身状況については林業作業者に対し、疲労度の客観的指標として酸化ストレス（d-ROMs）や抗酸化力（BAPS）を測定した。これらの値とセンサー値を比較し、主観的な疲労度とこれら指標やセンサー値の関係について解析した結果を報告する。また外気温と心拍数の関係から身体への暑熱負荷を観察した。これらのことからセンサーデータを労務管理や危険予測への応用することについて考察する。

K3 ROS を用いたグラップルローダ自動制御手法の開発○伊藤崇之1・鬼武正行2
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 株式会社モリトウ
1

本研究は、フォワーダへの丸太積載の自動化を目的にグ
ラップルローダ自動制御技術の開発を行った。まず、油圧ショベルベースのグラップルローダにセンサ類や電磁比例制御弁、制御機器等を取り付け、自動制御が可能なように改造を行った。次に、ROS（Robot Operating System）を使用して積載作業を行う制御プログラムを作成するとともに、シミュレータで動作を確認した。さらに、改造したグ
ラップルローダに制御プログラムを適用し、荷掴みから
フォワーダ荷台への積載までの作業を自動で行ったとこ
ろ、計画通りの動作を行えることを確認した。制御中の機体関節角度の誤差は最大で 5 度程度（グラップル開閉角度）であった。また、目標角速度が直線的に推移しているのに対し実際の角速度が波状に推移していることや、一旦開いた誤差が収束しない場合があることが確認された。実際に制御は計画通り行われていることから、これらの誤差は現状では許容範囲であると考えられるが、今後、動作速度の向上と滑らかな動作の両立を図るため、制御パラメー
タを調整していく必要がある。本研究は生研支援センター「イノベーション創出強化研究推進事業」の支援を受けて
行った。

K4 小
 規模熱利用に供する燃料用木質チップを生産する
移動式切削チッパの性能

K5 車
 両系林業機械の走行が走行跡地に植栽したスギの活着と成長に及ぼす影響○竹内大畝1・岩岡正博2・小島健一郎3○松浦崇遠・図子光太郎・相浦英春・大宮

東京農工大学農学部・ 東京農工大学大学院農学研究院・ ラ
ブ・フォレスト株式会社
1

2

3

The study focuses on testing two mobile cutting chippers
with distinct crushing methods under uniform conditions,using log timber of the same species. The objective is toassess their impact on productivity, fuel consumption,and chip quality, assuming the chips are intended forheat utilization. By comparing the results, the study aims
to exemplify the significance of standardization in
evaluating different chipper models. And in doing so, itaims to contribute to a more comprehensive understandingof wood chipper performance for biomass fuel production.

徹

富山県農林水産総合技術センター森林研究所

立木の伐採・搬出作業にともなう林業用装軌車両の走行が、走行後の跡地に植栽したスギ苗木の生育に及ぼす影響を明らかにするため、スギ人工林を皆伐した 2 か所の調査地に、車両の走行回数が異なる複数の試験区を設定した。
車両の走行によって土壌が撹乱され、剥落・泥濘化した調
査地では、未走行の区画と比較して、苗木の活着率に顕著な差は生じなかったものの、植栽後 3 年間の苗木の樹高および直径成長量は、走行回数が増えるほど抑制される傾向が得られた。一方、土壌が一様に沈降し、圧密化した調査
地では、成長の抑制は認められず、むしろ未走行の区画と比較して成長量が増加した区画も見出された。これらの結果から、植栽した苗木の成長は、表層の土壌がどの程度保持されているかによって、大きく異なることがわかった。
下層植生は走行によって一旦消失し、以降は徐々に回復したが、苗木と競合する他の植物が衰退するよりも、苗木の生育に必要な、養分に富んだ表層の土壌が失われる方が、その影響ははるかに大きいと考えられた。また、試験の条
件付けに用いた車両の走行回数は、過度な撹乱を防ぐための有効な指標になる可能性が示唆された。

─ 156 ─K6 中
 間土場による運材費の削減は経済的な再造林可能
範囲を拡大出来るか

K7 位
 置誘導装置による乗用型刈払い機（山もっとモット）の下刈り作業○津田高明1・酒井明香2○渡辺一郎1・小玉哲大2・佐々木達也3・古家直行4・山田
渡邊祐哉6

北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・2 北海道立総合研究機構森林研究本部林産試験場
1

日本全国における人工林の皆伐後の再造林率は、皆伐面
積の 3～4 割で推移しており、再造林を阻む要因とされる素材生産から造林までの費用低減が求められている。そこで本研究では、輸送費の削減に有効とされる中間土場を利用した輸送方法による、皆伐から植林、下刈りまでの期間での収益の改善効果を評価した。調査対象地は、既往の中間土場が 1 カ所存在する北海道南部のトドマツ人工林（約3 千小班、7 千 ha）とした。解析手順では、まず、中間土場が設置可能な箇所を地形解析から 3 ヶ所抽出した。次に、同一地域にて実施された丸太輸送に関する功程調査の結果（酒井ら 印刷中）と道路ネットワーク解析を組み合
わせ、各小班から近郊の製材工場までの丸太輸送をトラッ
クによる直送で行った場合と、中間土場でトレーラーに載せ替えて輸送した場合の必要日数および輸送費を算出した。解析の結果、86 % の林分で中間土場経由の丸太輸送が採択され、調査地全体での輸送費は平均 2000 円 /m3 減
少した。この傾向は製材工場から遠い林分ほど顕著であった。また、各林分で輸送費が小さい輸送方式を選択した結果、収益が正となる人工林面積及び蓄積が直送のみに比べ
約 47 % 増加した。

○松本1

北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・2（株）フォテ
ク・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・4 林野庁・5 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森
林総合研究所・6（株）渡邊組
1

乗用型刈払い機による下刈り作業にあたり大きな課題は操縦席からは雑草木に隠れた植栽木の位置把握が難しいことである。この課題を解決するために、（株）フォテクが開発した位置誘導装置を（株）筑水キャニコム社製の乗用型刈払い機（山もっとモット）へ搭載することを試みた。この位置誘導装置により表示された植栽位置図を見ながら山
もっとモットの走行ナビゲーションを行った。今回は地拵
え時に植栽計画を作成できたので、下刈り時に障害となる
植栽列間の伐根処理を地拵え時に行い、植栽後に伐根処理を行う場合とどちらが効率的であるかを検討した。あわせて、走行ナビゲーションによる伐根処理を伴わない通常の下刈り作業①「山もっとモットによる列間刈り＋仕上げ刈り」を行い、②「肩掛け式刈払い機による全刈り作業」との作業効率について比較検討した。地拵え時の伐根処理は機械を動かす空間が広いためか伐根処理のためのベストポ
ジションを取るために移動時間が増え、植栽後の伐根処理の方が 1.6 倍早かった。下刈り作業の効率については、①と②の作業効率はどちらも 0.9 ha/ 時となった。なお、山もっとモットによる列間刈り作業による誤伐率は低かった。

K9 作
 業道の路面材料としての木質バイオマス発電由来
クリンカアッシュの効果

武1・金田咲弥2・岩岡正博1○鈴木保志1・保坂

東京農工大学大学院農学研究院・2 東京農工大学農学部

空2・中村亘汰2・永野正朗3

高知大学教育研究部自然科学系農学部門・2 高知大学農林海洋科学部・3 株式会社グリーン・エネルギー研究所
1

森林作業道開設時に、林地の伐開を最小限に抑え、粘着性の低い土質以外の所では、路線沿いの立木は路肩部分の保護などのため残すこととされている（林野庁 2010）。切
土のり面上部ののり頭に残される立木は、森林作業道開設
時の掘削による根系の除去や、開設後ののり面侵食による根系の露出により根系の支持力が低下することも考えられる。既報（松本ら 2021）では作設後 5 年経過した森林作
業道際の切土のり頭に残された立木の引き倒し試験を実施
し、既往研究の林内立木と同等の引き倒し抵抗力を持つことを示した。しかしながら、この結果は、作設後 5 年経過している間に残存した根系が除去された根系を補完するように発達したことによる影響の可能性があり、作設直後の根系の支持力が低下しているか否かは明らかではない。そこで、本研究では森林作業道作設直後の根系の片側が除去された立木の安定性を明らかにすることを目的とし、立木の斜面下側を掘削し、根系の片側を除去した状況を作り出した後に引き倒し試験を行った。

木質バイオマス発電所の燃焼灰は通例は廃棄物として処理される。塊状の固形灰（クリンカアッシュと呼称する）
を無加工で利用する例はほとんどないが、木質発電用の低質材を産する森林で、泥濘化しやすい土質での作業道の路面改良材にクリンカアッシュが適用できれば、資源の循環利用の一環を担うことにもなる。そこで、高知県宿毛市の木質バイオマス発電所のクリンカアッシュ（性状試験値のpH は 9.89）を土佐清水市および四万十市の作業道路面に敷設した箇所において、2023 年 1 月および 7～11 月に、路面強度に関しては現場 CBR 試験、アルカリ成分の影響は土壌 pH 計で道縁から 1.0 m までを調べた。現場 CBRについては、敷設直後は低いものの締固めと 2～3 カ月の車両走行により対照の無敷設区間と同等になった。敷設厚は薄い方が現場の土砂と混ざり強度が出やすい傾向が認められた。pH は対照の 5～6 前後に対し敷設箇所は 7～8 程
度で、敷設後 2～3 カ月で値は高くなる傾向が認められた。
ただし、調査地により山側・谷側の別、および路側からの距離と敷設の有無についての傾向が異なり、降雨時の路面流の状況が影響している可能性が考えられた。

─ 157 ─口頭発表要旨K8 根系の片側が除去された直後の立木の安定性

健 5・

K10 産 業連関分析による木製治山ダム建設の温室効果ガス排出量○藤田智郁・野田龍

K11 ボ トムアップ推計による市区町村別木質バイオマス
ポテンシャルの分布特性○小野遼河・中田俊彦・Remi Delage

秋田県立大学木材高度加工研究所

東北大学大学院工学研究科

地球温暖化緩和や地域活性化の観点から木材利用が促進され、土木分野での木材利用も検討されている。土木分野の中でも治山ダムは木材利用量も多く、建築に適さない材も利用できることから木材の供給先として期待されている。しかし、他工種に比べ建設費が高価なため、選定は限定的である。そこで、本研究では同条件で設計した木製、コンクリート製、鋼製治山ダムの積算書を用いて最終需要増加額を算出し、温室効果ガス排出量を産業連関分析により評価することで木製治山ダムの付加価値を定量化した。
その結果、温室効果ガス排出量は木製治山ダムが 21
239 kg-CO2-eq, コンクリート製治山ダムが 55 572 kg-CO2eq, 鋼製治山ダムが 28 083 kg-CO2-eq となった。特に木製、鋼製では銑鉄や電力産業、コンクリート製ではセメント産
業での排出量が多かった。主材料の生産における排出量が多いことは各治山ダムで共通していた。しかし、木製は主材の木材生産における排出量が他材料と比較して少なくなった。治山ダムに広く利用されているコンクリート製から木製に代替することで温室効果ガス排出量の低減に寄与する可能性が示された。

本研究では、森林 GIS から小班・林班ごとの木質バイ
オマスポテンシャルをもとにして、積上法により市区町村
別にボトムアップ推計をした。推計手法に、森林成長を考慮するために、樹種ごとに 4 種類の生長曲線をカーブ
フィッティングさせ、最も決定係数の大きい曲線を選択した。入力データは、国土数値情報から国有林、各都道府県の森林簿と森林計画図から民有林の森林 GIS を用いた。
これらの森林 GIS を結合し、データセットを作成した。
結合する上で発生する欠損データは、国土数値情報の森林
地域データと行政区域データにより補った。対象とした森
林は、人工林のみとして、制限林は除いた。森林施業体系として、間伐の回数を 2 回に固定した状態で、伐期はファ
ウストマン式から土地期望価が最大となる年と 60 年、80年を想定した。これらの推計結果より、樹種の構成割合を特徴量として、対象とした森林が存在する市区町村を階層的クラスタリング分析した。さらに、単位森林面積あたりの木質バイオマスポテンシャルを特徴量として、空間的自己相関尺度であるモラン I 統計量により空間特性を解析した。これにより、市区町村別の木質バイオマスポテンシャ
ルの分布特性を調査した。

K12 地
 域における未利用森林バイオマス資源の効率的な供給システムの検討

K13 3
 次元レーザーを用いた樹形特徴の聴覚的表現手法の確立○黒田浩太郎・金鉉倍・吉岡拓如○笠原真珠1・加藤東京大学大学院農学生命科学研究科

顕2・澤田義人3

千葉大学園芸学部・2 千葉大学大学院園芸学研究科・3 国立研究開発法人 宇宙航空研究開発機構 MOLI プリプロジェクトチーム
1

木質バイオマスのエネルギー利用は、気候変動対策やエネルギーセキュリティ向上の観点から期待されている。しかし森林バイオマス資源の場合、嵩張りやすいためにエネルギー密度が低く、効率的な輸送には粉砕作業が必要であることから燃料調達費用が高くなりやすい。またその利用に向けては、森林バイオマスが広く薄く分布しているため、地域での分散的な利用を念頭に置いた、輸送を含めた効率的なサプライチェーンの構築が重要である。さらに、発電所でのエネルギー変換時に発生する熱の利用が進んでいないことも課題として挙げられている。
本研究は、未利用森林バイオマス資源の収穫粉砕における効率的な作業方法を検討するとともに、モデル地域を対象に森林バイオマスの発電と熱エネルギー利用を想定した場合における、大規模集中型と小規模分散型の発電コストの比較と考察を行った。

従来のリモートセンシング分野では、視覚的情報に依存している傾向にある。本研究では、視覚情報のみならず、
聴覚的情報を用いて、複雑な森林空間を知覚することを目的とする。森林内の音がどのように森林内空間から作り出されるかを把握するために、3 次元レーザーによって森林内構造を把握し、HOBO 社製の気象センサーを用いて微気象データを収集した。また、音情報の収集には、スマー
トフォンで森林内の音を録音し、録音された音を周波数ス
ペクトル情報として数値化した。これらの変数の組み合わせは膨大かつ、多重共線性を持つものも多く含まれるため、森林構造および気象情報、周波数スペクトルをそれぞれ主成分分析し、次元数を削減して解析を行った。その結果、主成分分析の寄与率は森林内構造および気象情報では
第 3 成分までで 90 %、周波数スペクトルの情報では第 3成分までで 95 % まで説明できることがわかった。さらに、
森林内空間情報と周波数スペクトル情報を比較し、その関係性を把握することができた。本研究によって、複雑な森
林環境を音で区別することができる技術を確立できた。本
研究により森林環境の評価方法に、聴覚的情報を用いた新たな手法を確立できた。

─ 158 ─L1 シ
 カによって剥皮害を受けた直後のサラサドウダン
幹表面の細胞形成

L2 北 八ヶ岳亜高山針葉樹林におけるニホンジカが好む
環境条件○阪上宏樹1・後藤栄治1・油井雅昭2・和田正三3○小山泰弘1・柳澤賢一1・鈴木智之3・西村尚之2

1

九州大学大学院農学研究院・2（株）八ヶ岳高原ロッジ・3 東京
都立大学大学院理学研究科

1

長野県と山梨県に跨がる八ヶ岳連峰の横岳東側山麓に位置する八ヶ岳高原海の口自然郷は、サラサドウダンの群生地として知られ、樹齢 100 年以上と推定される巨木もある。しかし近年、シカによる樹皮の食害が増加し、貴重な巨木の食害、枯死などによる個体数の減少が深刻化している。これまでの現地調査から、多くのサラサドウダンが剥皮害を受けたが、剥皮後、樹皮が再生した幹が多く存在す
ることがわかった。2021 年 5 月上旬から 9 月上旬まで詳
細に被害調査した結果、剥皮害後 2 週間で剥被部表面に新たな組織が作られていることがわかり、同年 10 月の調査
では被害を受けた幹の約半数では、茶褐色を呈した薄層の樹皮状組織が再生されていた。本研究では、細胞レベルでの新たな組織の形成を詳細に観察するため、剥皮害直後か
ら一日毎に幹の被害部表面組織をサンプリングし、幹表面の細胞を顕微鏡観察した。その結果、剥皮害から 5～6 日
後には、新たに形成されたと考えられる細胞が出現し、それ以降は同様の形態の細胞が増え続けた。11 月にサンプリングした試料では周皮、もしくは外樹皮らしき組織の存在を確認した。

北八ヶ岳で行っているセンサーカメラの調査では、ニホンジカがササ地で多く出現し、コケ型林床で少ない傾向が観察された。しかし、ササ地であってもニホンジカの出現頻度が低い場所があり、歩きやすさの指標として、足を踏み入れたときの沈み込み量を簡易貫入計の貫入量で計測した。センサーカメラを仕掛けた 11 箇所の撮影範囲内で、多点の貫入量を測定したところ、短茎草本やササに覆われた場所では、貫入量のバラツキが認められなかったが、岩場にコケが発達している場所では、岩上では貫入せず、岩の間にコケが覆っている場合に大きく沈むというように貫入量のバラツキが大きかった。ササ地や短茎草本に覆われた場所の多くは貫入量のバラツキが小さかったが、ササ地の中には貫入量のバラツキが大きかった場所があった。ここでは、貫入量のバラツキが小さいコケ型林床よりもニホンジカの出現頻度が低かった。貫入量のバラツキが大きな場所は、移動時に足を踏み抜く可能性が高いことを示唆しており、ニホンジカの行動は、餌資源となる林床植生の種類だけでなく、林床の歩きやすさにも依存していると考え
られた。

L3 6
 0 年前の風倒後の倒木搬出が現在のシカの景観ス
ケールでの分布に与える影響

L4 皆 伐・植栽地及びその周辺を利用するニホンジカの行動○鈴木智之1・小山泰弘2・西村尚之3

○大場孝裕
2

北八ヶ岳では、1959 年の伊勢湾台風後、倒木搬出をした場所ではササ草原が大きく拡大した。そのササ草原が現在のシカの主要な採餌場所となっていると考えられる。本
研究では、伊勢湾台風前から現在の草原の分布変化を明らかにし、現在の草原の分布が景観スケールでのシカの分布や樹木への樹皮剥ぎに与える影響を検証した。調査地は、
北八ヶ岳麦草峠周辺の 4×5 km 程度の区域を対象とした。
対象地内の森林 50 箇所に 2×50 m のライントランセクトを設置し、糞塊数を計数した。うち 25 箇所のトランセク
トでは、胸高直径 5 cm 以上の樹木の胸高直径および樹皮剥ぎの有無を記録した。各トランセクトの林床は、ササ型、グラミノイド型、コケ型に大別された。糞塊密度は、
ササ型、グラミノイド型、コケ型林床の順で高かった。各
トランセクトから一定距離以内の草原面積と樹皮剥ぎ率の関係を解析した結果、周辺の草原面積が多いほど樹皮剥ぎ率が高く、2.3 km 以内の草原面積が最も説明力が高かった。また、樹皮剥ぎ率は糞塊密度が高いほど高かった。これらの結果は、60 年以上前の風害とその後の倒木搬出によって拡大したササ草原が、現在のシカの分布や利用頻度にも影響していることを示している。

静岡県西部農林事務所天竜農林局

収穫期を迎えた人工林の主伐・再造林を進める上で、植栽木を加害するシカの存在が大きな障害となっている。皆伐・新植地とその周辺を利用するシカの行動を把握した上で、対策を講じる必要がある。そこで、2016 年から静岡県浜松市天竜区佐久間町・龍山町の皆伐・新植地周辺で、15 頭のシカに GPS 首輪発信機を装着して追跡した。この
うちのメス 6 頭が、防獣ネット（超高分子量ポリエチレン
繊維混撚）柵の設置された新植地に侵入した。侵入は高い頻度で継続したことから、新植地はシカを誘引していると考えられた。一方で、柵修繕後は侵入が停止したことから、シカに対するネット柵の効果は高く、シカの柵突破能
力や突破欲は低いと考えられた。しかし、牙でネットを切断し鼻先で裾をめくり上げ杭を引き抜くイノシシの突破能
力はシカよりも高く、ネット柵の効果はイノシシの行動次第でもあった。
新たな対策として、歯のエナメル質よりも硬い硬質ステ
ンレス鋼線を混撚してネットを強化し、ネットを地面に固定する杭に替えて地際部分にワイヤーロープを緊張させる
ことでめくり上げ侵入も抑止する「高強度ネット工法」が開発・製品化され、現場実装を開始した。

─ 159 ─口頭発表要旨東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林北海道演習林・
長野県林業総合センター・3 群馬大学社会情報学部
1

長野県林業総合センター・2 群馬大学・3 東京大学大学院農学生
命科学研究科L5 ナラ枯れの原因はどこまで解明されたのか？

L6 粘着性塗布剤によるナラ枯れ被害防除効果の検証○小林正秀○吉田智弘1・上田松太郎2・橋本道明2・井上哉太3

京都府農林水産技術センター森林技術センター

1

ナラ枯れは、北海道で新たに確認されるなど、今なお深刻な森林被害である。ナラ枯れを抑えるためには原因を知る必要があるが、原因は一つではないことの方が多く、主因、誘因、素因に分けて考察すべきである。枯死木には例外なくカシノナガキクイムシ（以下、虫）が穿孔しており、虫による物理的破壊と虫が媒介する病原菌が主因であると考えられる。しかし、ナガキクイムシ科は二次性の種が多いことから、酸性雨、大気汚染、温暖化などが誘因として指摘されている。演者は、虫の飼育などを通じて「燃料革命によって薪炭林が放置され、虫の繁殖に有利な大径木が増えたことがナラ枯れの要因だ」と主張した。しかし、この説は「燃えやすい物が増えたから火事が増えた」と言っているのと同じで、発火原因は明確になっていな
い。ナラ枯れと同様の被害が、温暖化が顕著になり始めた
1980 年代以降、海外でも多発している。また、温暖化によって栗の凍害が深刻化している。そこで、演者は、温暖化による樹木の衰弱がナラ枯れの発火原因だと考え、それを指示するデータを取得してきた。これらの他に、人為（樹幹注入やフェロモン剤など）が発火原因になっていると考えられる。

L7 野 外におけるイソプレンのカシノナガキクイムシ誘引効果○伊東康人 ・山崎理正
1

2

ナラ枯れ被害の防除対策として、複数の方法が開発・検討されている。その中でも、粘着性塗布剤の樹幹噴霧によってカシノナガキクイムシ（以下、カシナガ）の穿孔を妨げる被害防除対策は、多くの場所で使用されている。しかしながら、その効果を検証した調査事例は少ない。防除対策の効果は、地域や被害状況、その使用方法によって、大きく異なると考えられる。本研究では、ナラ枯れ被害発
生初期のコナラ林において、カシナガ穿孔・ナラ枯れ被害に対する粘着性塗布剤の抑制効果を検証した。2022 年にナラ枯れ被害が初確認された栃木県佐野市のコナラ優占林
において、本調査を実施した。2023 年 4 月下旬に、本調査林分内のコナラ未被害木 141 本を塗布区と非塗布区（対照区）に区分し、塗布区のコナラ樹幹に対して粘着性塗布剤を地上高 1 m および 2 m まで噴霧した。その後、同年10 月上旬にカシナガの穿孔程度（無し［0］～激害［4］）、萎凋率（%）、生死を記録した。調査の結果、カシナガによる加害割合は、対照区よりも塗布区の方が低い傾向を示した。また、カシナガ穿孔抑制のためには、2 m まで塗布する方が望ましいことが示唆された。

L8 寄主木樹冠内でのカシノナガキクイムシの捕獲○山崎理正1・伊東康人2
京都大学大学院農学研究科・2 兵庫県農林水産技術総合センター
森林林業技術センター
1

兵庫県農林水産技術総合センター森林林業技術センター・ 京
都大学大学院農学研究科
1

東京農工大学農学部 FS センター・2 アース製薬株式会社・3 東
京農工大学大学院農学府

2

カシノナガキクイムシは多様な森林内で何を手がかりに寄主を探索しているのか、その一次誘引物質は明らかにされていない。主要な寄主樹種であるミズナラ・コナラはイ
ソプレン放出種であり、Y 字管を用いた室内実験では誘引効果が確認されたことから、イソプレンが有力な候補である。そこで、イソプレン放出トラップを用いて、屋外でカシノナガキクイムシの誘引を試みた。試験は兵庫県宍粟市の森林林業技術センター場内で行った。トラップは、塩ビ管を継いだ 6 m の支柱の先端にイソプレンを浸ませた除湿シートを張り、基部にエタノール蒸散剤とカシナガコー
ルと粘着トラップを取り付けたものとした。イソプレンの有無、エタノールの有無で計 4 試験区を設定し、2021 年から 2023 年までの 3 年間のカシノナガキクイムシ羽化脱出シーズンに、3 日から 10 日間隔で計 21 回、試験区の場
所を変えながら試験を繰り返した。その結果、イソプレンとエタノールを設置したトラップで 186 頭、イソプレンのみのトラップで 23 頭、エタノールのみのトラップで 189
頭、何も設置していないトラップで 16 頭の捕獲があった。
エタノールの誘引効果は認められたが、イソプレンの誘引効果は認められなかった。

カシノナガキクイムシが樹冠からの揮発性物質を利用して寄主木を探索していることが、室内実験や野外調査より示唆されている。カシノナガキクイムシの寄主木へのアプ
ローチ経路を明らかにする目的で、集中加害時の寄主木樹
冠内で飛来虫の捕獲試験を行った。調査はナラ枯れ被害が発生している兵庫県の三木山森林公園内の二次林で、2023
年 8 月から 11 月にかけて行った。胸高直径 49.5 cm の未被害のコナラの樹幹地際部に粘着紙トラップを 2 枚、樹冠上部の枝に架けた紐 5 本に吊り下げる形で、地上高 2～
16 m、主幹からの距離 2～6 m に衝突板トラップを計 20個設置した。約 1 週間毎に両トラップを回収交換して捕獲数を計数し、衝突板トラップでの捕獲数に影響する要因を
ハードルモデルで解析した。地上高については最大 10 m
でカシノナガキクイムシが捕獲されたが、14～16 m の樹冠最上部では捕獲されなかった。主幹からの距離については最大 4 m でカシノナガキクイムシが捕獲された。ハードルモデルの結果は、地際への着地数が多いほど、トラッ
プ設置高が低くなるほど捕獲確率が高くなること、主幹に近づくほど捕獲確率は高く、捕獲数は多くなることを示していた。

─ 160 ─

L9 ビロウドカミキリの選好性樹種

L10 土 壌由来の Oscheius 属線虫のマツノマダラカミ
キリ幼虫に対する接種試験○江崎功二郎1・相川拓也2
石川県農林総合研究センター林業試験場・2 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所
1

ビロウドカミキリ属は国内に 17 種が分布しほとんどの種が広葉樹のみを選好するが、ビロウドカミキリ他 1 種はマツも寄主とする。近年、アカマツを寄主とする本種から便乗線虫である Bursaphelenchus doui や共生細菌のボルバキアが発見・研究されているものの、本種の選好性樹種としてのアカマツのポテンシャルについては未知であった。2022 年 5～6 月に白山市鴇ケ谷林縁に伐倒直後のアカマツ丸太 35 本（平均直径 6.9 cm）を集積し本種に産卵させた。翌年 6～7 月に 35 頭の成虫が脱出した。捕獲した成虫は餌としてのアカマツ枝条、産卵床としてのアカマツ丸太を入れた飼育ケースに移動し飼育を行った。成虫は枝条の樹皮を後食し、交尾と産卵が確認された。成虫脱出後の2022 年丸太の剥皮割材調査では 2～3 年世代の幼虫も見つかり、1 年世代と合計で 110 頭が確認された。これらの丸太での生育密度は 9.9/m2 であり、2023 年に脱出した個体に産卵させた 2023 年丸太の生育密度は 46.1/m2 であった。
このためアカマツは①本種が野外で産卵し生育する樹種、②生息密度が高い樹種、③成虫が後食し性成熟する樹種であり、フトカミキリ亜科種群でみられる選好性樹種としての条件を満たした。

○小澤壮太1・前原紀敏2・中村克典1・相川拓也1・長谷川浩一3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林昆虫研究領域・3 中部大学応用生物学部 環境生物科学科
1

マツノマダラカミキリの生物的防除素材となる昆虫病原性線虫の探索を進める中で、本種の幼虫を用いたベイトト
ラップ法により、熊本県で採取した土壌サンプルから 1 系
統の昆虫病原性線虫の培養株を得た。リボソーム DNA の
18 S および 28 S 領域の塩基配列を国際塩基配列データベースに登録された既知種の配列と比較することにより、本線
虫を Oscheius myriophilus と同定した。殺虫効果を検証
す る た め に、0、250、500、1,000、2,000、4,000 頭 の 6 つの密度段階で、1 処理区につき 5 頭のマツノマダラカミキ
リ老熟幼虫に本線虫を接種したところ、250 頭接種区で最も高い幼虫死亡率（5/5）が得られた（実験 1）。そこで、
低密度接種での幼虫死亡率について詳しく調べるために、
0、15、30、60、125、250、500、1,000 頭 の 8 段 階 で 1 処
理区 12 頭の幼虫に接種を行ったが、幼虫の死亡は 15 頭区と 30 頭区で各 1 頭にとどまった（実験 2）。実験 1 と 2 で幼虫死亡率が大きく異なった要因を明らかにするべく、さらに検討を進める予定である。

L12 モ
 デル線虫を用いてマツノザイセンチュウの媒介昆虫認識メカニズムに迫る○前原紀敏1・高務○桐野巴瑠1・中野俊詩2・前原紀敏3・新屋良治1

淳1・小澤壮太2・中村克典2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林昆虫研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所

明治大学・2 名古屋大学・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

1

1

演者らは第 134 回日本森林学会大会において、土壌由来の昆虫病原性線虫 Heterorhabditis megidis（以下、線虫）
がマツノマダラカミキリ幼虫に高い殺虫活性を示すことを報告した。線虫は昆虫体内に侵入後、共生細菌を放出し、その細菌の殺虫活性により昆虫は死亡する。本研究では、共生細菌を防除素材として利用することを目指して、線虫、線虫に感染し死亡したマツノマダラカミキリ幼虫、および健全な幼虫の細菌叢をアンプリコンシーケンス解析により調べたところ、前 2 者で細菌叢の重なりが大きく、その中に殺虫に関与した共生細菌が含まれると考えられた。
そこから主要な 2 種を選抜・分離し、形態およびゲノム情報 に 基 づ い た 分 類 に よ り、Photorhabdus temperata とPseudomonas 属の新種であると同定した。次に、経口感染実験を行ったところ、マツノマダラカミキリ幼虫に対して細菌 2 種が殺虫活性を示した。大部分の共生細菌は線虫
により昆虫の血体腔に運ばれて初めて殺虫活性を示すと考えられてきたが、本研究の共生細菌 2 種は単独で経口感染による殺虫活性を示し、防除素材として有望であることが明らかになった。

Bursaphelenchus xylophilus はどのようにして媒介カミ
キリムシを認識するのだろうか？本研究では、モデル線虫
Caenorhabditis elegans における異種遺伝子発現スクリー
ニング系を確立し、Bursaphelenchus 属におけるカミキリ
ムシ認識受容体の特定を目指す。B. xylophilus はカミキ
リムシ存在下で dauer を誘導する。C. elegans は dauer 形
成能を有するものの、カミキリムシ認識受容体が存在せず、カミキリムシによって dauer を誘導しない。そのため、C. elegans に Bursaphlenchus 属由来のカミキリムシ
認識受容体を発現すれば、カミキリムシ存在下で dauer
誘導を促進する可能性がある。初めに、既存の化学物質 受容体のペアを用いて本実験系の有用性を評価したところ、本来 C. elegans の dauer を誘導しない化学物質の異所的な認識によって、統計的有意な dauer 誘導が確認された。また、B. xylophilus と同じくカミキリムシ存在下で dauer を形成する近縁モデル線虫 B. okinawaensis に対
して RNA-seq 解析を行い、12 個のカミキリムシ認識受容体候補を絞り込んだ。今後、本受容体候補を発現する C.
elegans 形質転換体の dauer 誘導能を調査することで、カミキリムシ認識受容体を特定する計画である。

─ 161 ─口頭発表要旨L11 H
 eterorhabditis 属線虫の共生細菌のマツノマダ
ラカミキリに対する殺虫活性L13 栽
 培アラゲキクラゲから検出された線虫の伝播者についてL14 寄生生物観察のためのスズメバチ越冬女王の飼育
○小坂

○津田

格

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所・
3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所
1

岐阜県立森林文化アカデミー

昨年度の森林学会大会で、岐阜県内における Tylencho­morpha 下目線虫（以下線虫）によるアラゲキクラゲ（以下アラゲ）子実体の奇形の発生について報告した。2023
年も同じ栽培施設で奇形が発生したため、現場の状況を確認するとともに、線虫の伝播者について調査した。奇形発生は 23 年 5 月まではなく、6 月中旬以降に見られ始めたとのことであった。線虫の伝播者を明らかにするため 8～9 月に施設内で昆虫を採取した。採取昆虫 186 個体のうちショウジョウバエ科が 182 個体と優占していたため、それらの一部を解剖し線虫の有無を確認した。ショウジョウバ
エ科は Mycodrosophila 属（2 種）、Hirtodrosophila 属（6 種余り）が見られ、これらのうち少なくとも Hirtodrosophila
属 2 種の血体腔から寄生性の線虫が検出された。同じ個体
からは寄生線虫の次世代と考えられる卵と幼線虫も検出されたため、ピペットで一部を吸い上げ PDA 培地のアラゲ
菌そうに接種したところ、アラゲ子実体由来の線虫と同様の形態をした菌食性線虫の増殖が確認された。これらの結果から、線虫はその生活環に昆虫寄生世代と菌食世代を有し、少なくとも Hirtodrosophila 属 2 種が線虫の伝播者となっていると考えられた。

L15 微地形と植生は森林昆虫の捕食圧を不均一にする○中辻宏平1・吉田智弘2
1

肇1・佐山勝彦2・神崎菜摘3・牧野俊一1

東京農工大学大学院農学府・2 東京農工大学農学部 FS センター

森林生態系における捕食被食関係は、森林における多種共存機構のひとつである。捕食者と被食者の関係は、異なる空間スケールで存在する環境要因の影響を受け不均一となる。特に、森林内部の微地形やそれがもたらす地質多様性の影響を理解することは、捕食圧の局所的な違いが多種共存に及ぼす影響を理解するのに貢献するだろう。本研究
では、局所的な環境要因である微地形と植生が捕食圧に与える効果を明らかにするために、モデルキャタピラー法を用いた。捕食圧の違いを定量化し、以下の仮説を検証した。仮説 1）微地形が異なると森林地上部における無脊椎動物に対する捕食圧に差がある；仮説 2）植生の違いは、森林地上部における無脊椎動物に対する捕食圧の違いをもたらす。尾根地形や設置樹木が常緑落葉樹の場合、モデル
キャタピラーの攻撃率は低かった。また、捕食圧の季節変動は顕著で、夏季に高く、春季と秋季に低かった。結論として、我々の結果は、森林内部の捕食圧が尾根地形と常緑広葉樹の地点で低く、不均一に分布することを示した。
地質多様性が高める森林内部の異質性は局所的な環境要因
として捕食被食関係を複雑化し、多種共存に寄与しているかもしれない。

スズメバチの女王にはタマセンチュウやネジレバネなどが寄生することが知られている。スズメバチでは、巣を創設する 1 頭の女王から働きバチやオス、次世代の新女王が産出されるので、これらの寄生生物は女王を通じてスズメ
バチ全体の個体数の変化に影響を与えていると考えられる。従って、スズメバチ女王に寄生する生物の生態や宿主の行動に与える影響を調べることはスズメバチの個体数変動を考えるうえで重要である。しかし、一般に寄生を受けたスズメバチ女王の野外での観察は困難である。そこで、スズメバチ女王を飼育して、寄生生物の観察が可能であるか試みた。様々な試行の結果、プラスチック製の飼育容器に止まり木を入れ、紙タオルを通じて給水するとともに昆虫ゼリーを給餌する飼育方法が現時点では簡便であると判断した。この飼育方法で、個体差はあるものの寄生を受けていない健全なスズメバチ女王を 1 か月程度飼育できることが明らかになった。また、飼育中のスズメバチ女王から脱出する寄生バチの幼虫を観察した。これらから、この飼育方法は、スズメバチ女王とその寄生生物の観察に有効であると考えられた。

M1 P
 hyllosticta sphaeropsoidea によるトチノキ斑葉病（新称）○富澤千晶・本橋慶一
東京農業大学国際食料情報学部

トチノキ（Aesculus turbinata Blume）はムクロジ科トチノキ属の落葉広葉樹で、観賞緑化樹として公園や並木道に植栽されている。2021 年 7 月、東京都八王子市南大沢に街路樹として植栽されているトチノキにおいて、葉に褐斑症状を呈する病害が確認された。本病害は街の景観を著しく損なわせるほか、早期落葉、さらには樹勢の衰退による落枝や倒木の危険性を伴うと考えられた。病徴は、はじめ葉に小斑点を形成、やがて病斑は拡大、融合し、不整形で茶褐色の褐斑となった。病徴内には小黒点の分生子殻が形成され、内部の分生子から単胞子分離による純粋分離菌株を確立した。本菌株の病原性を確認するため、本菌株由来の分生子を接種源とし、トチノキの苗木に対する接種試験を行った。接種から約 1 ヶ月後に原病徴を再現し、罹病
葉からは接種菌が再分離され、病原性が確認された。本菌の 種 同 定 を 行 っ た と こ ろ、 形 態 学 的 特 徴 お よ び rDNA
ITS 領域の塩基配列解析から、Phyllosticta sphaeropsoidea
Ellis & Everh と 同 定 さ れ た。 以 上 の 結 果 か ら、P.
sphaeropsoidea によるトチノキの病害をトチノキ斑葉病（英名：leaf blotch）と提案する。

─ 162 ─

M2 ナナミノキの枝葉に発生した細菌病について○石原

M3 Quercus 属の樹液に見られる酵母の種多様性

誠1・小河誠司2○遠藤力也・大熊盛也

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支
所・2 元福岡県森林林業技術センター1

福岡県内において複数の苗畑で育成中のナナミノキ（Ilex chinensis）に枝枯れ被害の発生を確認した。病徴は
当年性緑枝を中心に通年で認められ、不明瞭な変色を伴う
黒変枝枯れに加えて、葉上にハローを伴う黒褐色病斑や枝のかいようである。病患部からの細菌分離試験の結果、
YPA 培地上で円形、丘状、全縁、平滑で湿光を帯び、無色半透明の集落を形成するグラム陰性の好気性細菌が高頻度で分離された。本菌の接種試験で葉枯れと枝枯れ症状が再現され、接種細菌が再分離されたことから、細菌病であることが分かった。次に、主要な細菌学的性質と宿主範囲の調査を行なった。本菌は LOPAT 試験で 1 a 群であった
ことから、Pseudomonas syringae に属し、また、モチノ
キ属に広く病原性を有する可能性がある。このことから、本菌の詳細な同定には国内で報告されたモチノキの枝枯細菌病菌に加えて、アメリカのウィンターベリーの斑点病細菌病菌とブラジルのマテの斑点細菌病菌との異同について明らかにする必要がある。

理化学研究所バイオリソース研究センター

初夏～秋に、コナラやクヌギの樹幹に樹液が滲出している様子はよく観察される。樹液中の酵母（樹液酵母）の存
在量について、定量的に詳細に解析した研究は国内外を問わず無いため、樹液酵母を分離し菌種の特定と存在量の定量を行った。
2019 年 7 月、2021 年 7 月、2023 年 3 月に福島市内でコナラおよびミズナラの樹液計 18 サンプルを採取し、希釈平板法により樹液から菌類を分離した。分離培地上のコロニーを目視により識別・計数した後、画線による純化を行って菌株を確立した。MALDI-TOF MS によって識別の確かさを検証して代表株を選定した後、LSU rRNA 遺伝子 D1/D2 領域の塩基配列の相同性から菌種を推定した。
その結果、2023 年 3 月の検体で最大 6.0×106 CFU/ 樹
液 μl の酵母が検出された。早春の樹液にも極めて多数の酵母が棲息していることがわかった。多くの樹液サンプル
で、 子 嚢 菌 酵 母 Saccharomyces cerevisiae, S. paradoxus,
Torulaspora delbrueckii, Hanseniaspora osmophila,
Zygotorulaspora cornina などが様々な組み合わせで優占していた。樹液からは計 30 種以上の多様な子嚢菌酵母が検出され、樹液に集まる昆虫の多様性を反映している可能性が考えられた。

M5 外
 生菌根菌の菌糸伸長と分布決定に果たす温度の役
割○高津柊大1・戸丸信弘1・松田陽介2・西村尚之3・中川弥智子1○小泉敬彦1, 4・清水智史2・井上みずき2・松尾 歩3・陶山佳久3・
市橋泰範4

名古屋大学大学院生命農学研究科・2 三重大学大学院生物資源
学研究科・3 群馬大学社会情報学部
1

外生菌根菌（以下、菌根菌）は土壌養分の吸収を補助することで樹木の成長を促進し、その能力は菌種によって異なる。そのため、複数の樹種が同所的に生育する林分における菌根菌の群集構造を把握することは、樹木の多種共存を理解するうえで重要である。本研究では御嶽山の亜高山
帯針葉樹林に優占するオオシラビソ、トウヒおよびコメツ
ガを対象に、菌根菌群集が樹木の生育に与える影響を解明するため、幼樹に形成された菌根菌の群集構造について調べた。2023 年 9 月に 3 樹種の幼樹（樹高 1.5～3 m 程度）の根の一部を採取し、菌根の形態および DNA 解析により定着する菌根菌の種同定を行った。また、当年葉を採取し、葉の窒素およびリン濃度を定量した。菌種同定の結果、17 属を含む 42 分類群に分類され、樹種間で菌根菌分類 群 組 成 に 有 意 な 差 が 見 ら れ た。 オ オ シ ラ ビ ソ で はLactarius sp.4、トウヒでは Tylospora sp.2、コメツガでは
Cenococcum sp. が最優占した。また、GLMM を用いた解析の結果、菌根菌分類群組成の違いが宿主樹木の葉の窒素およびリン濃度に影響を与えていることが分かった。以上
より、菌種ごとの養分獲得能力が、樹木の葉の養分濃度を左右する可能性がある。

東京農業大学生命科学部・2 日本大学文理学部・3 東北大学大学
院農学研究科附属複合生態フィールド研究センター・4 理化学研
究所バイオリソース研究センター
1

外生菌根菌の菌糸伸長は、宿主樹木へ供給する養分を土壌中から獲得すると共に、感染部位としての新たな根端を探索するという 2 つの重要な意義を持つ。樹木との共生関係を強固にするこの特性は、外生菌根菌のコミュニティ構
造ないし地理的な分布を左右すると考えられる。近年、これらは気温との強い関連が示唆されているが、菌糸伸長との関係性は不明である。そこで本研究では、野外における外生菌根菌の菌糸伸長データ、年変動する気温のデータ、および NCBI データベースから取得した検出菌種の地理的分布データを統合し、気温という因子が外生菌根菌の菌糸伸長と分布決定に及ぼす影響の評価を試みた。湘南海岸クロマツ林に調査区を設置し、1 月あたり計 30 本の無菌ク
ロマツ苗を植栽して 1 ヶ月後に回収する工程を 48 回継続して繰り返した。回収した根に感染した外生菌根菌のrDNA-ITS1 領域の塩基配列を MiSeq によって取得した。
1353 の根から外生菌根菌に属す 954 OTUs が検出された。
冗長性解析の結果、気温の変動（5.2-27.9 ℃）に応じた菌
糸 コ ミ ュ ニ テ ィ の 変 化 が 認 め ら れ た（R2 = 0.07、P ＜0.01）。この他、各菌種の菌糸伸長に関する特性と地理的分布との関係についても議論する。

─ 163 ─口頭発表要旨M4 御 嶽山の優占針葉樹 3 種における外生菌根菌の群集
構造と生育への影響

M6 D
 ynamics of soil properties and AMF com­munities in roots and soils of Cryptomeria
japonica

M7 針 葉樹林と広葉樹林の土壌細菌・真菌・線虫群集構造と共起ネットワーク構造○北上雄大・松田陽介○Djotan, Kevin・松下範久・福田健二

三重大学大学院生物資源学研究科

The University of Tokyo

Arbuscular mycorrhizal fungi（AMF）live in roots andsoils, but their seasonal dynamics and relationships tosoil properties remain unclear. We collected paired rootand soil samples of the same Cryptomeria japonica trees
every two months for a year and used NGS targeting the
SSU rDNA to clarify the seasonality of AMF community.
Soil pH, the best predictor of OTUʼs distribution, showedsignificant seasonality, but the total P, total C, total N,
and C/N ratio did not. The AMF community was not
significantly different seasonally but was different
between roots and soils in all seasons. OTU richness inroots and soils was not significantly different at eachseason and across seasons. Glomus and Archaeospora
colonized C. japonica roots year-round while others
irregularly colonized them. Root and soil AMF
communities of C. japonica are dynamically changing to
respond to seasonal variations in the microhabitats,reflecting the seasonal alternations of a few dominant
AMF taxa.

N1 マツタケ子実体発生量と期間別降水量の相関○古川
1

人工林から二次林に転換する際の生育環境の変容は、樹種の転換だけでなく地下部の土壌生物群集の構造や多様性に影響し、さらには連関する生物間の相互作用にも影響すると考えられる。本研究では、異なる森林タイプにおける
地下部の生物群集の主要な分類群とその連関を解明するため、三重県津市のスギ人工林とコナラを主体とした広葉樹
二次林の土壌細菌、真菌、線虫群集構造のメタバーコー
ディングとそれらの共起ネットワーク構造を調べた。その結果、各生物群の群集構造はスギ人工林と二次林の間で有意に異なった。細菌の α 多様性はスギ人工林と二次林の間で有意差はなかったが、真菌と線虫はスギ人工林で有意に高くなった。真菌と線虫の共起ネットワーク構造から、スギ人工林では腐生菌と真菌食性線虫 Ditylenchus が、二次林では外生菌根菌と真菌食性線虫 Filenchus のノードが主に検出された。今後は、さらに異なる生物間の共起ネッ
トワーク構造を解析し、得られる結果にもとづき森林タイ
プにおける主要な分類群とその連関を議論する。

N3 ク
 ロモジのソーラーシェアリング作物としての可能性の検討

仁1・片桐一弘1・山田明義2○高橋輝昌1・遠藤良太2・田邊

長野県林業総合センター・2 信州大学山岳科学研究所

純3

千葉大学大学院園芸学研究科・2 ちば里山センター・3 千葉大学
教育学部
1

マツタケの発生には原基形成期となる 9 月の降水が強く影響する。ただし一部生産者は経験上、8 月の降水も影響があるとするが、9 月以外の降水と発生についての科学的検証例は少ない。また、近年特に多い不順な降雨条件下において生産現場では、少雨傾向時に林地散水により安定的な生産を試みる者もいる。この林地散水は一般に有効とされるが、具体的な散水時期や量などの検証はなされておらず、詳細な解析が必要である。
そこで本研究では、長野県の地域別マツタケ生産量、およびマツタケ試験地の発生量と直近地の降水量の相関を重回帰分析により解析した。その結果、地域別生産量、試験地発生量のそれぞれは、8 月および 9 月の降水量と有意な正相関を示し、さらに一部試験地の発生量は 10 月中旬の降水量とは有意な負相関を示した。この正相関はマツタケ
菌糸体の成長と原基形成の促進によるもので、負相関は降水により地中温度が下がり子実体発生期間の終了を早めた
ためと、それぞれ推察された。
これら結果を基に、今後は林地散水の時期や量などの技術開発を通じ、マツタケの安定生産につなげたい。

クロモジは森林内の低木であり、自然界では強光下には分布しない。ソーラーシェアリング栽培では、ソーラーパ
ネルによって、日射の一部が遮られるので、ソーラーパネルの設置によりクロモジの生育に適した環境を作れる可能性がある。粗放的管理が可能なクロモジを耕作放棄地対策
作物として活用することが期待される。そこで、千葉県市
原市内のソーラーパネルの設置方法が異なる 3 カ所のソーラーシェアリング農地を調査区として全調査区で合計 16
個体のクロモジ苗木を植栽し、ソーラーパネル下の環境で苗木活着の成否、ソーラーパネルの有無および設置方法が苗木の生育におよぼす影響を調査した。2022 年 12 月に測定された各調査区のソーラーパネル下の 24 時間あたりの積算日射量は 3～5 MJ m-2 であり、ソーラーパネル上の日射量に対する相対値では 56～76 % であった。2023 年 2 月に苗木を植栽し、7 月まで苗木の生育状況を調査した結果、ソーラーパネル下の環境下での苗木の活着と初期成長が確認された。また苗木の生育は日射を遮られることで促進された。受光量が少ない場合には、苗木が肥大成長よりも上
長成長を優先させる可能性が示された。

─ 164 ─

ポ

ス

タ

ー

発

表

要

旨

PT1-1 森
 林植生の空間的変化および長・短期的変化が鳥類群集に及ぼす影響○柴山潤太・梶村恒PT1-2 ス ギ・ヒノキ小面積皆伐施業地における下層植生の 17 年間の変化○赤池友樹1・伊藤

名古屋大学大学院生命農学研究科

極2・平田令子1

宮崎大学農学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所
1

森林生態系における鳥類の多様性保全を考えるための生態学的知見を得ることを目的として、2022～2023 年の 4～12 月に、愛知県北東部の様々な林分で鳥類相を調査した。
ラインセンサス（以下センサス）（早朝、毎月上・下旬）に、音声録音（早朝・夜間、3 日おき）を併用した。
センサスでは、2 年間で 8 目 24 科 52 種の鳥類を確認した。広葉樹林区と針広混交区は、針葉樹林区よりも種数が多く、多様度指数が高かった。一方で、約 30 年前の同じ
林分でのセンサス結果（Ohno and Ishida 1997）と比較した場合には、種数や多様度指数に大きな違いはなかった。
また、2022 年 12 月に実施された間伐の前後でセンサスの結果を比較しても、種数や多様度指数は同様であった。ただし、30 年前に記録されなかったキバシリやキビタキの参入、30 年前に記録されたモズやコマドリの消失、間伐後のホオジロやキツツキ科の参入など、種構成が一部変化した。音声録音では、林分ごとに異なる鳥類が記録された。個体数の少ない種や夜行性の種など、センサスの結果にない種も含まれた。
各鳥種について、林分間の記録頻度の違いを基に、その環境選好性を考察する。

PT1-3 マ レーシア・サラワク州における生物保護区の管理と法的枠組み

人工林内に異なる林齢の小面積パッチを配置する異齢林
は、同齢人工林に比べて生物多様性の保全が期待できる。
これまで演者らが、小面積皆伐による異齢林施業地の下層
植生（2005 年時点）を林齢間で比較した結果では、下層植生が Oliver（1981）の二次林発達モデルに概ね沿って変化していること、パッチ配置によって発達段階の抑制と促進という林縁効果がある可能性が示されている。本研究では、前回と同じ異齢林で 17 年後の 2022 年に再調査を行
い、前回調査から推測された下層植生の発達過程とこれに対応する林縁効果を実測データで検証することを目的とした。調査地をグリッドに分割し、各グリッド内の木本植物の種名と樹高を基に解析を行った。その結果、下層植生の変化では 21 年生までの間の幹の排除と、その後 38 年生までの間の幹の再侵入が確認された。一方、38 年生パッチ
での遷移後期種の個体増加量と高齢林マトリックスと隣接する林縁長の間には有意な関係はみられなかった。以上の結果から、遷移後期種の再侵入に対する周囲の高齢林マト
リックスからの林縁効果は不明瞭であり、実際の母樹分布やシカ食害の程度が林縁効果の発揮に関与していると考えられた。

PT1-4 宮城県名取市の里山に生息する野ネズミ類
○鳥羽

○山下

哲1・山川博美2・山岸

聡1・市岡孝朗2

マレーシア国サラワク州は生物多様性のホットスポットとして知られている。サラワク州では、国立公園及び自然保護区法や生物多様性規則といった 1990 年代後半以降に整備された条例や規則の下で、生物多様性保全を目的として、国立公園や野生動物サンクチュアリ等から構成される
TPA（Totally Protected Area）と総称される生物保護区が指定されている。TPA は 2019 年までサラワク森林局によって管理されてきたが、2020 年以降はサラワク森林公社によって管理されている。
サラワク州内の国立公園は、豊かな生物多様性の実地体
験を軸とした付加価値の高いエコツーリズムを提供することができる観光資源として期待されている。しかし、観光資源として活用されている国立公園はごく一部に限られており、その要因の一つとして、生物多様性に関する基礎情報の不足により、個々の国立公園が持つ魅力が十分に理解されていないことが考えられる。今後は、生物多様性に関する基礎的研究を推進することを通じて、生物多様性保全に対する取り組みの強化をもたらすことが期待される。

尚絅学院大学調査は尚絅学院大学敷地内の 2 地点で 2013 年から 2022
年にかけて行った。P1 は、ススキやセイタカアワダチソ
ウ、クズが繁茂する水はけの悪い痩せた草地である。落葉
広葉樹二次林に隣接しているが、アスファルトの駐車場や校舎も隣接し、草地面積は 80 m×100 m ほどしか無い。P4は、落葉広葉樹二次林の林縁部に近い斜面下部に位置し、2016 年から下草狩りなどの里山整備を行っているエリアである。南東側の谷間には 20 m×100 m ほどの開けた草地、その先にはグラウンドがある。P1 に 25 個、P4 に 9個のシャーマントラップを設置し捕獲調査を行った。9 年間の述べ捕獲数は、P1 の草地で、アカネズミ（Apodemus
speciosus）75 匹、ヒメネズミ（Apodemus argenteus）24匹、 カ ヤ ネ ズ ミ（Micromys minutus）44 匹、 ジ ネ ズ ミ（Crocidura dsinezumi）24 匹、 ハ タ ネ ズ ミ（Microtus
montebelli）7 匹の 5 種 174 匹、P4 の林地はアカネズミ 43匹、カヤネズミ 5 匹の 2 種 48 匹であった。カヤネズミは、草地である P1 では 2014 年から季節に偏りなく捕獲されたが、森林の P4 では 2020 年 11 月から 2021 年 3 月にかけてのみ捕獲され、4 月に隣接する草地の強整備がされて以降捕獲されなくなった。

─ 167 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 京都大学大学院人間・環境学研究科
1妙PT1-5

 手県におけるアカマツに関わる地域文化と生岩物多様性○深町加津枝・王聞○丸山真依1・田中

京都大学大学院地球環境学堂

 京都立公園における季節変化と散策前後の気東分変化○斎藤万桜・竹内啓恵・上原

恵2・上原

巌2

東京農業大学大学院地域環境科学研究科林学専攻・2 東京農業大学地域環境科学部
1

アカマツは民家や寺社仏閣など文化財の建築用材のほか、家具材や土木用材、フローリング材など幅広く利用されてきた。油分を含んだ松明は、お盆など伝統的な行事にも関わってきた。日本各地で松枯れが広がる中で、岩手県内のアカマツ林は貴重な自然資源となる。また、三陸復興
国立公園の拠点となる浄土ヶ浜などには岩手県の県木でもある「ナンブアカマツ」があり、白い岩肌とのコントラス
トが美しい特有の景観を形成している。本報告は、岩手県久慈地方や一関市を中心に、アカマツ林の地域文化と生物多様性に関する動向を明らかにした。対象地ではアカマツ林の資源利用や空間利用など、身近な自然資源の持続的な利用に取り組んでいた。アカマツ林の多様な利用、管理形
態に加え、国有林におけるアカマツ林の保護林などの存在
は、生物多様性の保全にも貢献すると考えられた。伝統的な木材生産やキノコ・山菜採取などの仕組みに加え、機械化などによる新たな林業、林産業の展開は、アカマツ林を活かしたビジネスを進展させる鍵となる。久慈地方「木の仕事」協議会など、多様な主体の連携や普及・啓発活動もアカマツの文化と生業をつなぐために不可欠と考えられ
た。

PT2-2

PT2-1 樹
 木の葉の他感作用 ─揮発成分と溶脱成分の検定法による違い─巌

アレロパシー（他感作用）とは、ある植物から放出される化学物質が、他の植物に阻害作用あるいは促進作用などの何らかの影響を及ぼす現象のことである。他感作用の発現経路は、葉からの揮発、落葉落枝などからの溶脱、地下部からの滲出、分解により生成された物質による作用の 4つである。沼田ら（1977）の研究により、遷移後の優占種に含まれる物質が遷移前の優占種の生長を阻害することが分かってきた。しかし他感作用の研究は農業への応用を想定したものが多く、他感作用を実証することも困難なことから、樹木を用いた研究はあまり行われてきていない。そこで本研究では、遷移と他感作用の関係性を調べるため、樹種毎に他感作用の発現経路を調査することを目的とする。実験には先行研究を参考に、葉からの溶脱を調べるサ
ンドイッチ法と葉からの揮発を調べるディッシュパック法を用いた。両手法ともレタスを検定植物として、発芽した
レタスの幼根と下胚軸の伸長量から他感作用の強弱を評価した。遷移を想定し、供試樹木には陽樹系などとしてアカマツ、ムラサキシキブ、エゴノキ、ヤシャブシ、コナラ、陰樹系などとしてアラカシ、スギ、ヒノキ、ヒサカキ、カキノキを用いた。

PT3-1 福
 島県森林域の空間線量率および針葉樹 137Cs
濃度変化の中長期的な推移
○山村

充・氏家

亨・井上美那・赤間亮夫

東京農業大学地域環境科学部

国土防災技術株式会社

森林や公園等の散策はリラクセーションの効果など、心身の健康をもたらすことが期待されている。この保健休養
効果は各地の森林で享受することができ、森林経営や造林手法でも重要な要素になっている。日本の四季において森林は様々な表情を見せる。1 つの場所で繰り返し散策を行うと仮定した時、季節によって森林は姿を変化させるので一定の効果を得るのは難しいとも考えられる。そこで本研
究では、季節による公園散策の効果の差異とその原因を考察し、森林や公園等の保健休養機能がよりよく発揮される条件を探ることを目的とした。散策は 2 ヶ月に 1 度のペースで計 6 回、井の頭恩賜公園にて実施した。散策前後の気分 変 化 は、『 気 分 調 査 票（ 坂 野 雄 二 ら 1994）』、『Brief,Momentary mood Checklists 日 本 版（ROS-J）』 を 用 い、各結果の比較から考察した。また、季節変化による風景の見え方の違いを被験者がどのように捉えているかを把握するため、散策道中に注視して観察してほしい風景を 6 つ用意し、『風致評価表（SD 法）』にて回答してもらった。以
上 3 種の回答結果を比較し公園散策に適した時期と原因を探った結果を報告する。

福島県では森林域における放射性 Cs の分布状況と推移を把握するため、2013 年度から森林域において空間線量
率と、針葉樹（スギ、ヒノキ、アカマツ）の部位ごとの放射性 Cs 濃度についてモニタリング調査が実施されている。
空間線量率調査は県内全域の森林域を対象に実施され、避難指示区域の改定と共に調査箇所が見直されており、2022
年度時点では県内 1,300 箇所で調査が実施された。
森林域の空間線量率は概ね放射性 Cs の物理学的半減期に従って低減する傾向が認められた。また、空間線量率のバックグラウンドを計測したところ、会津・南会津方面では、バックグラウンドが全空間線量率の 77 % 以上を占めていた。立木の全葉、辺材、心材の放射性 Cs 濃度及び地
表面蓄積量から面移行係数を求めた。樹種別では、スギ、ヒノキの全葉の面移行係数は 2013 年度から 2016-2018 年
度にかけて低減し、その後は概ね横ばいで推移した。一方
アカマツは、2013 年当初から面移行係数がスギ、ヒノキに比べ 1 桁低く、調査期間中は同程度で推移した。辺材、心材はアカマツの面移行係数がやや低い値を示すものの、全般的には面移行係数は 2013 年度から同程度の値を示しており、大きな変動は認められなかった。

─ 168 ─

PT3-2 植
 栽木の樹種による放射性セシウム面移行係数の違い

PT3-3 事
 故後 5 年目の落葉除去がスギ材の放射性セシ
ウム濃度に及ぼす影響○齋藤直彦1・小川秀樹1・福山文子2○大前芳美 1・坂下 渉 1・阪田匡司 1・今村直広 2・三浦赤間亮夫3・篠宮佳樹1

1

福島県林業研究センター・2 福島県会津農林事務所

覚 1・

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所震災復興・放射性物質研究拠点・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機
構 森林総合研究所北海道支所・3 元国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所震災復興・放射性物質研究拠点1

福島県のきのこ原木林は、指標値（50 Bq/kg）を超過する材の存在により原木としての利用ができない状況が続いている。放射性セシウム抑制対策の一つとして、直接汚染された立木を伐採し新たに苗木を植栽することが挙げられる。その場合の植栽木への放射性セシウム移行の樹種による違いを検討するため、原発から約 20 km 離れた調査
林分にアカマツ、カラマツ、スギ、ヒノキ、コナラ、及びクヌギ無汚染苗を植栽し、3 年後、調査林分を 9 区画に分け、樹種ごとに 1 本ずつ採取して 137Cs 面移行係数を測定した。結果として、面移行係数には樹種による有意差が確認された。また、調査区画間の土壌交換性Κ蓄積量には違いがあり、各樹種の面移行係数は土壌交換性 K 蓄積量と相関が認められた。このことから、土壌からの放射性セシ
ウムの移行には土壌交換性 K 蓄積量の関与が大きい一方で、樹種による経根吸収形態等の違いも関与することが考えられた。

福島原発事故で森林内に沈着した放射性セシウム（137Cs）
は、大部分が落葉層や鉱質土壌に蓄積している。落葉層の137
Cs が鉱質土壌に移行する前に落葉を除去することで樹
木の 137Cs 吸収を低減できる可能性があり、落葉除去は事
故後 1-2 年以内に行うのが効果的だと考えられていた。しかしながら、予備調査の結果、落葉の分解に伴う 137Cs の下方移動が緩やかなスギ林では、事故後 5 年経過後でも落葉除去による内樹皮 137Cs 濃度の低下がみられた。本研究では、スギ材の 137Cs 濃度への落葉除去の影響を調べるた
め、福島県川内村スギ林内において、2016 年 9-10 月に落葉除去が施された部分と未処理部分にそれぞれ落葉除去区と対照区を設定した。2023 年 10 月に、対照区と落葉除去区でスギの外樹皮、内樹皮、辺材および心材を採取し、137
Cs 分析に供した。その結果、事故後の直接沈着の影響の大きい外樹皮の 137Cs 濃度が落葉除去区と対照区で同程度だったことに対し、経根吸収の影響の大きい内樹皮の137
Cs 濃度は、対照区より落葉除去区で低い傾向がみられた。また、材の 137Cs 濃度にも落葉除去による低下の傾向が認められた。

PT3-5 カ リウム施肥による森林土壌における土壌交換
性カリ濃度深度分布の変化○市川貴大1・逢沢峰昭2・大久保達弘2○長峯秀和・小林勇介・小川秀樹

くまの木里山応援団・ 宇都宮大学農学部

福島県林業研究センター

栃木県塩谷町にあるゴルフ場所有のコナラが優占する里
山林のうち、毎年落ち葉かきを実施している場所（ゴルフ区）とこれまで落ち葉かきを実施していない場所（里山区）において、1 m×1 m、深さ 30 cm の底の開いた木枠を設置し、2023 年 3 月に林床に堆積している落葉をかき集め、各調査区に 4 か所木枠内に収まるように敷き詰めて有機物分解させた。3 か月ごとに分解中の落葉を回収し、重量と放射性 Cs（134Cs+137Cs）濃度をガンマカウンターで測定した。重量残存率はゴルフ区、里山区ともに違いはみられなかった。ゴルフ区の林床に堆積している落葉の放射性 Cs 濃度および量は里山区の 0.2 倍であった。ゴルフ区の分解にともなう落葉中の放射性 Cs 濃度および量は里山区の 0.3 倍であった。分解にともなう落葉中の放射性Cs 量はゴルフ区、里山区ともに違いがみられなかったことから、表層土壌からの微生物による放射性 Cs の取り込みは少ないことが推察された。ゴルフ区のリターフォール
中のコナラ落葉や当年枝の放射性 Cs 濃度は里山区の 0.1倍であることから、落ち葉かきの継続実施により、コナラ
樹体内の放射性 Cs の循環が小さくなり、落葉堆肥の放射性 Cs 濃度が低下すると推察された。

2022 年大会では、竹林内でのカリウム施肥によりタケノコの移行係数が低減され、特に地下茎の深度による交換性カリ（以下 K）濃度を上げることが効果的な対策と考えられることを報告した。そのため、3 つの施肥方法（A：
粒状ばらまき、B：液肥噴霧、C：液肥土壌灌注）により土壌深度別の K 濃度の変化から、地下茎の土壌深度における K 濃度の上昇に有効な方法を検討した。森林内に 3区（各 3 m×3 m）を設置し、各方法により硫酸加里 350 g
相当量を施肥した後、施肥直後と 1、5、12、20、30 日後の 6 回にわけて土壌を深度 30 cm まで円筒状に採取し、深度 5 cm 毎に K 濃度を測定した。なお、降雨を再現するた
め、土壌を採取した後に散水を行った。その結果、A では施肥直後には K 濃度の変化がなかったが、1 日後には表
層 0-5 cm で K 濃度の上昇が見られた。これは、落葉層に付着した粒状肥料が散水により表層に浸透したためと考えられた。B では施肥直後に K 濃度の上昇が 5-10 cm 付近
まで確認され、C では B より深い部位（10 cm 以下）でもK 濃度が僅かに上昇した。

12

─ 169 ─ポスター発表要旨

PT3-4 林
 床管理の違いが分解にともなう落葉中の放射性セシウム濃度に及ぼす影響

PT3-6

 肥・施業の違いがワラビの 137Cs 吸収に与え施る影響Ⅱ

PT3-7 シ イタケ原木の 137Cs 分布と子実体 137Cs 移行
係数の関係○井上美那・氏家亨・山村充・赤間亮夫○小林勇介・手代木徳弘・長峯秀和・小川秀樹・白田康之

国土防災技術株式会社

福島県林業研究センター

福島第一原子力発電所事故から 12 年以上が経過したものの未だ福島県内の 10 市町村でワラビの出荷制限が続いている。全域でのワラビ生産再開に向け、ワラビの放射性セシウム動態の把握及び抑制対策が重要である。農作物等
では、植物体の放射性セシウム吸収を抑制する方法としてカリウム施用の有効性が報告されている。そこで本調査ではワラビに対するカリウム施用の効果及び耕耘等施業との相乗効果について検証した。調査は福島県相馬郡飯舘村に位置するワラビ園内で実施した。2019 年 9 月に 3 つのプロットを設置し、各プロット内にサブプロットを作成した。サブプロットでは異なる施業（耕耘、反転耕）を実施
し、ワラビ苗を植栽した。2020 年 5 月には、2 つのプロッ
トにそれぞれカリウムと化成肥料を施用し、残る 1 プロッ
トは施用せず対照区として検証した。各サブプロットでは、2020 年 8 月および 10 月にワラビ地上部及び地下茎の採取を行い、137Cs 濃度を測定した。地下茎と地上部の137
Cs 濃度は、正の相関を示した。また、2020 年 8 月時点
では施肥や施業種による濃度差が判然としなかったが、同
年 10 月時点では地下茎・地上部共に化成肥料施肥区で高く、カリウム施肥区で低い傾向を示した。

2022 年大会では福島県の 3 地区（A、B、C）から 2018
年に採取した原木を用いて調査を行った結果から、外樹皮に 137Cs（以下、Cs）が高い割合で分布する原木ほど子実体への移行係数（子実体 Cs 濃度／原木 Cs 濃度、以下、TF）が低い傾向にあったことを報告した。今回、新たに3 地区（D、E、F）で 2021～2022 年に採取した原木を用いた調査結果を追加して再検討を行った。外樹皮 Cs 量／
原木全体 Cs 量（以下、外部汚染率）と TF を原木 1 本毎に算出した結果、外部汚染率の地区毎の平均値は A、B、C 地区で 26 %、33 %、64 %、新たに調査した D、E、F 地
区では 62 %、47 %、54 % となった。外部汚染率は原発事
故以降、経年により減少するとの報告があるが、地区によるばらつきが大きく、新たに調査した地区での減少傾向は見られなかった。TF の地区毎の平均値は A、B、C 地区
で 2.4、2.1、1.0、D、E、F 地区で 1.5、1.9、1.9 となった。
全原木 1 本毎の外部汚染率と TF との間には既報と同様に負の相関が認められた。各地区における原木毎の TF のば
らつきや地区間における TF の平均値の差異には原木の外部汚染率が関係することが示唆された。

 ンドヘルド蛍光 X 線分析計によるコナラ木材
ハ
標本の無機成分測定の試み

PT3-9 コ ナラ萌芽更新木における各部位 137Cs 濃度
の季節変化

PT3-8

○眞中卓也1・児嶋美穂2・長倉淳子1・安部久2○小川秀樹1・櫻井哲史2・齋藤直彦1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環
境研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所木材加工・特性研究領域
1

コナラの木材はバイオマス発電やきのこ栽培用のほだ木など、様々な用途に用いられている。コナラ木材中に含有する無機成分の組成は、前者においては灰の発生量、後者においては福島原発事故由来の放射性セシウムの移行量に影響するなど、その利用に際しての重要な基礎情報である
ものの、研究例は少ない。本研究では、森林総合研究所が所蔵する日本全国の複数のコナラ木材の標本（特に辺材部）を利用し、原子吸光などの湿式化学分析を行うことで得られた、コナラ木材中の無機成分濃度の変動幅を報告する。
さらに簡易な無機成分分析手法として、木粉もしくは切り出したブロック状の木片に対して、ハンドヘルド型蛍光X 線分析装置を用いる方法について検証した。木粉については適切な材質の袋（容器）を選択することで、ブロック状の木片については放射組織が密集する部分を避けて部位全体を 3 回以上（平均 5 回程度）照射することで、適切な測定ができた。さらにカリウム、カルシウム、ストロンチ
ウムに関しては、ハンドヘルド型蛍光 X 線分析装置の測定結果は、湿式化学分析の結果と良い線形関係を示しており、回帰式を作成することで濃度の高精度の推定が可能と考えられる。

1

福島県林業研究センター・2 日本大学

放射性 Cs（以下 137Cs）に汚染されたコナラをきのこ原木として安全に利用するため、福島県内の広葉樹林において、コナラの部位別の 137Cs 濃度の季節変化を調査した。震災直前に更新した 6 本のコナラ萌芽木を対象に、2022 年の春、夏、秋、冬の各季節で、葉、枝、幹の樹皮と材を採取し、137Cs 濃度の変化を調査した。その結果、
葉の 137Cs 濃度は春から秋にかけて低下したが、樹皮と材では春から夏に増加、秋から冬に減少する傾向が認められた。枝では顕著な傾向は認められなかった。さらに、きのこ原木として利用する幹の濃度を他部位から推定するため、上記試料に加えて、コア試料（電動ドリルを幹中心方向に貫入）を用いて検討した。樹皮と材から推定した幹濃
度と、葉、枝、コア試料との季節毎の関係性を調査したところ、全ての部位と季節で正の相関が認められた。葉では近似直線の傾きが季節的に大きく変わる一方、枝やコア試料では葉に比べて傾きの変化は小さかった。この結果か
ら、枝やコア試料を利用することで、季節的な影響が軽減
され、より正確に幹の 137Cs 濃度を推定できる可能性が示唆された。

─ 170 ─

PT3-10 コ ナラ樹体および落葉の放射性セシウム分布と空間変動

PT3-11 森 林源流部からの溶存態 Cs-137 流出メカニ
ズム○濵上百々1・池本萌衣2・逢沢峰昭2・飯塚和也2・大久保達弘2○永田祐太郎1・恩田裕一2・高橋純子2・榊原厚一3・和田尚志4・
戸村光佑4

1

宇都宮大学大学院地域創生科学研究科・2 宇都宮大学農学部

筑波大学生命環境学群地球学類・2 筑波大学放射線・アイソトー
プ地球システム研究センター・3 信州大学理学部理学科・4 筑波大学地球科学学位プログラム1

栃木県北部を中心に、福島原発事故により放出、森林に沈着した放射性 Cs による樹木への汚染被害が発生し、シイタケ原木や腐葉土の生産に利用される里山の落葉広葉樹
コナラ林では利用の制限・自粛が余儀なくされ、利用再開に向けた検討が必要である。また森林内の放射性 Cs は林
床に最も多く存在し、今後より経根吸収が進む可能性がある。そのため既に森林内で平衡状態にある安定同位体セシ
ウム 133（以下、133Cs）との関係を評価し、両者の部位別の比率を基に 133Cs 濃度から放射性 Cs 濃度が推定可能か検討を試みた。初期沈着量の異なる県内 13 地域でコナラ
樹上枝葉、樹幹、落葉、および表層土壌を採取、放射性Cs 濃度（ガンマカウンター）、133Cs 濃度（固体 AAS）を測定し、樹体内部位間の各濃度の関係、133Cs 濃度からの樹幹・落葉の放射性 Cs 濃度推定について検討を行った。
樹体内での放射性 Cs 濃度分布は樹上葉と樹皮で高く、おおむね初期沈着量と樹体の放射性 Cs 濃度が比例していた。
また 133Cs 濃度と放射性 Cs 濃度の部位間の濃度比ではそれぞれ正の相関がみられた。樹体内での放射性 Cs と 133Csの分布が類似した傾向を示したことから、放射性 Cs が平衡状態に近づいていることが示唆された。

森林河川では出水時に流出する溶存態 Cs-137 濃度が上昇することが知られており、その要因としてリターからの直接溶出や土壌水の流出が考えられている。また、競合イオンである K+ や NH4+ が Cs-137 の溶出を促進しているといった研究事例も多い。しかし実際に降雨流出時において渓流水、リター通過水の Cs-137 濃度と水質特性について詳細に測定した例はない。本研究では福島県の世戸八山流域において渓流水、林内雨、リター通過水、地下水のサンプリングを行い溶存態 Cs-137 と DOC,K+、NH4+ の測定を行った。NH4+ は渓流水において検出されなかった。
出水時には平水時と比較し Cs-137,DOC 濃度が 2 倍に上昇
し K+ 濃度は変わらなかった。リター通過水の Cs-137 濃
度 は 渓 流 水 の 50 倍、DOC 濃 度 は 渓 流 水 の 30 倍 以 上 であったことから出水時における高濃度の溶存態 Cs-137 は
イオン競合ではなくリターからの溶出によって形成されることが考えられた。またリターからの Cs-137,K+ 溶出量は
河 道 近 傍、 出 水 時 飽 和 帯、 斜 面 の 順 で 増 加 し て お り、
DOC の溶出量は河道近傍で低かった。以上より河道近傍のリターでは溶出が進んでいるため斜面リターと比較してCs-137,K+、DOC の溶出量が少ないことが示唆された。

PT3-13 水 生昆虫の枯死葉摂食による渓流の微細有機物
生産と放射性セシウムの関係○三嶋駿介1・高橋純子2・恩田裕一2○金指努・和田敏裕

筑波大学生命環境学群・ 筑波大学アイソトープ環境動態研究センター

福島大学環境放射能研究所

12

森林土壌内の 137Cs 存在量にはばらつきがある。しかしそのばらつきに対する選択流の影響について調べた研究数は少ない。本研究では染料トレーサーを用いた人工降雨実験を行い、土壌中 137Cs の空間分布に対する選択流の影響を明らかにすることを目的とした。南相馬市のスギ人工林
で、人工降雨装置でローダミン B 溶液を降雨強度 90 mm/
h で 180 mm 散布し、目視で染色と非染色土壌とコアの土
壌採取を深度別に行い、137Cs とローダミン B 濃度、飽和
透水係数、化学形態を測定した。その結果、ローダミン B
濃度について、表層 2.5 cm から非染色土壌と染色土壌に有意な差が認められ、選択流の発生が確認できた。しかし、137Cs 濃度に関しては、染色土壌で非常に分散が大き
く、いずれの深さでも染色土壌で高い値が得られたものの、有意な差は認められなかった。また、10-20 cm において染色土壌中の 137Cs 濃度の分散が大きく、さらに飽和透水係数との間に正の相関が確認され、この結果から
137
Cs 濃度のばらつきが事故以降の選択流の働きとすると、11 年経過しても選択流の経路は大きく変化しない可能性が示唆された。今後、根や礫重量との関係についても分析を進める。

山地渓流では、渓流内の一次生産力が低いため、渓畔林
から渓流へ供給される枯死葉等の外来性有機物が重要な一次生産物の役割を担っている。そのため、渓畔林が放射性セシウムに汚染されると、外来性有機物に含まれる放射性セシウムが、食物網を介して渓流生態系にも移行していくと予測されるが、そのメカニズムについての情報は未だ少ない。渓流の食物網の中で、枯死葉を主な養分源としているカクツツトビケラ科の幼虫（カクツツ幼虫）は、放射性セシウムに汚染された枯死葉の影響を、摂食により直接受けると考えられる。そこで、飼育環境下で高濃度のセシウ
ム 137 を含む枯死葉を摂食させることにより、枯死葉からカクツツ幼虫へ放射性セシウムが移行するプロセスを明らかにした。さらに、カクツツ幼虫から排泄される微細有機物は、渓流生態系の他の生物にとって養分源になるため、排泄物の放射性セシウム濃度も測定し、摂食から排泄までのプロセスを明らかにした。4 時間～120 時間の実験期間におけるセシウム 137 濃度は、摂食時間に関係無く、排泄物＞枯死葉＞カクツツ幼虫の傾向を示した。この実験では、カクツツ幼虫の放射性セシウムの生物濃縮が認められなかった。

─ 171 ─ポスター発表要旨

PT3-12 福 島県におけるスギ林土壌中の Cs-137 の空間分布に対する選択流の影響

PT3-14 福 島の落葉樹林斜面における土壌 137Cs 蓄積
量の時空間変動

PT3-15 2 022-2023 年の葉・外樹皮が樹幹流放射性セシウム濃度に与える影響○小田智基1・大手信人2・田野井慶太朗3○坂下

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・2 京都大学大学院情報学研究科・3 東京大学大学院
農学生命科学研究科

1

1

森林流域からの長期的な放射性セシウムの流出を予測するためには、森林斜面での降雨による土砂やリターの移動に伴う放射性セシウムの動態について明らかにする必要がある。本研究では、福島県伊達市霊山町上小国川上流の落葉広葉樹林斜面を対象とし、2017 年から 2022 年の放射性セシウム（137Cs）の蓄積量の空間分布変動を計測し、2019
年 10 月の台風による豪雨（80 年確率の日雨量）による斜面での 137Cs 蓄積量空間分布の変動と河川への流出影響を検討した。
2017 年から 2022 年の 5 年間で斜面上部では 137Cs 蓄積量に大きな変化は見られなかったが、河道付近と斜面下部の急斜面において 137Cs 蓄積量が 2017 年の 1/3 程度に低下した。2017 年から 2022 年の 5 年間で総蓄積量の 17.5 % の137
Cs が流出し、2017 年時点の斜面上でのリター、土砂移動量を用いて予測した流出量の 10 倍の流出であった。これらの結果から、2019 年 10 月の台風の豪雨時に、急斜面
では雨滴侵食などによる土砂移動とともに 137Cs が河畔域に輸送され、さらに豪雨によって発生した洪水により河畔域の表層土壌が侵食されることにより大量の 137Cs が流出したと考えられる。

渉1・今村直広1・阪田匡司1・常岡

廉2・篠宮佳樹1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 東京大学大学院理学系研究科

森林内の放射性セシウム（137Cs）循環プロセスの 1 つである樹幹流中の 137Cs は、主に外樹皮と葉からの 137Cs 供給
バランスにより決まっている。福島事故後のこれまでの観測から、落葉広葉樹の樹幹流は、外樹皮からの影響を長期にわたり受けることが報告されてきた。その一方、落葉広葉樹であるコナラ外樹皮の 137Cs 濃度は指数関数的に減少し、葉の 137Cs 濃度はほぼ一定であることも報告されている。このことから、時間経過に伴い、外樹皮から樹幹流への 137Cs 供給の寄与は低下してきている可能性が考えられる。本研究では、外樹皮と葉のどちらが現時点における落葉広葉樹の樹幹流の 137Cs 供給源であるかを明らかにすることを目的に、2022 年 9-10 月と 2023 年 5-6 月に、計 10本の落葉広葉樹の樹幹流と葉・外樹皮の 137Cs 濃度との関係性を調べた。その結果、樹幹流の 137Cs 濃度が葉と有意な正相関関係にあるのに対し、外樹皮ではその関係が確認できなかった。このことから、福島事故から 10 年以上経過した現時点では、外樹皮から樹幹流への 137Cs 供給の寄与は相対的に低下し、葉からの寄与が主となっていると考えられた。

PT3-16 森 林源流域および下流域において水質が溶存態
放射性 Cs の動態に与える影響

PT3-17 福 島県におけるスギ細根中 Cs-137 の経年変化と下方移行に対する転流の影響○戸村光佑 1・恩田裕一 2・高橋純子 1・川野泰地 1・和田尚志 1・
永田祐太郎1○高橋純子1・井口

筑波大学生命環境系・ 筑波大学放射線・アイソトープ地球シ
ステム研究センター
1

2

原発事故由来の放射性セシウム Cs-137 は、森林源流域
において森林から河川に移行し、上・中・下流域へと運搬される中で、主に有機物分解や、河川水中の溶存イオンとのイオン競合によって河川水中に溶存態 Cs-137 として溶出する。主に前者の溶出経路は森林源流域、後者は河川や貯水池で議論されてきたが、河川の源流域から下流域にかけての両溶出経路の寄与の変化については未解明であった。そこで本研究は福島県山木屋地区の森林源流域から口太川下流にかけての流域で両溶出経路の寄与を比較検討するため、溶存態 Cs-137 の溶出動態に関連する河川水の水質を分析した。溶存態 Cs-137 のイオン競合性による溶出に関与するカリウムイオン（K+）と有機物分解により溶出する溶存有機炭素（DOC）の濃度はともに溶存態 Cs137 濃度と有意な相関を示し、流域全体では溶存態 Cs-137の両溶出経路の存在が確認された。有機物分解による溶出の寄与を示す DOC 濃度との相関はやや低かったが、K+
濃度は源流域の各地点間で湧水地点からの水路長と相関のある有意な高低があり、湧水地点から近く K+ 濃度の低い条件下では有機物分解による溶出の寄与が十分に有意となることがわかった。

啓2・佐々木拓哉2・恩田裕一1

筑波大学放射線・アイソトープ地球システム研究センター・2
筑波大学生命環境学群
1

森林土壌中の Cs-137 下方移行メカニズムの 1 つとして、樹木細根による転流・枯死・脱離が挙げられる。本研究では、現地での樹木細根の培養実験により Cs-137 転流量を推定し、下方移行への寄与の評価を試みた。福島県浪江町
において、5 本のスギを対象に Cs-137 をほとんど含まない市販の黒土（0.018 Bq/g）または現地土壌（186 Bq/g）を入れたタッパーでの培養を 2022 年 4 月から 8 月にかけて行い、培養期間後に新根（白根）のみ回収して Cs-137
濃度を測定した。培養後に回収した新根は黒土で約 2.7 Bq/
g、現地土壌で 7.6 Bq/g と有意に黒土で低かった。しかしながら、培養に用いた土壌の Cs-137 濃度は約 10000 倍の差があるにも関わらず、新根には 2.8 倍の差しかなく、転流の影響が認められた。黒土で成長した新根中の Cs-137
が全て転流由来であると仮定し、細根のターンオーバーが
1.2 回 / 年（Finér et al., 2011）であるとして下方移行への寄与を評価した結果、40-45 cm 深度の細根中 Cs-137 は約95 %（1.5 Bq/m2） が 転 流 由 来 で あ り、11 年 間 に 約
23.8 Bq/m2 の Cs-137 転流によって下方移行し、土壌中に放出されたと推計された。これは、2022 年時点の土壌中の Cs-137 存在量の 0.4 % に相当する。

─ 172 ─

PT5-1 ボ ルネオ熱帯低地林における NP 施肥に対する
根滲出物速度の種特異的応答

PT5-2 日 本の森林生態系における土壌深度別の細根形
質と土壌栄養塩可給性との関係○平野 侑 1・牧田直樹 2・檜谷
今井伸夫1

○向井真那1・佐々木真優2・北山兼弘2

昂 3・青柳亮太 4・北山兼弘 4・1

東京農業大学地域環境科学研究科・ 信州大学理学部・ 東京農業大学国際食料農業科学研究科・4 京都大学農学研究科
1

2

3

樹木は、多くの炭素を根系に分配し、細根から有機酸などを分泌している。この根滲出物は、微生物による有機物
分解や難溶性リン（P）の可溶化を促進し、樹木の窒素（N）や P などの利用可能性を高めている。しかし、激し
い土壌風化により P 欠乏下にある熱帯林において、根滲
出物の重要性やその樹種間差はほとんど検証されていない。そこで、マレーシア・サバ州の熱帯低地林の野外施肥試験地｛4 処理（対照・N・P・NP）｝において、遷移段
階や共生菌根菌タイプ｛外生菌根（ECM）またはアーバ
スキュラ─菌根（AM）｝が異なる 7 樹種の根滲出物速度と根の化学性（N・P 濃度）を測定した。
P 施肥により 7 樹種すべての根組織 NP 比が顕著に低下
し、P 欠乏緩和に伴い相対的な N 要求性が増加している可能性がある。また、原生林において特に優占する極相・ECM 種の根滲出物速度は、他種よりも高いものの、施肥による変化はなかった。ただしパイオニア種を含む AM種 2 種では、P 施肥により根滲出物速度が増加した。熱帯林における根滲出物は、重要な栄養塩獲得戦略の 1 つとなっているものの、パイオニア種を含む AM 種と ECM種で異なる P 施肥応答を示す可能性がある。

PT5-3 中 間温帯針広混交林における樹木の吸水深度の
季節変動
○勝浦

柊1・松尾奈緒子2・中川弥智子1

山梨大学生命環境学部・2 京都大学大学院農学研究科

樹木細根（直径 2 mm 以下の根）は、森林生態系の炭素循環に大きく貢献する。細根は土壌栄養塩吸収の役割も担い、その動態は土壌の栄養塩可給性にも影響を受ける。樹木は周囲の環境の変化に合わせて、樹木全体の生産を最大にするように地下部動態を変化させており、生態学的にもその重要性が着目されている。そのため森林生態系における細根動態に関する研究は現在活発に行われ、データの蓄積が進んでいる。その中で、日本においてはスギ林などの人工林などのデータの蓄積が進む一方で自然林における林分レベルのデータは少ない。本研究は、日本の自然林における土壌深度別の細根現存量と根形質とその分布を決定す
る環境要因を明らかにすることを目的とした。日本の森林の中で、北海道から鹿児島県までの気候帯の異なる 20 の森林を調査地とした。各調査地で 30 m×30 m の範囲から
土壌コア法により 30 cm までの土壌を採取し、土壌の深さごとに 3 層に分け、各層ごとの細根の現存量および細根形
質（根長 / 根重比）、炭素・窒素・リン濃度を調べた。これらの細根形質が環境要因（気温、森林タイプ、土壌の栄
養塩可給性など）とどのように関係しているのかについて調べ、考察する。

PT5-4 中
 央アルプスの亜高山帯林における標高勾配に沿った土壌呼吸および根呼吸○坂本小雪1・小林

元2

名古屋大学大学院生命農学研究科・2 三重大学大学院生物資源
学研究科

1

信州大学農学部・2 信州大学農学部附属アルプス圏フィールド
科学教育研究センター

樹木の吸水深度は、地下部における水や栄養をめぐる競争に大きく影響するが、樹木の成長期間中に湿潤な日本の森林において樹木の吸水深度を推定した研究は少ない。本
研究では、中間温帯針広混交林における地下部での多種共
存メカニズムの解明を目的として、愛知県段戸モミ・ツガ
希少個体群保護林に同所的に分布する樹木の吸水深度を、
成長期間中の 5 月（8 種）、8 月（24 種）、および 10 月（24種）に推定した。吸水深度は、導管水と深さ 1 m までの
土壌水の酸素安定同位体比勾配を、混合ベイズモデルによって照合することで推定した。
3 期間で共通の 8 種の土壌表層（0-20 cm）からの平均
吸 水 割 合 は 5 月、8 月、10 月 に そ れ ぞ れ 約 24 %、46 %、33 % と推定され、気温が高かった順に高かった。また吸水深度の明確な種間差は最も気温が高い 8 月に観察された。樹木の細根成長速度は気温が高いと速くなることから、水や栄養資源が豊富な土壌表層で細根生産が盛んになり、8 月に吸水深度が最も浅くなったと考えられる。また、水や栄養資源の需要が最も高まる真夏に地下部での競争が激しくなり、混交する樹種間でニッチ分化が生じたため、
8 月の吸水深度に明確な種間差が見られたと考えられる。

森林生態系における炭素排出の主要因の一つである土壌
呼吸（Rs）は、従属栄養呼吸（Rh）と根呼吸（Ra）から成る。Rh と Ra は呼吸の基質だけでなく温度感受性等の環境への応答もそれぞれ異なるため、土壌呼吸に対する温暖化の影響を予測するには、これらを個々に検討する必要がある。本研究では、西駒ステーションの亜高山帯常緑針葉樹林において土壌呼吸を構成する Rh と Ra が標高勾配による温度差に対してどのような応答を示すかを明らかにすることを目的とした。3 つの固定試験地（2000 区、2200
区、2400 区）において、呼吸速度の測定を 2023 年 7 月～
10 月にかけて行った。Rh は根除去処理にて測定し、Raは Rs と Rh の差分として算出した。また、除去根の絶乾重を直径階級別に測定した。Rs10 と Rh10 は標高が高いほ
ど大きい値を示したが、Ra10 は標高勾配による明瞭な傾向は見られなかった。地温から推定される年間積算呼吸量から算出した Ra の寄与率は 13～17 % で、標高勾配による明瞭な傾向は見られなかった。細根のバイオマスは 2200区と 2400 区がほぼ等しく、2000 区がこれより大きい値を示した。今後、Ra と細根バイオマスの季節変動や成長・枯死との関連についても調査していく予定である。

─ 173 ─ポスター発表要旨

1

PT5-5

スギ林における根の土壌補強強度を推定する○藤堂千景1, 2・山瀬敬太郎1・池野英利3・谷川東子4・大橋瑞江5・
檀浦正子6・平野恭弘2
兵庫県農林水産技術総合センター森林林業技術センター・2 名
古屋大学大学院環境学研究科・3 福知山公立大学情報学部・4 名
古屋大学大学院生命農学研究科・5 兵庫県立大学環境人間学部・6
京都大学大学院農学研究科
1

崩壊防止力のうち樹木根系の土壌補強強度の評価には土壌断面調査が必要である。一方、樹木地上部特性から土壌補強強度を推定できれば、非破壊という点で崩壊発生予測に有益である。本研究は、スギ複数個体の根系調査から
DBH をパラメータとした個体スケールの土壌補強強度の空間分布推定式を提案し、林分スケールにおける土壌補強
強度を推定することを目的とした。また上記の推定式を実際のスギ林に適用し、補強強度の実測値と比較し、精度検証することも目的とした。兵庫県内 2 林分から 9 個体のス
ギ根系を掘り出し、幹中心から 50 cm 間隔で水平距離 50～200 cm の同心円測線下において直径階別根系分布を調査し、単位面積当たりの根の土壌補強強度を算出した。算出値からスギの DBH と幹中心からの距離を応答変数にした根の土壌補強強度の推定式を作成した。さらにこの推定
式を、個体位置と DBH 情報を持つスギ林分（15×25 m の
2 プロット）に適用した。またこの 2 プロット内 6 か所において幅 4.0 m×深さ 0.3 m の土壌断面を調査し、得られた根の土壌補強強度の実測値と上記の推定値を比較した。
その結果、実測値と推定値には正の相関傾向が見られ、推定値が 1.1～2.9 倍程度大きくなった。

PT5-7

 なる滞水水位がクロマツ苗根系の引き抜き抵
異
抗力に及ぼす影響○藤田早紀・野口宏典
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災
研究領域

東日本大震災の津波によって東北地方の海岸林は甚大な被害を受けた。これらの再生現場では、重機の走行によって植栽盛土が締固められ、一部の植栽地では、排水不良による滞水ストレスが課題となっている。クロマツ根系は滞水の影響を受けやすく、滞水面より下には根を伸ばすことができない。そのため、滞水している場合、浅い根系を形成する傾向がある。根系の深さは、外力に対する樹木の抵抗力に寄与することが知られている。そこで、根系の深さ
や量が苗木の引き抜き抵抗力に及ぼす影響を評価することを目的として、異なる滞水水位を設定し、クロマツ苗を対象とした試験を実施した。試験では、植栽時のコンテナ苗の底から約 5 cm 下を滞水面とした高滞水区、約 10-15 cm
下とした中水位区、約 20-25 cm 下として低水位区の 3 つの滞水水位区を設けた。その結果、高水位区では、苗木の引き抜き抵抗力が対照区、中水位区、低水位区に比べ低い傾向が見られた。併せて、根系の深さ、根量（2 mm 以上、
2 mm 以下）、2 mm 以下の根の形態（直径、密度）などの指標と引き抜き抵抗力の関係について報告する。

PT5-6 ク ロマツ 2 段水平根の年輪解析に基づく発達順
序の解明○上田悠馬1・平野恭弘2・安江 恒3・米田明日香1・池野英利4・
藤堂千景5・山瀬敬太郎5・大橋瑞江6・壇浦正子7・谷川東子8
名古屋大学農学部・2 名古屋大学大学院環境学研究科・3 信州大学農学部・4 福知山公立大学情報学部・5 兵庫県農林水産技術総合センター森林林業技術センター・6 兵庫県立大学環境人間学部・
7
京都大学大学院農学研究科・8 名古屋大学大学院生命農学研究科1

東日本大震災において、海岸林には津波に対して一定の減災効果があったことが認められた。今後も巨大地震や大型台風がもたらす被害が懸念されるため、海岸林の減災能力を高めることは喫緊の課題である。海岸に多く植えられているクロマツの根系構造は、環境に対する可塑性が高く、その構造は倒伏耐性に関与する。そこで根系の発達した過程を解明することは、減災効果の高い海岸林の造成を目指すうえで必要と考えられるが、時間軸を入れた根系の発達様式に関する研究は、根系の採取と年輪解析がともに難しいため、ごく僅かである。
本研究では、水平根と垂直根の両方が発達しており、水平根が 2 段になった珍しい根系構造をもつクロマツ 1 個体
（愛知県田原市で採取）について、この 2 段構造がどのようにして形成されたのかを解明することを目的とした。主要な水平根について幹中心から水平方向に 0.5 m 間隔の位置で年輪幅を測定し、COFECHA プログラムによるクロ
スデイティングを行なった。その後、根の位置情報と測定結果を照らし合わせることによって、2 段の水平根がどのような順序、時間スケールで伸長、肥大成長しているのかを調べた結果を報告する。
PT5-8 土 壌表層から根系最大深さに至るまでのスギ細
根形態特性○柳瀬亮太 1・谷川東子 2・杁山哲矢 1・黒見信輔 1・金子祥也 1・
山瀬敬太郎 3・藤堂千景 3・池野英利 4・大橋瑞江 5・檀浦正子 6・
平野恭弘1
名古屋大学大学院環境学研究科・2 名古屋大学大学院生命農学
研究科・3 兵庫県農林水産技術総合センター森林林業技術セン
ター・4 福知山公立大学情報学部・5 兵庫県立大学環境人間学部・6
京都大学大学院農学研究科
1

樹木の細根は、土壌から養水分をとりこむ役割を担い、森林地下部生態系の炭素循環を評価する上で重要な要素である。しかし、労力や技術の限界から、細根調査は主に深さ 50 cm 程度までを対象としており、根系の深部における細根の形態特性については十分に理解されていない。本研
究では、地表から深さ 1.5 m までの土壌特性の変化が、ス
ギ成木個体における細根量の分布と形態特性にどのような影響を与えるのかを明らかにすることを目的とした。
本研究は、粘土質で比較的硬い土壌の広がる名古屋大稲武
フィールドに生育するスギ 2 個体と比較的やわらかい風化
花崗岩マサ土の広がる兵庫県神戸市再度山に生育するスギ
2 個体を対象とした。エアースコップを用いてスギ成木の個体根系を掘り出し、地表から深さ 1.5 m までにおいて、3 次根程度までの細根系を 64～80 個採取した。細根系は次数分類した後、根長や根直径などの形態特性と乾燥重量を測定した。また深さ別に全細根の乾燥重量を測定した。
掘り取り後、土壌断面の層位と硬度など土壌特性を測定した。本発表では、各スギ個体における深さごとの細根の形
態特性が土壌特性にどのように影響されたかについて結果と考察を報告する。

─ 174 ─

PT5-9 斜 面の異なる位置に生育するヒノキの根呼吸および細根動態
○小林

元 ・加藤
1

岳

2

信州大学農学部附属アルプス圏フィールド科学教育研究セン
ター・2 信州大学農学部
1

PT5-10 ヒノキ林表層土壌における脱落根採取法の提案○黒見信輔 1・杁山哲矢 1・金子祥也 1・柳瀬亮太 1・谷川東子 2・平野恭弘1
名古屋大学大学院環境学研究科・2 名古屋大学大学院生命農学
研究科
1

土壌呼吸（Rs）は、植物の根呼吸（Ra）と土壌微生物の有機物分解による従属栄養呼吸（Rh）から構成される。
本研究ではヒノキ人工林における炭素循環を解明することを目的として、手良沢山演習林 37 年生林分の斜面中腹部（上プロット）と下部（下部プロット）における Ra を比較した。根除去処理区で Rh、対象区で Rs を測定した。
測定時の地表面温度と呼吸速度との関係を指数関数式で近似し、地表面温度を 20 ℃に基準化したときの Rs20、Rh20を求めた。Rs20 から Rh20 を差し引いた値を Ra20 とした。
2023 年の上プロットの Ra20 は、過去 4 年間で最小の値を示した。これは、夏期の Rs20 がこれまでの 3 年と比較して低いためであった。2023 年の上プロットの Rs20 があまり増加しなかった原因として二つの理由が考えられる。一つは 2023 年の夏期の降水量が少なく、上プロットでは土壌が強く乾燥した事で Ra が低下した可能性。もう一つは、
本研究の手法では枯死根の分解呼吸も Ra に含まれることから、2023 年の上プロットでは枯死根の分解が少なかったことにより Ra が低い値を示した可能性である。今後
ルートスキャナーの解析によって 2023 年の細根の枯死量について検討する予定である。

直径 2 mm 以下の樹木細根は森林の純一次生産量の約22 % を占め、養水分吸収や輸送を行うなど森林生態系において重要な役割を果たす。細根は葉と同様に脱落し土壌で分解・蓄積され土壌有機物の主要な供給源になる。しかし細根脱落過程の理解はあまり進んでいない。
演者らはこれまでに、脱落根採取法として既存のガラス
ビーズ入り遠沈管を用いた方法（ガラスビーズ法）に対し、メッシュ袋を用いた採取法（メッシュ袋法）を新たに開発した。両法の脱落根採取装置を幸田モニタリングサイ
トに生育するヒノキ 細根について、3 次根程度までの細根系を各個体から切り離さずに設置し現地培養を行った。
その結果、両法で脱落根採取が可能であることを明らかにした。またメッシュ袋法ではガラスビーズ法に比べ装置の入れ替えが容易であり、供試する細根系サイズを大きくできる可能性を示した。そこで本研究では、さらに大きな
メッシュ袋を用いて直径 2 mm までの細根系全体を現地培養し脱落過程を明らかにすることで、安定的に脱落根を現地採取する方法の確立を目的とした。その結果、幸田ヒノ
キ林にて大きなメッシュ袋で小さなメッシュ袋と同様に脱落根採取が可能であることを明らかにした。

PT5-11 サ
 サ除去が森林土壌の窒素動態に及ぼす影響：
複数サイトにおける観測から

PT5-12 細 根解剖特性の季節変動：原生木部数の割合は季節によって変わるのか？

○福澤加里部1・智和正明2・舘野隆之輔3・松山周平4・菱 拓雄2・
杉山賢子3・谷口武士5・野村 睦1○細井

2

ササ類の消失が森林土壌の窒素（N）動態に及ぼす中長期的な影響を解明するため、ササ地上部除去開始から時間が経過した森林において、土壌中の無機態 N 量と正味のN 無機化速度を測定した。北海道北部の中川、天塩、東部の標茶、足寄にてミズナラを対象木とし、ササ除去区と非除去区（対照区）を設定した。中川ではクマイザサ、天塩
ではチシマザサ、標茶と足寄ではミヤコザサがそれぞれ林床に密生していた。天塩では皆伐跡地のクマイザサ群落においても調査を行った。2022 年と 2023 年の夏季に表層10 cm 土 壌 を 採 取 し、 ア ン モ ニ ウ ム 態・ 硝 酸 態 窒 素 量（NH4-N, NO3-N）と無機態 N 量（NH4-N + NO3-N）、正味の NH4-N・NO3-N 生成速度およびそれらを合計した N 無機化速度を定量した。ササ除去は NH4-N 量を有意に減少
さ せ、 無 機 N 量 も 減 少 さ せ る 傾 向 が あ っ た。 一 方、NO3-N 量は一部サイトではササ除去区で有意に小さかったものの、全体では有意な影響を及ぼさなかった。正味のN 無機化速度はササ除去により低下した。以上からササ消
失は中長期的には土壌の N 無機化を抑制し、無機 N 量を減少させることが明らかになった。

信州大学大学院総合理工学研究科・2 信州大学大学院総合医理
工学研究科・3 信州大学理学部・4 三重大学大学院生物資源学研
究科1

樹木細根は一般的に寿命が短く、一年間で生産と枯死を頻繁に繰り返すが、全ての細根が同じ寿命ではなく異質性をもっている。本研究は、寿命の指標となる根解剖特性の原生木部数を評価し、季節に応じて生産される細根の寿命の特徴を明らかにすることを目的とした。調査は、信州大
学手良沢山演習林にて行われた。2023 年 7 月から 12 月までにヒノキとスギの 4 次根系までの採取を行った。1-4 次根の解剖学的横断面から、原生木部数を計測し、総観察数に占める各原生木部数の割合を算出した。結果、7 月においてヒノキ 1 次根の原生木部数の割合は、2 原型が 50 %以上を占めており、次数増加に伴い 2 原型の割合が減少した。さらに、4 次根では 3 原型と 4 原型のみが確認された。
スギにおいても、次数増加と共に同様な割合の推移が確認されたが、全ての次数根で 3 原型が 50 % 以上を占めていた。7 月の結果より、ヒノキはスギに比べて短命な 2 原型の細根が多かったため、ヒノキ細根の回転速度は速く、7月 -12 月にかけて原生木部数の割合の変化は、より顕著であると推察される。本発表では、7 月-12 月の細根原生木
部数を実測し、夏季から冬季の環境に応じた細根寿命の特徴を議論する。

─ 175 ─ポスター発表要旨

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター・ 九州大学農学部附属演習林・3 京都大学フィールド科学教育研究センター・4
酪農学園大学農食環境学群・5 鳥取大学乾燥地研究センター
1

彩1・増本泰河2・諏訪竜之介3・松田陽介4・牧田直樹1PT5-13 モ ウソウチク林の根系動態にスキャナー法での撮影地点数が与える影響評価

PT5-14 ス
 ギ林土壌の巨礫の有無に着目した二周波地中レーダによる推定根系の比較○遠藤いず貴 1, 2 ・松本達也 3 ・井手淳一郎 2 ・阿部隼人 4 ・片山歩美5・久米朋宣5
1○金子祥也1・谷川東子2・藤堂千景3・池野英利4・山瀬敬太郎3・
大橋瑞江5・檀浦正子6・杁山哲矢1・黒見信輔1・柳瀬亮太1・平野
恭弘1

3

1

兵庫県立大学環境人間学部・2 公立千歳科学技術大学理工学部・
九州大学農学部・4 九州大学大学院生物資源環境科学府・5 九州
大学大学院農学研究院

竹は木本種より成長が速く、高い炭素固定機能が期待されている一方で、その科学根拠は少なく、特に、地下部の情報が不足している。竹林の炭素吸収機能の定量評価には、季節変化する地下部のバイオマス動態の理解が必要である。スキャナー法は根系動態を計測する有効な方法だが、画像解析に要する労力が大きい。本研究では、竹林の地下部バイオマス動態の解明のため、スキャナー法を用いて竹林の根系動態の季節変化パターンを明らかにし、撮影地点数が根の季節変化パターンの推定に与える影響を評価することで効率的なサンプリングを目指す。本研究は九州大学福岡演習林の放棄モウソウチク林の斜面下部と上部各5 地点で、毎月スキャナー撮影を行い、細根と粗根の成長・分解枯死量を測定した。全地点（10 地点）の成長量
及び枯死分解量のアンサンブル平均から得られる季節変化
パターンと、地点数が 10-n（n=1-9）のときのアンサンブ
ル平均値から得られる季節変化パターンとの相関を求めた。竹林の根の季節変化パターンは、成長量で 4 パター
ン、枯死分解量で 3 パターンあった。そして、4 地点以上
（n ≥ 4）での撮影で根系動態の季節変化パターンを精度よく推定できることがわかった。

名古屋大学大学院環境学研究科・2 名古屋大学大学院生命農学
研究科・3 兵庫県農林水産技術総合センター森林林業技術セン
ター・4 福知山公立大学情報学部・5 兵庫県立大学環境人間学部・6
京都大学大学院農学研究科

樹木根系の広がりを明らかにすることは、斜面の表層崩壊防止機能の評価に重要である。電磁波の反射を用いる地
中レーダ（GPR）を用いて、非破壊で効率よく根の位置を推定する研究が進んでいるが、方法論は確立されていない。
演者らはこれまでに、名古屋大稲武フィールドの巨礫を含む土壌に生育するスギ 2 個体と巨礫を含まない土壌に生
育 す る ス ギ 2 個 体 の 計 4 個 体 に つ い て、800 MHz と300 MHz の二周波 GPR 探査を行った。その後、全根系を掘り取り、GPR 反射波で検出された根の位置と掘りとった根の位置の整合性を調べた。その結果、根系最大深さが110 cm～170 cm 程 度 の ス ギ 根 系 で は 800 MHz の ほ う が300 MHz より根の検出に適していること、巨礫の存在が
樹木根の検出を制限していることを示唆した。
本研究では、GPR 画像から推定された根の直径と位置座標を用いて根系構造を推定し、掘り取られた根系構造と比較することで、巨礫の有無による根系構造の推定精度を検証することを目的とした。本発表では上記スギ 4 個体で探査取得された 800 MHz の GPR 画像について、巨礫の有無による根の検出精度および根系構造推定への影響について報告する。

PA-1 ア ンケート調査による森林カーボンクレジットの購入動機の分析PA-2 造 林立地と主伐・再造林率の関係 ─ 2010 年代
後半の 3 道県データを基に─

○Takumi Watanabe1・Rei Shibata2・Mitsuyo Toyoda3○上野竜大生1・藤原敬大2・佐藤宣子2

新潟大学大学院自然科学研究科・2 新潟大学農学部・3 新潟大学
佐渡自然共生科学センター

1

1

森林由来のカーボンクレジット（以下森林クレジット）
は、再エネ・省エネ由来のカーボンクレジットと比較し販売価格が高額にも関わらず、一定の購入者が存在している。その購入動機を明らかにすることで、森林クレジット市場の拡大に繋げることを目的に、新潟県版 J- クレジット（新潟県運営の森林クレジット）の購入者にアンケート調査を実施した。2017～2022 年に購入実績のあった 179者にアンケートを送付し、96 者から回答が得られた。
購入理由では、最も多い 49 % が「プロジェクトが実施された地域や森林に貢献するため」と回答した。一方、「排出した温室効果ガスを相殺するため」と回答した者は18 % に と ど ま っ た。 森 林 ク レ ジ ッ ト の 活 用 用 途 で は、
50 % が活用していないと回答した。用途として多かったのは HP への掲載等の PR 目的の活用であった。以上から、
森林クレジット購入者は温室効果ガス排出量の相殺ではな
く、寄付活動による PR 目的で購入していると結論づけた。
また、購入経緯によって森林クレジットの購入量や活用用途に違いがみられた。それぞれの購入経緯から購入者の特徴を分析することで、森林クレジット市場拡大に向けた販
売アプローチの改善点を模索した。

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研
究院

2021 年に策定された森林・林業基本計画は、主伐後の再造林が全国で 3 割程度と低位であることを課題とした。
再造林率の地域的な特徴を明らかにし、対策を講じることが求められており、天然更新の成否には植生履歴が関係することが知られている。そこで、本研究では、1960 年世
界農林業センサス時の人工林植生履歴と現在の再造林率との関係性を明らかにすることを目的とした。再造林率のデータが市町村別および振興局別に把握可能な北海道、奈良県、宮崎県を対象とし、民有林の平均再造林率、1960
年センサス時の人工造林前の植生型（人工林、天然林、山林以外）について市町村をクラスタリングした。分析の結果から北海道では天然林伐採跡地への造林割合が大きいク
ラスタ 1 と山林以外の造林が多いクラスタ 2 に分けられたが、平均再造林率には差は見られなかった。奈良県と宮崎
県では、天然林転換率が高い市町村では現在の平均再造林率も高い傾向が見られた。一方で、1960 年以前から人工林だった割合の高い市町村で再造林が低位となっている傾向となっており、より天然更新が困難だと思われる林地で再造林が進んでいないことが推察された。

─ 176 ─PA-3 森 林管理における公民連携手法の比較：国有林分
収造林と公社造林を中心に○陳

田1・安村直樹2

PA-4 F SC 認証紙製品の価格プレミアム発生に関する
検証：選択型実験を用いて○富塚雅之

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林教育研究セン
ター・2 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究所
1

公共部門と民間部門の間で締結された連携関係は公民連
携・PPP と呼ばれる。近年、日本の林業における PPP の活用促進の動向が見られる。一方で、適切な森林管理の実
現には、多主体協働が不可欠である（山本、2010）。しかし、これまでの研究では、森林管理の協働に焦点を当てつ
つも、その中で PPP が果たすべき役割についての詳細な検討が不足している。
公社造林と国有林分収造林は林業における公民連携の二形態で、長い歴史を持ち、重要な役割を果たしてきた。しかし、両者は対照的な所有 - 経営構造を有し、関わるス
テークホルダーも大きく異なっている。
そこで本研究では、公社造林と国有林における分収造林に焦点を当て、埼玉県農林公社、岐阜県森林公社、木曽三川
水源造成公社と関東森林管理局を研究対象に、①目的性②
長期性③リスクとリターンの配分④契約による合意⑤ス
テークホルダー理論の 5 点に着目して公社造林と国有林分
収造林における公民連携の実態を比較し、それぞれの主体
構造と公民連携の手法の違いを明らかにする。
さらに、異なる所有 - 経営の構造の下で、それぞれの
PPP 手法がどのように機能し、どのような効果を森林管理に与えたかを考察する。

京都大学農学部

森林認証制度は責任ある森林管理の下で生産された林産
物にラベリングを行う制度である。消費者の選択的購買に
よって認証製品に価格プレミアムが発生し、経済的利益が林業経営体に還元されることが本制度には期待されている。価格プレミアムは、林業事業者が認証を取得するインセンティブになることから、森林認証制度が効果的に機能・普及するために重要であるが、実際の流通経路では存在していないという見解が一般的になっている。
本研究では、消費者の選好やその変化要因に着目して、
価格プレミアムを発生させ経済的利益を林業事業者にもたらす方法を検討する。ノートを対象製品として選択型実験を用いたアンケート調査を行い、ノートの購入に対して森林認証がもたらす影響を評価した。対象者は京都大学の主に 1 年次の学生 386 人である。
推定の結果、ノートの購入に対して森林認証は他の属性と比べ相対的に小さい影響を持つことが分かった。また森林認証の高い認知や情報提供は森林認証の評価に有意差をもたらさないことが示された。よって本研究からは、消費者への森林認証の単純な情報提供だけでは森林認証製品の価格プレミアム形成に寄与しないことが示唆される。

PA-6 野 生動物管理の政策ネットワーク可視化：言説
ネットワーク分析の可能性

○保積和奏

○古賀達也

京都大学農学部

京都大学大学院農学研究科

林業労働力の確保と障害者の就業機会の確保という課題を同時に解決することを目的とした取組に、林福連携がある。林福連携とは、林業事業体と福祉施設とが連携し、障害者等が林業に携わる取組のことである。林福連携は最近の取組であり、関連する研究のみならず、取組自体もまだ進んでいない。本研究では、林福連携の成立可能性を検討することを念頭に置き、三重県多気郡大台町における苗木生産を通じた林福連携の事例を取り上げ、その成立過程や継続要因を明らかにすることを目的とする。調査は対面・メールでの聞き取り調査を実施し、新聞記事や議会議事録等の資料によってこれを補完した。調査の結果と資料から得られた情報を時系列順に整理し分析した。
分析の結果、大台町における林福連携の成立過程は、①
福祉側の林業への参入を容易にする基盤の形成、②林業側と福祉側の連携開始、③林福連携というパッケージの適用の 3 段階に分けられることが示唆された。また、継続要因
として、林福連携の意義が変化したことが考えられた。連
携開始当初の、林業労働力の確保や福祉側への仕事の提供という意義が薄れ、森林整備のための苗木生産による地域貢献へと意義が変化した。

野生動物管理においては、有効な政策の手段やアイデアに関する研究が多くみられる一方、政策決定過程やガバナ
ンスの健全化を目的として、アクター間の相互作用や政策
理念の対立を分析した研究は乏しい。とりわけ、クマ類やピューマ、オオカミなどの生態系の上位種は、出没や事故が生じた際に保護と駆除を巡るアクター間で対立が生じやすい傾向が国外で指摘されているが、アクター間の政策を巡る対立構造の分析、またアクター間の対立が政策決定に与える影響やその経路の解明は行われていない。そこで、
本報告では、政策過程論において蓄積された分析手法である、言説ネットワーク分析を用いてクマ政策を巡るネット
ワーク構造を可視化し、クマ出没とその政策を巡る対立を分析することを目的とする。朝日新聞、読売新聞、毎日新
聞、日経新聞の 4 社の記事を収集し、クマ政策に関する政策コンセプトとアクターについてコーディングを実施し、2023 年のクマ大量出没がクマ政策にどのように影響を与えたのか、その経路を議論する。

─ 177 ─ポスター発表要旨

PA-5 森 林組合と福祉事業体による林福連携の成立可能性

PA-7 民有保安林の持続可能性 ～鳥取県を事例に～

PA-8 C omparative Analysis of Stakeholder
Consciousness on Logging Using AHP○小林伸太朗・芳賀大地○teaheon choi1・Joonsoon Kim2

鳥取大学農学部

Forest Management, Kangwon National University・
Forest Sciences, Kangwon National University

1

民有の保安林は優遇措置や林業経営によって管理状態が左右されている。このことは公益上の問題を生じる懸念がある。そこで鳥取県を対象として、持続可能性の観点から
民有保安林の現状と課題を明らかにすることを目的に研究を行った。
調査は鳥取県庁・森林づくり推進課、森林整備センター
鳥取水源林整備事務所、西部総合事務所日野振興センター、
八頭庁舎東部農林事務所、A 森林組合と林業会社 B 社に聞き取りを行い資料の提供をうけた。また公表統計の分析も行った。
結果、皆伐が盛んな地域である日野郡は保安林面積や大規模の経営体数がより大きな地域と比べても保安林の皆伐
面積が突出していた。水源林造成事業の契約面積も日野郡が突出していた。また、A 森林組合と林業会社 B 社は事
務労力の増加は指摘したもののそれ以外の扱いは保安林と普通林で変わらなかった。一方で課税がされず所有者が気づかないまま放置されている保安林の存在が指摘された。
保安林制度の指定施業要件や優遇措置が林業経営に与える影響は観察できなかった。また許可の事務労力の負担や保安林の所有者の所有意識が低くなり管理不足に陥る懸念などが課題と考えられた。

2

This research conducts a comparative analysis ofstakeholder consciousness on logging using the Analytic
Hierarchy Process. It emphasizes the importance ofdiverse stakeholder participation for sustainable devel­
opment, particularly in the forestry sector. The study
reveals a significant disparity in perceptions among
different groups, including local residents, academics,
officials, and timber producers. While environmental
concerns are paramount for locals and officials, economic
factors dominate the priorities of academics and pro­
ducers. The research highlights the influence of mass
media on public perception, suggesting a need for morepositive and informed discourse. It also suggests
incorporating social factors like forest welfare services
into logging projects. Overall, the study provides valuable
insights into reconciling conflicting priorities throughunderstanding stakeholder perspectives, thereby
contributing to more sustainable and communityinclusive forestry practices.

PA-9 福島県内の放置竹林実態

PA-10 国立公園の整備費用のあり方に関する研究○兼子喜史・藤野正也○竹内祐輔・藤野正也

福島大学食農学類

福島大学食農学類

近年、整備不足による竹林の拡大とその竹林による土砂崩れの増加や敷地への侵入などの被害が西日本を中心に全国的に問題視されている。福島県内においても竹林面積や被害の増加が見られ始める中、県内の放置竹林の実態や竹林所有者の意識は未だに解明されていない。そこで本研究では放置竹林の実態と竹パウダーの利用法の提示によって竹林整備への意識がどのように変化するかを明らかにするため、福島県内の市町村自治体及び県内に在住する農家の方々に向けたアンケート調査を行うこととした。その結果、県内において放置竹林が存在する市町村は半数以上あり、竹林の増加による影響として最も多く挙がった被害は「道路へのはみ出し」であった。また、自治体が整備を行う上での支障としては予算の不足と竹林が民有地であるために干渉しにくい点が要因として多く挙がった。放置竹林の増加を問題視する自治体は 7 割以上あるが、対策として公費を投じるハードルが高く、ソフト面での活動が主体となることが予測される。

国立公園は、近年、自然環境の保護と利用の両立が求められているが、財源不足などにより施設の不十分な管理状況が見られる。このため、管理費用の一部を利用者に求める利用者負担制度の導入が広がっている。磐梯朝日国立公園浄土平地区は、湿原が広がり、木道を設置することで湿原を保全している。ところが現在、一部の木道は傷ついており修繕が必要な状況であるが財源不足などにより木道の管理が行き届いていない。
本研究は、浄土平地区において来訪者に対してアンケー
ト調査を実施し、仮想評価法を用いて木道修繕を目的とする協力金の支払意志額を明らかにすることを目的とする。
アンケート調査は 2023 年 9 月と 10 月に計 3 日間実施し、計 723 人から回答を得た。分析の結果、支払意志額は、中
央値は 1163 円、最大提示額で裾切りした平均値は 1548 円であった。

─ 178 ─PA-11 三 宅島の富賀神社大祭から考える防災コミュニ
ティの構築

PA-12 「公共建築物等における木材の利用の促進に関す
る法律」の効果と問題点○Natsuho Ogawa・Utako Yamashita・Takanori Sato・
Ryuichi Tachibana○倪寛1・石橋整司2・安村直樹3・當山啓介4

東京農業大学地域環境科学部

東京都の離島、三宅島では、2000 年の噴火で全島民が 4年半にも及ぶ島外への避難を余儀なくされた。避難先から帰島後、コミュニティの再構築のためにまず進められたことが「富賀神社大祭」の再興であった。そこで本研究では2 年に 1 度、8 月に 1 週間かけて島内で神輿を担いで 1 周するというこの富賀神社大祭が、災害により一度途切れた
島内コミュニティの再構築にどのように影響したのか考察するとともに、次なる災害にどう生かしていくかを考えた。2023 年 8 月の同大祭期間中に、三宅島の 5 地区のうち阿古、神着の 2 地区において書面と WEB によるアンケート調査を実施した。全島避難をしても再び戻って住み続けたいかという帰島意識を問う設問に対しては「ややそう思う」「とてもそう思う」の回答が 6 割を超えた。帰島
意識は特に 70 代、80 代で強かった。同大祭への参加意欲については、日常生活を調整して参加したいと答えた割合
は 6 割近くにのぼり、世代の偏りはなかった。また、伝統を変えずに大祭を行いたい回答者は帰島意識が高い傾向にあった。同大祭の再興でコミュニティの再構築と共助が培われ、次なる災害への対策として地域の防災力向上に繋がると考えられる。

PA-13 県立森林公園のバリアフリー化とその利用の現状

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 東京大学大学院農学生
命科学研究科附属演習林田無演習林・3 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究所・4 岩手大学農学部
1

公共建築物建築物の木造化・木質化及び木製品の導入における地域材や国産材の利用を通じて、木材自給率の向上と林業の振興を図る目的で 2011 年に制定された「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」（以下「促進法」）の効果と問題点について国レベルの変化と地域施策を併せて検討した。木材自給率や公共建築物木造率の全国的な推移を検討したところ、促進法は公共建築物の木造化には一定の効果が見られたものの国産材全体の利用促
進への効果は大きくなかった。都道府県を対象とした促進法に関する施策についての調査結果から、「補助金」制度が多くの府県で実施されていたが、地域材自給率の低い地
域ではさらに「行政指導」により地域材利用を積極的に進めるよう促していることがわかった。一方、地域材自給率の高い地域では「地域材の PR」や「木造技術の開発と導入」など地域材利用の意識をさらに高めるための具体的な施策が実施されており、それぞれの地域の状況に合わせた施策が行われた結果、公共建築物の木造化促進に一定の効果が認められたと考えられた。木材自給率促進に向けては、自給率等の状況に合わせた施策をさらに進めることが必要と考えられた。

PA-14 田 上山の森林伐採による生態系サービスへの影
響：InVEST による推定○髙田乃倫予岩手大学農学部○高橋卓也1・森

世界的にバリアフリー化やユニバーサルデザインの取り組みが行われている。
日本では 1964 年頃にバリアフリー化、ユニバーサルデ
ザインの取り組みがはじまり、森林総合利用施設にも取り組みが拡大してきた。しかし、その整備は未だに発展途上とされている。そこで、本調査では、とくに北東北 3 県（青森県、秋田県、岩手県）が管理する森林公園を対象として、森林総合利用施設のバリアフリー化の現状と課題を把握することを目的とした。各県の森林公園を所管する担当課に聞き取り調査（半構造化インタビュー）を行うと共に、屋内施設と遊歩道などの屋外施設におけるバリアフ
リー化の状況について現地踏査を行った。加えて、森林公園の利用の一例として森林環境教育に注目し、各県への聞き取り調査を踏まえて北東北 3 県の特別支援学校 55 校に郵送アンケートを実施した。一定程度の施設整備が行われていたものの、森林公園を利用している障害者はほとんど見られず、特別支援学校の利用もほとんどないとの回答だった。森林環境教育の実施は回答校の約 2 割のみで、残り約 8 割は森林環境教育を実施していなかった。ハード面の整備だけでなくスタッフの育成、公報等が課題と考えられた。

田上山では古代からの継続的な森林伐採により、洪水や土砂流出を引き起こした。そこで本研究では古代からの土地被覆の変化による生態系サービス（土砂流出量・水供給
量・木材供給量）の変化を生態系サービスシミュレーショ
ンソフト InVEST 及び文献により定量的に把握した。古代及び中世において、標高の低い山麓部から奥山へ向かって谷筋に生えているヒノキの周辺から次第に森林荒廃が進んだと仮定して土地利用・土地被覆図を作成した。1 年間の平均土砂流出量を推定した結果、潜在自然植生・古代・
中 世・ 中 世・ 近 代 及 び 現 代 で そ れ ぞ れ 約 0、77、115、357、497、0（ton/ha）と推定され、潜在自然植生から現代まで各時代の土砂流出量の単純平均に対して中世・近代はそれぞれ 205、286（%）と高い数値を示した。降水量が多い 7 月の平均直接流出量を推定した結果、潜在自然植
生・古代・中世・中世・近代及び現代でそれぞれ約 134、
144、149、157、164、139（mm）と推定され、直接流出量の差が最大 22 % あることがわかった。藤原京及び石山寺の造営材の伐採面積は 700～2662（ha）となり、薪炭材の伐採面積は古代・中世・近世でそれぞれ約 5、12、32（ha/ 年）と推定された。

1

一真2

滋賀県立大学環境科学部・2 滋賀県立大学環境科学研究科

ポスター発表要旨

─ 179 ─PA-15 学
 際研究プロジェクト「森林の価値とは ─森と生きるひとと社会の未来像─」PA-16 中
 山間地域等直接支払制度による限界的農地の林地化：大分県竹田市の事例○大手信人1・高橋卓也2○御田成顕1・楠戸

1

京都大学大学院情報学研究科・2 滋賀県立大学環境科学部

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支
所・2 農林水産省 農林水産政策研究所農業・農村領域
1

近年、国土の 30 % 近くを占める人工林の管理不足や放置・放棄の広がりに歯止めがかからない。この背景には、森林の必要性と求められる森林像という人々の価値観と在来知とともに培われてきた森林との間の相互関係が失われ、人々と森林との間に「隔たり」が生じてしまっている
状況がある。このプロジェクトは、人と森林の持続的な相互関係を再構築する道筋を示し、それに至る方法論を提案することを目的とする。このプロジェクトでは、「森林の状況」と人々の森林に対する「価値観」、人々と森林の間にある「隔たり」の三者の連関が歴史的にどう変遷し、地理的に相異するかについてのフィールドワークを基礎とする。これは、日本人が森林に懐く価値観の根底には、人々が森林の資源を利用し、森林環境の中で生活をしていた時
代の身体的、精神的側面の価値観が通底していると考えられるからである。その上で「価値観」と「隔たり」が形成される理論的メカニズムのモデルを提示する。その理論的考察を踏まえ、森林と関わる地域で、過少利用に起因する
今日的な問題を解決しつつ、地域の人々と実践的な研究を行うなかで、未来にむけて人々に森を取り戻すための方法を提案する。

PA-17 地方政府はなぜ林業公社を廃止しなかったのか
○泉

建2

桂子

人口減少と高齢化が進む中、特に限界化、無住化が進みつつある中山間地域等の条件不利地域では、粗放的管理や林地化を含めて集落や地域をどのように維持していくかを検討する段階にある。中山間地域等直接支払交付金制度では、限界的農地等の林地化に取り組むことが可能であった。そこで本研究では、今後、林地化等を含めて元農地を
地域の資源として適切に管理していくための事例収集として、大分県竹田市の 3 つの集落協定を対象に、中山間地域
等直接支払による限界的農地の林地化の意志決定の経緯、実施にあたっての課題や条件を明らかにした。聞き取り調査の結果から、林地化は基盤整備が入っておらず、営農せず管理に留まる農地が対象となっていた。林地化に対する所有者の意志決定は、所有者が何らかの形で土地を利用したい意向を有していることが前提にあり、隣接する農地所
有者の合意が得られること、同一対策期中の農振除外・農地転用、そして植栽まで完了できることが重視されていた。他方、林地化以降の森林管理は所有者の意向に一任されていることから、将来の森林管理を担保するためには、林務担当部署や森林組合等との連携が重要であることが示唆された。

PA-18 「官報」に報告された明治期日本の森林被害○高畑義啓

岩手県立大学総合政策学部

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所

全国のほとんどの都道府県は 1960-70 年代に造林公社・林業公社といわれる法人を設立し、分収造林事業を行ってきたが、2000 年前後には各地の公社の債務超過が問題視され、2022 年現在で 14 公社が廃止された。その一方で債務超過にもかかわらず、存続されかつ事業のウイングを広げ得る公社がなぜ存在するのかが本研究の問いである。研
究対象事例は徳島森林づくり推進機構（旧徳島公社）、滋賀県造林公社である。うち前者では 1）県内民有林所有形
態は大規模所有者の私有林が卓越しており林業における森林組合（単組）の位置付けが比較的小さかったこと、2）
2000 年前後の公社を対象とした補助金上乗せ事業や交付金事業に前向きに取り組み職員の技能育成や土地所有者との意思疎通を図ったこと、3）2004 年以降副知事が県内の林業再生に積極的であったこと、4）同時期からの企業募金の積極的な呼びかけが奏功したこと、5）同時期に県に企業から 10 億円の寄付がありこれを原資として公有林化政策が進められたことが挙げられる。

病虫獣害などの森林被害の対策を立案するには、その地域の過去の被害の有無や被害量の推移を把握する必要がある。個別の病虫獣害に関する情報は、第二次世界大戦後は「森林防疫ニュース」「森林防疫」誌に随時掲載されているが、第二次世界大戦以前の被害についてはまとまった資料がない。一方、明治期の「官報」には個別の森林被害に関する記事が随時掲載されていた期間がある。今回、明治期の日本における森林被害の実態を把握するため、この期間の「官報」の調査を行なった。「官報」の刊行が開始された 1883（明治 16）年から 1912（明治 45・大正元）年までの全ての「官報」を、国立国会図書館デジタルコレクショ
ンで精査し、病虫獣害以外も含む森林被害に関する情報を抽出した。調査した 8,893 号の官報上には、重複を除いて
1,845 件の森林被害が報告されていた。その大部分は火災であり（1,339 件）、次いで気象害（312）、病虫獣害（110件）、山地災害（72 件）の順に件数が多かった。火災以外
は明治後期になるとほとんど報告されなくなったが、これは被害の減少より掲載方針の変化によるものと思われる。

─ 180 ─PA-19 R evaluation of manmade rivers in earlymodern times in Japan: Goyogawa River,Utsunomiya City

PA-20 防護柵事業を森林施業に組み込むための要件○高柳敦

京都大学大学院農学研究科○Miho Yamamoto

The Goyogawa River is a man-made waterway thatwas constructed in 1620 as part of the Utsunomiya
Castle Town Development Plan. It played an importantrole in the city, transporting timber and rice, as well aswater for agriculture, but it also caused extensive
damage to the city center when the Kinugawa Riverflooded. Despite the fact that this river is extremely
important for Utsunomiya City, it has not been given ahigh administrative profile, and no academic knowledge
has been accumulated on it. This study shows the urban
development of Utsunomiya from the aspect of water
use by clarifying the relationship between watertransportation and water use of the Goyogawa River andflooding of the Kinugawa River, based on historicalmaterials.

野生動物による森林被害では、ニホンジカによる被害が最も大きく、植栽時の枝葉摂食被害は造林事業の大きな障害となっていて、その被害を防ぐ対策なくして造林することが出来ない地域も見られる。この造林木被害を最も効果的に防ぐ対策として防護柵があり、造林事業では防護柵の設置が補助対象となっているケースも多く見られる。防護柵が機能を果たし成林に導くには、適切な設計、設置、維持管理が不可欠であるが、現在の防護柵事業の多くは、ネットの目の大きさなど防護柵の構造要件がある程度で、実際の施工や維持管理についてはほとんどフォローされていない。その原因の一つに防護柵技術が十分に普及していないこともあるが、一方で、維持管理では、実際の作業の結果を検査して確認することが困難であることも補助対象としにくい原因と考えられる。造林事業を効果的にするには、このような問題を抱えており、そのため防護柵を設置しても十分な投資効果が得られないこともしばしば発生している。本報告では、この状況を改善し、防護柵が確実に成林に導き、防護柵事業が森林施業体系に組み込まれて、効果的に成林を助ける事業として成り立つための要件について考察する。

PA-21 林業現場で語り継がれる口伝

PA-22 森林経営の統合的評価枠組みの開発○奥山洋一郎1・和智愛加里2・滝沢裕子3・石塚敬人4・寺下文貴4・
大西布綺4○峰尾恵人・中村正治

Utsunomiya University

人々の暮らしや仕事の中には、そのコミュニティの中にだけ伝わる教えやルールが存在する。これらは過去の人々の暮らしぶりや姿勢を学ぶために必要な要素の一つと言えるが、資料が残されることは少ない。文字として残らない
限り、口頭だけで正確に後世へ伝わることは難しく、消失する可能性がある。わからないことが多い自然や、仕事中の危険に対する不安を和らげるのが、先人の知恵、山仕事を見守る万物に宿る神達、そしてそれらを包括した口伝であり、それらの価値を今見直す必要があるのではないだろうか。本研究では、主に鹿児島県内を中心に林業現場で伐倒・造林作業に従事する人々を対象にして、作業に関して伝えられている口伝について聞き取り調査を実施した（調査時期 2022 年、対象者 25 名）。聞き取りした口伝を、①
天気に関する口伝、②健康に関する口伝、③山の神に関する口伝、④作業中の安全に関する口伝、⑤縁起に関する口伝、⑥動物に関する口伝、⑦体験談。⑧その他、の 8 項目に整理した。

京都大学化学研究所

人工林資源の高齢化と主伐の拡大、天然生二次林の管理不足が進む中、現存する森林資源をどう活用し、次世代の森林やその人間社会との関係をどう構想し実現するかが課題となっている。このような課題に応えるためには、森林経営における炭素の流れや木材生産量、経済収支を統合的に評価する枠組みが有効と考えられる。こうした枠組みの開発や評価はこれまでもなされてきたが、本報告では、政策実務家や森林所有・経営者の意思決定や、森林・林業分
野外の人々の理解形成に資する数値の算出を目的とする、様々なシナリオについて簡便に算出可能な枠組みを目指した。具体的には、収穫予想表や標準単価表を基礎とする、複雑な仮定を置かない枠組みを構築し、いくつかの評価を行った。あくまでも林業（木材生産や森林整備）のための業務用資料を基にした概算であることに注意が必要である
が、拡張性の高さと簡便さが利点と考えられる。

─ 181 ─ポスター発表要旨

鹿児島大学農学部・2 林野庁鹿児島森林管理署・3 鹿児島大学農学部附属演習林・4 鹿児島大学大学院農林水産学研究科
1

PA-24 川瀬善太郎『林政要論』改訂版草稿をめぐって○古井戸宏通1・山岸健一2
1

PB-1 都 市部の小公園が有するエコロジカルネットワー
ク機能の経済的価値評価○大谷里菜1・栗山浩一1・竹内憲司2

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 林業経済研究所

1

東大林政学研究室初代教授である川瀬善太郎の代表作の一つ『林政要論』（1903 年）には改訂版草稿が存在する。
東大農学部改修工事を機に、報告者はこの存在を確認するに到った。改訂版草稿は、目下、同研究室にて修復準備中である。改訂の全容が未詳であるため、本報告では、エンドレスの著作を援用した補完箇所の一部に注目する。
川瀬の生涯や学問については多くの文献が存在するものの、川瀬の経歴、とくに留学前のドイツ人教師からの学び、2 説に分かれるドイツでの留学先や、帰国後の再渡航についての情報は不明な部分が多く、上記『林政要論』改訂意図の理解にはこれらの情報が必須である。
ドイツ林政学と川瀬との接点にかかわるこれらの諸点を探訪した後、本報告では、エンドレスと川瀬との接点の確認、草稿での補筆に用いられようとしていたエンドレスの著作とその刊年の特定、改訂版草稿の作成時期の推定などの作業を行った上で、川瀬にとっての『林政要論』改訂の必要性や意義の一端を考察する。草稿全体の検討、学説史の彫啄は今後の課題となる。

京都大学大学院農学研究科・2 京都大学大学院地球環境学堂

多様な機能を有する都市公園だが、近年自治体では生物多様性保全に都市公園を活用する取り組みがなされている。しかしながら、大公園はみどりの拠点として活用される一方、小公園については十分に活用されていない。都市部に多数存在する小公園は、みどりの拠点を繋ぎエコロジ
カルネットワークを形成する一助となるポテンシャルを有する。こうした機能が効率的に発揮されるためには、小公園の機能に対する都市住民の選好を自治体が把握し、都市計画に活かす必要がある。先行研究では、公園内の生物多様性は評価が行われてきたが、ネットワーク形成機能の価
値評価は行われていない。
本研究では関西地域在住者を対象として選択型実験のWeb 調査を行った。属性は、「遊具」、「防災設備」、「公園
内の植物種」、「家から公園までの距離」といった従来評価が行われてきたものに加えて、エコロジカルネットワーク
機能を表す「生き物の移動のしやすさ」を追加し、多様な機能の中でネットワーク形成機能に対する評価の位置づけを見た。さらに、基本属性や幼少期のみどりとのふれあい
経験・生物多様性に対する関心と、ネットワーク機能に対する選好の関係を明らかにした。

PB-2 国 定公園の計画策定過程における関係者間の協議・協力の実態について

PB-3 伊 豆大島における地域住民による自然環境の保全
活動の参加要因○谷田康一・上河原献二○渡邊寛明1・上條隆志2・武

滋賀県立大学環境科学部

筑波大学山岳科学学位プログラム・2 筑波大学生命環境系・3 東洋大学国際観光学部

正憲3

1

国定公園の計画策定過程を明らかにするために、最近指定された 3 つの事例（中央アルプス国定公園〈2020 年指定〉、京都丹波高原国定公園〈2016 年指定〉、甑島国定公
園〈2015 年指定〉）を調査した。その結果、甑島国定公園と中央アルプス国定公園では計画策定過程の進行において県市が積極的に役割分担を行う県市協働型、京都丹波高原国定公園では府が主導して国定公園化を進めていく県中心型、の二類型が見られた。また、国立公園では積極的に設置が進められている総合型協議会は 3 つとも設置されていなかったが、中央アルプス国定公園の計画策定過程では、利用と保護計画等、別々に焦点を当てて話し合われた協議会が存在した。各国定公園の地元説明会の質疑応答から、自然公園に指定されていなかった地域の国定公園化を行う
場合には新規に指定される規制内容に対して強い反対、懸念が示されることが判明した。国定公園指定直後の時期において協働の形成は、国定公園管理計画の策定や国定公園
ビジターセンター管理運営計画の策定など、ごく限定的であった。また、環境省は都道府県の公園計画案の作成に関して、直接係ることはないということが判明した。

ジオパーク（以下、GP）では自然環境に対して、地域主導の保全が求められているが、地域住民の保全意識について GP で調査したまだ研究は少ない。また環境配慮行動に関する先行研究では、要因連関モデルが提案されており、様々な保全活動の事例研究から有用性が実証されている。そこで本研究では伊豆大島をフィールドに、アンケー
ト調査から、地域住民の自然環境への保全意識を把握することで、伊豆大島における自然環境の保全のあり方や効果的な啓発活動と、保全活動を推進する上での GP の役割を考察することを目的とした。調査項目は、要因連関モデルに自然環境の価値評価を加えたモデルを用いて作成し、350 名から回答を得て、有効回答数は 322 となった。調査
結果を分析したところ、作成したモデルの有効性が概ね示された。価値評価は行動意図に対して最も大きな影響を与えており、GP の教育機能が保全活動を促進させる上で重要であると考えられる。また、社会規範評価も行動意図に影響しており、GP としては、公共的な立場からの保全活動の推進や、重要であると考えられる。啓発活動について
は、出身地や年齢等の属性による意識の差を考慮することが必要であると考えられる。

─ 182 ─PB-4 日本における樹木葬のための森林管理○尤

PB-5 ツ シマヤマネコ生息地における里山利用の実態と変遷

暁安1・石橋整司2・安村直樹3・齋藤暖生4

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 東京大学大学院農学生
命科学研究科附属演習林田無演習林・3 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究所・4 東京大学大学院農学
生命科学研究科附属演習林樹芸研究所
1

日本の樹木葬は急速に普及しており、2019 年のお墓消費者全国実態調査では、購入者割合が 40 % を超えて一般墓を上回るようになった。しかし、日本の樹木葬の原点であり里山保全を目的に始められた里山型樹木葬地が占める
割合は非常に小さい。そこで、樹木葬が急速に普及する要因、原点である里山型が増加していない理由、そして樹木
葬地における今後の森林管理のあり方について検討した。
樹木葬普及の要因は、①家意識の希薄化、②大都市での墓地不足、③自然志向の喚起の 3 点にまとめられ、その需要に対応できかつ価格が安いガーデン型樹木葬が普及し主流になりつつある。一方、里山型は自然環境の整備や管理にこだわるため金銭と手間がより多くかかるうえ、そもそも山林を所有することが必要であるので開発できる人も限られてくるため数が少ないと考えられる。しかし里山型はガーデン型が対応しきれていない「自然に帰る」という需要に対応しており、里山型の利用者が好む手が行き届いた
明るい森林を維持するために草刈りや間伐、景観や季節の変化を考慮した植栽などを心掛けることは重要である。墓地の永続性を考慮すれば伐採に関しては長期的な管理計画が望まれている。

PB-6 長 野県阿智村における地域行事に使われる生物資源○小林弘樹 ・園原和夏
11

2○安達湧吾1・園原和夏2
日本大学大学院生物資源科学研究科・2 日本大学生物資源科学部
1

長崎県対馬市には、ツシマヤマネコが生息しており現
在、絶滅危惧種Ⅰ A 類に登録されている。ツシマヤマネ
コはネズミを主とするげっ歯類を餌資源としているが、げっ歯類の生息には広葉樹の実や畑の作物が必要であることから、ツシマヤマネコの保全と里山環境の維持管理には深い関わりがある。そこで、本研究では長崎県対馬市上県町林班 95、96、97 を対象に、土地被覆の変遷及び現地関係者への聞き取り調査を行い、ツシマヤマネコ保全のあり方について検討した。土地被覆調査には 1955 年から 2016年の間の 8 年代の空中写真を使用した。
1955 年は森林のほとんどを広葉樹林が占めており、標高の低い山地斜面では対馬の伝統的な焼畑農業である木庭作が盛んに行われていた。1966 年になると拡大造林の影
響で針葉樹の植林地が増加し、1983 年以降になると木庭作地や谷戸田が植林地や耕作放棄地に変化した。その結果、以前の広葉樹林の中に小規模な谷戸田、木庭作地、植林地がモザイク状に分布する里山形態は現在、広葉樹林と植林地からなる単純な構造に変化していた。ツシマヤマネ
コにとって田畑等の餌場環境が減少していることが明らかとなった。

PB-7 樹種分布による GIS を用いた遊歩道設計○黒瀬海晴1・仁木美花2・小森ひろ子2・長島啓子11

日本大学大学院生物資源科学研究科・ 日本大学生物資源科学部
2

本研究は樹種分布を考慮した遊歩道を設計することを目的としている。研究対象地は京都府南丹市八木町にある島津製作所の森である。まず、野帳アプリ Platio を用いて、遊歩道を設計予定の谷部において、樹種・樹高・胸高直径・本数・位置情報を記録した。その後、取得した樹種・樹高・本数及び位置情報を基に GIS を用いて、目的ごとに「ツツジ類重視ルート」、「サクラ類重視ルート」、「可食類重視ルート」、「密集地回避ルート」、「網羅ルート」の 5
種 類 の 遊 歩 道 候 補 を 作 成 し た。 作 成 方 法 と し て ま ず、Platio の位置情報からポイントを作成した。次に、そのポイントを基にボロノイ図もしくは TIN を作成し、その縁をライン化することで疑似路網を作成した。最後に、疑似路網を用いてネットワーク解析を行い、標高値順にポイン
トを通過することでルートを作成した。以上の結果を基に管理者と話し合い、「可食ルート」及び「網羅ルート」の現地踏査を行った。その結果、「網羅ルート」が歩き易さ
及び植生の観点から本研究地の遊歩道として適していると考えられた。

─ 183 ─ポスター発表要旨

かつての日本の集落では衣食住を里山環境に依存してきた。山村の習俗や伝統・文化、信仰はその土地の生物資源
や土地の自然環境に深く関わっており、その集落や地域のアイデンティティの根底となっている。しかし高齢化や近代化により、生物資源と土地の関係は失われつつある。本研究では長野県南部の阿智村の祭事等の地域行事における生物資源利用に着目しその関係を明らかにすることで、その土地の行事と生物資源の一体的な保全のあり方について検討する。資料として風土記、歳時記、郷土史等の文献を用いて昭和初期頃の阿智村の歳時記を作成した。項目には地域行事の時期と概要、飾りや供え物、行事食、それらの材料として使われている生物資源についてまとめた。行事の飾りや道具として使われる木本類としてマツやタケの他、ヒノキ、ウツギ、ヤナギが見られ、草本類には茅、藁、麻などが見られた。行事食には米・もち米、麦、豆類の他ダイコンが多く見られた。この地域では米の収穫量は少なく、通常食は小麦が中心であり、行事食の米は特別なものと考えられた。

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2 株式会社島津製作所

PB-8 六 甲山の森林管理をめぐるステークホルダーの関心事項の分析

PB-9 森 林ウォーキングによる身体的影響 ─心拍変動解析を用いた評価の試み○田畑智博1・池岡拓登2○松原恵理1・上田裕文2・森田えみ3, 4・神林

神戸大学大学院人間発達環境学研究科・2 神戸大学国際人間科
学部

1

1

自治体が森林の持続可能な経営に関わる政策立案のための合意形成を行う際に、先ず、森林管理・活用に関わる多様なステークホルダーの利害関心を整理し、そこから課題や展望を導き出すことが肝要である。本研究はステークホ
ルダー分析を用いて、六甲山の森林管理・活用に関わるス
テークホルダーの利害関心を調査・分析した。先ず、森林管理・活用に関するステークホルダー分析の実施手順を示した。次に、行政組織、民間企業、市民団体等を含む 16
団体・組織に対して、六甲山の森林管理・活用に関わるインタビュー調査を実施した。各ステークホルダーの利害関心をもとに論点を抽出し、5 つ（組織、整備、産業、暮ら
し・教育、環境・地域）に分類した。また、各ステークホ
ルダーが抱える主要な利害関心を論点別に整理し、マトリクス形式で可視化した。分析結果をもとに、六甲山の森林管理・活用に関する合意形成における課題として、「不明
確なリーダーシップ」、「適切な森林環境に関する見解の相違」、「関心事項と非関心事項の矛盾」、「主要な方針で焦点が当てられていない課題の存在」があることを論じ、これら課題に対する展望を考察した。

PB-10 観光資源としてのワサビの現状と課題

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所複合材
料研究領域・2 北海道大学メディア・コミュニケーション研究院・3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理研究領域・4 筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構

森林環境を活用した多様な活動が実践されており、地域ごとに特徴あるプログラムが報告されている。プログラム
参加者の心理的なストレス緩和効果に関する既往報告も多
いなか、森林環境を健康増進の場として十分に活用するた
めには、参加希望者の体力や運動能力等に合ったプログラ
ムの提案も必要であると考えた。そこで、本研究では一泊
2 日の保養プログラム（クアオルトウォーキング）に参加した勤労者を対象に、センサを用いて森林ウォーキング中の心拍等を経時的に計測して運動強度の解析を試みた。調査概要を以下に示す。調査場所は兵庫県多可町であり、調査 対 象 者 は 12 名（42.8±8.6 歳、 男 性 11 名、 女 性 1 名 ）であった。1 日目は約 60 分（1.29 km）、2 日目は約 90 分
（3.23 km）の異なるコースを歩く森林ウォーキングが主たる活動であり、その他、ゆらぎ体操なども実施された。センサで計測した心拍変動指標を解析した結果、いずれのコースでも上り歩行時において心拍数が増加すること、また、BMI25 以上の過体重の対象者はその変動幅が大きい
ことが分かった。

PB-11 土 地所有からみたヨーロッパ諸国における都市林の生成と発展○田中伸彦1・竹内真一2
1

崇4

○胡

東海大学観光学部・2 東海大学海洋学部

1

日本独自の野菜の一つとして一般に認識されているワサ
ビは、農林水産行政においては特用林産物の一つに位置づけられる。またワサビは、寿司やソバ、刺身、わさび漬けなどの和食に広く用いられるため、インバウンド旅行者にとっては日本を感じさせる観光資源、国内旅行者にとっては里山や農山漁村などの地方を感じさせる観光資源としての価値が認められる。加えて、2017 年から 2018 年にかけては「静岡水わさびの伝統栽培」が世界農業遺産 / 日本農業遺産に認定されたことから、ワサビは食や土産物としての観光資源だけではなく来訪地（デスティネーション）としての観光資源としても期待されるようになった。これらの背景を受けて、本調査では、日本における観光資源としてのワサビの活用実態を、既存データベースで整理するとともに、ワサビの観光デスティネーションとしての活用の可能性を考察した。結果としては、「全国観るナビ DB」
では 69 件のワサビに関する観光情報が掲載されているものの、デスティネーションとしての活用は、長野、静岡で少数確認できるに過ぎなかった。そのため、わさび栽培地
をデスティネーション化するための課題について検討を行った。

睿喆1・齋藤暖生1, 2

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 東京大学樹芸研究所

本研究は、土地所有権に着目し、中世から 19 世紀末にかけてのヨーロッパ都市林の出現と発展過程について検討した。中世では、土地は主に王室と教会が所有し、都市内の木々はほとんどが私的な庭園にあり、近郊の森は王室の狩猟地だった。この時期、都市の木々は宗教団体もしくは上層階級の生活に自給自足的に使われた。ルネサンス期には、新興商人階級、すなわち新贵族が、土地を購入し、庭付きの別荘を建設することで、富と地位を示すようになった。イタリア統一後、多くの貴族庭園が公共財産として政府に寄付された。17 世紀には、フランスの都市景観が模範とされ、バロック庭園がヨーロッパ中に広まった。都市化と産業革命の進展に伴い、特に下層階級を中心とする公共の緑地に対する需要が急速に高まった。イギリスの王立
公園とコモンズは、法的な整備などを通じて、一般に公開された。この時期、都市内の土地所有権の多様化が樹木の異なる立地での発展を促進し、商業施設に付帯する緑地や公園など都市林のタイプも多様化した。本研究によって、都市林が私的な存在から公共的な存在へと変化する過程が確認された。

─ 184 ─PB-12 狭 山丘陵のコナラ二次林におけるナラ類集団枯損の動態○平塚基志・大久保敏宏・内藤梨沙○西連寺麻友1・杉浦克明21

早稲田大学人間科学学術院

埼玉県南部の狭山丘陵では、2021 年からブナ科樹木萎凋病の影響によるナラ類集団枯損が拡大した。コナラを中心に被害は拡大した中、カシノナガキクイムシの穿入が確認された被害木のうち、徐々に樹勢が回復し、結果として生残した個体も多く確認された。本研究では、狭山丘陵における前回の萌芽更新から 60 年程度が経過したコナラ二次林を対象とし、ナラ類集団枯損の影響によって枯死した
樹木と生残した樹木のそれぞれの個体特性と立地環境を分析した。2021 年のナラ類集団枯損の確認から 2023 年まで、対象としたコナラ二次林において被害度（穿入跡の数や樹冠への影響）を定期的にモニタリングした。また、被害木の 立 地 環 境（ 斜 面 方 位 や 標 高 ） を 記 録 し た。 加 え て、UAV 及び衛星画像を用いてナラ類集団枯損による林冠への影響（枯損）を定量的に解析した。最初のナラ類集団枯損が確認されてから約 3 年間が経過したが、ナラ類集団枯損の被害は継続しつつ、枯死木と生残木によるモザイク状の林分に移行しつつある。今後の数年間におけるコナラ二次林の構造、さらにはコナラ二次林に生息する動物への影
響を考察する。

PC-2 高尾山自然休養林における教育の場としての検討○植竹宗雄1・杉浦克明2
1

PC-1 森林環境教育にみる白神山地の活用の可能性

日本大学大学院生物資源科学研究科・2 日本大学生物資源科学部

白神山地は、青森県の南西部から秋田県の北西部にかけて 2 つの県をまたがる山岳地帯の総称であり、世界遺産地域はこの白神山地の中にある。近年は、来訪者が減少傾向にあるが、森林環境教育の視点からも貴重な場所である。
そこで、本研究の目的は、白神山地を有する青森県と秋田県の白神山地への行政の取組みの違いと森林環境教育のフィールドとプログラムの内容を整理し、森林環境教育の活動実態を明らかにすることである。その結果、森林環境譲与税の使途は両県ともに森林整備や意向調査業務が主であり、教育・普及活動には使われていなかった。森林環境
教育については、各県認定の森林ボランティア団体が秋田
県で 91 件、青森県では 10 件となっていた。しかし、実際に森林環境教育のプログラムをおこなっていた団体は秋田
県で 20 件、青森県では 7 件であった。さらに、森林環境
教育に利用されていたフィールドは、岳岱自然観察教育林と二ツ森自然観察教育林に限定されており、白神山地は教育の場所として多く利用されていないと推察された。プロ
グラム内容は、自然観察や木工体験に偏っており、白神山
地を題材とした教育は限定されていると考えられた。

PC-3 ア ニメーションを使った熱帯林保全のための環境教育の構築と評価○趙1

晶1・吉村哲彦2

鳥取大学大学院連合農学研究科・2 島根大学生物資源科学部

環境教育には、環境保全意識の醸成、持続可能な社会の構築、地球規模の環境問題の解決といった目的があり、環境によい生活スタイルを選択し、さらには地球環境を守る
ために主体的に行動する人を育てることが期待されている。しかしながら、環境教育を実践できる教師や教育の場は限られており、それが SDGs の普及においても障害となっている。本研究の目的は、世界規模で進行する森林の減少・劣化についての理解を深め、世界の森林と生態系の保全のために自ら行動する人を育てる環境教育教材の開発と評価であり、デジタル技術を活用して教育効果の高い教材を提供することで持続可能な未来のための教育支援を目標としている。そこで、熱帯林破壊を引き起こしている東
南アジアにおけるパーム油のプランテーション開発を題材としたベクターアニメーションによる環境教育コンテンツを制作し、その教育効果を質問紙によって計測した。ベク
ターアニメーションのようなデジタルコンテンツを環境教育に活用することで、教師不足の問題が解決でき、それによる遠隔教育も可能であることから、本研究の成果は環境教育の普及に寄与するものと期待される。

─ 185 ─ポスター発表要旨

森林環境教育への関心が高まる中、都市部にすむ人にとって森林へのアクセスは容易ではない。その様な中、東京都心部からアクセスしやすい場所に高尾山がある。高尾
山の年間の登山者数は世界一といわれ、いくつかのコースが設けられている。そこで、本研究の目的は、高尾山自然休養林を対象地に、登山コースごとの特徴を明らかにし、教育の場としての視点からどのような学びが可能なのかを検討することである。研究方法は、2023 年 10 月から 12月にかけて計 3 回の実地調査を行い、6 つのコースの 1 号
路から 6 号路のサインの設置個所と内容、樹木名板の有
無、登山コースの状態を確認した。その結果、コースごとにサインの内容が異なっており、歴史な内容（1 号路 14枚）から、植物に関するもの（2 号路 8 枚）、森林に関するもの（3 号路 9 枚）、動物（4 号路 7 枚）、森林浴（5 号路 11 枚）、水資源（6 号路 14 枚）に関するものまであったが、教育的に利用するためはこれらサインがあることの周知が求められると考えられた。また、樹木名板について
は、スギ、ブナ、ケヤキなどの一部の樹種にしかついていなかったため、現状では樹木を学ぶことは解説者などがいないと難しいといえる。

日本大学大学院生物資源科学研究科・2 日本大学生物資源科学部

PC-4 西
 多摩地区の二つの中学校における森林に関する認識の比較

PC-5 郷 土料理に使われている特用林産物には何があるのか？

○木谷光希・杉浦克明○米澤

日本大学生物資源科学部

日本大学生物資源科学部

日本は世界有数の森林率を誇るが、小学校・中学校の学習指導要領をみると、森林を学習する機会は少ない。そこ
で、本研究の目的は、東京都の西多摩地区の 2 つの公立中学校に通う生徒を対象に、森林・林業に関する認識を明らかにすることである。方法は、2 校の生徒に森林に関する合計 28 問のアンケートを実施し、教諭へは教育内容について聞き取り調査を行った。その結果、全体的な傾向として、生徒は森林に親近感を感じており、森林へ遊びに行く
ことについての気持ちについても行きたい意思が見られた。日本の森林面積については、減っているとの誤った回答が多かった。学校間で違いが生じた設問は、日本の森林率 で、 正 答 率 は A 中 学 校 53 % に 対 し B 中 学 校 27 % であった。また、社会科の教諭の聞き取りから、A 中学校
では地理的分野の授業の中で日本の森林率について扱っていたが、B 中学校では扱っていなかった。日本の森林面積の変遷については、A、B 中学校ともに授業で扱っていなかった。よって、学校の授業の中で扱うかどうかによって生徒たちの知識や認識に影響していると考えられた。森林大国である日本の森林・林業の認識を高めるためには、学校教育の重要性が示唆された。

郷土料理に関する研究は、その種類を調査したものや、
栄養面・調理面からの分析、行事との関連性など研究視点は幅広い。一方、森林からの視点で言及されているものは少ない。食という視点から森林を見ることは、森林を総合的に理解することにつながる可能性がある。そこで、本研究の目的は、森の食材としての特用林産物と郷土料理の関係性について明らかにすることである。研究の対象として、全国の郷土料理と給食（郷土料理）とした。資料として、全国学校栄養士協議会「郷土食」と農林水産省「見てみよう！日本各地の郷土料理」のサイトを使用した。特用
林産物は農林水産省の特用林産基礎資料を参照した。その結果、全国の郷土料理 141 品目に含まれていた特用林産物の数は 58 個であることが分かった。特用林産物 58 個を種類別に分けると、58 個のうち 35 個を乾しいたけが占め、生しいたけと合わせると 40 個使用されていた。その他に見られたものには、たけのこ、わさび、ぜんまいなどがあった。以上のことから、郷土料理と特用林産物の関係は必ずしも強くはないと考えられた。きのこ類が多かった理由として、保存ができ、出汁として用いられるためと考えられた。

PC-6 伝統的工芸品にみる森林資源を活用する課題

PC-7 木 育教室「海岸防災林を構成する樹木の特性を学ぶ」の開発・実施・評価

奏・杉浦克明○小林龍樹・杉浦克明○大西春帆・藏田大和・高橋一秋

日本大学生物資源科学部

伝統的な製法や原材料により受け継がれてきた工芸品
は、生活様式の変化や原材料の減少などにより厳しい状況下にある。今後、伝統工芸品生産を継続させるためにも、原材料供給の在り方について明らかにする必要性がある。
そこで、本研究の目的は、伝統的に生産されている木材を利用した伝統的工芸品に着目し、地域の森林資源および産業との関連を明らかにすることである。本研対象は、国が指定した伝統的工芸品のうち、木材を使用している 121 品
目とした。方法は、「一般財団法人伝統的工芸品産業振興協会」と各都道府県の伝統的工芸品の情報から資料を収集し、「伝統工芸青山スクエア」での聞き取りによって、原材料の樹木、産業との関連性等の分析を行った。その結果、伝統的工芸品は家内制手工業「的」生産のため、量よりも樹齢 300 年生以上の天然木を必要としたり、高品質の原材料が求められる場合がある。また、少量の需要（生産）者に対する原材料の供給や価格の高騰、特殊な用具の確保の難しさ、需要の減少、販路の確保、後継者不足などの課題が明らかとなった。よって、工芸品は地域の産業の活性化と資源の活用という視点だけではとらえられないと考えられた。

長野大学環境ツーリズム学部

東日本大震災後の海岸防災林再生事業では、クロマツに加え、広葉樹の植栽が推奨され、宮城県では、コナラが植
栽適正樹種として選定された。本研究では、クロマツとコナラの材を用いて、重さの違いを学ぶ木製教材「ドングリ」と、鍵盤を叩いた時の音階の違いを学ぶ「木琴」を開発した。また、これらの教材を用いて、「木育」と「防災教育」を組み合わせた木育プログラム「丈夫で、津波に強い木はどっち？～コナラとクロマツのちがい～」を開発
し、海岸防災林再生のための苗木生産と植栽の活動に関わっている小学校児童（1～6 年生）を対象に、プログラ
ムを 2022 年 10 月に実施した。さらに、その学習成果を把握するために、プログラム実施後に「振り返り学習」（質問紙調査）を行った。
「コナラはクロマツより重く、丈夫で、折れにくい」と「なぜ重い木は丈夫か」を学べたかどうかについての理解度は、それぞれ 77.2 % と 59.2 % であった。「コナラはクロマツより重く、低い音が鳴る」「広葉樹は針葉樹より重く、低い音が鳴る」「なぜ重い木の鍵盤は低い音が鳴るのか」を学べたかどうかについての理解度は、それぞれ 71.9 %、62.7 %、55.3 % であった。

─ 186 ─

PC-8 林
 業大学校で学ぶ学生の変化 ─コロナ拡大前とコロナ禍の比較─○小川高広

PC-9 学校林植栽樹種の教育目的○田中千賀子1・大石康彦2
武蔵野美術大学・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
1

京都大学大学院農学研究科

林業大学校 4 校において、2018 年から 2022 年まで実施
してきた学生調査での結果について、新型コロナウィルス
感染症が流行する前に入学した学生や感染が拡大しつつあった中で卒業し、影響をほとんど受けなかった学生をコ
ロナ流行前群、2020 年の世界的なパンデミックにより、入学式や研修などの中止や延期、臨時休校措置、その他の行動制限といった影響を受けた学生をコロナ禍群として分類し、学生生活に対する学生の考え・印象の変化を分析した。この結果、コロナ流行前群よりもコロナ禍群は、入学に対する後悔や退学を考えた傾向が強く、母校のことや林業に対する肯定的な気持ちが減少していた。特に感染拡大により、学生生活に大きな影響が出た 2020 年度に入学した学生は、学生生活に対し、否定的な考え・印象がより強かった。新型コロナウィルス感染症の拡大と、それに伴う様々な制約が、学生生活について学生の考え・印象にも影響を及ぼした可能性が示唆された。他方、コロナ流行前群とコロナ禍群において、各校の資格取得支援の充実や経済的な困難さ等の一部については、顕著な変化が見られなかった。全てに影響が及んでいた訳ではなかったことも明らかとなった。

現在学校林は、主に森林環境教育などの目的をもつ学校
林を「新しい学校林」、竹本太郎が通史的に明らかにしてきたような主に学校基本財産の目的をもつ学校林を「伝統的な学校林」と区分して、その活用をめぐる模索が続いている。教育実践の場においては、これらの目的同士のせめぎ合いや、掲げられた理念と実際の運営の間に生じる齟齬
が問題となりえる。そこで本研究では、過去の実践における学校林設置の目的と運営との関連性をふまえて「伝統的な学校林」をめぐる課題を検討していく。主な対象は、明治期から戦前までの学校林とした。設置目的と植栽樹種の選択の関係に焦点を当て、学校林の推奨者や実践者の見解などとともに、実際に学校林に期待された役割や機能について整理した。結果として、確かに学校林の財産としての機能を期待するケースが多い一方で、推奨者などの見解としては教育利用を重視する傾向や、さらに水源涵養、国土保全といった森林政策上の機能に対する期待も強くみられたことが確認された。教育利用を主な目的として掲げながらも、実際の植栽樹種をみると財産利用の運営を行なっているという場合も多く、運営の困難さが予想された。

PC-10 ケ ニア・エランガタウワスのマサイ族集落における社会林業の取り組みと成果

PC-11 大学農場における短時間の里山実習の成果と限界○倉本○中山紘之 ・松村直人
1

2

1
2

国土の 8 割が半乾燥・乾燥地帯でそこに人口の約 4 分の1 以上が暮らすケニアにおいて、土地能力を高め持続可能な開発をすることは命題である。1982 年「年間 2 億本苗木生産計画」の大統領令が発せられて以来、同国の要請により日本は JICA を通じて様々な社会林業事業を実施している。
岡山理科大学は JICA と共に社会林業を推進するケニア
林業研究所の協力の下、2023 年 8 月に「ケニア社会林業
プロジェクト」を実施した。この活動はリフトバレー州カジアド県のマサイ族集落において大学生がホームステイをしながら植林に従事するもので、前主催校から合わせると20 年以上の歴史がある。
本稿はプロジェクトの取り組み内容とその手法、苗木の生存調査を基にその成果をまとめた。調査した 51 世帯（ 世 帯 実 績 の 53.6 %） で 植 林 し た 3 種（ 植 栽 実 績 の12.6 %）、Azadirachta indica（n=34）、Jatropha curcas（n=34）、Senna siamea（n=6）、 そ の 他 19 種（n=98） が確認された。日本人学生と共に植えた木を育てながらも、そのノウハウを活かし生活に必要な樹種を育てる様子が窺えた。

明治大学農学部・2 明治大学黒川農場

明治大学黒川農場は川崎市の緑と農の 3 大拠点の一つ、麻生区黒川上地区に位置し、12 ha のうち、6.4 ha が雑木林からなる。2012 年 4 月に開所し、3 つのコンセプトの一つに、自然共生として里山共生システムを掲げている。農学部では学科ごとに 1 年次に農場実習が設けられている。
ここでは、農学科の農場実習について検討する。
農学科の 1 年生は約 150 名で、農場実習を隔週に受講する。里山の実習は 12 月に行い、授業時間は 1 コマ弱で、受講生は 4 つに分割して 30 名強である。実習は野外で行い、ビジュアルなテキストと紙芝居を用いた講義と、農場職員による実技の指導からなる。2 名の教員は造園学と気象学が専門である。講義は、ランドスケープとしての里山と雑木林の管理を主とし、地球温暖化を補足した。実技
は、2021、2022 年度は林床管理、2023 年度は開所時に更新した樹木の伐採と玉切りを行った。雑木林の管理の視点として生物多様性保全と地球温暖化防止のどちらを支持す
るかのアンケートを行った。二者択一の場合は地球温暖化防止がやや多いという結果であったが、両立するという回
答欄を設けた 2023 年度は 66 % が両立に向けた回答であった。

─ 187 ─ポスター発表要旨

岡山理科大学基盤教育センター・ 三重大学大学院生物資源学研究科
1

宣1・小泉寛明2・石川陽子2・矢崎友嗣1・伊藤善一2

PD-1 カンボジアにおける森林景観構造の時空間解析○趙PD-2 九 州における再造林放棄地の約 20 年後の再造林・
天然更新状況とその要因

恵敏1・太田徹志2・溝上展也2

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研
究院○教重涼子1・太田徹志2・古田光樹1・溝上展也2・保坂武宣1

熱帯林は全生物種の半数以上が生息しており、生物多様性の保全上重要な機能を果たす。しかしながら、近年では森林面積の減少に伴う森林の断片化といった景観構造の変化が進行している。森林景観構造の変化は生物個体群に対して悪影響を引き起こしうる。それゆえ森林景観構造の変化を定量的に把握することが必要である。本研究では、森林減少・劣化が深刻なカンボジアを対象に 1989 年から2019 年まで約 30 年間に渡る森林被覆や森林景観構造の変化を定量化した。データにはリモートセンシングデータから作成されたカンボジア全土の土地被覆図を用いた。本
データからパッチ数、パッチサイズ、エッジ密度などの景観指標を計算した。その結果、森林コア領域の被覆率は約30 年間で 58.8 % から 43.6 % へと 15.2 ポイント減少した。
この減少幅は同期間における森林面積の減少幅よりも大きかった。また約 30 年間で森林のパッチ数は増加、平均
パッチサイズは減少した。以上の結果から、カンボジアの森林景観構造は分断化の傾向にあると結論づけた。今後、カンボジアの自然・地形・社会条件を踏まえ、森林の分断化に影響する要因をさらに分析する必要がある。

人工林資源の減少や多面的機能の低下に直結するため、再造林放棄地の実態把握と適切な管理が求められる。再造
林放棄地の存在を定量的に把握した研究は既にあるが、再造林放棄地がその後植林されるか、それとも天然更新されるか長期的な評価は行われていない。本研究では、九州本島で 2000 年前後に生じた 1677 点の再造林放棄地を対象に2022 年時点での植林および天然更新の有無を評価するとともに、植林・天然更新の有無に影響を与える要因を検討した。植林および天然更新の有無は衛星画像の目視判読で評価した。植林・天然更新の有無に与える影響は立地・社会条件を説明変数とする回帰モデルで評価した。再造林放棄地の内 20 % は植林され森林として成立し、61 % は天然更新された。回帰分析の結果、保安林内の放棄地は植林され易いこと、天然更新の確率は標高および広葉樹からの距
離と負の関係があることがわかった。以上のことから、九州では再造林放棄地の 81 % では森林が回復したといえる。
ただし、保安林外、高標高、広葉樹林から遠いといった条
件の再造林放棄地は植林も天然回復もしない確率が高い。
これらの再造林放棄地については積極的な管理が求められる。

PD-3 統 計的因果推論に基づく保安林が皆伐に与える影響の評価

PD-5 Impact of the Indonesian capital relocation
on watershed ecosystem services○古田光樹1・太田徹志2・溝上展也2○Gizawi, Agie・Itaya, Akemi

九州大学農学部・ 九州大学大学院農学研究院

Mie University

1

1

2

保安林とは、水源の涵養、土砂の崩壊その他の災害の防備、生活環境の保全・形成等、特定の公益目的を達成するために指定される森林である。保安林では、目的に沿った森林の機能を確保するため、立木の伐採や土地の形質の変更が規制されている。本研究では、保安林の設定が皆伐を抑制する要因となりうるのか検証するため統計的因果推論に基づく評価を行った。研究の対象は日本全国の森林域とし、2005 年から 2015 年までの皆伐を対象とした。まず、日本国内の森林域からランダムにサンプルを選択した。各サンプルに対して、皆伐の有無、保安林の内外に加え、標高や傾斜角といった共変量の値を付与した。作成したサン
プルに傾向スコアマッチングを適用し、マッチング後のサ
ンプルを用いて皆伐確率に対する処置群の平均処置効果（ATT）を推定した。結果として ATT の推定値は－0.0055
であり 5 % 水準で有意だった。都道府県別に見ると正と負の値をとる地域がそれぞれみられた。全国レベルで見ると保安林には皆伐抑制効果が見られたがその効果は極めて少なく、またその抑制効果には地域差があると言える。以上のことから保安林は必ずしも皆伐を抑制する要因になるとは限らないと結論付けた。

1

九州大学農学部・2 九州大学大学院農学研究院

Research on changes in habitat quality is crucial forregional ecological security. Analyzing spatiotemporalchanges in habitat quality based on different geomorphic
and land use types can help restore the historicalbackground of the ecological environment and provide
scientific support for revealing the evolution of regional
ecological environment quality and ecological restoration.
The aim of this study was to quantitatively evaluate andmap ecosystem services through changes in habitat
quality across different geomorphic types before andafter the capital relocation on Borneo Island using
InVEST, particularly its Habitat Quality model. The lossof habitat was expected after the relocation of thecapital, such as Bush/Shrub 1,282.3 km2 and Shrub-Mixed
Dryland Farm 310.7 km 2 , and it was expected that
ecosystem services would be affected.

─ 188 ─

PD-6 カ ンボジアにおけるコミュニティ林業による森林保全効果の要因解析

PD-7 栃 木県鹿沼市における ALS データを活用した森
林の多面的機能評価○小野田深1・太田徹志2・御田成顕3・溝上展也2・Vuthy, Ma4・
Heng, Sokh5○菊地真以1・松英恵吾2

九州大学大学院生物資源環境科学府・ 九州大学大学院農学研究院・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
東北支所・4 カンボジア森林局森林野生生物研究開発研究所・5
森林野生生物研究開発研究所
1

2

熱帯地域の森林減少・劣化は深刻な問題であり、これらを緩和する手段として地域住民が森林を管理するコミュニ
ティ林業（CF）に注目が集まっている。CF は森林減少・劣化を必ずしも抑制するものではなく、その効果にばらつ
きがあることが知られている。それゆえに CF が森林減
少・劣化を抑制するための条件に関する研究が多く行われている。しかしながら、これらの研究の大半は CF 内の地
理的要因またはコミュニティの特徴いずれか一方に着目して森林保全効果を評価している。地理的要因とコミュニ
ティの特徴の双方を含めて森林保全効果を評価した事例は少ない。そこで本研究では地理的要因とコミュニティの特徴の両面から CF の森林保全効果に影響を与える要因を解明することを目的とした。本研究の対象はカンボジア国内の 14 州に分布する CF である。個々の CF の管理状況について各州の森林局支所にアンケート調査を実施すること
で、コミュニティの特徴に関する情報を得た。また、地理的要因に関する GIS データおよび森林減少を示すデータを別途入手した。これらのデータを組み合わせた統計モデ
ルにより、森林減少に影響を与える要因を解明したので報告する。

PD-8 シ ミュレーションによる空中ビッターリッヒ法の検討

1

宇都宮大学大学院地域創生科学研究科・2 宇都宮大学農学部

国民による森林の多面的機能発揮への期待が高まっている。森林が発揮する機能は森林の管理状態により変化する
可能性があり、木材生産機能に限らず各機能について評価を行ったうえでゾーニングし、適切に森林管理を行う必要がある。
森林評価を行う際には現況に即した森林情報が必要となるが、森林簿ならびに森林調査簿等のデータでは精度の問題が指摘されている。こうした状況をうけて、近年一部の森林では ALS による計測が進められ、樹高や密度などについて広域においてより詳細な森林情報を取得することが可能になってきた。一方、ALS データの活用方法には検討の余地がある。そこで本研究では、ALS データを活用した多面的機能評価を行い、その結果をもとにゾーニング
計画の作成を試みた。
対象地である渡良瀬川森林計画区鹿沼市では ALS による計測が進められている。本研究では、ALS データやオー
プンデータを用いて森林がもつ各多面的機能の評価を行った。評価した機能は木材生産機能、水土保全機能、生物多様性保全機能、保健・文化機能の 4 機能である。これらの結果を統合し、市町村森林整備計画におけるゾーニング計
画を試作した。

PD-9 立地環境に基づく地位指数推定手法の比較検証○上岡洸太・長島啓子○小澤瑞樹1・井上昭夫1, 2
1

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

近畿大学農学部・2 近畿大学アグリ技術革新研究所

本研究では立地環境を用いた地位指数推定において 3 つの解析手法の比較を行った。用いたデータは京都府立大学
大野演習林内の 71、70、44 年生の 3 つの長期モニタリン
グ試験地の 416 本分のデータである。1 つ目の解析手法（手法 1）は 45 年生時における樹高を目的変数、立地環境（傾斜、凹凸地形、堆積様式、斜面位置）を説明変数として数量化 I 類を行う従来の手法である。2 つ目の解析手法（手法 2）はリチャーズ曲線を単木ごとに当てはめてパラメータを推定し、パラメータをもとにクラスター分析した
結果と立地環境との関係をもとに、地位指数の推定が可能か検討した。3 つ目の解析手法（手法 3）は立地環境毎に立木の 45 年生時の平均樹高を求めてから立地環境毎の平均樹高を目的変数とする数量化 I 類によって地位指数推定
モデルを作成する手法である。手法 1 では決定係数 0.47と、既往研究と比較すると精度の低いモデルが得られた。
手法 2 では大まかに異なる成長特性のクラスに分類できた
ものの、各クラスの樹高の分散が大きく立地環境との間に明白な関係が見られなかった。手法 3 では決定係数 0.85のモデルが得られ、既往研究と比較しても優れた結果となった。

─ 189 ─ポスター発表要旨

井上によって提案された空中ビッターリッヒ法によると（第 78 回九州森林学会大会において発表）、ドローンによって空撮した写真上での立木本数のカウントのみの作業
によって、同齢単純林における平均樹高を推定できる。この方法は、ビッターリッヒ法を樹高の推定に応用した平田法を地上からではなく、上空から行うものである。具体的には、対象林分上空の任意の地点から定角で見下ろした範囲内に収まる立木本数を写真上でカウントする。この作業を複数地点で繰り返し、カウント数の期待値を求めること
で、平均樹高を推定できる。また、この方法において必要となる林分密度については、2 つの異なる地上高で写真を撮影し、カウント数の差分を求めることで、林分密度も推定できる。しかし、この方法を現実林分に適用する際に問題となる（1）定角の大きさ、（2）写真を撮影する地上高、（3）写真の撮影枚数については検討されてない。今回の発表では。林齢 20 年から 80 年生の仮想林分を作成し（林齢20 年刻みの 4 パターン）、立木位置図上でのシミュレー
ションを行うことによって、上記の 3 つの最適な組み合わせについて検討したので、その結果を報告する。

PD-10 E xploring the Relationship between
Organic Carbon and Soil Properties inJapanese Cedar Plantations

PD-12 ブ ナ天然林における UAV LiDAR を用いた LAI
計測手法の比較・検証○仮屋園純平・仲畑了・熊谷朝臣○Kyaw Win, -1・Tamotsu SATO1, 2
Department of Global Agricultural Sciences, The
University of Tokyo・ 2Forestry and Forest Products
Research Institute1

Our research aims to investigate the relationshipbetween organic carbon in soil and soil properties within
Japanese cedar plantations using principal component
analysis. Soil samples were collected, and measurementsof soil properties were conducted across different
plantation ages. The result revealed that the negative
relationship observed between organic carbon in soil andPC1 suggests differing positive responses related to thecomposition of soil texture, especially in sand. However,soil moisture and electrical conductivity are significantly
negatively correlated with PC1. PC2 highlights distinct
aspects, indicating significant correlations in the composi­tion of soil texture, especially in silt and clay. Ourfindings provide valuable insights into the diverse
relationships between organic carbon in soil and soil
properties. Moreover, these findings contribute to better
soil management strategies in managed forest ecosystems.

PD-13 U
 AV-LiDAR データを活用した林内日射量と林床面蒸発の推定○高村詩央里1・恩田裕一2・加藤弘亮2・Zhang, Yupan1・橋本
朝陽1・Chiu, Chen Wei2・五味高志3
筑波大学大学院生命環境科学研究科・2 筑波大学アイソトープ
環境動態研究センター・3 名古屋大学大学院生命農学研究科
1

日本の国土面積の 67 % が森林であり、そのうち約 4 割
を人工林が占め、効率的な森林管理が必要とされる。これまで、林床日射量の時間変化の解析のために、魚眼レンズ
カメラで撮影した天空画像から解析することが一般的であったが、現地での測定に多大の労力がかかる。そこで本研究では森林管理の効率化を目的とし、ドローンで計測した樹木の三次元構造の LiDAR データから、点群データに
極座標変換を施し、かつ点群を林床面からの距離より点群
データのポイントサイズを林床面から近いものは大きく、樹冠上部などの遠い点は小さく表現し、調整することで天空画像を作成した。それらを画像解析ソフト（Hemisfer）
のみを利用し、樹冠の開空部分と太陽の軌跡を重ね合わせることで林内日射量の大きさを推定した。推定した日射量は林内に格子状に 25 台設置した日射量計を実測値と比較し推定精度を評価した。時系列変化から日射量のピークや変動を再現することができ、決定係数は 0.60 以上となった。本研究では林内作業が不必要で、必要な操作はドロー
ン計測のみとなることから大幅な作業の効率化と正確な林内の光環境の示すデータを得ることをできた。

東京大学大学院農学生命科学研究科

葉面積指数（LAI）の時空間分布は、森林群落における
熱・水・炭素循環過程を精緻に記述する際の重要なパラメーターである。LAI 計測には光学センサーを用いて樹冠透過光から推定する手法が普及しているが、広域展開や
LAI 鉛直分布の把握が困難である。近年利用が進む UAV
LiDAR は簡便に広域の三次元樹冠構造を計測でき、LAI
計測において有効なツールとなり得る。
本研究では UAV LiDAR による LAI 推定手法を開発し、実地観測によってその有効性を検証した。計測点群からレーザービームの透過率を求め、ギャプ率法に基づき
LAI を推定する。実地観測では、山梨県山中湖村のブナ
天然林において、2023 年 3 月から 12 月にかけて、1 ヶ月に 2 度 の 間 隔 で UAV LiDAR（MATRICE 300 RTK +Zenmuse L1）の計測を行った。そして、手法の検証のために、リタートラップによる落葉の計測、光学センサーによる相対照度の計測、UAV マルチスペクトルカメラを用いた樹冠の分光反射の計測を行った。手法間比較の結果、
UAV LiDAR は LAI の相対的な時間変動を捉えることができたが、他手法による LAI 推定値との乖離が確認された。本発表では、他手法との乖離が生じた原因とその改善方策について議論する。

PD-14 A pplication of UAV-LiDAR data in analyz­
ing the allometric relationships of over ahundred tree species across Japan○HTOO, Kyaw Kyaw1・TAKESHIGE, Ryuichi1・ONISHI,
Masanori1, 2・RAHMAN, MD Farhadur1・ONODA, Yusuke1
Kyoto University・2DeepForest Technologies

1

UAV-LiDAR is an emerging technique to determine
tree height (H) and crown areas (CA) for wide areas,
facilitating the assessments of stand structure andabove-ground biomass (AGB). Yet its efficacy has notbeen tested across diverse forests. We measured H and
CA of 2,660 individuals from 108 species in 15 onehectare plots across Japan and built models to predict
stem diameter at breast height (DBH) with H, CA, andspecies. We found that CA, H, and species are all crucial
parameters for the DBH estimation. Functional types(conifer, deciduous/evergreen broadleaf) significantly
differed in CA-DBH, H-DBH, and AGB-CA relationships.
Deciduous species showed higher CA and conifers
showed higher H for a given DBH. Conifers andevergreen broadleaf showed higher AGB than deciduous
broadleaf for a given CA. In conclusion, UAV-LiDAR is apromising tool in assessing stand structure, contributing
to our understanding of forest dynamics.

─ 190 ─

PD-15 U AV-LiDAR を用いたカラマツの単木樹幹検出と自動計測○ヤンカメイ ・岩田洋佳 ・三浦直子
海野大和3
1

1

1, 2

・郭

威 ・楠
1

和隆 ・
3

2

UAV 搭載型の LiDAR センサーを用いたリモートセン
シングは、地上 LiDAR 計測に比べて少ない労力で森林の三次元点群データを取得でき、生育状況のモニタリングを効率化できる。しかし、森林のもつ多様な林冠構造や高い
植生密度が、単木レベルでの自動解析を難しくしている。
本研究は東京大学富士癒しの森研究所に植栽されている落葉性針葉樹カラマツ（Larix kaempferi）493 個体の 3 次元
点群データを UAV-LiDAR で取得し、点群のクラスタリ
ングと深層学習を融合した解析法を用いて単木レベルの個体・樹幹識別を行った。また、識別された点群データをもとに、胸高直径と樹高など、従来から用いられてきた指標に加え、樹幹や樹冠の形態に関する新たな指標を計測する方法を開発した。後者は、手計測では計測が困難であった
特性を、個体レベルで評価できるものである。具体的には、単木検出・樹幹抽出のための訓練・検証用の標準デー
タセットを作成し、それをもとに単木点群の自動識別法、
単木点群からの樹幹・樹冠の自動識別法、樹幹・樹冠の自動計測法を開発した。これらの開発手法により、UAVLiDAR を用いて、カラマツ林の個体レベルでの高効率なモニタリングが可能となった。

PD-17 ラ ジコンヘリ LiDAR データを用いたブナ林の単
木情報解析
○許

○ 小 林 紀 晴 1・ 松 英 恵 吾 1・ 矢 嶋
Rahulsingh2
1

東京大学大学院農学生命科学研究科・ 東京大学大学院農学生
命科学研究科附属演習林富士癒しの森研究所・3 住友林業株式会
社筑波研究所1

PD-16 無人ヘリ LiDAR による若齢林の森林資源量推定

明琪1・村上拓彦2

準 2・ 瀬 口 栄 作 2・ N e g i ,宇都宮大学農学部・2YAMAHA 発動機株式会社

針葉樹人工林において植栽後から樹幹閉鎖までの初期保育の段階がそれ以降の生育に大きな影響を及ぼしていることが固定試験地のモニタリング結果から示唆されている。
一方で従来若齢林は森林資源調査の対象外となっており、
特にすそ払い前の林分では現地調査も困難であることから調査事例が少なく、林分構造や成長動態に関する検討が十分であるとは言えない。本研究では、高密度かつパルスの入射角を工夫することにより林内の樹幹部の抽出を可能とする無人ヘリによる LiDAR 計測データを活用し若齢林のモニタリングに適用可能であるか検証を行った。対象地は宇都宮大学農学部附属船生演習林の若齢ヒノキ林とし樹木
位置抽出および樹幹部の計測結果について検証した。飛行
方向、飛行間隔、高度、機体の角度を変更した 11 パター
ンの計測データから樹木位置抽出を行い、現地調査で計測した樹木位置をもとに抽出率を検証した。また、LiDAR
計測後伐倒し樹幹解析を行ったサンプル木について点群
データと実測結果を照合し樹幹部の再現性について検証した。その結果、飛行パターンによる抽出結果の違いを明らかにした。また、樹幹部の計測が可能であることも検証できた。

PD-18 植
 栽地時系列比較のための UAV 空撮画像の相対的位置統合○大槻峻介・山本一清
名古屋大学大学院生命農学研究科

新潟県ではブナ材ヘの関心が高まっており、ブナ林の計
画的な間伐・伐採を積極的に進めている。ブナ林の資源量把握を進める上で、LiDAR 計測は効率性の面で大いに期待できる技術である。本研究はラジコンヘリを用いた
LiDAR 計測により得られた点群を利用して、ブナ林における本数、樹高、胸高直径、材積の推定を検討した。対象地は新潟県魚沼市大白川地区の山の神に所在するブナ林である。提案手法ではまず、ディープラーニングを用いて点群データから樹幹を抽出した。幹点群を取り出す作業を手動は行った。MATLAB でこれを教師データとして学習
ネットワークを構築し、幹点群を予測した。抽出した幹点群に対するクラスタリングにより単木識別を行い、立木本
数と位置座標を算出した。その後、幹点群の胸高断面に着目し、RANSAC 法に基づく円フィッティングを適用した。
円から得た直径を胸高直径とした。樹高は立木位置を中心としたバッファーを用いて DCHM の最大値として決定した。また、胸高直径と樹高の関係式を利用する二段階法も検討した。それぞれ推定値の精度検証を行った。これらの成果を踏まえて、より広域の解析も試みた。

造林初期における施業は特に労力を要し、主伐後の再造林を進める上での障壁となっている。そこで効率的に植栽
地の状態を調査するために、Unmanned Aerial Vehicle（UAV）による空撮画像の活用が進んでいる。また、植栽
地では環境の変化が急激であり、1 時点の状態だけでなく、苗木の枯損や雑草木の繁茂・下刈りなどの経時的変化を捉えることが求められる。そのためには、UAV 空撮画像間での相対的な位置関係を統合することが求められ、一般には絶対座標の補正・高精度化によって解決されるが、これらは依然として高コストである。そこで本研究では、植栽
地の空撮画像の相対的位置をより簡便に統合する手法として、Structure from Motion（SfM）で Co-alignment 処理を行い、その相対的位置精度を検証した。単独測位による
7 撮影日の画像の相対位置精度は、この処理によって大幅に向上し、多くの結果で 5 cm 未満の水平誤差となった。
垂直誤差はばらつきがみられたものの、良い撮影条件の組
み合わせでは雑草木の拡大などの表面状態を把握するために十分な精度が得られた。本研究の結果によって、既存の汎用的な UAV でも、容易に植栽地の時系列変化を捉えることができることが示された。

2

─ 191 ─ポスター発表要旨

新潟大学大学院自然科学研究科・ 新潟大学農学部1

PD-19 竹
 林 の 拡 大 評 価 に お け る UAV お よ び SfMMVS による画像解析の活用

PD-20 D etecting high-value hardwood trees
using deep learning algorithm withunmanned aerial vehicle (UAV) imagery○小笠原良・時任美乃理・淺野悟史・西前出・檀浦正子
京都大学

資源利用習慣の変化や過疎高齢化により放置竹林が増加している。放置竹林は隣接する林相への拡大を引き起こし
森林機能の低下を招くことが指摘されている。竹林拡大の仕組みの解明と効果的な管理方法の提案が課題であり、竹林の拡大を適切に評価する方法が求められている。既存の研究では、二時点の空中写真を比較し拡大率を求める方法が主流であったが、データの不足等が問題となっていた。
これに対し近年では、一時点の現地調査で収集した稈の密度から拡大率を推定する方法が提案されているが、これもまた地形条件や管理状態によって現地調査が困難である
等、効率性の面で問題がみられる。そこで本研究では一時点の UAV 撮影画像を用いて竹林の拡大速度を算出する評価方法を試みた。
調査は愛媛県西条市山間部の放置竹林が増加している農村地域にて行った。SfM−MVS 処理を行った UAV 撮影
画像から竹林の稈の配置を抽出し、既存の稈の密度変化を求める方法に当てはめることで拡大速度を求めた。既存の二手法（二時点の空中写真の比較、一時点の稈の密度変化を現地調査から求める方法）と結果を比較し、本研究の拡大評価方法の有用性について検討した。

PD-21 E stimating structural parameters of acomplex mixed conifer-broadleaf forest
using UAV photogrammetry○Karthigesu, Jeyavanan ・Toshiaki Owari ・Satoshi
Tsuyuki1・Takuya Hiroshima1
1, 2

3The University of Tokyo・2University of Jaffna・3The
University of Tokyo1

Estimating forest structural parameters in structurally
complex forests remains as challenging. Use of highresolution imagery, suitable remote sensing variables
and models will highly contribute to improve estimation
accuracy. We used high-resolution UAV RGB imagery toestimate forest structural parameters in a mixed coniferbroadleaf forest at the University of Tokyo Hokkaido
Forest. In addition to DBH, spatial position and height ofdominant trees were measured in the inventory plots.
Pix4D software was used to derive dense point clouds,
digital surface model, canopy height model (CHM) andorthomosaics. Mean, maximum, percentile and standard
deviation of CHM were validated with the height andDBH, basal area (BA), stem volume (V) and tree carbon
stock (CST). 75-99 % percentile heights of CHM werehighly correlated with dominant tree height, while CHM
mean was highly correlated with BA, V, and CST.
Conifer dominated plots had a higher estimation
accuracy with dominant tree height.

○Nyo Me Htun1・Toshiaki Owari2・Satoshi Tsuyuki1・
Takuya Hiroshima1
The University of Tokyo・2The University of Tokyo

1

This study explored the applicability of UAV imagery
and a deep learning algorithm to detect high-value decid­
uous hardwood tree crowns of Japanese oak (Quercus
crispula) in an uneven-aged mixed forest in northern
Japan. UAV images were collected in September andOctober 2022 before and after changing leaf color ofJapanese oak, to determine the appropriate timing of
UAV image collection. We analyzed RGB information of
UAV images through a ResU-Net (U-Net with ResNet101
backbone) deep learning algorithm. Our results showedboth datasets provided reliable F1 scores above 0.80. While
September dataset was better at describing Japanese oaktree crowns, October dataset was better at distinguishing
between Japanese oak and other hardwood species.
Moreover, our case study highlights a potential
methodology to offer transferable solutions for the
resource assessment of high-value timber species inother regions.

PD-22 深 層学習を用いた高解像度 UAV 画像からの広葉樹の樹種分類○大原圭太郎1・米康充2

島根大学大学院自然科学研究科・2 島根大学学術研究院農生命科学系
1

近年、国内の広葉樹用材の利活用が注目されているが、資源状態の把握が困難という課題がある。特に樹種情報の収集は困難である。そこで、その解決方法の一つとして
UAV を用いた樹種分類がある。UAV からの樹種分類は針葉樹を対象として盛んに行われているが、広葉樹では樹冠形状が不定形であることなどから判別が難しいという課題がある。そこで本研究では従来の樹冠形状だけでなく葉の形状等を判別に使用することで樹種判別の精度向上を試みた。
調査は島根大学三瓶演習林内の広葉樹林 1 ha を対象に行った。樹冠形状だけでなく葉の形状情報を取得するため、フルサイズセンサーのカメラを搭載した UAV を低空で飛行させ 1 ピクセル 3 mm 程度の高解像度で撮影を行った。得られた空撮画像データは SfM ソフトウェアで処理
し三次元形状を復元し、オルソ画像の作成を行った。樹種の判定には物体検出アルゴリズムである YOLOv8 を用いた。モデルの作成には、現地調査と空撮画像から目視で樹種を判別し教師データを作成した。オルソ画像に対して画像認識によるセグメンテーションを適用し広葉樹の樹種判別を行ったので、その報告を行う。

─ 192 ─PD-23 汎 用 CNN を用いたドローン空撮画像からの照葉樹種判別○大中昭徳・守口海

PD-24 学
 習方法の違いによる深層学習モデルを用いた三次元スギ樹冠抽出精度の評価○相原直生1・光田

高知大学農林海洋科学部

1

靖2

宮崎大学大学院農学研究科・2 宮崎大学農学部

森林の効率的な調査のための、機械学習とリモートセン
シング技術を用いた解析方法が研究されている。高知県海岸部には多様な有用照葉樹が自生しており、その資源管理のためにはこれらの技術が有効と考えられるが、当地域の照葉樹を高精度で判別可能なモデルを作成した既往研究
は、現時点では見当たらない。
そこで本研究では、ドローンを用いて作成した高解像度
オルソ画像から当地域の主要樹種（ウバメガシ、タブノ
キ、ヤマモモ、クスノキ、ツブラジイ、アカマツ、ヒノキ、枯木）を分類できる判別器を、汎用 CNN を用いて作成し、その性能を評価した。国立室戸青少年自然の家の敷地内に 150 m 四方（2.25 ha）のプロットを 2 つ（プロットA,B）設定し（プロット A,B）、プロット A から生成した
4800 枚の画像で CNN を学習させ、プロット B から生成した 4800 枚の画像で精度検証した。
ResNet50 では、バッチサイズ 32・バッチ正規化を用いた場合に最大で 73 % の精度を持つ判別器が作成できたが、判別器の再現度は低かった。VGG16 をバッチサイズ 64・
バッチ正規化を用いた場合、判別器の再現度は高く安定したが、精度は最大で 58 % であった。これらの判別器は特定の樹種の判別性能が低くなる傾向がみられた。

LiDAR により計測した点群データから、情報量喪失を伴うラスタ変換を行こともなく、森林構造を把握する技術が必要とされている。特に、樹冠は森林の成長量と密接に関係している重要な要素であるため、点群データをそのまま利用して精密な林冠構造を把握することが重要である。
そこで、我々は点群データに適用可能な深層学習モデル（KPConv）を使用してスギ人工林における単木樹冠抽出手法を開発した。しかし、深層学習モデルに入力するデー
タは 6×6 メートルのサンプル領域から作成されており、領域内に複数のスギ立木が含まれる場合があり、それらのデータの樹冠抽出精度は低かった。開発した手法では、領域内に単木のみが存在するデータを学習させたモデルを使用していたため、学習させるデータの違いがモデルのパ
フォーマンスにどのような影響を及ぼしているか検証する必要がある。そこで、学習させる点群データの種類（単木
スケール、林分スケール）と特徴量（RGB+ 点座標、点座
標のみ）の樹冠抽出精度への影響を評価した結果を報告する。

PD-25 航
 空機 LiDAR データを用いた佐渡島の管理放棄
スギ人工林抽出方法の検討

PD-26 航
 空レーザ測量データを用いた地形因子によるスギの地位指数推定の精度検証○佐藤1

楓1・村上拓彦2○垣田珠名1・中田康隆2・長島啓子2

新潟大学大学院自然科学研究科・2 新潟大学農学部

京都府立大学生命環境学部・2 京都府立大学大学院生命環境科
学研究科
1

本研究は、航空レーザ測量データから作成した現場で判読可能な地形因子を用い、高精度のスギ地位級推定モデルを得ることを目的とした。研究対象地は京都府立大学大枝
演習林である。まず既往の研究手法を参考に、説明変数を帳簿上の林齢及び 5mDEM から作成した傾斜角、凹凸地形、堆積様式、斜面位置、目的変数を航空レーザの樹頂点樹高とし、ランダムフォレストを行った。樹幹解析データと予測樹高を比較検証したところ、決定係数は 0.28 とな
り、精度低下の要因は樹幹解析による実際の林齢と帳簿上の林齢が大きく異なることと考えられた。このため、林齢を用いず地位を把握するモデルの構築を試みた。まず、立地環境別の樹幹解析の平均樹高成長データをもとにクラス
ター分析を行い、樹高成長の傾向が同じ立地環境群を 3 つの地位級に分類した。次に、立地環境別の平均樹高成長
データをもとに説明変数を凹凸地形、堆積様式、目的変数を 40 年生時の樹高とし数量化Ⅰ類を行った。クラスター
分析で得られた地位級の閾値で予測樹高の地位級と樹幹解析の地位級を比較した結果、正解率は 80.00 % となり、高精度のスギ地位級推定モデルが得られた。

─ 193 ─ポスター発表要旨

近年、国内林業の低迷により間伐などの森林管理が放棄された人工林（管理放棄人工林）が増加している。また、2050 年カーボンニュートラルに向けた森林管理を促す動きが高まっている。そのため、今後適切な森林管理を行う
ために、管理放棄人工林の分布を広域的に把握する必要がある。本研究では分布把握の手段として、広域かつ高精度に森林を計測できる航空機 LiDAR を用いる。林分の密度の指標となる相対幹距比に着目し、管理放棄スギ人工林を抽出することを目的とした。対象地は、新潟県佐渡市の大佐渡エリアである。航空機 LiDAR データは、2020 年 10月から 11 月に計測されたデータを用いた。このデータか
ら、セルサイズ 0.5 m の DSM と DTM を作成し、その差
分 か ら DCHM を 得 た。 相 対 幹 距 比 を 推 定 す る た め に、
ArcGIS Pro と R を用いて DCHM から樹頂点抽出を行い、樹高と立木密度を算出した。また、画像分類によってスギ人工林を抽出した。得られた各スギ人工林において相対幹距比を推定することで、管理放棄スギ人工林の抽出を試みた。

PD-27 L
 iDAR を利用したスギ立木強度の推定 ─立地環
境・樹冠情報との関係─

PD-28 航
 空レーザ測量データによる森林構造指標を考慮した林相分類手法の検討○原田喜一1・中田康隆1・神代圭輔1・中澤昌彦2・長島啓子1○北野陽大1・中田康隆2・長島啓子21

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域

1

本研究では LiDAR（Light Detection And Ranging）を用いて立地環境・樹冠情報を抽出し、これらの情報から原木の強度と相関がある立木応力波速度（立木強度）を推定することを目的とした。京都府綾部市志賀郷共有林において、立木 25 本を対象に立木応力波速度、胸高直径と樹高を測定した。さらに、UAV-LiDAR を用いて点群情報を取得し（438.77 points/m2）、取得した点群を用いて単木単位で DCHM と crown area を算出した。作成した crownarea をもとに点群を切り取り、樹冠の指標（例えば LAI：
Leaf Area Index）を算出した。立木強度の推定には、一般化線形モデル（GLM：Generalized Linear Model）を用いた。目的変数は立木強度とし、説明変数は胸高直径、樹高と樹冠指標を用いた。GLM の結果、胸高直径と樹冠部の LAI が選択された。選択された説明変数はともに立木
強度へ負の影響を及ぼしていた。選択された変数は肥大成長と関連深い指標である。樹種が異なるが既存の研究でも強度特性と肥大成長との負の相関はみられている。立地環境として傾斜角度、堆積様式、凹凸地形、斜面位置の 4 項目を用いて立木応力波速度との関係を把握する。

現在、林業不適地において複層林や広葉樹林に誘導することが提案され、広葉樹の分類に対する関心が高まっている。これまで、航空レーザ測量データを用いた林相分類に関する先行研究では、反射強度や樹冠傾斜などの樹冠表面に関する指標が用いられてきた。本研究では、先行研究で用いられる指標に加え、垂直的複雑度指数や陽樹冠部体積などの森林の三次元構造を表す指標を考慮し、人工林のみ
ならず針葉樹及び広葉樹の天然林も対象に 7 クラスの林相分類を行った。現地調査とドローンで空撮した画像から林相の教師データを作成し、ランダムフォレストを用いて各指標の重要度の比較と精度検証を行った。その結果、7 ク
ラスを同時に分類した場合や人工林のみを対象にした分類
は、先行研究と同様な指標の重要度が高かった。また、5クラスの天然林を対象にした分類では、人工林のみの分類
ほどの精度は得られなかったが、森林の三次元構造を示す指標の重要度が高くなることが分かった。これは、天然林
が人工林と比べて階層構造が複雑であり、三次元構造を示
す指標を加えることで、複雑な森林構造をより詳細に反映できているためと考えられる。

PD-29 J - クレジット制度の森林モニタリングにおける
航空機 LiDAR の有用性

PD-30 深 層学習を用いた航空機 LiDAR による竹林抽出
精度評価○陌間芳野1・村上拓彦2○西山明慶・山本一清

京都府立大学生命環境学部・2 京都府立大学大学院生命環境科
学研究科

新潟大学大学院自然科学研究科・ 新潟大学農学部

名古屋大学大学院生命農学研究科

世界的に脱炭素の動きが加速する中、森林の CO2 吸収機能が注目されている。日本では、森林管理を適切に行うことによる CO2 吸収量を J- クレジットとして国が認証している。クレジット創出のためには森林をモニタリングし成長量を推定する必要がある。成長量のモニタリングでは、林齢と上層平均樹高から地位を決定する。従前の地位決定手法では現地調査を要したが、近年航空機 LiDAR を活用すれば現地調査が不要となるよう制度改定された。こうした背景を踏まえ、本研究では従前の手法と簡素化後の手法とを比較し、正確性やコスト（時間・労力）といった指標から J- クレジット制度の森林モニタリングにおける
航空機 LiDAR の有用性を明らかにする。初年度は 20212022 年に航空機 LiDAR 計測が行われた新潟県南魚沼市の公社林を対象地として、現地調査及び航空機 LiDAR デー
タの解析を実施した。その結果、航空機 LiDAR を活用することによりコストを削減できた一方で、地位決定手法の違いにより推定 CO2 吸収量に差が生じた。クレジットの原則である保守性を考慮しつつ、航空機 LiDAR データから適切な地位を決定する手法についても検討した。

近年、日本の森林において竹林の拡大が問題視されている。竹林が拡大すると、周辺の植林地や雑木林への侵入、倒竹によるインフラへの被害等の問題が生じることが知られている。しかし、竹は土木資材や工芸品材料としての利用といった側面も持ち合わせるため、計画的かつ効率的な管理が必要であり、前述の拡大特性からも、その現況把握が急務である。しかし、竹林の位置やその面積等の情報は十分に整備されておらず、その把握は航空写真の目視等による把握が主な手段となっているため、非常に手間がかかることが指摘されている。そのため、機械学習等の技術による省力化が強く求められている。
西山（2023）においては竹林のマッピングのため、深層学習を航空機 LiDAR データ由来の CHM（Canopy Height
Model）に適用して竹林抽出を行い、その抽出精度を評価した。しかし、CHM のみによる抽出では LiDAR データの持つ情報の多くが失われてしまう。そこで本発表では、CHM に加えて航空機 LiDAR データの特徴量を指標に組み込み、抽出精度の向上を目指した。また、抽出精度の評
価に際しピクセル単位の評価指標に加え、竹林パッチ単位の評価指標によっても抽出精度の評価を行った。

1

2

─ 194 ─PD-31 D ynamic World に基づく森林攪乱要因の推定：
日本とミャンマーの事例研究○李哲1・太田徹志2・溝上展也2

PD-32 栃
 木県における衛星データの機械学習分類による竹林分布モニタリング○清野咲花1・松英恵吾2

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研究院

宇都宮大学地域創生科学研究科・2 宇都宮大学農学部

1

1

広域スケールでの森林攪乱要因の推定において、人工衛星を用いたリモートセンシングは重要な手段である。これまで複数の手法が開発されているが、その大半は Landsat
データを用いていることもあり、小規模な攪乱を検出する能力が不十分である。また、特定の地域の攪乱要因推定に特化した研究が多く、汎用性に欠ける。そこで本研究では、幅広い地域で効率的な森林攪乱要因の推定を目指し、
Dynamic World の確率データを用いた森林攪乱要因の推定手法の開発を試みた。開発した手法を用いて 2018 年から 2022 年における日本とミャンマーの森林攪乱の要因を推定し、分類精度を層化無作為抽出による不偏推定手法を用いて評価した。その結果、森林攪乱要因の推定の全体精度はミャンマーで約 93.9 %、日本で約 95.8 % であり、本手 法 は 実 行 可 能 で あ る こ と が 証 明 さ れ た。 本 手 法 はGoogle Earth Engine プラットフォームに基づき、ユー
ザーのニーズに応じて世界各地の森林攪乱要因を速やかに入手することができる。既存のクラスがユーザーのニーズを満たさない場合でも、より詳細な要因推定に便宜を図れる。

近年、国内の他地域と同様に栃木県内においても竹林の放置の問題が報告されている。竹林の放置や拡大は種多様性の低下や農林産物に被害を与えるため適切な管理が必要となる。効率的な管理を行うには県全域の竹林分布や面積の推移を把握することが重要であるが、現況では竹林を把握する基礎資料が整備されていない。動態を把握するためには時系列データでの解析が必要となるが、衛星データによるモニタリングでは広域を対象とした時系列解析を効率的に行うことができる。本研究では栃木県全域を対象に1980 年代と現在の衛星データを用い竹林の分布図を作成
し、竹林の現況および推移の把握を行った。竹林分布の把握には分類精度の向上を図るため機械学習による分類手法である SVM および MLP による画像分類を用いた。分類には現代については近赤外線の波長帯数が豊富な
Sentinel-2、過去については LANDSAT データを使用した。学習および検証用データの構築には栃木県が実施した
ALS 計測データから作成された DCHM および林相データを活用した。また、解析においては使用する衛星データの種類や観測時季、機械学習の手法の組み合わせから最適な分類方法の検討を行った。

PD-33 P lanetScope を用いた福岡県における竹林分
布の把握○内山優布奈1・太田徹志2・溝上展也2

竹林の拡大による景観や生態系への悪影響が懸念されている。竹林の拡大は斜面方位や傾斜角、竹林周辺の植生な
どの自然・地形的的要因だけでなく、周辺植生の管理状況などの人為的要因が影響する。それゆえに、竹林の拡大に適切な対策を講じるため、竹林分布の把握や拡大要因の検証に関する研究がこれまで多く行われている。しかしながら既往研究の大半は 1、2 市町村程度を分析範囲としており、広域での研究事例が極めて少ない。そこで本研究ではより広域での竹林分布の分析を目指し、衛星データの一種である PlanetScope を用いて、福岡県の竹林分布の把握を試みた。当日の発表では福岡県の竹林分布状況だけでな
く、森林簿と比較した結果についても報告する予定である。

○Pei Huiqing1・Owari, Toshiaki1, 2・Tsuyuki, Satoshi1・
Hiroshima, Takuya1
Department of Global Agricultural Sciences, The
University of Tokyo・2The University of Tokyo Hokkaido
Forest, The University of Tokyo
1

Forest type classification is fundamental and has
potential implications for environmental protection andclimate change mitigation. Yet, there are difficulties inforest type classification such as multi-scale features,
heterogeneous boundary, mountainous terrains andunbalanced datasets. We introduced multi-source remotesensing (RS) dataset by transferring learning on large
natural dataset (RGB bands) of ImageNet 22 K, a region
segmentation and gated graph convolution module network(GGCM). Extensive experiments were conducted in two
study sites in central and northern Japan with different
tree species composition and management strategies forthe purpose of cross-regional forest type classification
task. Results indicated that multi-sensor RS data yieldedsuperior classification accuracy than the single sensor RS
datasets. Pretrained weights improved accuracy greatly,
and GGCM was capable of retaining multi-scale andspatially topological features well in both research sites.

─ 195 ─ポスター発表要旨

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研究院
1PD-34 C ombining Graph and Convolutional
Neural Networks with multi-sensor remotesensing for forest type classification

PD-35 F orest Change Detection in Solomon
Islands using Multi-temporal Satellite
Data

PD-36 L and Use and Land Cover Classificationof Mangrove Area in Myanmar Using Deep
Learning and Remote Sensing Dataset○McJessey Leon Brian Beu1・Murakami, Takuhiko2○Win, Sithu Maung・Satoshi Tsuyuki

Niigata University・ Niigata University

Department of Global Agricultural Sciences, Graduate
School of Agriculture and Life Sciences, The Universityof Tokyo

1

2

Forest change detection in the Solomon Islands is
crucial for sustainable forest management, conservation,and climate change mitigation. This study focuses on
utilizing remote sensing and Geographic Information
System (GIS) applications on change detection study on
ridge-to-reef landscape using multi-temporal satellite data.
Accurate and timely detection of forest disturbances canprovide valuable information. Combining dense timeseries imageries from optical satellites is vital for
detecting rapid forest changes. However, the Solomon
Islands’ region faces several challenges due to its uniquegeographical characteristics and limited resources. This
study will; (i) outline these challenges, (ii) identify themulti-temporal Landsat 8 and Sentinel-2 imageries
between 2015 and 2022 and their significant attributes,
and (iii) use multi-temporal imageries and GIS
applications to detected forest changes of two selectedsites in this region.

PD-37 高
 知県におけるスギ・ヒノキの「フェアプライ
ス」○守口

海1・川上真利子1・白澤紘明2・有賀一広3・鈴木保志1

高知大学農林海洋科学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・3 宇都宮大学農学部

Accurate information on land use and land cover(LULC) is crucial for effective regional land and forest
management. This study addresses the challenge ofobtaining reliable LULC information in an intricate
mangrove ecosystem by employing advanced deeplearning models with multisource satellite images. U-Net
and artificial neural network models were trained andtested using labeled images created from field groundtruth points and evaluated for each class. The results
demonstrated that the combination of PlanetScopebands, spectral indices, DEM, and CHM yielded superior
performance for both models compared to the Sentinel-2
dataset. The proposed classification method produced areliable and up-to-date LULC map of the Wunbaik
Mangrove Area in Myanmar, providing practical
implications for implementing conservation measures.

PD-38 伐 採の空間分布に関する県ごとの要因の予備的な分析○山田祐亮1・志水克人2・平田晶子3・小南裕志4
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所生物多様性・気候変動研究拠点・4 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域

1

1

農林水産省は 2023 年 7 月に、食品の適正な価格形成の理解を促進することを目的とした「フェアプライスプロ
ジェクト」を開始した。木材は植林から収穫に長期を要す
るうえ、我が国では造林・育林作業コストの大半を補填する補助金制度が長年存在するため、木材の「適正」価格は一層不明瞭であり、実際、現在の原木市場における木材価
格は「適正」でないのではないか、と考える関係者も少なからずいる。適正価格が分かれば、それに向けた改善方策を考えることができるうえ、持続的な木材利用による炭素固定効果を考慮した炭素価格を検討する一資料となりうるが、森林・林業分野において、木材の適正価格を具体的に明らかにしようとした事例は見当たらない。そこで本研究
では、法正状態において補助金なしに所与の木材供給量を持続的に確保しうる木材価格で「適正な木材価格」を定義して、高知県スギ・ヒノキの適正な木材価格の算定を試みた。これは、法正状態における永続的な供給曲線をミクロ
経済学的に導くことで実現される。本発表では方法論の概要と高知県における実際の算定結果、適正価格と現実の価格のギャップを埋めるために必要となる炭素価格などについて報告する。

実効性の高い森林計画を策定するためには、対象地域の林業の傾向や伐採が行われやすい林地の条件を正確に把握することが不可欠である。本研究では、全国 47 都道府県ごとに、民有人工林における皆伐の発生に影響を与える林地の条件を予備的に解析した。解析では、階層ベイズ法を用いた。モデルを構築するにあたり、皆伐の有無はベル
ヌーイ分布に従い、そのパラメータは斜面傾斜と道からの距離の二次関数を変数とするロジスティックモデルに基づいていると仮定した。皆伐に関しては 2010～2019 年に行われたものを対象とし、衛星画像から位置を推定した。分析結果から、急傾斜地や道から遠い林地では全国的に皆伐が発生しにくい傾向が見られた。ただし、影響の度合いは県ごとに異なった。本研究により、伐採の空間配置には県ごとの特色があり、持続可能な森林管理のためには各地域の傾向に基づいた計画が必要であることが示唆された。今後の研究では、より多様な空間的条件や年間素材生産量の影響についての詳細な分析を行う予定である。

─ 196 ─PD-39 森 林計画制度における施業の実施基準の再検討～皆伐面積上限について

PD-40 森
 林資源を活用した地域活性化に向けた活動 ─朝霧キャン×スポマルシェ─○溝上展也・太田徹志○佐藤孝吉・三宅康介

九州大学大学院農学研究院

東京農業大学地域環境科学部

主伐期を向える針葉樹人工林が増大するなかで、主伐の伐採規模や収穫規整の再評価が求められつつある。日本の森林計画制度では、皆伐における上限面積（20 ha）、群状伐採における伐区面積の上限（1 ha もしくは 0.05 ha）、帯状伐採における伐採幅の上限（40 m もしくは 10 m）が定められているがこれらの根拠に関する情報は不足している。欧米諸国においては皆伐面積の上限は国や地域によって 10 ha～260 ha の範囲でばらついており、明瞭な上限規制がない国も多いとされている（柿澤ら 2008）。そこで、報告者らは主伐における伐採規模の基準について様々な視点から検討を進めることにした。本報告では、伐採面積の上限について世界における状況を概観するとともに、村上ら（2011） が 作 成 し た 九 州 全 土 に お け る 皆 伐 地 マ ッ プ（2002 年～2008 年に生じた人工林皆伐地、面積 0.5 h 以上、合計 3947 か所）等に基づいて、日本の皆伐面積の状況について整理する予定である。

森林の有する多様な生産物や自然環境、それらと関連した公益的機能は、地域を支える森林資源として捉えることができる。さらに森林資源を生活や産業として活かすためには、単体の事業体だけではなく地域内における協働の視点が必要不可欠である。地域内の連携は、従来からの伝統を受け継ぐだけではなく、少子高齢化、過疎化、I ターン
や U ターンによる新規入居者などによって、新たな形を積極的に構築するような局面を迎えている。朝霧キャン×
スポ・マルシェは、静岡県富士宮市の朝霧高原を中心とし、異業種産業が連携して新たな形での地域活性化を目指している。本報告では、森林と関連する自然（樹木、水、風景）、地域（人、物語、社会）、産業（生産、販売、生活）を、どのように資源として捉えられるのか。さらにどのように関連付けられるのかを検討してみた。参加している事業体への聞き取りやアンケート調査をもとに考察した。

PD-41 鳥 取県における山地災害リスクを考慮した森林
区分への取組

PD-42 M onitoring tropical forest degradationand deforestation in two municipalities
within the Brazilian Amazon rainforest○矢部

浩1・北村直也2・山下侑花3

○Nogueira Lopes, Danielle・Tsuyuki, Satoshi

近年、災害をもたらす強い雨が降る回数が増える傾向にある。一方で、皆伐再造林の推進など、今後、森林伐採や路網開設の機会が増えると予想される。山地には災害の発生しやすい場所があり、このような場所で地形の改変や森林根系による土砂移動抑制効果を低減するような施業を行
えば、災害発生の誘因となることが懸念される。今後は、山地の災害リスクに応じた適切な施業（適地適業）が必要である。鳥取県では、令和 5 年度に県の森林政策の基本指針とするべく、災害リスクと施業の効率性を考慮したゾー
ニングを行った。本ゾーニングにおいて指標とした災害リ
スクでは、山地の崩壊しやすさと崩壊土砂が保全対象に到達する危険性があるかどうかを、施業の効率性では、地位による材積の蓄積のしやすさと搬出のしやすさの目安として路網の有無を指標とした。鳥取県では、本ゾーニングを
今後の長期的な視点や理念を持った森林づくりの考え方として広く周知しており、今回、その取り組みついて紹介する。

The extensive and often unsustainable human activities
within the Amazon result in the rapid loss of valuable
forested areas, and the vast areas of rainforest are achallenge for monitoring and management efforts.
Therefore, this case study utilizes remote sensing tomonitor deforestation and forest degradation in two main
cities in the Brazilian Amazon and their respective
conservation units and protected zones, within six years.
We employed object-based image classification analysis
using ensemble learning methods, including Random
Forest and Gradient Boosting algorithms, along withdifferent segmentation techniques on Sentinel-2 image
annual composites. Eight land cover classes wereidentified, enabling calculation of transition areas todetect changes within study areas and their protected
zones. This allows the comparison of deforestation rates
in different areas and inspection of their policies towards
conservation and management of the forested areas.

The University of Tokyo─ 197 ─ポスター発表要旨

鳥取県林業試験場・2 鳥取県森林・林業振興局森林づくり推進課・3 鳥取県森林・林業振興局林政企画課
1

PD-44 ス
 ギ一斉人工林における樹冠競争を加味した局所
密度と単木の成長

PD-45 NFI データを用いた広葉樹資源量把握手法の検討○北原文章・西園朋広・山田祐亮○田中邦宏
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理
研究領域

スギ一斉人工林の樹冠部における競争と胸高断面積成長量（以下、成長量）の関係を明らかにするために秋田県男鹿市内のスギ人工林を対象に検討を行った。
隣接する林木との樹冠部での競争は、対象木 i と周囲木
j との距離（Lij）ならびに周囲木 i と対象木 j の樹高の差（Hj-Hi）によって表現できると考えた。そこで、arctan（（Hj-Hi）/Lij）によって対象木の樹頂から周囲木の樹頂への仰角を求め、仰角の大きい方から 5 個体の仰角を合計した値を対象木の競争指数とした。
試験区面積は 0.23 ha、期首林齢は 31 年生、期末林齢は36 年生、期首の本数密度は 1,535 本 /ha であった。競争指数と成長量の間には負の相関が認められが、その分布に着目すると競争指数の高い個体では、成長量は小さくなりその分布の幅が小さくなっていた。一方、競争指数の低い個体では成長量の低いものから高いものまでばらつきが認められた。これは樹冠の競争状態が強い場合には各個体の成長量は低い値に留まるが、樹冠部での競争が弱くなると成長量は各個体における他の要因（陽樹冠量、遺伝、局所的
立地条件など）によって決まってくるためと考えられた。

わが国では、2050 年までにネットゼロエミッション達成という長期目標が発表され、森林における吸収源対策が目標達成にどの程度貢献するのか検討する必要がある。本
研究では、新たな森林吸収源算定手法として広葉樹林の資源量予測モデルの作成を行った。2 時期の森林生態系多様性基礎調査（NFI）データを用いて 6 地域（北海道・東
北・関東中部・北陸山陰・近畿山陽・九州四国）ごとのデータに対し、一般化差分式を用いて林齢と上層木平均樹高の関係式を作成した。ここでは 7 つの成長関数から 15のモデル式にそれぞれあてはめ、あてはまりの良いモデル
式を採用した。蓄積については上層木平均樹高から平滑化
スプラインを用いて直接推定した。今後モデルの精緻化を行ったうえでシミュレーターに受け渡し、全国の吸収源算定とともに将来予測を行う予定である。

PD-46 群
 状複層林における個体の成長パターン：大分
県由布市の事例

PD-47 久 万高原町スギ群状択伐林の後継樹の成長と隣接後継樹エリアの検討○太田徹志1・中野竜誠2・保坂武宣2・溝上展也1○豊田信行

九州大学大学院農学研究院・ 九州大学農学部

海岳森林技術⼠事務所

群状複層林はパッチ状にまとめて択伐を行う育成複層林の一種である。群状択伐では林縁付近で更新木の成長が阻害されることがこれまで指摘されている。しかし、既往研究の大半は幼齢樹の成長特性に関するものであり、壮齢期
での成長特性は明らかではない。そこで本研究では、群状複層林における利用期を迎えた更新木の成長を評価した。
研究の対象地は、大分県由布市にある群状複層林試験地である。本対象地では 1923 年にスギの一斉林が造成された。
その後数度に渡る群状択伐により複層林が成立している。
2002 年から 2022 年までの調査の結果、更新個体が 50 年
生を超えたころから林縁付近での成長阻害はほぼ見られなくなった。これは更新個体の樹高成長が林縁効果を抑制したためと推察された。群状択伐に対する懸念であった林縁付近での成長は利用期には見られなくなることから、群状択伐の有効性が示されたと言える。

愛媛県久万高原町にあるスギ人工同齢林（試験開始時
31 年生・1.1 ha）を群状択伐林へ誘導した本試験地は、毎
木調査（1961～2009 年）が胸高直径のみである。2019～2023 年に再測量と樹高測定、2018 年撮影航空 LiDAR の解析を行った。後継樹ギャップは、35 個あり平均面積
0.02 ha、林齢 32～55 年、平均樹高 16 m、計 0.68 ha である。上層木は、林齢 91 年、平均樹高 27 m であり、分布から 54 区に区分したが、6 割は 1～3 本 /1 区と狭く、計0.42 ha である。
まず、上層木平均樹高を航空 LiDAR データから得た
DEM の 1）地上開度と、2）TWI の 2 つで回帰分析を行った。2 つとも弱い相関は見られたが、有意ではなかった。
次に、後継樹の連年樹高成長量（y）を、隣接する上木と後継樹エリアの平均樹高と、地表面を平面と見なして得た
3）解析ギャップ平均樹高面での地上開度（x）について回帰分析を行った。P 値が 0.01 を下回っており有意と思われる。
群状択伐林を長期に維持する場合は、上層木区の配置と併せ、隣接する後継樹区の樹高成長も考慮して、後継樹
ギャップの大きさと配置を配慮することが望ましい。

1

2

─ 198 ─PD-48 品質保証するためのクローン管理技術の体系化

PD-49 スギ人工林における強度間伐後の樹冠閉鎖○田村美帆1, 2・土井康裕1・渡辺敦史2○飯田玲奈1・奥泉春夫2・太田学志2（株）竹谷商事・2 九州大学大学院農学研究院

群馬県林業試験場・2 有限会社和泉測量

11

造林対象となる樹木の苗木は、産地や品種由来の親木を対象として実生やさし木など様々な形態で育成されたものが提供される。植栽時には苗木の由来や提供される形態は意識される一方で、数十年単位での育成期間を必要とする
樹木はその時代の社会ニーズに応じた形質が重要視され、由来や形態への意識は低下する傾向にある。最近、樹木でも多数の優良品種が開発され、親木として活用され始めた。これら優良品種の活用は造林時の低コスト化や産業としての品質保証などに貢献すると考えられる一方で、苗木生産時や植栽時における苗木の取り間違いは優良品種の効
果を損なう大きな要因となりうる。しかし、海外も含め、苗木の取り間違いや意図した品種とは異なる品種由来の苗木の生産が発生していることはこれまでも報告されてきた。苗木の由来や実生やさし木などの形態を明らかにするためには、DNA 分析を行う以外に現段階で有効な手法は存在しない。本発表では、クローン管理による品質保証を図るための樹木 DNA 分析の体系化に向けた取り組みを紹介する。

森林経営計画制度に基づく間伐は、樹冠疎密度が 10 分の 8 以上の箇所について、定められた間伐率（材積間伐率35 %）以下で、かつ 5 年以内に樹冠疎密度が 10 分の 8 以上に回復すること等の条件がある。間伐が遅れた過密人工林においては、形状比及び樹冠長率等の改善のために強度の間伐が必要であるが、材積間伐率の上限及び樹冠閉鎖の条件を考慮する必要がある。しかし、材積間伐率上限で間伐した場合において、樹冠閉鎖がどのように推移するのか調査した事例は少ない。そこで本研究では、間伐の遅れた
若齢段階のスギ過密人工林において、材積間伐率の異なる試験区を設け、材積間伐率の違いにより間伐後の樹冠閉鎖がどのように推移するのか調査した。調査地は林齢 44 年のスギ人工林とし、材積間伐率約 25 %、約 30 %、30 % 以
上の試験区を設置した。調査地において、間伐後 1 成長期
目から 4 成長期目に RTK 付き UAV による空撮を行い、得られたオルソ画像及び樹冠点群データから、標準地内の個体の樹冠をポリゴン化し、樹冠疎密度を求めた。今回は本研究の途中経過について報告する。

PD-50 林
 業経営面から見たクマ剥ぎ被害抑制のための方策

PD-51 地
 上レーザ計測による広葉樹が侵入したマツ林の調査○石橋整司1・横山秀太2・齋藤暖生3・藤原章雄4・前原○村川直美子・渡邊忠12

ツキノワグマによる人工林の剥皮被害（クマ剥ぎ）について林業経営面から見た対策について検討した。東京大学
秩父演習林のスギ林約 0.1 ha の狭いエリアに自動撮影カメラを 24 台設置し、2008 年 8 月から 2020 年 6 月までにクマ剥ぎ行動の動画を 5 回撮影することができた。また、隣接する林分内でクマ剥ぎを模倣した樹皮剥ぎ試験と樹液の採取・分析を行った。クマ剥ぎの動画を分析した結果、ク
マは爪と歯を使って樹皮を剥ぎ取り、樹皮部と木部の間にある樹液を舐めとっていること、1 回あたりのクマ剥ぎ時
間は 5 分程度から 1 時間近くかけること、クマ剥ぎ行動は
1 頭ないし数頭（母子）で行うこと、などがわかった。また、樹皮剥ぎに必要な力は季節にかかわらず 300 N 前後であること、樹液の糖分量は春季に高く、直径の太い木が高
いこと、樹液量も春季や太い木が多いこと、などの傾向が認められた。以上の結果から、クマ剥ぎ被害を抑制するた
めには春季に大径木を中心に単木的な防除策をとること、樹液の代替物を与えること、母子間でのクマ剥ぎ行動の伝播を防ぐことなど今後検討に値する方策についての知見を得ることができた。

潔

山形県森林研究研修センター

防風や飛砂防備などの重要な役割を持つ海岸林は、近年マツ枯れや管理不足による荒廃が問題になっており、広葉樹林化が進む場所も見られる。特に調査地の飛島（山形県酒田市）では、植栽されたマツ林で島に自生する広葉樹との混交林化が進んでいる。その現状を把握するため地上
レーザ計測による林分構造の調査を行った。島内のマツ林に 20 m×20 m の調査区を 4 か所設置し、現地で樹種を確認したところ、すべての調査区でクロマツと広葉樹（タブノキなど）が見られた。地上レーザ計測では胸高直径5 cm 以上の高木を対象とし、mapry LA03（株式会社マプリィ）を使用した。日本海沿岸の海岸林は、冬期の強い季節風に晒されて大きく傾いている立木が多いが、そのような姿も点群データとして復元できていた。ただし、傾いた立木の樹高を自動判定する場合は、異常値が出やすいため計測範囲の確認が必要だった。結果を見ると、平均樹高・
平均胸高直径はどの調査区でもクロマツが広葉樹より大きかったが、立木密度や平均樹冠幅では広葉樹の方が大きい
場所もあった。飛島の海岸マツ林では広葉樹が侵入・定着しており、広葉樹の優占度が高い場所が今後増えていく可能性がある。

─ 199 ─ポスター発表要旨

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林田無演習林・
東京大学農学部・3 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演
習林樹芸研究所・4 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林フィールドデータ研究センター1

PD-52 地上レーザ計測による出材量予測の精度評価

PD-53 小
 型のバックパック型 LiDAR 計測システムによる森林計測データの検証○有元かれん・加治佐剛・寺岡行雄○土井裕介・石井鹿児島大学大学院農林水産学研究科

現在丸太の売買は材積量で行われている。材積量は丸太の末口直径と材長を用いて末口二乗法により算出される。
地上レーザで計測を行うと樹高や直径に加えて単木ごとの材積量が算出可能である。地上レーザから算出された数値
で出材される丸太の材積量が予測できれば、丸太の状態で末口径を計測して材積量を算出する手間を省ける可能性がある。また、森林の資源調査を行う際に立木状態での材積量が分かれば、山林の売買を行う際にその山にどれほどの価値があるかを示せるようになることが期待される。そこで本研究では高隅演習林において 3D レーザーバックパッ
ク型スキャナである 3DWalker による計測で得られた出材量予測の精度検証を目的として、計測範囲内から採出された丸太の材積量との比較を行った。

亘・池口直樹大阪府立環境農林水産総合研究所生物多様性センター

森林の炭素固定能が世界的に見直される中、広域を効率的に測定できる森林計測法が切望されている。近年、地上
LiDAR の活用に注目が集まっているが、測定機器は大きく、かつ高価であった。そこで、既製品の携帯端末の利用等の工夫で低コスト化を図った小型のバックパック型
LiDAR がリリースされたが現場での使用事例は少ない。本
研究は大阪府内のヒノキ林を対象に、様々な立木密度で小型バックパック型 LiDAR による計測を行い、その精度と実用性を評価した。調査は立木密度の異なる大阪府内のヒ
ノキ林 4 箇所を対象とした。各調査地に 10 m×10 m 調査
区を設定し、小型バックパック型 LiDAR を用いて複数の歩行ルートで 3 次元点群データを取得した。得られたデー
タは、Mapry PC 版ソフトの立木検出ツールによる解析を行い、調査区内の立木の本数、胸高直径、樹高等へ変換した。これらの数値から立木密度、平均胸高直径、平均樹高を算出し、航空レーザー測量や直径巻尺と TruPulse360
による従来の測定結果と比較した。発表では従来法と小型バックパック型 LiDAR 計測システムによる測定値の考察に加え、立木密度が計測に及ぼす影響を検討し、小型バッ
クパック型 LiDAR の汎用性について議論する。

PD-54 地
 上型 3D レーザースキャナを用いたスギ根元
曲がり木の評価

PD-55 ド
 ローン LiDAR と地上 LiDAR を組み合わせた
森林生態学研究の新展開○図子光太郎○竹重龍一 1・Htoo, Kyaw Kyaw 1・大西信徳 1, 2・Rahman,
Farhadur Md.1・小野田雄介1

富山県農林水産総合技術センター森林研究所

京都大学大学院農学研究科・2DeepForest Technologies 株
式会社
1

近年、森林資源量を効率的に把握するための手法として
地上型 3D レーザスキャナ（以下、TLS）の活用が広まりつつある。針葉樹人工林を対象とした TLS 計測では、立木の本数や配置、胸高直径などを実用的な精度で取得できることが確認されている。一方、TLS による樹幹の曲がりの計測や丸太矢高の推定について検討された例は少な
く、その実用性に関する評価は定まっていない。そこで、
根元曲がりを有するスギ林分を対象に TLS 計測による丸太矢高の推定可能性について検討した。富山県魚津市松倉地内のスギ人工林において TLS 計測を行い、計測した立木のうち 46 本を伐倒・造材し、造材された丸太の矢高を測定した。TLS 計測によって得られた調査林分の樹幹構
成レーザ点群を対象に、高さ 30 cm 毎に樹幹横断面点群の近似円を作成し、1 番玉丸太に相当する近似円群の中心点から丸太矢高を算出した。丸太矢高について TLS 計測による推定値と実測値を比較すると TLS 計測の矢高は実測に比べ総じて低くなった。TLS 計測値と実測値との回帰分析を行ったところ統計的に有意な関係が得られ（p＜0.001）、この回帰式を用いることで林分の TLS 計測から
丸太矢高を推定できることが示された。

複雑な地形に多様な樹木が生息する日本の天然林において、多様性維持機構などの主要な森林生態学的課題を解明するには、各地の森林において樹木個体位置と詳細な地形情報を正確に把握する必要がある。こうした広域での森林調査には LiDAR を用いることで効率的データを取得できることが明らかになりつつある。しかし特に天然林においては、LiDAR を用いた測量は個別の林分における事例的な研究に限られ、統一的な手法で各地の森林を網羅的に測量した研究例は限られる。本研究では日本の主要な森林型を網羅する全国 12 か所の環境省モニタリングサイト 1000の森林調査区を訪れ、ドローン LiDAR と SLAM 型の地
上 LiDAR を用いて測量を行った。RTK 測量による正確な位置情報を持つドローン測量により得られた点群と、地上 LiDAR で得られた点群とを結合させるワークフローを確立し、地上 LiDAR で得られた点群データに正確な位置情報を付与した。地上 LIDAR データから調査区内の樹木の根本位置図と地形図を作成し、旧来使用されてきた国土地理院の地形図と比較した結果、従来の地形図では捉えきれなかった微地形に従って森林樹木の分布が規定されている可能性が示唆された。

─ 200 ─PD-56 U AV-LiDAR を使った全国各地の長期観察林の樹冠調査

PD-57 D
 F LAT：UAV-LiDAR データからの森林用点群処理ソフトウェアの開発と応用○小野田雄介1・Htoo, Kyaw Kyaw1・竹重龍一1・Rahman, MD
Farhadur1・大西信徳1, 2○大西信徳 1, 2 ・Rahman, Farhadur MD 1 ・Htoo, Kyaw
Kyaw1・竹重龍一1・小野田雄介11

京都大学大学院農学研究科・2DeepForest Technologies 株
式会社

1

樹冠面積や樹高などの樹冠形質は、樹木の現存量や成長量を評価・理解する上で非常に重要である。しかしその評
価は従来難しかった。近年、UAV-LiDAR が普及しつつあり、樹冠形質を広域かつ詳細にとらえることが可能になりつつある。私たちは、日本各地の天然林の森林構造や、林
冠木の樹冠形質を正確に評価するために、UAV-LiDAR によるデータ取得から、高解像度の地形モデルや樹冠高モデ
ルを素早く構築するツールを開発し、効率的な現地調査方法を模索してきた。この 2 年間で全国 23 ヶ所の固定試験地（各 1 ha）において調査を行い、これまで 108 樹種、2660 個体の林冠木について、樹冠形質を取得した（現在も解析は進行中）。本発表では、これらの取り組みを紹介しつつ、樹冠情報を取得することによって、森林の資源量評価や生態学的研究がどう発展しうるのかを考えたい。

UAV-LiDAR で取得した森林の点群データからの地面部分の検出や GIS データへの変換は、正確な樹高の推定や森林管理での活用に不可欠である。そこで点群データから自動で地面検出や手動でのノイズ除去、DTM・DSM・
CHM 作成が可能なソフトウェア DF LAT を開発しリリースした。
特に地面検出について、既存手法ではノイズが多く残り、パラメータの調整と手動でのノイズ除去が必要であっ
たが、DF LAT ではパラメータ調整不要な地面検出手法を開発し実装した。精度検証として、植生や斜度の異なる
4 つの森林サイトにて、手動でフィルタリングした結果を正解データとし、複数の既存の地面検出手法をパラメータ
調整して検出した結果と比較したところ、DF LAT は全てのサイトで最高精度もしくは最高精度と同等の精度を示し、手動でのフィルタリング結果とも RMSE 1 m 以下の誤差を達成し、安定して高い精度で地面部分を検出可能であることが分かった。
実際に DF LAT と、UAV データから単木情報解析が可 能 な ソ フ ト ウ ェ ア DF Scanner を 組 み 合 わ せ、UAVLiDAR データから広域で単木単位の樹高や樹種、幹材積
量や炭素蓄積量の詳細な推定を実現した。

PD-58 森
 林域における RTK-GNSS 搭載 UAV 測量の
位置精度

PD-59 森 林境界明確化事業における高密度航空レーザ
測量データの活用○加治佐剛1・吉原遥斗2・寺岡行雄1○滝澤みちる1・上田正博2・髙橋直紀3・本間郁朗3・玉木友和31

鹿児島大学農学部・2 林野庁九州森林管理局宮崎森林管理署都城支署

1

近年、林業のスマート化が進んでおり、UAV（無人航空機、ドローン）測量による森林計測が注目されている。
UAV 測量は地上測量と比べて短時間、低コストで測量が可能である。さらに、RTK-GNSS 搭載の UAV を使用す
れば高精度な測量を短時間で実施できる。そこで、本研究では、RTK 搭載 UAV による写真測量の精度検証を行った。
対象地は鹿児島大学農学部附属高隈演習林である。空撮には Phantom 4 RTK を使用した。飛行プランの作成には、Phantom 4 RTK のプロポに予めインストールされていた GS RTK アプリを使用した。撮影高度は 100 m とし、カメラは鉛直下向きでオーバーラップ率は 90 %、サイド
ラップ率は 80 % で行った。地上での位置座標取得には、
RTK-GNSS 受信機を使用した。対象エリア内に 20 か所の
GCP を設置し、RTK モードおよび GCP 使用、RTK モー
ドのみ、GCP のみ、単独測位での撮影の 4 通りで精度比較を行う。これらの比較結果について、発表する。

森林所有者の高齢化や不在村化により境界不明森林が増加しており、広域に渡る森林境界明確化の効率化・低コスト化が課題となっている。森林は尾根谷等の地形が境界となる場合が多いため、航空レーザ測量データを用いた微地形表現図が境界推定に活用できる。特に、里道水路等の長狭物の正確な位置を特定する事が出来れば、境界推定作業の迅速化に繋がる。しかし、既存測量データの計測点密度は 1 点 /m2 から 4 点 /m2 が多く微細な地物表現が困難な場合がある。そこで、境界明確化の効率化に有効な微地形
表現の細かさを検討するため、高密度航空レーザ測量デー
タを用いた境界推定を実施した。
はじめに対象森林周辺の公図を収集し里道水路の存在を確認した。また、計測点密度 16 点 /m2 以上の高密度航空
レーザ測量データより微地形表現図（CS 立体図）を作成
し長狭物を判読した。判読結果と公図の里道水路との配置
関係を照合し、長狭物周辺の境界位置を推定した。現地確認の結果、高密度航空レーザ測量データにより幅員 1 m～
1.5 m 程度の細い里道を判読可能であった。本発表では計
測点密度 1 点 /m2、4 点 /m2、10 点 /m2 の CS 立体図を再現し、微地形表現を比較検討した結果を報告する。

京都大学大学院農学研究科・2DeepForest Technologies 株
式会社

─ 201 ─ポスター発表要旨（株）パスコ中央事業部・2（株）パスコ事業統括本部・3 村上市
農林水産課林業水産振興室

PD-60 航 空機 LiDAR データによる人工林の管理状況の把握

PD-61 航
 空レーザ測量データと地形指数を用いたスギ
造林不適地の抽出○高橋與明 1・田中真哉 2・髙橋正義 2・齋藤英樹 2・西園朋広 2・
福本桂子3・鈴木秀典2・鷹尾 元4○千葉

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支
所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所
1

森林経営管理制度では、市町村が森林所有者から経営管理を委託された管理不足の民有人工林のうち、林業不適地については市町村が管理を行うことになっている。この制度の下、まず民有人工林全体の森林現況を航空機 LiDAR
データで把握し、データから得られる様々な森林資源解析
情報を市町村の当該業務に活用する動きが日本国内で広まってきている。日本では従来から収量比数や相対幹距や形状比を基に人工林の管理が行われているため、これら 3つの指標を航空機 LiDAR の単木ベース解析から適切に算出可能であれば理想的である。しかしながら、航空機 LiDARの単木ベース解析においては、管理不足の林分では特に顕著な立木本数の過小推定の問題や、単木の胸高直径の推定
精度は高くなくさらに不安定といった問題があるため、3つの指標の計算値の信頼性が低い林分は、日本の民有人工林には潜在的に多くあると考えられる。本研究では、航空
機 LiDAR のレーザ照射密度の影響を受けにくいエリア
ベース解析に基づく 20 m メッシュ単位での樹冠閉鎖率と平均樹冠長率に着目し、各々に閾値を設けることによって人工林の管理状況を把握する一連の方法を提案する。

翔

山形県森林研究研修センター

人工林の主伐と再造林が推進される一方で、林地生産力の低いスギ林が顕在化している。スギの成長は地形に沿った土壌水分量の変化と対応するため、乾燥しやすい尾根部や凸地形では地位が低いと仮定できる。そこで、県営林を対象とした航空レーザ測量データを用いて、地位の低いス
ギ林の地形因子による抽出精度を調べ、その推定やマップ化を検討した。
整備データは 20 m メッシュ単位の平均樹高と DEM である。地形因子には土壌水分量の指標である地形湿潤指数（TWI） と 凹 凸 を 表 す 地 形 位 置 指 数（TPI） を 用 い た。
TWI が 6 未満かつ TPI1 以上のメッシュを地位が低いと仮定し、仮定メッシュのある林小班のみを解析対象とした。
計 68 林小班内の 4796 メッシュについて、樹高データと林齢情報から地位を判定した。各林小班の最頻値を代表地位として、これを基準に仮定メッシュの地位の高低を評価した。その結果、林小班の代表地位よりも低下したものは55.5 % を占めた。林小班の地位と同等の場合が 39.0 % だったものの、上回ったメッシュは 5.5 % と少なく、相応の精度で地形因子による地位の低いスギ林の推定やマップ化は可能と思われた。

PD-62 航
 空レーザ測量による森林資源解析のための汎用胸高直径推定式作成

PD-63 航
 空 機 Lidar に よ る 森 林 資 源 解 析 に お け る
DCHM の補正に関する検討○藤井創一朗○前田佳子・真砂陽太郎・粟屋善雄・赤見亜衣・永田早希・若月
優姫・中沖元哉

アジア航測株式会社

航空レーザ計測データを用いた森林資源解析を行うには、航空レーザから得られる情報を用いて胸高直径を求める推定式を作成する必要がある。推定式作成の手順として
は、対象地域において現地調査を行い、航空レーザから求める胸高直径推定値と比較することで、適切な変数やパラメータを求める流れとなる。しかし、現地調査の実施にはコスト・時間がかかるため、解析を行う上でのボトルネッ
クとなっている。
そこで、広範囲に適用できる汎用的な胸高直径推定式を作成することで、現地調査を実施しなくても一定の精度で解析を行うことができるようにすることを目的として検討を行った。
既存の現地調査データ及び胸高直径推定式が充実する地域をモデル地域とし、データ収集を行った。汎用胸高直径
推定式の作成手法および精度検証手法について検討を行った。

国際航業株式会社

日本の森林のほとんどは山地の斜面に成立している。ところで LiDAR データを使用した資源解析では、一般に樹冠高モデル（DCHM：Digital Canopy Height Model）を用いる。DCHM は樹冠表層高（DSM：Digital Surface Model）
から直下の地盤高（DEM：Digital Elevation Model）を差し引いて作成するが、次のような問題がある。
急斜面では斜面上部で樹冠と地面の距離が近く、斜面下部では樹冠と地面の距離が離れる。これは地盤形状が複雑な急斜面ほど DCHM が表す樹冠の形が歪むことを示している。そこで、3 種類の DSM と、傾斜角度が異なる 5 種類の DEM を設定し、15 の組合せの DCHM から樹頂点の座標を比較した。その結果、急斜面では円筒状の樹冠の樹頂点を誤認して誤った座標を示すことが明らかとなった。
このため、樹冠に歪を生じない方法として、DSM から取得した樹頂位置の直下の地盤高を基準面とした樹冠高モデ
ルを作成する方法を考案した。本研究では群馬県沼田市の緩～急斜面の高齢スギ林を対象に観測した高密度の UAV
レーザのデータを利用して、新しい樹冠高モデルの有効性を検証した結果を報告する。

─ 202 ─

PD-64 航空レーザデータによる作業道規格の計測○鈴木秀典・山口

PD-65 F orest/non-forest mapping with StriX
X-band SAR images based on semantic
segmentation

智国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学
研究領域

これまでの施業においてどこにどのような作業道が作設されたのかを把握することは、今後の施業方法を検討する上で非常に有用である。航空レーザ計測によって作成された数値標高モデルは、地表形状を可視化することで作業道などの位置や線形を確認することができ、近年では画像判
読による抽出も試みられている。これにより机上での路網
位置図の作成は可能となるが、作業道の規格や強度についての情報は現地へ行かなければ確認できない。しかし、幅員や縦断勾配などの規格については、航空レーザによる点
群データから得られる可能性もあることから、このデータから得た作業道規格についての精度検証を行った。点密度の高いデータ（計測密度 10 点 /m2）と、低いデータ（同
4 点 /m2）を用いて作業道の幅員を机上計測し、現地計測結果と比較したところ、机上と現地の平均値の差が前者で-0.34 m、後者で 0.49 m となった。また、計測区間における最小幅員の差については、それぞれ 0.63 m、1.74 m となった。これらの精度の差は点密度の違いによるものと思われる。本研究は、農林水産技術会議委託プロジェクト研
究「管理優先度の高い森林の抽出と管理技術の開発」の支援を受けた。

PD-66 衛 星画像による単木レベル森林計測精度の検討 ─航空機 LiDAR との比較─

○Takushi Uda・Clement Barras・Asuka Wachi
Synspective Inc.

Satellite remote sensing promises to revolutionize forest
monitoring by reducing the required manpower. Synthetic
Aperture Radar (SAR) technology is increasingly favored
over optical sensors due to its ability to provide
observations during nighttime or cloudy conditions.
X-band satellites like StriX, advanced through miniaturi­
zation and constellation development, are particularly
promising for high-frequency observations. However,their shorter wavelength compared to L or C bands
hinders forest penetration, making forest/non-forest
distinction challenging. Here, we addressed this issue by
using a deep learning-based segmentation model for SAR
images, which takes backscatter intensities and incidence
angles as inputs. With extensive training on StriX
images in multiple locations, our model achieves anaverage IoU score exceeding 90 % across various sites.
Our approach represents an advancement towards
frequent forest monitoring, contributing to global forest
conservation efforts.

PD-67 GEDI データによる森林資源量の解析○小幡進午○山本一清1・筒井
高橋健太5

健2・赤阪祐二3, 4・岸田樹3・脇村明宏5・

近年、自治体レベルでの広域航空機 LiDAR データの整備が急速に進められている。たしかに、航空機 LiDAR により高い精度での森林現況の把握は可能であるが、一方で今後も航空機 LiDAR による定期的な現況把握を行うことはコスト的にも困難となる可能性が考えられる。国内森林資源の利活用が叫ばれ、国内の木材自給率が上昇傾向にあり、2020 年には既に 4 割を超えていることからも、今後の伐採・更新・保育の状況をどのように把握するかという課題が残る。
一方、衛星画像は主に林分レベルでの林相・資源把握等に用いられるとともに、経時的な現況変化の把握に強みを発揮するものの、航空機 LiDAR と異なり直接物理量を計測できないという課題があった。しかし、近年の技術開発により高解像度衛星画像から 3D データを生成する技術が実用化されている。そこで本研究では、愛知県岡崎市の一部を対象に、同一年度に観測された航空機 LiDAR データ
及び高解像度衛星画像・3D データによる森林解析を行い、その精度について比較検討を行った。

2019 年から運用が開始された GEDI（Global Ecosystem
Dynamics Investigation）は、低・中緯度地域のレーザー
データを取得する衛星 LiDAR であり、森林の 3 次元構造を広範囲に取得することが可能である。森林の地上バイオマス量は林冠高と高い相関を持つことから、GEDI によって推定した林冠高を用いることにより、広域的な地上バイ
オマス量の推定が行うことができるようになる。しかしGEDI による森林の林冠高推定精度は対象となる森林の環境（構造や位置）に大きく影響されることが示されている。そこで本研究では茨城県の航空レーザーデータを検証
用データとして、GEDI による林冠高推定精度に及ぼす森
林環境の影響を解析した。解析の結果として GEDI データ
はデータ取得の季節にかかわらず同程度の精度で林冠高を推定できるが、計測地点の傾斜が大きくなるにつれて推定精度が低下するために、傾斜の補正を行ったうえで林冠高を再推定することの必要性が示唆された。本研究の成果からは、GEDI による森林の地上バイオマス推定が、いかなる精度で可能であるかが明らかになると期待できる。

─ 203 ─ポスター発表要旨

名古屋大学大学院生命農学研究科・2（株）NTT データソーシャ
ルイノベーション事業部・3NTT 西日本エンタープライズビジネ
ス営業部・4（株）地域創生 Co デザイン研究所・5Space BD（株）1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理
研究領域

PD-68 時
 系列 Landsat データを用いた森林タイプ分類の試行

PD-69 長 期時系列空間データによる足尾山地復旧過程
モニタリング○田中真哉・小幡進午・北原文章・西園朋広○松英恵吾

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

宇都宮大学農学部

衛星リモートセンシングデータを利用する際、雲によって地表面の状態を観測できないことが解析において大きな障害になっていた。しかし、人工衛星の長期時系列データの解析手法が発展したことにより、雲なし合成といった前処理が容易になりつつある。そのため、広域を全面的に解析しマッピングすることも可能になってきた。そこで本研
究では、雲なし合成データに基づいた森林タイプ分類（針葉樹林／広葉樹林）を試みた。研究対象地は東北地方とした。Landsat 衛星の時系列解析を行って地表面反射率を広域推定し、雲なし合成データを作成した。雲なし合成デー
タの分類にはランダムフォレストを利用し、教師データには森林生態系多様性基礎調査のプロット設定箇所における森林タイプを利用した。当日の発表では、精度検証結果等について報告する予定である。

栃木県西部に位置する足尾地域（栃木県日光市）においては明治期における足尾銅山発展の代償として人為的な山地荒廃が進み、120 年にわたり復旧事業が継続されている。
足尾地域の特徴として地形が急峻な山岳地で広域かつ復旧が長期におよぶこと、かつ復旧事業の所管が複数の機関に分かれており空間・時間スケール的に総合的なモニタリン
グ・評価が困難であることが挙げられる。本研究では1940 年から現在までを対象に入手可能な空間情報データを使用し、山腹工や谷止工の施工状況、植生の変化を把握し、復旧過程についてモニタリングを行った。使用したデータは、14 時期の空中写真データから作成したポイン
トクラウドデータ、オルソモザイクデータ、LANDSAT、
Sentinel 時系列データ、ALS 計測データである。さらにモニタリング結果、復旧事業の施工記録を照合し推移を確認した。結果として激害地内において植生の回復が顕著である区域、長期間状況に変化が見られない区域を確認する
ことができた。また、2003 年以降、事業が行われていな
い観測監視区域における植生の回復状況も確認することができた。

PE-1 ミ ズナラ若齢林の保育：成長と樹形に着目した種内・種間競争の影響解析

PE-2 間 伐年度の違いと下刈りの有無がブナ当年生実生の生存・成長に与える影響○原谷日菜1・吉田俊也2○庄司

北海道大学大学院環境科学院・2 北海道大学北方生物圏フィー
ルド科学センター

1

1

ミズナラは材質に優れ高い需要がある。しかし、育林技術が確立されておらず優良大径材が伐採されていく中で資源量は減少している。一般に広葉樹では、材の通直性を求めるため、初期密度を高くして枝分かれを抑える必要がある。植栽時の低コスト化の観点から、母樹が遠い場合において人工播種による育成方法の確立が期待される。そこで本研究では、2006 年のかき起こし後に堅果を播種した更新地におけるミズナラの成長を調査した。生育期 5 年目においては播種起源のミズナラが多数成立した（平均本数密
度 5.51±4.43 本 /m2）。しかし、生育期 11 年目には天然更新したダケカンバが樹高で上回る（平均樹高 2.86±0.94 m）
ようになり、多くのミズナラ（2.11±0.56 m）は被圧されていた。このことから、この時期（5-11 年目）の除伐がミズナラの生育に不可欠であることが示唆された。ただし、密生したダケカンバの存在は、ミズナラの樹幹からの過剰な分枝を抑制する効果ももつ。17 年目の生育期にあたる 2023 年における樹形を評価し、樹幹解析によって明らかにした樹高・直径成長経過とのトレードオフ関係をもとに、ミズナラの初期の保育技術、とくに除伐のタイミン
グや強度について議論した。

風1・塚原雅美2・伊藤幸介2・田中樹己2・柴田

嶺1

新潟大学農学部・2 新潟県森林研究所

ブナ二次林において持続的な用材生産を実現させるためには、豊作により芽生えた実生を育成するための更新技術が必要である。間伐による林床の光環境の改善が有効であると考えられるが、間伐から年数が経過すると繫茂した下層植生 により、ブナ実生の生存・成長が阻害される可能性がある。本研究では間伐からの経過年数の違いと豊作に合わせた低木層を含む下層植生の下刈りが、ブナ実生の生存・成長に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。
調査は新潟県魚沼市のブナ二次林にて行った。2019～2022
年 の間伐林分及び未伐林分それぞれに 16～20 個 の 1 m×
1 m 方形区を設置し、その 3 分の 1 を下刈り試験区とした。
方形区内に 2023 年の春に芽生えたブナ当年生実生を対象に、同年秋の生存率、幹直径、冬芽サイズ等を測定した。
その結果、生存率・幹直径・冬芽サイズは間伐からの経過
年数が小さい林分および 経過年数が大きい林分の下刈り
試験区で大きくなった。発表当日は光環境と地上部・地下部バイオマスとの関係や次年度の成長への投資量についての解析結果等も加え、実際の森林施業を踏まえた有効な更新技術について考察する。

─ 204 ─PE-3 挿し床を変えた水挿しにおける挿し穂の成長

PE-4 多摩地域の人工林での天然更新による広葉樹の導入○戸田翔子1・上原○新井勝利1・岩井亮人2・久保海月2・瀬戸裕里加1・崔戸田浩人3・村瀬美美4

巌2

東京農業大学大学院地域環境科学研究科・2 東京農業大学地域環境科学部
1

挿し木とは、植物体の一部を用いた無性繁殖法であるが、その生育や生存のために細やかな水分管理が必要になる。本研究では、水挿しでの成長の違いを調べるために、
マサキ、ヤマグワ、ヒノキを挿し木試料に用い、挿し床の条件を組み合わせて生育させ、挿し穂の成長を観察した。
挿し穂は全て 16 cm にそろえ、切り口を楕円形に切り返し、基部から 4 cm までに生えている葉を全て取り除き、残った葉の枚数を半分にして、さらに葉の面積を半分にした。容器は全て同じ大きさのプランターを用い、挿しつけ
条件は、鹿沼土に挿したもの、水が漏れないように栓をし、鹿沼土を敷いてそこに挿し穂を置いたもの、プランターに栓をして挿し穂を置いたものの 3 つの条件で各 20本準備した。水位を合わせるために、挿し穂をおいた位置
から 4 cm のところに印をつけておいた。週に 2 回ほど成長の様子を観察し、土に挿したものは pF メータの値を元に潅水し、水挿しのものは印よりも水位が下がったら水を追加した。半年後に掘り取り、葉や根の重量、根の成長の向きなどを計測した。その結果、樹種ごとに挿し床の違いによる成長の様子が異なることが示された。

PE-5 東 京都東久留米市の高齢化した雑木林における伐
採後の萌芽状況○伊澤麻里 ・亀山泰良 ・南雲八恵 ・竹本周平 ・柏木めぐみ
1

1

1

2

1

2

宅地に近接する高齢化した雑木林では、倒木の可能性等
から伐採による樹木の更新が求められている。そのため樹齢 70 年程度と考えられるコナラ等の高齢化した樹木が多い東京都東久留米市の向山緑地公園（以下、向山）では、
森林環境譲与税充当「向山緑地若返り事業（以下、若返り事業）」の一環で萌芽更新を目的とした樹木の伐採が 2019年度から行われている。高齢化すると萌芽率が低下するとの報告もあり、伐採後の萌芽状況について明らかにすることは、雑木林の管理において重要である。そこで本研究では、若返り事業の一環で伐採された樹木（12 種 71 本）について、伐採高、萌芽の有無、萌芽枝数等を調査した。その 結 果、 伐 採 6～42 ヶ 月 後 の 萌 芽 率 は、 伐 採 高 が 高 い（1.5 m 以上）方が低い（地際伐採）ものに比べて高いことが示された。特にイヌシデでは 75 %（9/12 本）に対して、11 %（1/9 本）であった。しかし萌芽再生してもその後に枯損してしまう萌芽枝は伐採高が高いもので多く見られた。また地際伐採された樹木からの萌芽枝数はほとんどの個体で 1 本だったことから、高齢化した雑木林においては、萌芽更新よりも実生による後継樹育成が緑地の若返りに適していることが示唆された。

東京農工大学大学院農学府・2 東京農工大学農学部・3 東京農工大学大学院農学研究院・4 株式会社東京チェンソーズ
1

単層の針葉樹人工林から、生物多様性に配慮した針広混
交林の複層林構造への転換が求められている。その成立には、林冠の通過光と下層へ侵入させる樹木との関係が重要であるものの研究事例は多くない。本研究では、東京都檜原村の高齢スギ・ヒノキ人工林内と皆伐地において、林床の光量と光質、侵入樹木と植生、散布種子、埋土種子を複合的に調査し、広葉樹の導入と天然更新の可能性を検討した。人工林、皆伐地ともに広葉樹林や針広混交林に隣接して い る。 各 調 査 地 で 9 か 所 ず つ、 ラ イ ト ア ナ ラ イ ザ ー（LA-105）と全天写真を用いた光環境調査、1 m×1 m 区
画で高さ 5 cm 以上の下層植生調査、散布種子および埋土種子調査を実施した。その結果、光環境は相対光合成光量
密度、開空度からの算出ともに、皆伐区（61.7 %）> スギ
林区（11.9 %）＞ヒノキ林区（6.0 %）の順に明るく、R/
FR（赤色光 / 遠赤色光の比）も高かった。皆伐区では下層植生の密度が高く樹高 1 m 以上の高木種もみられた。
スギ林区とヒノキ林区では、スギ林区で下層植生の密度が高かったものの、両区とも樹高 80 cm 以上の高木種はみられなかった。本発表では、さらに光環境と散布種子、埋土
種子についても議論する。

PE-6 放置広葉樹林の再生 ─萌芽更新の可能性─○森田惇平1・金子信博2, 1・福島慶太郎2, 1
1

福島大学食農科学研究科・2 福島大学食農学類

気候変動対策として、CO2 吸収源である森林を持続的に利用していくことが求められている。一方で、日本国内の広葉樹林は燃料革命や林業の衰退の影響を受け、利用が停滞している。利用のオプションとして大径木化による用材
利用と短伐期のしいたけ原木林や燃料材としての利用が考えられる。福島県の一部では放射性セシウムの汚染の影響
でしいたけ原木としての利用が停止している。かつての薪炭林で行われていた「萌芽更新」は初期生長が早く、造林コストが低減できるが、このまま利用が停止すると、林分の高齢化による萌芽率の低下が懸念される。そこで、二本松市にある伐採予定、および昨年度伐採された林齢 20～
40 年の広葉樹林を調査し、林分構造と伐採後の萌芽更新の状況を調査した。主要な樹種はコナラ、クヌギ、クリ、
ミズナラ、ヤマザクラ、モミ、そしてケヤキであった。本
調査地では広葉樹の萌芽更新は順調であり、林齢、株サイズによる違いは見られなかった。調査地の斜面方位や傾斜、位置を環境要因として、伐採根の樹種、伐採高、根株
径、萌芽数、萌芽枝の長さ、樹齢から放置広葉樹林の萌芽
更新の可能性と萌芽率に影響を与える要因について分析を行う。

─ 205 ─ポスター発表要旨

自由学園最高学部（大学部）・ 東京大学大学院農学生命科学研
究科
1

東寿3・

PE-7 遺
 伝子発現から見た酢酸によるスギ苗の細根の吸水抑制機構の検討

PE-8 モ ンゴル北部のカラマツ - シラカンバ林の混交状
態とバイオマス○小林裕子1・黒河内寛之2・浅川修一1・吉武和敏1・丹下○飯田義人1・城田徹央1・守口 海2・安江 恒1・倉田遼大1・松浦
陽次郎3・Gerelbaatar, Sukhbaatar4・Nachin Baatarbileg41

健1

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 国立科学博物館

信州大学農学部・2 高知大学農林海洋科学部・3 国立研究開発法
人 森林研究・整備機構 森林総合研究所企画部・4 モンゴル国立
大学環境・森林技術学部
1

スギ苗の根系に酢酸を施用すると、草本植物で確認される乾燥耐性誘導とは異なり、短時間で根の通水抵抗が高まることを明らかにし、酢酸がアクアポリンの通水機能を阻害する可能性を指摘した。本研究では、酢酸がアクアポリンの遺伝子発現を抑制するという仮説を設け、酢酸による吸水機能阻害機構を明らかにすることを目的とした。
スギ苗根系への 50 mmol/L の酢酸施用による通水抵抗増大は、酢酸施用解除によって短時間で回復傾向を示し、水銀によるアクアポリンの通水機能阻害とは異なった。20と 50 mmol/L の酢酸溶液または水を吸水させたスギ苗の細根から RNA を抽出し、RNA-seq を行った。アノテー
ションの結果、酢酸施用で発現量が減少するアクアポリン
遺伝子が存在した。続いて、酢酸 20 と 50 mmol/L、クエン 酸 20 mmol/L、 ギ 酸 20 mmol/L、HgCl21 mmol/L、 水（対照区）に根系を浸して、受光量を増やしながら経時的に細根を採取し、6 個のアクアポリン遺伝子について定量
PCR を行った。受光量の増加に伴う発現量の増加が対照
区に比べて少ないアクアポリン遺伝子が酢酸施用で確認され、アクアポリン遺伝子の発現抑制が、酢酸施用による細根の吸水機能阻害の原因である可能性が示された。

モンゴル北東部 Khentii 山脈の森林 - ステップ帯では、北向き斜面に主にシベリアカラマツとオウシュウシラカン
バから構成される森林が、南向き斜面にステップが広がる
独特の景観を呈する。本研究では北向き斜面においてカラ
マツとシラカンバの構成割合が異なる 8 林分を選定し毎木調査と現存量推定を行った。これらはカラマツがほぼ一斉に成立したカラマツ優勢タイプⅠ、カラマツが断続的に更新し、シラカンバがやや混成するカラマツ優勢タイプⅡ、少数のカラマツ大径木の下にシラカンバの純林が形成された混交林タイプⅠ、さらに僅かなカラマツ大径木の中層または下層に若いカラマツとシラカンバが更新したと考えられる混交林タイプⅡに分けられた。地上部バイオマスは、
カラマツとシラカンバの胸高断面積合計の重回帰モデルから説明され、それぞれの寄与は同程度であった。その一方で現存するカラマツ胸高断面積合計に対して、シラカンバの胸高断面積合計は混交林では不十分であった。すなわ
ち、カラマツ大径木が残存する林分において、シラカンバ
はカラマツと同様に地上部バイオマスを支える要素として重要であるが、その成長量は十分とはいえなかった。

PE-9 ヒ ノキ人工林への堅果供給における野ネズミの貯食行動の貢献PE-10 ミ ズナラ二次林における樽材適性を持つ個体の特性と育成の可能性○田中湧也1・楢本正明1, 2・栗原洋介3・水永博己2○仲谷

静岡大学山岳流域研究院・2 静岡大学大学院総合科学技術研究科・3 静岡大学農学部地域フィールド科学教育研究センター

1

1

アカガシやスダジイなどのブナ科樹種は照葉樹林における極相種であり人工林を針広混交林に誘引するうえで樹冠構成種として利用可能である。野ネズミは重力落下したブ
ナ科堅果を貯食するために散布、地中に保存することが知られており、埋められた堅果のうち消費されなかったものが発芽することでブナ科樹種の更新及び分布拡大に貢献する。しかし、ネズミは貯食した堅果のほとんどを消費してしまうことが知られており、野ネズミの散布者としての貢献度は明らかにされていない。そこで本研究ではネズミ類のブナ科堅果散布への貢献度を明らかにすることを目的とした。調査地は静岡大学天竜ブランチのヒノキ人工林（40
年生、80 年生）で南側と東側に広葉樹林が隣接している。
人工林内 1.66 ha を 5 m×5 m のコドラートに分け、今年発生したブナ科当年生実生を樹種別に記録した。ブナ科堅果が成熟する 11 月にはヒノキ人工林及び広葉樹林においてシャーマントラップ 100 個を用いて捕獲調査を行った。また、2022 年 11 月に、2023 年 12 月に追跡可能な堅果を人
工林と広葉樹林の境界に設置し野ネズミによる散布、貯食状況を調査した。2022 年の調査では最長 60 m の堅果の移動が確認された。

朗1・大崎久司2・村上

了2・大野泰之3・吉田俊也4

北海道大学大学院環境科学院・2 北海道立総合研究機構森林研
究本部林産試験場・3 北海道立総合研究機構森林研究本部林業試
験場・4 北海道大学北方生物圏フィールド科学センター

ミズナラを樽材として利用する場合、液漏れを防ぐために、材の繊維傾斜が小さいこと、チロース充填率が高いことが求められる。本研究では、ミズナラ立木個体の繊維傾
斜・チロース充填率について、基礎的な特性および個体ごとの生育特性との関係を明らかにする。北海道大学雨龍研
究林の天然生混交二次林に調査地を設定した。237 本のミ
ズナラ立木個体について、胸高直径、樹幹の曲り、局所的な立木密度を記録するとともに、伐採時に紐づけて得られた材サンプルで樹齢、直径成長率を算出し、さらに繊維傾斜度（SGA）、チロース充填率（TR）を計測した。SGAの平均値は 8.6 %（s.d. 4.7：レンジ 0-28.8）であり、樽材として利用可能な SGA の上限を 3 % と仮定すると、全対象個体の約 10 % の立木に適性があると見積もられた。一方、TR の平均値は 28.1 %（s.d. 27.3：レンジ 0-91.1）で、多くの個体で辺材との移行帯から髄にかけて減少する傾向が見られた。SGA および TR が大きい／小さい個体は空間的に重なって分布しており、林内で偏って出現する傾向は見られなかった。立木個体ごとの特性値と SGA および
TR との関係を解析し、それぞれを育林作業等でコント
ロールしうる可能性について議論した。

─ 206 ─PE-11 ビ ートパルプ給餌がシカ嗜好性樹種の樹皮はぎ被害と個体群構造に与える影響

PE-12 キ
 イチゴ類が繁茂した南アルプス大規模雪崩跡
地の高木種実生の更新状況○多田雄治郎1・須藤駿一1・時田勝広2・岡田慶一1○永田紘夢1・城田徹央2・岡野哲郎2

1

東京農業大学生物産業学部・2 前田一歩園財団

1

信州大学大学院総合理工学研究科・2 信州大学農学部

道東の代表的なエゾシカの越冬地である阿寒湖周辺の森
林では、嗜好性樹種を中心とした甚大な被害が 1980 年代をピークに続いており、1990 年代から様々なシカ被害対策が継続されている。しかし、小径木個体数は 30 年前よりも減少しており、嗜好性樹種の更新が停滞している。本
研究では、被害対策の一つであるビートパルプ給餌の育林効果を検証するため、給餌場から 5 km 圏内に分布する樹木個体群を調査した。阿寒湖周辺に設置した 25 箇所の
1 ha 調査区においてシカ嗜好性樹種を毎木調査し、各調査区からビートパルプ給餌場までの距離、個体群構造およびシカによる樹皮はぎ被害状況との関係を解析した。給餌場
から 0.5～2 km の圏内では、給餌場からの距離が近い程本
数基準被害率が低く小径木（胸高直径 20 cm 以下）の割合が高い傾向を示した。更に、当年樹皮はぎ率を予測する一
般化加法混合モデルの結果では、給餌場から 4 km までの圏内では、給餌場からの距離が近い程当年樹皮はぎ率が低い傾向が示された。このことから、給餌場からの距離が数キロ程度の範囲では、ビートパルプ給餌は樹皮の代替餌資源として機能し、樹木被害を抑制することで個体群の保全に寄与している可能性が示唆された。

日本の山岳域では地球温暖化の影響により雪崩の大規模化が危惧されている。雪崩後の森林回復に関する知見の蓄積が求められるが、大規模雪崩は発生頻度が低いため研究
事例が限られる。2017 年に大規模雪崩が発生した南アルプス藪沢雪崩跡地の大部分では、現在、キイチゴ類が繁茂している。このような事例の報告はなく、それらが森林回復に及ぼす影響は明らかではない。そこで本研究では、亜高山帯林高木種実生に対するキイチゴ属群落の影響を明らかにすることを目的とした。雪崩跡地を横断するようにラ
インプロットを 3 本設置し、ライン上に 1 m×1 m の方形区を計 88 個設置した。2022 年と 2023 年に調査を行い、方形区に含まれたコメツガ、シラビソ類、トウヒ、カラマ
ツ、ダケカンバの後生実生個体数とキイチゴ類被覆率および群落高を測定した。キイチゴ類被覆率とキイチゴ類群落
高が方形区に含まれる実生数に及ぼす影響を検討するために樹種毎に解析を行った（GLMM）。その結果、全ての樹種でキイチゴ類群落高の効果は見られなかったが、キイチ
ゴ類被覆率の負の効果が見られた。以上より、雪崩跡地に繁茂するキイチゴ類が樹木実生の更新を阻害している可能性が考えられた。

PE-13 ヒ
 ノキ林縁個体の 1 次枝と 2 次枝における心材と辺材の軸方向分布

PE-14 林
 冠が再閉鎖した壮齢ヒノキ人工林におけるム
ラサキシキブの樹形の構造特性○伊藤太陽1・安部有佳子2, 3・城田徹央2・岡野哲郎2○牧嵜遼詩・城田徹央・岡野哲郎
信州大学農学部

成長した幹や枝では、古くなった辺材が心材へと移行する。一般的に、幹では辺材幅が一定に保たれるように心材が分布する。一方で、89 年生ヒノキ林縁個体の一次枝では、幹と異なり根元で狭い辺材分布を示していた。すなわ
ち大枝全体の辺材量を把握するためには、幹とは異なる法則性を前提にする必要があり、さらにこの違いが 1 次枝と2 次枝の間にも認められる可能性が出てきた。そこで、本研究では 2 次枝における心材分布を調査した。枝のサイズを表す基部直径を用いた心材体積率および心材分布範囲の非線形モデルでは、2 次枝は過小評価された。また、基部
直径に対する心材形成開始箇所から枝先端までの長さの関係では、2 次枝は過大評価された。一方で、基部直径に対する心材形成開始箇所の木部直径の関係は、次数間で大きな差はなかった。すなわち心材形成箇所の木部直径は変わりないが、2 次枝の特徴として、より先端から始まり、また心材体積率と心材分布範囲は大きくなることが挙げられた。ただし、これらの枝には光環境の違いがある。今後、
光環境の条件を統一することで次数による違いが明確になると期待される。

低木の、光環境の劣化に対する適応方法の一つに樹形変化がある。強度間伐後約 20 年の、林冠が再閉鎖した約 80
年生ヒノキ人工林の低木層構成種の多くが、樹冠を水平方向に広げ重なりを避けたのに対し、ムラサキシキブはむしろ樹冠が縦長になり、葉量を増加させていた（久保島2016）。これについて、単に暗い環境に有利な樹形への移行が遅い可能性と、縦長の樹形で適応している可能性があったが、2023 年の計測から樹冠が縦長になる傾向がより顕著に認められ、前者は否定された。ムラサキシキブの樹形形成様式は Champagnat であり、樹冠クラスターに該当するアーキテクチャユニット（AU）が積み上げられながら樹冠が発達する。これらユニットの水平面の重なりを求めたところ、樹冠下部で大きくなる傾向があったが、多くのユニットが存在する樹冠上部では重なりは小さかった。さらにユニットの重なりの大きさと葉数に有意な関係は見られなかった。つまりムラサキシキブは①ユニットが空間的に独立する樹冠クラスター構造である、②同一階層での重なりが最小限に抑制され異なる階層では隙間が十分にある、③その結果、光透過可能なクラスター構造が成立していることが考えられた。

23

─ 207 ─ポスター発表要旨

信州大学大学院総合理工学研究科・ 信州大学農学部・ 林野庁

1PE-15 オ
 ニグルミの更新初期における生育特性および好適な立地環境○山崎

遥・田中亜季・石田恵莉

PE-16 切
 り残した幹の伐採がコナラ萌芽枝の生残と成長に与える影響○伊藤幸介1・柴田

嶺2・塚原雅美1

岩手大学農学部

1

森林の多面的機能の活用を目的とした広葉樹利用が注目される中、家具やクラフト材として人気のあるオニグルミ
は重要な樹種である。造林確実性を伴った施業方法の提案に寄与するため、オニグルミが発芽・生育しやすい立地環
境を解明することを本研究の目的とした。オニグルミの初期生育特性を調べるために、発芽実験および DBH 5 cm
以上のオニグルミの毎木調査を行った。その後、オニグル
ミの好む立地を把握するために、地形図等から算出した立地環境（林相・標高・傾斜角）と併せて解析した。圃場における種子の発芽実験では、土壌中に埋設しなかった種子からの発芽は確認されず、5 cm 深・10 cm 深に埋設した種子では平均発芽率が 80 % 以上を示した。オニグルミ成木の分布については、個体数と立地環境に有意な関係性は無かったが、DBH では有意な関係性が確認された。DBHの大きい個体の立地環境から、直播造林の場合には陽光が十分に当たり、水はけの良い箇所で行うのが良いと考えられるが、天然更新補助作業を用いる天然林施業の場合は、加えて、種子散布後に表層土壌を混ぜ込むなど、種子を土壌中に埋設する作業が必要であると示唆された。

コナラを主林木とする旧薪炭林の利活用が望まれている。しかし現在その多くが高齢、大径化しており、萌芽能力の低下や、伐採株の枯死率が高くなるなど、皆伐後の萌芽更新が困難な状況となっている。本報告では、高齢コナ
ラ二次林において、株立ちの幹を一部残して伐採し、萌芽枝の発生を確認した数年後に切り残した幹を伐採する方法
が、その後の萌芽枝の生残、成長、及び伐採株の生残に与える影響を調査し、萌芽更新手法としての有効性を検討した。調査は新潟県村上市のコナラ二次林で実施した。株立
ちのコナラ 14 個体を対象とし、2013 年に、7 個体は幹を1 本残し、残りの 7 個体は全ての幹を伐採した。そして、2018 年に切り残した幹を全て伐採した。その後 2019～2023 年にかけて、萌芽枝及び伐採株の生残とサイズを調査した。その結果、2018 年の伐採後は新たな萌芽がほぼ確認されず、2023 年での萌芽枝の生残率は、切り残した幹の有無にかかわらず同程度であった。萌芽枝の根元断面積及び樹高の調査期間中の成長量は、切り残した幹を伐採した個体で大きい傾向があった。伐採株の枯死はどの個体でも確認されなかったことから、本手法の萌芽更新における有効性が示唆された。

PE-17 北
 海道の針葉樹人工林に生育する広葉樹の本数・材積に影響する要因

PE-18 ス ギ幼齢植栽木における枝分布と成長の関係 ─
複数系統間での比較─○大野泰之1・吉田俊也2・梅木○伊藤

清3・蝦名益仁1

北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・2 北海道大学
北方生物圏フィールド科学センター・3 千葉大学大学院園芸学研
究科1

北海道には約 150 万 ha の針葉樹人工林が存在しているが、そのすべてが健全に生育しているわけではない。気象
害や病害などによって植栽木の多くが死亡し、その後の管理が放棄された林分（不成績造林地）も存在する。不成績
造林地にはその後、自然に広葉樹が侵入（更新）し、針広
混交林や広葉樹林に推移している林分も存在するものの、広葉樹の本数や材積に影響する要因に関する知見は限られている。本研究ではモニタリングデータを用いて、北海道の針葉樹人工林（15 年生以上のトドマツ、カラマツ人工林など：約 400 林分）に生育する広葉樹の生育実態（本数と材積）およびそれに影響する要因について解析を行った。広葉樹の混交割合（林分材積に対する広葉樹の割合）
が 10 % 未満の林分の相対頻度は約 20 % であった。広葉樹の混交割合が 50 % 以上、90 % 以上の値を示す林分がそれ
ぞれ約 40 %、約 15 % 存在していた。このことは、針広混
交林や広葉樹林に推移した林分がかなり高い割合で存在していることを示していた。樹種込みの解析では、広葉樹の材積に影響する要因として植栽木の材積と林齢が選択され、植栽木の材積と林齢は広葉樹の材積に対して、それぞ
れ負、正の効果を与えていた。

新潟県森林研究所・2 新潟大学農学部

哲1・山川博美2・山岸

極2・稲葉光飛1・平田令子1

宮崎大学農学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所
1

造林後の下刈り省略は育林コスト削減にむけた喫緊の課題である。これまで、下刈り要否の判定基準として植栽木と競合植物の高さ方向の競合状態の指標が提案され、多くの研究事例で活用されてきた。この指標は現場で植栽苗の被圧状態を判断する上で勘弁ではあるが、実際にはこれらの指数で説明できない成長差が生じており、植生タイプや植栽木の系統による違いを評価する上でも不十分な点が多い。これらの課題を解決するために、演者らは、競合植生の被圧による造林木の成長抑制効果を、①単位葉量あたりの光合成をリアルタイムで抑制する「即時効果」に加えて、②経年的に樹冠発達を抑制することによる「波及（累積）効果」を想定し、それぞれの効果の定量評価を試行してきた。本研究では、エリートツリー等の複数系統のスギ
植栽木について、幹の成長と枝量および競合状態の関係を分析した。その結果、多くの植栽木で枝量が成長を支配する要因になっており、下刈りスケジュールによっては比較的早期に波及（累積）効果の重要性が大きくなることが示唆された。また、波及（累積）効果による枝発達の抑制度合いが系統で異なる可能性が示唆された。

─ 208 ─PE-19 茨 城県のヒノキ人工林における列状間伐、下層
間伐後の成長と生存

PE-20 海 岸砂丘地に植栽した広葉樹に対するクロマツ
保護樹の効果

○太田敬之 1・仲田昭一 2・中山優子 2・菊池敏男 2・須崎智応 3・
鈴木和次郎4○山中啓介1・下之航太2・多山尚希2・半田みほ2・岩永史子2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・ 林野
庁関東森林管理局森林技術・支援センター・3 林野庁茨城森林管理署・4 元・只見ブナセンター
1

2

手入れ不足の人工林に列状間伐を行う事例が多く見られ、伐採時の被害状況や成長について継続して調査を行う
ことが必要である。茨城県城里町のヒノキ人工林に列状間
伐と下層間伐の調査区を設定した。下層間伐林（3 区）は1974 年に植栽、2007 年（33 年生、2400 本 ha-1）に本数比
20 % で主に DBH15 cm 未満の立木が伐採された。列状間伐林（4 区）は 1965 年に植栽、2008 年（43 年生、2400～
2500 本 ha-1）に 2 伐 5 残（間伐率 28 %）の列状間伐を入れた。伐採列に面した列を「外列」、それ以外を「内列」と呼ぶ。2009 年～2023 年に 4 回の毎木調査を行った。伐採時に外列で 11.6 %、内列 2.2 % に被害が見られた。2010
年には外列で 8 %、内列で 6 % に雪害が見られ、重大な被害は外列の小径木に限られた。下層間伐林では伐採時の被害、雪害が見られなかった。2009～2023 年の生存率は外列 95 %、内列 91 %、下層間伐林で 97 % であった。この間の肥大成長は外列、内列、下層間伐林の順に有意に小さくなった。列状間伐において残存列が大きいと内列の立木が増え、林分全体の成長、生存率が落ちることが懸念される。

PE-21 ヘ リコプターによる殺そ剤散布とエゾヤチネズ
ミの駆除効果○南野一博・雲野明・明石信廣鳥取大学農学部附属フィールドサイエンスセンター・2 鳥取大学農学部
1

海岸砂丘地に植栽した広葉樹は夏季の高温や乾燥が大きな枯損要因となっている。海外の乾燥地緑化では被陰によって環境ストレスを緩和する保護樹が活用されている。
本研究ではクロマツを保護樹とし、その周辺に植栽した 2
年生苗の活着および成長を調査した。
調査地は鳥取県鳥取市福部町の海岸砂丘地において 3 成
長期が経過したクロマツを保護樹とし、2023 年 3 月 10 日にエノキ、トベラ、クロマツを植栽した。保護樹から植栽
木の間隔は 10、20、50 cm とし、保護樹 1 本当たり南北方
向に 2 本ずつ植栽した。そして、2023 年 3～10 月、植栽
木の枯損数および枯損要因、成長量を測定した。1 処理当たりの保護樹は 4 本 とし、繰り返しは 3 回とした。
保護樹北側に植栽したクロマツを除き、いずれの樹種も保護樹から 10 cm の植栽木の累積枯損率が 10～50 % と最も低く、保護樹からの距離が遠くなるほど植栽木の枯損率が高くなる傾向が認められた。また、保護樹からの距離が同じ場合、いずれの樹種も南側の植栽木よりも保護樹の影が当たる北側の植栽木の枯損率が低かった。海岸砂丘地に植栽した広葉樹の枯損率は保護樹によって低下することが明かになった。

PE-22 岩
 手県でのアカマツ林の樹種転換：皆伐 5 年後の天然更新区とカラマツ植栽区○澤田佳美1・酒井 敦1・齋藤智之1・野口麻穂子1・直江将司1・
太田敬之2・八木橋勉2

北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場

岩手県内陸部におけるマツ枯れ被害の北上を抑制するた
め、被害蔓延地域の北に位置する岩手町では、一定面積のアカマツ林を皆伐し、広葉樹の天然更新やカラマツ植栽によって樹種転換を図る事業を進めている。本研究では施業後の経過を把握するため、天然更新区 1 地点と植栽区 2 地
点に調査区を 3 箇所ずつ設置し、天然更新区では樹高1.3 m 以上の高木性樹木を対象に幹数や更新様式（萌芽・実生由来）を、植栽区ではカラマツの生残と樹高を記録した。調査は 2018～2023 年に実施した。天然更新区の幹数
密度（/ha）は 5 年間で 3700 から 14322 本へと増加した。
1 年目の幹数の 9 割は萌芽由来だったが、5 年目には実生由来が増加し 5 割となった。植栽区では、カラマツの生残率は 70～90 %、5 年間の樹高成長量は植栽区 1 では 350 cm、植栽区 2 では 62 cm と場所によって大きく異なった。以上のように、皆伐後の天然更新は順調であり、特に初期の萌芽更新は皆伐前の林分構造、萌芽性が高い樹種の存在が大きく寄与したと考えられる。カラマツ植栽木の生育状況は
斜面位置等の立地条件が大きく影響したと考えられ、適地選定が重要であることが示された。

─ 209 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林植生研究領域1

北海道ではエゾヤチネズミによる林木被害防除のために、毎秋、造林地に殺そ剤（リン化亜鉛 1 % 粒剤）を散布している。殺そ剤散布は大面積を一斉防除できることからヘリコプターによる空中散布が全体の 8 割前後を占めているが、これまで野ネズミ被害が発生するたびに殺そ剤の駆除効果に対する疑念が持たれてきた。そこで本研究では2021 年、2022 年 10 月にカラマツ幼齢林内において空中散
布による殺そ剤の落下量を把握するとともに、造林地内に生け捕りワナを設置し、殺そ剤散布前後の野ネズミの生息状況を調査した。殺そ剤の落下量は、2021 年が 0.165 kg/
ha、2022 年が 0.267 kg/ha であった。捕獲調査ではエゾヤ
チネズミ、エゾアカネズミおよびヒメネズミの 3 種が捕獲されたが、いずれのネズミも造林地に集積された枝条内に偏って捕獲された。また、散布後のエゾヤチネズミの捕獲数は 2021 年が散布前の 42.9 %、2022 年が 58.3 % に留まった。これらのことから、殺そ剤の空中散布によるエゾヤチ
ネズミの駆除効果は認められたものの、枝条集積地など野ネズミの好適な環境が存在し、エゾヤチネズミの分布が偏っている場合には防除効果が落ちると考えられた。

PE-23 大 台ヶ原の防鹿柵内におけるササの坪刈停止 8
年後のトウヒ稚樹の生残と成長PE-24 ス
 ギ人工林低密度植栽試験地における成長量と11 年次の応力波伝播速度○木佐貫博光1・森○西原寿明・田口裕人

壮汰2・鳥丸猛1・印南英彦1

三重大学大学院生物資源学研究科・ 三重大学生物資源学部

愛媛県農林水産研究所林業研究センター

大台ヶ原正木峠の防鹿柵内では、繁茂したササの被圧によってトウヒ天然稚樹の成長が抑制されている。被圧された稚樹の成長を促進するためには、稚樹周囲のササの刈り払いを行う必要がある。地上部を刈り払われてもササの根茎からは毎年春に多数の稈が出るため、稚樹がササ稈高を超えるまで長期間の継続的な刈り払いを行うことが望ましい。一方、稚樹がササ稈高よりも大きく育つまでには時間を要することから、現実的にはササ刈り払い停止を余儀なくされることがあるであろう。ササなどの下層植生の除去
が、稚樹の生残と成長に対して正の影響を及ぼすことを示した研究は数多くあるものの、継続的に行われた下層植生除去の停止が、下層植生よりも低い稚樹の生残と成長に及ぼす影響については不明である。そこで今回、2007 年から 2015 年の 8 年間にトウヒ稚樹周囲のササ坪刈が毎年 1回行われた稚樹を対象に、生死、樹高、幹直径、樹冠幅な
らびにササの稈高および被度などについてササ坪刈停止 8
年後の 2023 年に測定し、それらをササ坪刈が施されてこなかった稚樹と比較した。ササ刈り停止後、ササ稈高は対照区のものと差が認められないまでに上昇したが、被度は低いままであった。

愛媛県では、皆伐後の再造林に係る費用が高止まりであることが、主伐の足枷となっている。育林費用の約 3～4割を占める下刈り削減の試みが多いなか、植栽費用も削減可能と考えられている。これまでの施業体系では、高品質材の生産を目指す高密植・集約施業が主流であったが、材価の上昇が期待できない中、疎植・粗放施業にも目が向けられ始めてきた。しかし、低密度植栽では、幼齢期に主林木同士の競争が生じにくく、年輪幅が広がるなど材質が低下するという声も無視できない。そのため、挿し木ポット
大苗約（苗高約 100 cm）と実生・コンテナ苗を用いて低密度植栽を行い、幼齢期（11 成長期末まで）の成長や材質に関する調査を行った。大苗を植栽した区域では、植栽
後 4 成長期末に灌木の除伐を行ったのみで、下刈り無しで成林した。年輪幅を示す胸高直径は、ha 当たり 1,500 本植
えと 2,500 本植えで有意差は見られなかった。応力波伝播
速度も植栽密度間、苗型間での明らかな差は認められず、
低密度植栽でも一般的植栽密度に対して、幼齢期（林幹がうっ閉するまでの）における植栽密度による材質の低下は考慮しなくてもよい可能性が示された。

PE-25 異 なるシカ生息密度環境下における植栽 9 樹種の成長動態

PE-26 ス ギコンテナ苗の根の伸長能力は育苗に使用した容器によって異なる○中川湧太1・伊東康人1・小長井信宏1・藤木大介2・山瀬敬太郎1○山中

兵庫県立農林水産技術総合センター森林林業技術センター・
兵庫県立大学自然・環境科学研究所

三重県林業研究所

1

1

2

2

兵庫県では、ニホンジカ（以下、シカ）の生息密度が高く、一部地域では皆伐後の更新に支障が生じている。そのため、シカの食害を受けにくく、成長が見込まれる樹種の活用が求められている。天然更新木では樹種毎にシカの嗜好性が異なることが確認されているが、シカの食害をより受けやすいと予想されている植栽木では明らかではない。
そこで本研究では、植栽木を対象に樹種毎のシカ嗜好性及び成長動態を明らかにすることを目的とした。シカの生息密度環境（シカ目撃効率）が異なる県内 6 箇所の皆伐跡地において、県内で植栽事例のあるスギ、ヒノキ、アカマ
ツ、クリ、ケヤキ、コナラ、クヌギ、ウリハダカエデ、オオバアサガラの 9 種をシカが自由にアクセスできる状態で植栽した。1 生育期終了毎に生死、苗高、地際径、枝食害率を調査した。その結果、全樹種平均の枯死率は、1 生育期経過後で平均 27 %（試験地間差 8～78 %）、2 生育期経過後で平均 50 %（試験地間差 37～83 %）であった。枝食
害率は低い順から、アカマツ、オオバアサガラ、ウリハダ
カエデであり、これらの植栽木はシカの嗜好性が低いことが明らかになった。また、これら 3 種は 2 生育期に渡り上長・肥大成長が確認された。

豪

近年、コンテナ苗の使用による再造林の低コスト化が推進されている。しかし、コンテナ苗の品質と植栽後の成長の関係には不明な点が多い。また、コンテナ苗の育苗環境は使用する容器によって異なり、例えば紙製の容器では培
地が空気に触れやすく乾燥しやすい。そのため、生産されるコンテナ苗の形態は使用する容器によって異なる。本研
究では、樹脂製容器（インナーポット、FlexiFrame77、JFA150）と、繊維製容器（不織布ポット、Jiffy7C、ペー
パーポット）、計 6 種類の容器で育成した 1 年生スギ実生
コンテナ苗を、約 7 週間水耕栽培した。その後、地上部（S：shoot）、根鉢部の根（R：root）、根鉢から伸びた根（NR：new root）に分けて乾重を計測し、容器種類間で比較した。その結果、繊維製容器の苗は、樹脂製容器の苗と比較して S/R が高く、形態的品質が劣っていた。しかし、NR/R は繊維製容器の苗の方が高い傾向があった。さらに、NR の平均乾重は繊維製容器の苗でより大きかったことか
ら、培地が空気に触れやすい容器を使用することで、植栽後の根の伸長をより期待できるコンテナ苗を生産できると考えられた。

─ 210 ─PE-27 G ermination and cultivation experiments
for the production of seedlings of usefultree species in Malawi

PE-28 若 齢スギおよびヒノキ人工林における樹冠サイズからみた初回閉鎖タイミング○山岸○Kazuaki Takahashi1・Nicholas Mantis2・Rajab Janah3・John Matewere2・Brighten Ndawala2・Yasuko Kusakari4・
Tetsu Sato4
Nagano University・ Chembe village・ Department of
National Parks and Wildlife・4Ehime University
1

2

3

The main causes of deforestation in Lake Malawi
National Park (LMNP) have been suggested to be
population growth in the surrounding villages and theassociated increase in demand for household firewood.
Nseza, the local name, is an important wood resource
preferred by villagers, especially because of its goodlong-lasting firewood and its suitability for smoking fish.
Msangu (scientific name: Faidherbia albida), the local
name, is widely distributed mainly in maize fields within
Chembe village. Msangu, a legume, is known to fix
atmospheric nitrogen by forming a symbiosis withrhizobia and dropping its leaves on the field, thus having
a fertilizing effect. The objective of this study is todevelop a simple method to produce seedlings ofMsangu, which is considered easy to produce, and Nseza,
which is considered difficult, using seeds, branches (forcuttings), and seedlings of these two species collectedfrom forests in the LMNP or maize fields in Chembe
village.

極国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所

近年、我が国では育林コストの削減を目的とし、植栽本数を従来の 2500～3000 本 /ha から減らす低密度植栽が試行されている。ただし、植栽密度の低下は林冠閉鎖を遅延させ、下刈りや除伐コストを増加させることが懸念されている。低密度植栽時の遅延の程度を明らかにするためには、樹冠の成長予測を行い林冠閉鎖林齢の推定を行う必要がある。本研究では従来密度および施業での植栽、育林がなされてきた複数のスギとヒノキの若齢人工林の樹冠のサ
イズデータを基に樹冠の成長曲線の予測を行い、林冠閉鎖
タイミングの推定を行った。調査地は宮崎大学農学部附属フィールド科学教育研究センター田野フィールドの 3～17
年生のスギとヒノキ人工林とした。スギは 2500 本 /ha, ヒ
ノキは 3000 本 /ha の密度で植栽され、どの林分も下刈りや除伐が適宜行われている。調査は 10 m×10 m の方形プ
ロットを設定し、プロット内の植栽木の樹冠幅、樹高、直径、枝下高の測定を行った。本研究では、リチャーズ関数
式を基とした樹冠幅の成長曲線に基づいて、樹冠幅が植栽間隔と同等となる林齢を閉鎖林齢として推定した。その結果、本調査地のスギ、ヒノキ人工林の閉鎖林齢はそれぞれ
10 年生時、8 年生時となった。

PE-30 シ ラビソ人工林帯状伐採地に植栽された広葉樹
の成長

○安達直之

○長池卓男

島根県中山間地域研究センター

山梨県森林総合研究所

スギ再造林地で優占する異なる競合植生種に着目し、ス
ギ植栽木との競合の状況を明らかにすることを目的とした。調査地はササ類または落葉広葉樹類が優占する林分（「ササ型」および「落葉広葉樹型」）を対象とし、2、4 年
生を 1 林分ずつ、計 4 林分とした。2023 年 7 月に調査プ
ロット内の全木について、スギ樹高、競合植生種名、植生
高、垂直的な競合状況を記録した。結果として、ササ型の
2 年生のスギ樹高は 96.4±21.1 cm（平均値±標準偏差）植生高は 75.5±24.6 cm、4 年生では 154.9±57.2 cm と 87.2±
27.0 cm、 落 葉 広 葉 樹 型 の 2 年 生 で は 111.0±25.9 cm と100.2±34.1 cm、4 年 生 で は 240.8±57.5 cm と 145.2±
42.5 cm であった。スギ梢端が露出している個体の割合は、ササ型の 2 年生が 66 %、4 年生が 84 %、落葉広葉樹型の 2
年生が 49 %、4 年生が 92 % であった。4 年生の 2 林分では梢端が露出している個体割合がいずれも 80 % 以上と高く、今後生じうる被圧による影響も小さいと考えられたため、下刈りを省略できる可能性がある。いずれの試験地においても下刈り省略区を設けており、2・4 成長期目の下刈り省略の可否について今後確認したい。

同齢単純一斉人工林を異齢混交林にする試みとして実施された人工林帯状伐採地において、残存人工林、帯状伐採
地の植栽落葉広葉樹と天然更新木の成長と生残を調べた。
2005 年に、44 年生のシラビソ人工林が約 10 m 幅で伐採され、2007 年に 5 種の落葉広葉樹（ブナ、ミズナラ、ヤマハンノキ、イロハモミジ、ヤマザクラ）が 1000 本 /haの密度でランダムに植栽された。2010、16、23 年に、シラビソ人工林、落葉広葉樹植栽木、天然更新木の成長と生残を調べた。シラビソ人工林（胸高直径 3 cm 以上）はダ
ケカンバなど若干の天然更新木を含め、2010 年の 502 本 /ha から 2023 年の 471 本 /ha と若干の減少が見られた。落
葉広葉樹植栽木は、2010 年の 646 本 /ha、2016 年の 397
本 /ha、2023 年の 332 本 /ha と約半減していた。中でもヤマハンノキの減少が著しかった。天然更新木（樹高30 cm 以上）は、2010 年には見られなかったものの、2016
年の 267 本 /ha、2023 年の 274 本 /ha が見られ、そのほ
とんどはカラマツであった。平均樹高では、落葉広葉樹植
栽 木 は 2010 年 の 150 cm、2016 年 の 240 cm、2023 年 の361 cm、 天 然 更 新 木 で は 2016 年 の 189 cm、2023 年 の346 cm であった。

─ 211 ─ポスター発表要旨

PE-29 2
 ・4 成長期目のスギ植栽木に対するササ型と落葉広葉樹型植生の競合状況

PE-31 下 刈り方法の違いがカラマツ植栽苗の成長とシカ
食害に及ぼす影響

PE-32 鳥取県におけるスギ当年生コンテナ苗の初期成長
○赤井広野

○池本省吾

鳥取県林業試験場

鳥取県林業試験場

鳥取県東部を中心にニホンジカ（以下、シカ）による植
栽木への食害は深刻な状況にあり、植栽と同時に防獣柵の設置や忌避剤散布などの食害対策がほぼ必須となっている。既報では植栽したスギの樹高が 120 cm を超えると頂端へのシカ食害がほとんど無くなるとの報告がある。そこ
で、苗木が 120 cm 程度の大きさに成長するまで下刈りを省略し、下草を繁茂させることでシカの食害を軽減できるか試みた。試験は、鳥取県東部のシカ生息密度の高い地域にカラマツポット苗を植栽し、7 月下旬に行った下刈りを、全刈り区（通常の下刈り）、高刈り区（刈高約 40 cm）、無下刈り区の 3 つに分け、定期的に苗木の食害及び成長を調査した。また 7 月上旬に各区に自動撮影カメラを設置し、11 月上旬までシカの出現状況を記録した。1 成長期経過後の苗木の成長は下刈り方法による差はみられなかった。食
害は下刈り後、いずれの処理区でも増加し、とくに全刈り
区では急激に増加した。シカの出現頻度は下刈り後、全刈り区で増加、高刈り区で一旦減少後増加、無下刈り区では大きく減少した。これらのことから、下刈りを省略することでシカ出現頻度が減少し、食害の軽減に一定の効果があることが示唆された。

PE-33 海 岸クロマツ林の植栽密度が植栽 9 年目の生存率及び樹高成長に及ぼす影響

鳥取県内におけるスギコンテナ苗は、苗木業者等が 2 年間かけて育苗した後に出荷を行う 2 年生苗が通常であるが、今後の造林面積の拡大に伴い、大量の苗を確保しなけ
ればならないため、育苗期間及び育苗コストを低減することができる当年生苗を用いることが検討されている。しかし、鳥取県産の当年生苗の植栽事例は無く、植栽後の成長等に係る知見は無いため、当年生苗を用いた造林施業の適
切な管理手法の基礎資料とすることを目的として、以下のとおり試験を行った。
令和 4 年 11 月に、少花粉スギ当年生実生コンテナ苗と、比較対象として従来から出荷されている苗木である少花粉
スギ 2 年生実生コンテナ苗及び在来品種スギ 2 年生挿し木
苗を植栽し、樹高及び地際径を調査した。その後、翌年 3月に積雪による倒伏状況を調査し、3 月から 11 月までの
毎月、樹高、地際径等を調査した。結果として、少花粉ス
ギ当年生実生コンテナ苗は、積雪による倒伏状況は他の種類と同程度であり、春先から良好な樹高成長を続け、1 成
長期後には平均樹高が最も高くなっていた。ただし、他の種類と比べてウサギ食害に遭いやすい傾向が見られたた
め、今後も継続して調査する必要がある。

PE-34 石川県におけるカラマツ人工林の現況○富沢裕子・小谷二郎○小林真生子1・小森谷あかね2・宇川裕一3
千葉県農林総合研究センター森林研究所・2 千葉県中部林業事務所・3 千葉県農林水産部森林課
1

千葉県では海岸クロマツ林の松くい虫被害が深刻で、被害林の再生が大きな課題となっている。再生に当たり、効率的な造成と防災林機能の早期の回復が求められている。
そこで、2015 年に植栽密度が異なる調査区を横芝光町に設 置 し た。 植 栽 密 度 は 通 常 の 10,000 本 /ha（ ク ロ マ ツ
5,000 本 /ha、 低 木 2 種 5,000 本 /ha） 及 び ク ロ マ ツ の み
5,000 本 /ha の 2 区とし、それぞれに客土区及び無客土区の 2 区を設け、生存率、樹高等を調査した。植栽 2 年目の生存率は植栽年の夏の異例の乾燥により 65 %～88 % に低下し補植を行った。その結果、補植後の生存率は植栽 7 年目までほぼ変わらず、植栽 9 年目には植栽密度に関わらず低下した。植栽 7 年目以降に枯死したクロマツの多くでマツノマダラカミキリの脱出孔や穿入孔が見られ、マツノザ
イセンチュウも検出され、植栽 7 年目以降の枯死木の多く
はマツ材線虫病によるものと考えられた。また、植栽 9 年目の樹高は植栽密度による差はなかったが、客土区は無客
土区よりも平均樹高で 40 cm 程高かった。これらのことから、千葉県における被害林の再生にはクロマツのみの 5,000
本 /ha 植栽でも可能と考えられる。また、客土を行うことで成長促進を期待できると考えられる。

石川県農林総合研究センター林業試験場

カラマツは寒冷地に強く、樹形が安定し、成長が早い等利点があるため、造林樹種の一つであり、長野県や北海道
で特に多く植栽されている。近年、構造用合板等木材としての需要が高まっているため、再造林樹種にカラマツを検討している林業事業体は少なくない。県内でも造林履歴はあるものの、植栽に適した立地や施業体系など不明な点が多い状態である。今回、再造林樹種としての可能性を見いだすため、現地調査を行った。森林簿データから、0.5 ha
以上のカラマツ林を抽出し、対象林分の残存と森林簿上の環境条件との関係性を吟味しつつ、現地調査では、成林しているカラマツについて、生育状況、立地環境等を評価した。長野県のカラマツ人工林樹高曲線に現地調査結果を参照したところ、地位Ⅱ～地位Ⅲに多く位置付けられ、県内においても良好な樹高成長が期待できる結果となった。また、一般化線形混合モデル等で解析を行った結果、標高が高いほどカラマツの残存、樹高成長、幹の形質に正の影響を与える等、カラマツの生育に適した環境条件を読み取ることができた。これらの結果から、生育適地であれば本県の再造林樹種として期待できると考えられた。

─ 212 ─PE-35 低密度植栽における節及び枝の状況○松本

PE-36 九州産スギ 6 品種の地上部一次生産量と窒素利用

純○榎木

大分県農林水産研究指導センター林業研究部

勉1・鵜川信2・石井弘明3

九州大学農学部附属北海道演習林・2 鹿児島大学農学部・3 神戸大学大学院農学研究科
1

近年、林業の低コスト化における取組として、植栽密度
を 1500 本 /ha 以下にする低密度植栽が注目されている。
低密度植栽は従来の植栽密度（3000 本 /ha～）と比較して、植栽や間伐におけるコスト縮減効果が見込まれる一方で、林冠の閉鎖が遅れることから枝の発達並びにそれに伴う材質の低下が懸念される。大分県に位置するスギが複数品種植栽された密度試験地（46 年生、1500 本 /ha、3000
本 /ha）にて節の状況を調査した。昨年の結果では、随を含む厚さ 6 cm の板について節の数及び大きさを計測し、密度・品種間で比較したところ 3000 本 /ha と 1500 本 /ha
での節の大きさは同程度だった一方で、品種間の比較では
節の数、大きさ共に差が見られ、植栽密度以上に品種が及ぼす影響の方が大きいと考えられた。今年は昨年に使用した随を含む板よりも樹皮側に位置する板について節の数を計測し、低密度植栽における節の長さについて検討したので報告する。

PE-37 山梨県におけるスギの樹高成長曲線の修正

遺伝子型と表現型可塑性がスギ品種の生育に及ぼす影響を評価するために、九州大学、宮崎大学、鹿児島大学、愛媛大学演習林の 5 つのサイト（粕屋、田野、椎葉、高隈、
米野々）に共通実験圃場が設定されている。このうち椎葉と高隈で地上部の成長量とリターフォール量ならびにリターフォール中の窒素濃度を測定した。本発表では、クモ
トオシ、ヤイチ、オビアカ、ヤブクグリ、メアサ、アヤス
ギの 6 品種の地上部純一次生産（ANPP）と窒素利用について報告する。地上部バイオマスが大きい早生型のクモト
オシとヤイチおよび中生型のオビアカは地上部成長量も大きかった。地上部バイオマスが大きく ANPP も大きい椎葉では、リターフォール量も成長量と同様の傾向を示したが、高隈では品種による違いは見られなかった。バイオマ
スあたりのリターフォール量は晩生型のメアサとアヤスギで大きかった。ANPP は両サイトとも成長量と同様の傾向を示した。リターフォールによる林床への窒素供給量
は、椎葉ではクモトオシとヤイチで大きかったが、高隈では品種による差は小さかった。以上のことから、生産性の高いサイトでは品種による窒素循環量の差が大きくなることが示唆された。

PE-38 A LS データと機械学習を利用した樹高推定にもとづく新たな地位マップ○長谷川喬平・長池卓男・望月邦良○壁谷大介1・中尾勝洋2・重永英年1

山梨県森林総合研究所

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所1

将来に向けた林業の採算性予測のためには、林分の成長
ポ テ ン シ ャ ル を 広 域 か つ 詳 細 に 把 握 す る 必 要 が あ る。
Nakao et al.（2022）では、ALS データと地形・林分・気象等の情報を利用した機械学習で構築したメッシュ単位の
樹高推定モデルが提唱されている。このモデルには林齢が説明変数の一つとして含まれているため、各メッシュの任意の林齢における樹高推定が可能であり、メッシュ単位の
樹高成長推定モデルとして利用できる。プロジェクト「日本全国の林地の林業採算性マトリクス評価技術の開発」では、課題の一環として Nakao モデルを利用した新たな地
位マップ（樹高成長ポテンシャルマップ）の構築を目指している。
本研究では、新たな地位マップ構築に向けて開発した二種類のラスタ画像を紹介する。一つめは、モデルで推定した各メッシュの 20～100 年までの樹高をレイヤ化した画像
ファイルで、メッシュ単位で任意の林齢範囲での樹高変化を抽出できる。二つめは、メッシュ単位で推定した樹高成
長曲線のパラメータをレイヤとして持つ画像ファイルで、最大樹高、初期成長速度など各メッシュにおける樹高成長の特徴を表現できる。

─ 213 ─ポスター発表要旨

山梨県のスギ人工林の多くは標準伐期齢を超えても主伐されず高齢化している。近年では森林資源の持続的利用のために主伐・再造林が求められているが、労働者不足や収益性等の問題があり、今後も人工林の高齢化は避けて通れない問題と考えられる。山梨県では昭和 50 年代に調整された収穫予想表を使用しているが、80 年生までしか作成されておらず、それ以上の齢級になった場合の管理指針が存在しない。そこで、80 生以上の高齢林分へ適応可能な
収穫予想表を作成するため、その基礎となる樹高成長曲線
を高齢人工林のデータを加え修正を行った。また修正された樹高成長曲線を用いて暫定的な収穫予想表の作成を行った。

PE-39 茨 城県中部の造林地において斜面位置によるス
ギ苗木の成長の違いとその要因

PE-40 オ ノエヤナギの伐採時期および伐採方法が萌芽発生量に与える影響○齋藤隆実1・香川○矢野慶介1・宮下智弘2・谷口

聡2・山川博美3・壁谷大介1

亨31

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所木材加工・特性研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所

1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場・2 山形県森林研究研修センター・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林バイオ研
究センター

植栽木の成長速度は、同じ林小班の中でも大きく異なる
ことが多い。下刈りは、林小班内で一律に実施されているが、植栽木の成長がよい部分では早期に終了できる可能性がある。しかし、林小班内のどの部分で成長がよいのか、必ずしも事前にわからない。これは、成長の違いを引き起こすしくみが明確でないことも一因である。本研究の目的
は、スギの植栽木の樹高成長に違いをもたらす環境要因と生理的しくみを明らかにすることであった。
調査地は、茨城県城里町の梅香沢国有林 25 林班であった。2014 年 8 月に、斜面の上下方向に裸苗とコンテナ苗を並列に植栽した。斜面上部および下部に調査区画を設置
し、毎木調査を 4 成長期間継続した。また 8 成長期後の2022 年 6 月に、斜面の上下方向にライントランセクト法
で植栽木を選択し、樹頂部付近の枝葉を採取した。当年枝と一年枝に分離し、炭素安定同位体比および CN 比を測定した。
その結果、植栽木のサイズは斜面上部で 2 成長期以降大きくなった。炭素安定同位体比は斜面の上下方向で明確な傾向がなかったが、CN 比は斜面上部で高くなる傾向があった。したがって、植栽木の成長は窒素の利用可能性の影響を強く受けていると考えられた。

ヤナギは寒冷地における早生樹の一つである。萌芽性が非常に高いことから、ヤナギの枝を穂木として地面に直挿しし、2～4 年間サイクルで複数回の収穫を可能とする栽培モデルが構築されている。日本では北海道で栽培試験が行われ、成長が早く萌芽性の高いオノエヤナギなどが栽培に適した種であり、優良クローンも選抜されているが、これらを普及するには、効率的な穂木の生産技術を開発する必要がある。本研究では、ヤナギの成木を対象に伐採時期と伐採する高さがその後の萌芽発生量に与える影響を検討した。試験は、山形県内 2 箇所の休耕田に天然更新したオ
ノエヤナギを対象に行った。伐採高は地際と約 80 cm の高さの 2 段階、時期は 6 月、8 月、晩秋の 3 回とし、翌年秋に枯損率と発生した萌芽から採取可能な穂木数を調査した。晩秋の高い位置で伐採した株は枯損率が低く、採取可
能な穂木の数も多い傾向であった。そのため、穂木の生産のためには晩秋などヤナギの休眠期に、高い位置で伐採することが望ましいと考えられた。本研究は、林野庁補助事
業「エリートツリー等の原種増産技術の開発事業（3）早生樹の増殖技術の高度化と実用化の開発」により実施した。

PE-41 持
 続的な広葉樹林施業を目指して資源量から伐採・搬出・更新を考える

PE-42 流域界ごとの環境不均一性とスギ樹高成長○中尾勝洋○齋藤智之・酒井敦・御田成顕・澤田佳美・野口麻穂子

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所

置賜地方は山形県内でも特に広葉樹林率が高い地域であり、かつて薪炭林として利用されていた天然生の二次林が広がっている。この豊富な広葉樹資源を大面積に皆伐して低質材として出荷する場合が多くみられた。本研究では、
収益向上のための用材率向上と、持続的な広葉樹資源の確保に向けた施業方法を検討した。山形県飯豊町と小国町の伐採予定があるブナ二次林 6 林分で伐採前後の調査を行った。伐採前は立木密度が 600～1800 本 /ha で、どの林分も一山型の直径分布であり、最大胸高直径は小国町の48 cm だった。小国町の林分では用材率が 5 % で、これ以外は直径、通直性で用材の条件を満たすものが少なく、残りは全て低質材となった。皆伐後の更新調査の結果、高木性の稚樹の全数では更新可能な範囲に入っていた。現状のままの大面積皆伐では、用材率が低いため、用材の数量がまとまらず輸送費が賄えないこと、また広範囲に母樹が減少するため天然更新での成林が危ぶまれることが課題である。これらを考慮すると、樹木サイズを大きくし、優占樹
種の種子供給を確保するため間伐や択伐を取り入れた伐採手法の配置を検討するなど施業方法のあり方を考え直す必要性が示唆された。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所

流域界とは、河川を流れる水のもとになる降水や雪の流れ込む範囲である。日本には、1 級河川の流域に限っても100 を超える流域界がある。自然環境要因から形作られる流域界だが、地域の経済や文化の基盤として古くから重要な意味を持ってきたことが指摘されている。さらに近年では、流域治水や流域管理システムなど流域を単位とした国土計画の見直しが進んでいる。本研究では、流域界を単位とした林業のあり方を検討するため、流域界ごとの気候や地形等の環境要因とスギ人工林の樹高成長との関係について定量評価することを目的とした。
解析は、国内の複数のモデル地域において、航空機
LiDAR より得られた樹高データを応答変数、気候要因（暖かさの指数、最寒月最低気温、夏期降水量、冬期降水量）、
地形条件（傾斜、TWI、SRIA、上部集水域面積など）、
林齢を説明変数に統計モデル（randomForest）を用いて定量解析を行なった。解析の結果、実測値とモデルによる予測値とはよく対応した。規定要因として、林齢が重要であることは共通していたが、温暖多雨な西日本では TWIや傾斜など地形要因が、寒冷な地域では暖かさの指数などの気候要因がスギ樹高成長に対して重要だった。

─ 214 ─PE-43 半
 島マレーシアにおけるフタバガキ科樹木の葉と材の形質特性と成長の関係

PE-44 ウ ダイカンバの定着が豪雪地に植栽したブナに及ぼす影響○田中憲蔵1・米田令仁2・Azani, Alias Mohamad3・Nur Hajar,
Shari Zamah4○沼宮内信之・長岐昭彦・和田国際農林水産業研究センター・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所・ 3 マレーシアプトラ大学・
4
マレーシア森林研究所
1

フタバガキ科樹木は木材資源としてこれまで天然林から供給されてきた。しかし、過度の伐採が原因で資源量が低
下し、植林による資源回復が求められている。フタバガキ
科樹木は東南アジアだけで約 500 種が知られ、種による成長速度も大きく異なることから、植栽試験が行われていな
い多くの樹種については成長予測が難しかった。葉や材の形質は生理機能を反映し、環境ストレスへの耐性など生態的な特性とも関連するため成長予測の指標となると考えられる。そこで本研究ではマレーシア・ペラ州に植栽した16 種のフタバガキ科樹木の成長と、葉や材の形質の関係を調べた。形質のうち、葉面積当たりの窒素含有量と直径
成長には正の相関が、材密度と直径成長には負の相関がみられたが、樹高成長との間には有意な相関は無かった。葉
の窒素量が大きいと光合成速度が高くなり、材密度が小さ
いほど少ない炭素資源で材を形成できることから、直径成長と相関したと考えられた。これらから、葉や材の形質か
らフタバガキ科樹木の直径成長の予測が可能であることが示唆されたが、樹高成長に関してはさらなる検討が必要と考えられた。

PE-45 林
 冠ギャップ形成後の低木層による被陰はブナ
天然更新を阻害するのか？
○柴田

嶺1・阿部彩里2・塚原雅美3・伊藤幸介3覚

秋田県林業研究研修センター

北秋田市で行われている森吉山麓高原自然再生事業では、草地造成跡地をブナ林に戻すため 2006 年からブナ苗
木（以下、苗木）を植栽している。植栽区画は 30 m×
30 m の範囲とし重機による耕耘と施肥による土壌改良を実施した。植栽間隔は 2.5 m とした。2008 年、異なる造成
地 2 区画内にそれぞれ 20 m×20 m の調査枠 PlotA・B を設定し、区画内に侵入した広葉樹のほか、調査枠の苗木
81 本／Plot を対象に 2022 年まで樹高を測定し、雪害等の状況を記録した。PlotA ではウダイカンバを中心に高木性
広葉樹 14 種が侵入した。ウダイカンバは植栽 5 年目に432 本に達し、成長は苗木の樹高を超え、7 年目以降は林冠を占めた。一方、PlotB に侵入した高木性広葉樹は少な
か っ た。 植 栽 14 年 目 の 苗 木 の 生 存 率 は PlotA で 98 %、PlotB で 85 % で あ っ た。 平 均 樹 高 は PlotA で 341 cm、PlotB で 262 cm と PlotA で大きかった。以上のことから、
ウダイカンバの定着により苗木の活着や成長が促進された可能性があり、その要因について分析する必要がある。なお、 一 方 で 雪 害 の 頻 度 は PlotA で 高 く（ 雪 害 延 数
PlotA226 個、PlotB81 個）、雪害が助長された可能性があり、そのメカニズムについても明らかにする必要がある。

PE-46 落 下した球果から採種したコウヨウザン種子の
発芽率
○藤田

徹

京都府農林水産技術センター森林技術センター

林冠ギャップ下におけるブナ天然更新の成否や速度は競合植物による被陰に影響される。多雪地に広がるブナ二次林の多くは主要な競合植物であるササは少ないが、代わりに発達した低木層が更新を阻害する可能性がある。本研究は林冠ギャップ下において低木層を構成する樹種・樹高・個体数密度がブナ実生に到達する光量および成長量・生存率に与える影響を明らかにする。
調査は魚沼市大白川ブナ二次林の林冠ギャップにて実施した。2019 年春に芽生えたブナ実生 195 個体の成長量と生残を 2023 年まで毎年調査した。また、各ブナ実生の樹
冠上の光量（春・夏）および樹冠を被陰している樹種・樹高・個体数、そして低木層の各樹種の春の展葉時期と葉の形質をそれぞれ調査した。
春・夏の光量はいずれも低木層の個体数が多く樹高が高いほど減少した。加えて、春は展葉の早い樹種ほど、夏は葉面積の大きい樹種ほど光量の減少に大きく影響した。春の光量の減少は生存率の低下、夏の光量の減少は成長量の低下にそれぞれ影響した。以上より、ブナの更新は低木層の発達に伴う光量減退により阻害され得るが、その影響の大きさは樹種・樹高・個体数密度により異なることが示唆された。

コウヨウザンは早生樹として注目されており、京都府でも優良系統の選抜のため府内のコウヨウザンから遺伝資源を収集しているが、府内のコウヨウザンは大半が高齢の巨木であり、穂木・種子とも採取できない個体も多い。コウヨウザンは枝ごと落葉するという性質から、開いていない
球果が落下していることが多いため、こうした落果球果から遺伝資源を収集できるか調査した
その結果、調査した 27 箇所中 22 箇所で開いていない球果が落下しており、種子を採取することが可能だった。採取した種子に対しては、過マンガン酸カリウムによる消毒処理が有効だった。令和 4 年度までに採取許可が得られた
8 箇所について育苗を試みるとともに、採取量の多かった
7 箇所の発芽率を調査した結果、種子の発芽率は 0～29 %で箇所により差が大きく、2 箇所は発芽が見られなかったが、4 箇所については苗木を育苗することができ、萌芽や枝からの球果の採取が困難な個体でも、落果した球果から採取した種子で遺伝資源の収集が可能であると判断され
た。

2

3

─ 215 ─ポスター発表要旨

新潟大学農学部・ 新潟大学理学部・ 新潟県森林研究所

1

PE-47 ヒ ノキ植栽地の枝条積みが広葉樹の侵入に及ぼす影響

PE-48 秋 施肥がスギコンテナ苗の耐凍性と翌春の成長に及ぼす影響○宇敷京介・渡邉仁志・久田善純○飛田博順 1・原山尚徳 1・上村
矢崎健一2・奥田史郎1

岐阜県森林研究所

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所
1

再造林地における林地残材の集積（枝条積み）が広葉樹の侵入に及ぼす影響を調べるため、岐阜県中津川市の冷温帯にある 9 年生ヒノキ林分（標高 980 m、北西向き緩傾斜）に侵入した広葉樹の状態を調査した。枝条積みでは、植栽や下刈りをしなかった。それ以外では、ヒノキを 2300 本/ha 植栽し、初期の 4 年間は下刈りを行った。長さ 20 mの帯状の調査区を 5 本ずつ両箇所に設定し、毎木調査を行った。枝条積みは幅 2-5 m、高さ 0.2-1.2 m で、枝条は原形を留めていた。また、プロット外の一部の広葉樹の幹齢を調査した。1 ha 当たりの広葉樹の個体数および BA の値は、枝条積み区の方が、植栽区よりも大きかった。特に、高木性、小高木性の広葉樹でその差は顕著であった。
枝条積み区では、先駆性の高い樹種（ミズメやウダイカン
バなど）が、550-750 cm の高さで林冠を形成していた。
また、幹齢と樹高の関係から、林冠を形成していた樹種の齢は 5 以上であった。一方、植栽区では、ヒノキが 500650 cm の高さで林冠を形成し、下層に耐陰性と萌芽特性のある樹種（エゴノキなど）が存在する、一斉林となっていた。そのため、この場所は、侵入した広葉樹と植栽したヒノキが交互に配置された林分となっていた。

PE-49 自
 記式デンドロメーターによる漆掻き個体木幹周囲長の日変化と季節変化○白旗

章 1・香山雅純 1・齋藤隆実 1・学・種市侑李育苗中の追肥時期の違いが耐凍性に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、追肥時期を変えて育苗したスギ
コンテナ苗（300 cc）の 1 月の耐凍性と翌春の光合成と植栽後の成長を調べた。追肥として 4 時期（8、9、10、11月）に 1 回のみ肥効期間 5-6 ヶ月の緩効性肥料を 1.8 g/ 本
与える処理を施した。追肥を行わない追肥なし区も設定した。追肥の翌 1 月の耐凍性を針葉の電解質漏出率（EL）
により評価した。追肥の翌 4 月に光合成活性を測定した
後、苗畑に植栽し成長量を測定した。針葉の -15 ℃でのEL は追肥なし区に比べて全追肥処理区で有意に低かったが、11 月追肥区は 8 月と 9 月追肥区に比べて有意に高かった。11 月追肥区の光合成速度は他処理区と有意差がなく、
10 月追肥区の光合成速度が追肥なし区と 8 月追肥区に比べて有意に高かった。追肥翌年の植栽後の樹高成長量は追肥なし区より追肥区で有意に大きく、樹高の相対成長速度は 10 月と 11 月追肥区で 8 月追肥区より有意に高かった。
以上より 11 月の追肥ではスギコンテナ苗の耐凍性に負の影響を及ぼす可能性があるが、翌春の光合成活性や植栽後の成長を抑制することはないことが示された。

PE-50 雑
 草木との競合下におけるスギ植栽木の成長に及ぼす被陰樹冠量の影響○山川博美1・伊藤

岩手大学農学部哲2・山岸

極1・荒木眞岳3・重永英年4

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支
所・2 宮崎大学農学部・3 林野庁森林整備部研究指導課・4 国立研
究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域1

漆掻き林分で、成育期間中の幹周囲長を自記式デンドロ
メーターにより連続測定をおこなった。対象林分は、2022
年は岩手県一戸町、2023 年は一戸町と岩泉町の異なる漆掻き林分から、個体を数本ずつ選び測定木とした。日単位の幹周囲長変化は、大気飽差の日変化に追従する傾向があり、漆掻き後に幹収縮が増大した個体が認められ、蒸散活動と強い関連性が示唆されたが、天候の変化や時期、個体によりそれらの関係は複雑であった。次に測定値から移動平均法により日変化成分をとり除き、肥大成長成分を求めた。1 シーズンの周囲長増加量は、各幹で 1.4 mm～15.1 mmとばらつき、漆掻きの有無は有意に認められなかった。季節変化をみるため、最終の周囲長を 1 とした相対値を求めたところ、幹周囲長は 6 月下旬頃から大きく増加するが、その後 7 月下旬頃から徐々に増加率が低下、9 月以降は増加 が ほ ぼ 停 止 し た。2022 年 の 初 辺 は 6/15～7/18、 盛 辺
7/28～9/2、末辺 9/6～10/17 で、その時期とほぼ一致しており、2023 年も同様であった。漆液収量や品質（水分量など）は各辺の時期で特徴的な違いがみられる事が知られているが、それらは木部肥大成長と密接な関連性があると推察される。

下刈り作業の省力化は再造林コストの削減において重要な課題となっており、多くの研究が行われている。そのなかで、下刈り要否の判断基準を、植栽木と雑草木の高さ方向の競争関係を 4 段階で簡便に表した指標（競合状態；
C1～C4）と樹高を組み合わせて評価したものがある。しかし、競合状態が同じでも、雑草木の種類や樹冠形状の違いによって、被圧の効果が異なることがわかってきた。本
研究では、これらを検討するため、雑草木による樹高およ
び直径成長に対する被圧の影響を、被圧度合および樹冠量に着目し明らかにすることとした。調査地は 4 年生スギ人
工林で、植栽木の樹高、地際直径、樹冠幅、植栽木に接する雑草木の種類と樹高を測定した。被圧度合として、競合状態、植栽木の梢端より上方の樹冠投影面積に対する被覆率（上方被覆）、植栽木の樹冠表面に接する雑草木の被覆率（樹冠被覆率）を目視により測定した。樹高および直径成長に対しての被圧は、樹冠被覆率より上方被覆率の方が強く影響していた。さらに、被圧樹冠量などの効果を検証
し、下刈り判断基準について議論を行う。

─ 216 ─PE-51 壮 齢スギ人工林における収穫間伐後 15 年間の下層植生の変化

PE-52 出 荷適正サイズ維持のために切り戻したブナ苗
木の成長と樹形への影響○塚原雅美・伊藤幸介○田中樹己・塚原雅美

新潟県森林研究所

新潟県森林研究所

公益的機能の維持・向上を目的とした間伐などの効果検
証方法を検討するため、収穫間伐を行ったスギ人工林 2 林分の下層植生を調査した。調査地は、新潟県村上市内に位置し、間伐時（2006 年）の各林分の林齢は 55 年生と 60
年生、事業計画上の材積伐採率は 40 % である。調査は、
0.1 ha の固定調査プロット内の樹高 2 m 以上の広葉樹の記
録と、植生調査（2 m2×40 か所）とし、間伐前とその後
2022 年までの 15 年の間、1～2 年間隔で実施した。その結
果、広葉樹の種多様度（H'）は伐採の影響で一時的に減少した後、伐採前より増加した。H' の値と、植生調査枠内の階層数及び最大階層の高さは 15 年目まで増加し、その変化量は斜面上部で大きい傾向があった。草本層の植被率は 2～7 年で最大となった後減少し、その後一定で推移した。以上から、本調査林分においては間伐による作業効果が 15 年目まで継続していることが確認できた。そして、効果検証のための調査方法としては、沢筋、尾根筋にかけて偏りのないように固定調査プロットを配置した上で 10
年以上の反復調査が有効であることが示唆された。

ブナの種子は結実の豊作間隔が 5～7 年と長いうえ長期保存が難しく、毎年播種することが難しい。苗木の安定供給のためには、豊作年に播種した苗木を苗畑で出荷適正サ
イズに維持することが求められる。しかし、苗木生産者による既往の育苗方法では 2 年生時から出荷適正サイズを上回る徒長苗が発生してしまう。そこで本研究では、2 年生時に苗長 40 cm 以上となった苗を 40 cm の高さで 7 月および 10 月に切り戻し、翌年の樹形への影響と切り戻し後
3 年間の苗長について調査をおこなうことで、切り戻しによる苗長抑制効果を検討した。その結果、切り戻しは、7月に切り戻した苗では 2 年後まで、10 月に切り戻した苗では 3 年後まで苗長に対して有意な負の影響を与えており、切り戻しにより苗長を抑制できる可能性が示された。
切り戻し 3 年後に出荷適正サイズであった個体の割合は、対照苗で 27.3 %、7 月に切り戻した苗で 35.5 %、10 月に切り戻した苗で 60.0 % であった。また、主軸から側枝が横方向に出現するなど樹形不良となった個体の割合は、対照
苗で 8.7 %、7 月に切り戻した苗で 4.8 %、10 月に切り戻した苗で 13.5 % であり、切り戻しをおこなっても樹形不良
個体の大幅な増加はみられなかった。

PE-53 令 和 4 年における北部九州産ブナ種子の生産量
および健全度PE-54 半
 島マレーシアの生態系修復植林地における植
栽木の 20 年間の成長○作田耕太郎1・藤井瑠華2○米田令仁1・田中憲蔵2・Mohamad Azani Alias3

1

九州大学大学院農学研究院・2 九州大学農学部

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支
所・2 国際農林水産業研究センター林業領域・3 マレーシアプト
ラ大学林業・環境学部
1

熱帯地域では多くの荒廃地修復プロジェクトが実施されたが、植栽木の成長や生存の評価は短期間のみで、20 年以上経過した植栽地の評価は限られている。本研究では 2003
年にマレーシア、セランゴール州の荒廃地修復試験地に植栽された 9 樹種について、植栽 20 年後の生残、樹高、胸高直径を再調査した。調査の結果、植栽前に葉の生理機能などから荒廃地植栽に不向きと判定された 3 樹種はすべて枯死していたが、適していると評価された Archidendron
jiringa（ マ メ 科；Aj） と Adinobotrys atropurpureus（ マメ科；Aa）の平均樹高はそれぞれ 13.3 m、13.4 m に達した。 一 方、Aj の 生 存 率 は 25 %、Aa は 63 % と 大 き く 異なった。植栽前に中庸な適正と評価した 4 樹種の中でも種間差が大きく、例えば Syzysium sp.（フトモモ科）は 20
年後には平均樹高が 12.5 m に達し生存率も 63 % と高かったが、Archidendron bubalinum（マメ科）はすべて枯死した。以上のことから、植栽前の評価を再検討し、生存や成長の種間差の要因を明らかにする必要があると考えられた。

─ 217 ─ポスター発表要旨

ブナ（Fagus crenata）は冷温帯林の代表的な極相樹種
であり、種子は隔年結実で 5～7 年に 1 度豊作を迎えるとされるが、結実状況には地域的な差もある。相対的に低緯度の九州では標高 700 m 程度からブナの混交林を目にすることができるが、ブナの分布域は、近年の気候変動による気温の上昇傾向やシカによる稚幼樹への食害などにより、変動及び減少すると予測されており、ブナ林の保全法について確立していく必要性は高い。
植物種や群落の保全法は、生息域内保全と生息域外保全に大別される。ブナの生息域内保全では、天然更新を促進するための地表処理による植生除去が、また生息域外保全
では、苗木育成のための種子採取が必要である。これらを効率的に行うためには、保全対象地域でのブナ種子の豊凶
周期や健全性などを把握する必要があるものの、九州におけるブナの結実については、研究事例は稀であり不明な点が多い。
本研究では、豊作年と思われた令和 4（2022）年の北部
九州（脊振山系および三郡山系）産ブナ種子の生産量や充実度などについて検討した結果、既報の他地域の豊作年での結果と比較して生産量が少なく、充実度も低かったことが明らかとなった。

PE-55 100 年生ヒノキ人工林における材積成長

PE-56 ス
 ギ採種園で異なる母樹個体から採取した種子の特性○石井弘明・城間一輝
栄神戸大学大学院農学研究科○藤井

収穫期を過ぎた人工林が増加する一方、壮齢・高齢林の成長動態に関する情報が不足している。本研究では、寺院の補修を目的として長伐期管理されてきた比叡山延暦寺（滋賀県大津市）が所有するヒノキ人工林において、95～
113 年生の成長量について、計 4 回の毎木調査から明らかに し た。95 年 生 時 の 立 木 密 度 は 357 本 /ha、 材 積 量 は354.4 m3/ha であり、長伐期施業収穫予想表（～120 年）の最も地位が低い SI=11 の約 1/3 の低密度であり、材積も約 20 % 少なかった。113 年生時では利用間伐や倒木により密度は 283 本 /ha に減少した一方で、材積は 533.1 m3/
ha に増加し、SI=12（805 本 /ha、558 m3/ha）に迫る材積に達した。18 年間の平均連年成長量は 10.5 m3/ha/ 年で、収穫予想表の最大値（SI = 19、7.1 m3/ha/年）を上回った。
立木の DBH は斜面上部で特に増大しており、林齢とともに標高による差が小さくなった。高齢林では収穫期までの成長が遅い斜面上部の立木が成長し続けることによって林分の材積成長が維持されると考えられる。長伐期施業では、成長の良い斜面下部から収穫し、壮齢・高齢期に斜面上部から収穫することで、年輪幅が密な良質の大径材を生産できると期待される。

特定苗木や少花粉といった花粉の少ない苗木の出荷率を向上することは喫緊の課題であり、これら苗木の需要に対して整備すべき採種園の規模や管理方法を検討するためには、家系など条件の異なる母樹から、適切に発芽し、苗木として出荷できる種子の数量を把握することが重要である。近年普及する充実種子選別装置（九州計測社製）は、発芽の有無を選別しつつ種子数を計測できる。本研究では
母樹個体ごとに管理した種子を選別装置で計測し、発芽す
る種子の数量など、苗木生産本数に繋がる種子の特性を調べることを目的とした。調査は 2014 年に整備を開始した
徳島県のスギ特定母樹ミニチュア採種園 2 か所、少花粉ミ
ニチュア採種園 1 か所に生育し、2023 年 10 月に球果を採取した特定母樹 235 本（25 家系）、少花粉母樹 87 本（18家系）を対象に行った。対象木は各採種園で家系ごとにできる限り 5 個体とし、球果採取数がばらつくように選定した。球果採種時の母樹地際直径、それぞれの球果数、球果
サイズ、充実及び不稔種子数、重さを計測し、母樹個体による種子の特性について検証した。

徳島県立農林水産総合技術支援センター

PF-1 ヒ ノキのゲノム編集に向けた遺伝子組換え系の効率化

PF-2 C RISPR-Cas9 ゲノム編集による miRNA156a/
168a の発現抑制○小長谷賢一1・七里吉彦1・平尾知士2・楠本

○岡部

大3・谷口

亨1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林バ
イオ研究センター・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森
林総合研究所林木育種センター・3 東京大学大学院農学生命科学
研究科附属演習林千葉演習林
1

ゲノム編集は、狙った遺伝子に変異を導入する技術であり、新しい育種技術として期待されている一方、ヒノキにおいてはゲノム編集技術が確立されていない。植物におけるゲノム編集は、遺伝子組換えを伴うため、効率的な遺伝
子組換え系が確立されている必要がある。そこで本研究では、ヒノキにおける遺伝子組換え系の効率化を行った。
ヒ ノ キ の 遺 伝 子 組 換 え 系 は 谷 口 ら（Plant Cell Rep.
2005, 23：796-802）により報告されているアグロバクテリ
ウム法を基盤とし、改良を試みた。まず、ヒノキ精英樹の11 家系より不定胚形成細胞をそれぞれ複数系統樹立し、スギの緩速予備凍結法に準じた方法により凍結保存を行った。不定胚形成能の高い家系の異なる 4 細胞系統を供試材料とし、緑色蛍光タンパク質（GFP）遺伝子を可視化マーカーとして、スギのペーパーウィックによるアグロバクテ
リウムとの共存培養法（Plant Biotechnol. 2020, 37：147156）の効果を検証した。その結果、GFP 蛍光を有する組換え細胞が 1 g の不定胚形成細胞あたり約 20～180 系統と高い効率で得られ、これらは不定胚を経由して植物体へ再生した。現在、本遺伝子導入法を用いてゲノム編集技術への適用性を検証している。

信・陶

媛勛・李

超鋒・練

春蘭

東京大学大学院農学生命科学研究科

microRNA（miRNA）は 18 から 24 塩基の一本鎖ノン
コーディング RNA であり、相補的配列を持つ標的遺伝子を転写後制御する。CRISPR-Cas9 ゲノム編集技術は任意の配列に二本鎖切断を引き起こし、修復の際にエラーによる変異導入や外部遺伝子導入を通じてゲノム編集を可能とする。Cas9 による DNA の特異的切断には、標的配列と相補的配列を内部に持つ guide RNA（gRNA）に加え、標的配列の下流にプロトスペーサー隣接モチーフ（PAM）と呼ばれる特定の配列が必要である。miRNA の短い配列
中には PAM がないことがあり、その場合有効な gRNAを設計することができない。そこで、本研究ではポプラの
miR156a/168a に対して、そのプロモーター領域内の 3 か所に gRNA を設計し、プロモーター領域に変異を導入することで、発現が変動することを期待した。プロモーター
領域の PCR およびシーケンシングの結果、数百から 1000塩基程度の塩基欠失が確認され、RT-qPCR により miR
156a/168a の発現低下が認められた。また、それに伴い
miRNA156a/168a の標的遺伝子の発現が上昇した。本研
究はプロモーター領域の編集による miRNA の転写レベルでの発現調整の可能性を示した。

─ 218 ─PF-3 多 様なスギ系統の成長形質と相関のある発現遺伝
子と遺伝的変異の検出

PF-4 異 なる期間の土壌乾燥ストレスに対するブナ実生の発現変動遺伝子の探索○永野聡一郎1・能勢美峰1・松下通也1・平尾知士1・高島有哉2・
安田悠子3・大平峰子1・平岡裕一郎4・山野邉太郎2・栗田 学1○青日菜子1・鳥丸
戸丸信弘4

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター関西育種場・3 鹿児島大学農学部・4 静岡県立農林環境専門職大学生産環境経営学部

1

1

スギは日本各地に生育する主要な林業樹種であり、成長にはクローン間の変異が存在する。優れた成長性を示す系
統の効率的な選抜や改良を可能とするためには、成長と相関のある遺伝子発現パターンや遺伝的変異に関する知見の収集が不可欠であり、このような知見はスギの成長制御機
構や遺伝子の多様性の解明にも貢献すると期待される。本
研究では、遺伝的に多様な多数のクローンが同所植栽されたスギ育種コアコレクションを用いて表現型を評価するとともに網羅的な遺伝子発現解析を行い、遺伝子発現の定量と遺伝的変異の抽出を同時に行った。これらのデータからスギの成長と相関のある遺伝子発現パターンや遺伝的変異について報告する。

猛1・赤路康朗2・赤田辰治3・木佐貫博光1・

三重大学大学院生物資源学研究科・2 国立環境研究所生物多様性領域・3 弘前大学農学生命科学部・4 名古屋大学大学院生命農学研究科

森林土壌の乾燥化は生育する樹木へのストレスとなることが考えられ、特に実生は乾燥ストレスに対して脆弱である。そのため実生の乾燥ストレスに対する応答を調査して適応可能性を検討することは、将来の気候変動に対する個体群の存続を予測する上で重要である。そこで本研究では、土壌乾燥ストレスを与えて異なる期間栽培されたブナ
実生のトランスクリプトーム応答を調査した。青森県産のブナ当年生実生を、乾燥処理区 3 個体と対照区 3 個体に分けて 2 週間または 6 週間にわたって栽培した。栽培終了後に本葉から RNA を抽出し、次世代シークエンサーを用いて mRNA 配列を解読し、ブナのリファレンス配列にマッピングした。DESeq2 を使用した発現変動遺伝子解析の結果、栽培 2 週間では対照区よりも乾燥処理区で発現量が上昇した遺伝子が 83 個、低下した遺伝子が 101 個、栽培 6
週間では上昇した遺伝子が 320 個、低下した遺伝子が 224個認められた。エンリッチメント解析により発現変動遺伝
子の生物学的な機能カテゴリーを推定したところ、栽培 6週間で発現量が上昇した遺伝子では二次代謝プロセスやス
トレス応答に関与する GO term が検出された。

PF-5 日 本の主要高木種の遺伝的適応：空間分布と温暖化影響予測

PF-6 候 補遺伝子アプローチを用いたブナ集団における自然選択の探索○内山憲太郎1・中尾勝洋2・加藤珠理3・伊原徳子1・上野真義1・
松本麻子1・戸丸信弘4・津村義彦5○佐藤駿祐1・戸丸信弘1・鳥丸

局所適応は広域に分布する樹木種では一般的な現象である。この背景にある適応的遺伝変異（適応変異）は、種の分布域の環境傾度に応じて不均質に分布していると考えられるが、その実態はほとんど明らかになっていない。気候変動は選択圧の変化を引き起こし、適応変異の対立遺伝子の再配置を促す。しかしながら、今後数十年で予測される
急速な温暖化時には、それらの再配置が間に合わず、不適応が生じることが危惧される。本課題では、日本の主要な高木種（スギ、ブナ、モミ、ミズナラ、アラカシ、スダジ
イ等）の自然集団を対象に、ゲノム全域から抽出した適応
変異と、気候変数との関係を空間モデリングの手法を用いて解析し、適応変異の地理的分布を明らかにした。次いで、将来気候下において、現在の適応変異の分布がどこでどの程度乱されるかを予測した。その結果、適応変異を説明する主要な気候変数および自然選択が強く働いている地
域は樹種により異なっていた。また、それを反映するように、将来気候下での適応度低下が予測される地域も、分布の南端、北方、低地、系統の境界等、樹種ごとに多様であり、温暖化の影響は樹種によって異なる地域で生じる可能性が示唆された。

名古屋大学大学院生命農学研究科・2 三重大学大学院生物資源
学研究科
1

近年、気候変動に対する森林樹木の適応性が懸念され、様々な樹種で適応的変異に関する研究が行われている。本
研究では、ヨーロッパブナで報告されたストレス応答・
フェノロジー関連 50 遺伝子領域を用いた候補遺伝子アプ
ローチによって、ブナ集団において自然選択の探索を行った。材料として分布全域から選定した 24 集団を用いた。
まず、50 領域においてブナの参照ゲノム配列に対するプライマーの相同性、PCR 増幅能、サンガーシーケンスの成否を精査し、13 領域（319-850 bp）を選定した。次に 24個体（1 個体／集団）を用いて 13 領域の塩基配列を決定し、データ解析を行った。各領域における塩基多様度（×10－3）は 0.17-5.65、平均は 2.85 であり、また、Tajima’s
D は -0.2040-0.675 で、10 領域で負に偏り、過去の個体数増加の影響が示唆された。地理的な傾向が見られた 2 領域については、さらに解析個体数を増やし、（6～8 個体／集団）、コアレセントシミュレーションを用いて、過去の個体群動態を考慮した中立性からの逸脱に関する検定を行った。1 領域については、緯度勾配に沿って多型性が南方で高く、南部で平衡選択が示唆された。

─ 219 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分
子遺伝研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所多摩森林科学園・4 名古屋大学大学院生命農学研
究科・5 筑波大学生命環境系
1

猛2

PF-7 タ カネザクラ集団の環境適応遺伝変異の空間モデリング○加藤珠理1・内山憲太郎2・松本麻子2・河原孝行3・吉丸博志3・
向井 譲4
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所多摩森
林科学園・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分子遺伝研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・4 岐阜大学応用生物科学部
1

タカネザクラは日本のサクラ類の中では最も高標高域に生育し、中部地方以北の本州から北海道、千島、樺太南部にかけて分布する。本種は高い耐寒性を示す一方で暑さには弱く、今後、加速する温暖化の影響は顕著に現れることが予測される。そこで、本研究では温暖化後の気候環境がタカネザクラに与える影響を適応遺伝変異の観点から評価した。まず、分布域を網羅するように 26 集団 370 個体をサンプルし、ゲノム全域から DNA 多型データを抽出して、各集団の生育環境データとの関連解析を行い、環境傾度に沿った適応遺伝変異の保有状況について明らかにした。次
いで、空間モデリングの手法を用いて、検出した適応遺伝
変異と気候変数の関係を解析し、自然選択が強く作用する
地域や選択圧をもたらす環境要因を推定した。更に、将来気候下において、現在の適応遺伝変異の分布がどの程度のリスクに晒されるかについて評価した。2016 年の森林学会において、タカネザクラは北海道から東北にかけての北東集団と本州中部山岳の南西集団に遺伝的に分化していること、南限集団の遺伝的多様性が低いことを報告しているので、本研究ではその点も踏まえながら得られた結果を考察する。

PF-8 G
 enome Wide Association Study for growthtraits using teak progeny trial at Ngawi,Indonesia○Alnus Meinata1, 2・Mohammad Na'iem2・Widiyatno2・Sapto Indrioko 2・Eny Faridah 2・Aris Wibowo 4・Dian
Novitasari4・Kawai, Kiyosada3・Tani, Naoki3, 1
Faculty of Science, Engineering, Information, and Life
Science, University of Tsukuba・2Faculty of Forestry,
Universitas Gadjah Mada・ 3Forestry Division, Japan
International Research Center for Agricultural Sci­
ences・ 4 Department of Research and Innovation,
Perhutani Forestry Institute1

Tectona grandis L.f. (Teak) is a prominent commercial
timber in the world. Teak is highly valuable due to its
unique colouring, strength and wood natural resistance.
However, teak were threaten due to both deforestation andclimate shift that can curtail teak productivity. Therefore,
Genome Wide Association Studies (GWAS) is needed toformulate resilient teak plantation by searching growthtrait-related genetic marker. Material used in this study is
23 years old, half-sib progeny teak trial in Ngawi, Indonesia.
It comprises of 794 individuals from 146 families plantedusing Randomized Complete Block Design, replicated 10
times. We observed tree diameter, height, crown dimen­
sion, and leaf physiological properties. We aim to identify
SNPs associated with the traits of interest using‘mrMLM’ function of mrMLM package version 5.01 with
FASTmrEMMA in R.

PF-9 熱 帯アジア有用樹種・チークの遺伝構造と遺伝的
環境関連性の解明

PF-10 磐
 越地域に分布するクロモジ 2 変種の遺伝構造と葉の形態○小沼佑之介1・Eko Prasetyo2・Widiyatno, Widiyatno3・Sapto Indrioko3・Mohammad Naʼiem3・谷 尚樹4・津村義彦5○吉川太一1・長谷川陽一2・内山憲太郎2・森口喜成3

筑波大学生命地球科学研究群・ ガジャ・マダ大学教育学部・
ガジャ・マダ大学林業学部・4 国際農林水産業研究センター林業領域・5 筑波大学生命環境系
1

2

3

チーク（Tectona grandis）は林業上最も価値の高い熱帯広葉樹の 1 つとして知られ、インドネシアではジャワ島を中心に盛んに植林・木材生産がなされている。また、少ない母樹から造林した遺伝的多様性の低いアカシアマンギ
ウムの林が根腐れ病等により壊滅した例があり、遺伝的背景を考慮した植林は高い木材生産性のために重要とされている。インドネシアはチークの天然分布域外で現在植林されている個体は天然分布域のどの地域に由来するかは不明
確且つ産地の環境適応性を無視してジャワ島での植栽に利用されていることから植林個体の遺伝的背景や環境適応性の解明が課題となっている。そのため産地試験林の天然生
8 集団、ジャワ島在来品種 9 集団を対象に大規模 SNP デー
タを用いて遺伝構造の解明と環境適応的遺伝子の探索を行った。
遺伝構造解析の結果、ジャワ島在来品種集団はラオス・
ミャンマーの集団と近縁であることが分かった。環境適応的遺伝子の探索の結果 548SNP が候補遺伝子として検出され、一部は mRNA の転写領域と連鎖不平衡の状態である
ことが分かった。加えて遺伝子頻度と気候データの勾配変化の差からインドで地域に局所適応した遺伝子を有する可能性が示唆された。

新潟大学大学院自然科学研究科・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・3 新潟大学農学部
1

クスノキ科クロモジ属のクロモジは、虫媒花、鳥散布種
子の雌雄異株の落葉低木である。枝葉に強い芳香を持つことから里山の森林資源として注目されており、苗木の植栽を行う自治体等が出てきている。クロモジは、本州の東北地方以南の太平洋側に分布し、北海道、東北および日本海側の地域には、クロモジよりも葉が大きい変種のオオバク
ロモジが分布する。太平洋側気候と日本海側気候の地域を併せ持つ福島県では、2 変種の分布域が重なると考えられることから、種苗移動による遺伝子攪乱が懸念される。そこで、本研究では、福島県とその隣接県の合計 16 集団（福島県 5 集団、新潟県 7 集団、宮城県、茨城県、栃木県、千葉県の各 1 集団）445 個体を対象として、地理的遺伝構造を調査した。また、このうち 12 集団について、集団あたり 10-16 個体（個体あたり約 10 枚）の葉面積を計測した。核 SSR マーカー 10 座による STRUCTURE 解析の結果、2 つのクラスター（K=2）の地理的分布から明瞭な遺伝構造があることが示された。発表では、この遺伝構造と葉面積の結果について報告する。

─ 220 ─PF-11 多 検体全ゲノムが描くミズナラ - コナラ交雑帯の遺伝的ダイナミクス

PF-12 近畿地方の里山林に生育するコナラの遺伝構造○三上夏生・齊藤陽子・日浦○伊藤僚祐・紺裕司

頼楓・大村栗太・砂山星也・小野田雄介・井鷺

京都大学大学院農学研究科

気候変動が森林構成種の進化動態に与える影響を理解す
ることは、森林生態系の多様性の保全に不可欠である。この影響を明らかにする上で、環境傾度に沿った交雑帯の遺伝的クラインは、対象種の自然選択を観察・研究し、気候変動の影響の評価に適している。本研究では、ミズナラとコナラの交雑帯を対象に、ゲノムと葉形質に焦点を当てて、標高に対する変化を詳細に解析した。日本各地の 3 つの交雑帯から採取された 450 株の全ゲノムシーケンスを解析し、葉の気候適応形質として個葉面積と鋸歯の深さ（Lobation index）を測定した。結果、2 つの交雑帯で標高に沿ったコナラからミズナラへの遺伝的推移が確認され、交雑帯が 6 世代以上にわたり安定して維持されていることが明らかになった。また、気候適応形質では、遺伝的クラインに沿って、寒冷環境への適応的変化が観察された。これらの結果は、低標高地域ではコナラ、高標高地域ではミズナラが自然選択により優位になることを示唆し、気候変動による環境変化が遺伝的クラインの変動を引き起こす可能性を示している。ミズナラ - コナラ交雑帯は、気候変動に対する森林構成種の進化的応答を理解するモデル系となる。

PF-13 カ エデ属 Palmata 節 6 種の秩父山地における葉緑体 DNA の種間及び種内変異○戸口侑紀 ・上田実希 ・黒河内寛之 ・中村琢磨 ・平尾聡秀 ・
芝野萌菜実5・斎藤陽子2
1

1

6

4

3

2

秩父山地にはカエデ属 Palmata 節 6 種が生育する。同所的に生育する近縁種間の生態的・生理的相違や種間交雑の有無などは種分化や共存機構を理解するうえで必要な知見である。これまでに発表者らは 6 種のうちヒナウチワカ
エデとコハウチワカエデについて核 SSR 解析と葉緑体
DNA 解析を行い、2 種が交雑する可能性を指摘した。さらに葉のトライコーム密度を測定し、2 種間で有意に異なったことから食害に対する防御機構が異なると考えた。
そこで本研究では対象を上記 6 種に広げ、遺伝的関係を明らかにするため独自に開発した 4 領域の葉緑体 DNA シー
ケンスを行い、全 79 個体のハプロタイプを決定した。複数個体でみられるハプロタイプは計 10 個検出され、すべての種が複数のハプロタイプを持っていた。また、1 つのハプロタイプは 4 種で、5 個はそれぞれ 2 つの種で共有し、祖先多型や直接的・間接的な遺伝的交流が示唆された。また、防御物質の種間差を明らかにするためヒナウチワカエ
デとコハウチワカエデの葉のタンニンとフェノール濃度を測定したところ、タンニン濃度は 2 種間に有意な差があった。このことから、2 種の防御機構が異なっている可能性が支持された。

東京大学大学院農学生命科学研究科

人による種苗の持ち運びや森林の伐採は、遺伝的浮動や遺伝子流動、自然選択といった遺伝構造の形成や進化を駆動する要因に作用する。里山林は人工林に比べ自然度の高い森林であるが、遺伝構造や遺伝的多様性は長期にわたる
人間活動の影響を受けている可能性がある。本発表では温帯の里山林を代表する樹種であるコナラを対象に、近畿地
方の里山林における遺伝構造を明らかにし、社会的な立地
特性からその影響を考察する。
滋賀 3 ヶ所・京都 1 ヶ所・兵庫 4 ヶ所の里山林、計 99
個体について既存の葉緑体 SSR マーカー 6 座を用いてハプロタイプを決定した。全部で 7 つのハプロタイプが検出され、集団内の遺伝的多様性は滋賀の 2 集団で H=0.60、0.58 と高く、他の集団では H=0～0.18 と低かった。ハプ
ロタイプの分布については、地理的に近い集団で優占する
ハプロタイプが共通する構造が見られた。このことから、コナラの歴史的な分布変遷による遺伝構造が維持されていることが示唆された。一方、兵庫県南部の近接する 3 集団のうち 1 集団が他の 2 集団と異なるハプロタイプに固定されており、物理的距離以外の要因が遺伝構造の形成に作用した可能性が考えられた。

PF-14 葉緑体 DNA シーケンスによるキハダの系統地理○稲永路子1・武津英太郎1・織部雄一朗1・高田直樹2・佐藤良介2・
山田浩雄1
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林バイオ研究センター
1

キハダは北海道から九州に広く分布する落葉高木で薬用樹木であるが、比較的成長が早いため木材利用も期待される。本研究では遺伝的地域性の解明によって将来的な種苗移動ガイドライン作成に資するため、葉緑体ゲノムの変異について解析した。全国 12 地域由来の各 6～8 個体、合計94 個体について、葉緑体 DNA の 3 領域をユニバーサル
プライマーで増幅し、シークエンサー MinION によって配列を決定した。モノヌクレオチドリピート部位の変異を除き、置換・挿入・欠失を評価したところ、13 のハプロタイプが検出された。もっとも個体数が多いハプロタイプ
A は全地域で検出され、本州日本海側（秋田、長野、鳥取）では A のみが見られた。A より 1 から 4 ヶ所が変異したハプロタイプが 12 種類検出され、うち 2 種類は北海
道に、10 種類は本州太平洋側を中心に（群馬、静岡、奈良、岡山、徳島、宮崎）分布していた。群馬と徳島からは各 4 種のハプロタイプが検出され、葉緑体ゲノムの多様性が高いことが示された。結果は昨年度本大会で発表した核SSR の Structure 解析と傾向が一致し、日本のキハダは西
南と北東で遺伝的に大きく分化していることが示唆された。

─ 221 ─ポスター発表要旨

日本女子大学大学院理学研究科・ 東京大学大学院農学生命科学
研究科・3 東京大学大学院農学生命科学研究科 附属演習林 フィー
ルドデータ研究センター・ 4 九州大学農学部附属福岡演習林・
5
那須どうぶつ王国・6 元東京大学大学院農学生命科学研究科
1

勉PF-15 日本国内で見られるキリ属植物の遺伝的多様性
○長沢

和1・木村

恵2・宮下智弘3・立花寛奈4・逢沢峰昭5

宇都宮大学大学院地域創生科学研究科・2 秋田県立大学生物資源科学部・3 山形県森林研究研修センター・4 一般社団法人隠岐ジオパーク推進機構・5 宇都宮大学農学部
1

PF-16 グ イマツ雑種 F1 の挿し木増殖における多年生台
木から採取した枝の発根率○中川昌彦
北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場

キリ属植物（Paulownia）は日本の重要な特用林産物である。国内でみられるキリ属植物にはキリのほか複数の種や雑種が含まれるといわれるが、その実体は不明である。
本研究では日本国内外に生育するキリ属植物の遺伝的変異を調べるため、秋田県、福島県、山形県、栃木県、群馬県、東京都、奈良県、三重県、島根県隠岐諸島において野生または植栽のキリ属植物 158 個体から葉を採取した。また、研究機関等が所有するヒカリギリ、シナギリ、タイワ
ンウスバギリ等を含む外国産キリ属種の 45 個体から葉を採取した。葉より DNA を抽出し、葉緑体（cp）DNA の
2 領域の塩基配列から cp ハプロタイプを決定した。また、
11 の核マイクロサテライト（SSR）マーカーを用いて個体間の遺伝的関係を推定した。その結果、5 つの cp ハプ
ロタイプがみられたが、種特異的なハプロタイプは見られなかった。一方、核 SSR では、国内でみられるキリ属植
物は外国産種と遺伝的組成が異なっていた。そして、日本
でみられるキリ属植物には主として 4 つの系統のほか、これらの系統間の交雑で生じた個体や外国産種との雑種が存在することが明らかになった。

グイマツ雑種 F1 の挿し木増殖における多年生台木の活用を検討するため、播種後 2 年数ヶ月と播種後 3 年数ヶ月の台木から採取した枝の発根率を調査した。発根率は、播種後 2 年数ヶ月の台木の昨年の主軸から当年に発生した 1
次枝で 94 %、当年の主軸から当年に発生した 1 次枝で92 % であった。播種後 3 年数ヶ月の台木では、一昨年の主軸から昨年に発生した 1 次枝で当年伸長した部分で85 %、一昨年の主軸から昨年に発生した 1 次枝から当年伸
長した 2 次枝で 83 %、昨年の主軸から当年に発生した 1
次枝で 88 % となり、この枝だけ他の枝よりも有意に発根率が高かった。これまで、1 次枝の発根率は 1 年数ヶ月生で 95 %、2 年数ヶ月生で 87 %、3 年数ヶ月生で 67 % とされていた（黒丸・来田 1999）。樹齢の増加とともに発根率が低下したことは先行研究と同様であったが、台木の樹
齢が同じもので先行研究と比較すると、多くの枝で発根率が従来よりも高い結果となっていた。挿し木増殖技術が開発された当初は適切な照度と飽差が解明されていなかったが、現在は解明されている。適切な照度と飽差の条件下で試験したことが先行研究よりも発根率が高い結果につながった可能性がある。

PF-17 センダン挿し木を利用した難発根性要因の検証

PF-18 関西育種基本区におけるヒノキさし木植栽試験○室永藤子1・村田淳之介2・向井伸生3・三樹陽一郎3・渡辺敦史4○磯田圭哉1・三浦真弘2・高島有哉1

九州大学農学部・2 九州大学大学院生物資源環境科学府・3 宮崎
県林業技術センター・4 九州大学大学院農学研究院

1

1

挿し木とは、樹木の枝や茎を挿し穂とし、不定根の発⽣を促すことによって、完全な独⽴個体を得る無性繁殖法である。挿し木は九州のスギなどの苗木生産に古くから使用されているが、樹種によっては不定根を得ることが困難なものが存在する。本研究では難発根性樹種の一つであるセンダンの挿し木発根条件を検討した。センダンは組織培養や分根によるクローン増殖が既に報告されているが、再現性の高い挿し木に関する報告はほとんどない。共同研究を行う宮崎県林業技術センターでは、4 月に実施した当年生
シュートのエア挿しで発根を確認している。しかし、これ以降の時期での発根や挿し木の親木の樹齢によっては発根しなかった。そこで、本研究では、センダンの挿し木には、組織の形成や発達が関与すると仮定し、センダンの挿し木発根に利用する穂木の組織を観察した。さらに、組織形成にしたがって組織培養で使用されている培地を一部改変した培地に穂を挿しつけ、発根との関係を検討した。さらに、発根誘導と密接な関係があるとされるオーキシンの挙動のモニタリングに向けてセンダンのオーキシン受容体
遺伝子の塩基配列を決定した。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター関西育種場・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所林木育種センター西表熱帯林育種技術園

一般的にヒノキの造林には実生苗が用いられている。この理由の一つとして、ヒノキをさし木した場合、発根したとしても枝性が強く表れ、倒伏した苗木となることが多い
ことが挙げられる。一部の地域でさし木造林に用いられているナンゴウヒや神光 2 号などは、容易に直立性の高い苗
木を作ることができ、植栽後の初期成長も優れていることから普及していると考えられるが、このような品種はきわめて少数である。そこで、より多様なさし木品種を開発
し、ヒノキのさし木造林の選択肢を増やす目的で、精英樹や第二世代精英樹候補木についてさし木試験を行った。今
回、直立性と植栽後の成長の関連を調査するとともに、精英樹等のさし木苗の植栽後の成長特性を調査した。

─ 222 ─PF-19 高標高地におけるサワラの繁殖様式の推定○村田幸哉1・James R.P. Worth 2・石川直子3・陶山佳久3・
戸丸信弘4
名古屋大学農学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森
林総合研究所・3 東北大学大学院農学研究科・4 名古屋大学大学
院生命農学研究科
1

PF-20 ブ ナ林冠木の局所集団における一塩基多型の分
布様式
○鳥丸
1
3

猛1・谷口文葉2・木佐貫博光1・戸丸信弘3

三重大学大学院生物資源学研究科・2 三重大学生物資源学部・名古屋大学大学院生命農学研究科

一般に植物の栄養繁殖は高標高地や攪乱の多い場所で多くなる傾向があり、それは厳しい環境下でも繁殖を保障
し、種や集団の存続をはかるためであると考えられている。ヒノキ科のサワラは種子による有性生殖だけでなく、伏条による栄養繁殖を行うことが知られている。本研究では、高標高地におけるサワラの繁殖様式を明らかにすることを目的とした。北八ヶ岳白駒の池周囲（標高 2107 m）にはサワラがパッチを形成して分布している。これらのう
ち 5 つのパッチを対象に現地調査と葉の採取を行い、抽出した DNA から MIG-seq 法で SNP を検出した。合計 216
幹について 188SNP の遺伝子型を得て、ジェネット（クローン）の同定を行ったところ、5 つのパッチのうち 4 つはそれぞれ 1 つのジェネット、残りの 1 つは 2 つのジェ
ネットで構成されていることがわかった。各ジェネットのパッチ面積は 10.9～99.0 m2、幹数は 15～98 であり、幹の平均サイズは、樹高が 0.73～3.56 m、地上 30 cm の直径が1.7～10.3 cm であった。高標高地にある本調査地のサワラ
は、伏条による栄養繁殖でパッチが形成され、集団を維持していることが示唆された。

植物の局所集団内の遺伝的変異の分析には、マイクロサ
テライトやアロザイム等の自然選択に中立な遺伝マーカーが利用されており、繁殖特性や種子および花粉散布等の遺伝子分散による遺伝的構造の形成過程が解明されてきた。
一方、アミノ酸配列に変化を生じさせる等で植物の機能形質に影響を及ぼす可能性のある遺伝的変異の局所集団内の実態解明への試みは立ち遅れている。本研究は、白山国立公園刈込池（福井県大野市）周辺の天然林に設置された
1 ha（100 m×100 m）の固定調査区内において、ブナ林冠
木 83 個体を対象に Mig-seq 法を適用し、ブナのドラフト
ゲノムへマッピングすることで一塩基多型の検出を行った。検出された 327 個の一塩基多型座について、遺伝子構造アノテーション情報を用いてタンパク質機能への影響度を予測して分類した結果、いずれの影響度においても近距離の距離階級で有意な正の共祖係数が認められた。また、中立な遺伝的変異の空間分布から逸脱する遺伝子座が 6 座検出され、そのうちの一つはミスセンス変異であった。さ
らに本発表では、林分内の環境状態と一塩基多型の空間分
布の相関分析と遺伝子機能のアノテーションを実施し、遺伝的変異の特徴を報告する。

PF-21 生
 育環境の違いによる‘染井吉野’の全ゲノム
メチル化比較

PF-22 自 然集団での雑種崩壊の理解に向けたサクラ属
実生における遺伝子発現解析○松本麻子1, 6・川口晃平2・福島敦史2, 5・加藤珠理3・草野 都4, 5・
小林 誠5

○鶴田燃海

エピゲノムは DNA 塩基配列の変化を伴わない遺伝的な情報であり、不均一な環境変動に伴ってさまざまな異常をきたし、塩基配列の多様性では説明できない個体間の形質の違いなどを生み出している。この役割を担っているのがDNA のメチル化、ヒストン修飾、低分子 RNA などである。本研究では、DNA メチル化について着目した。
対象としたのはサクラの栽培品種、“染井吉野” である。
主に接木により増殖され、ゲノム配列が均一なクローン個
体が南北に長い日本列島の様々な環境下に植栽されている。本研究では、北海道、関東、中部、九州の 4 地点で育成された個体の花組織から DNA を抽出し、ゲノムワイド
バイサルファイトシークエンス法（GWBS）を用いて異なる生育環境下での DNA メチル化レベルの比較解析を行った。各個体におけるゲノム全体の DNA メチル化レベルを把握するとともに、異なる環境下でメチル化レベルが変化していた遺伝子群について遺伝子オントロジー（GO）解析を行った。それらの結果から、生育環境の違いに起因すると考えられる “染井吉野” の DNA メチル化の特徴についてまとめたので概要を報告する。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分子遺伝研究領域F1 世代以降に見られる雑種の適応度の低下（以下、雑種崩壊）は、種分化の維持に直接的に関わる。近年いくつかの植物において、植物防御反応の過剰発現が雑種崩壊を引き起こすことが報告された。原因となる遺伝子や分子機構についての解明が進められる一方、野外の個体群で実際に防御反応による雑種崩壊がどれほど働いているのかは明らかにされていない。本研究では野外における雑種崩壊の遺伝的メカニズムの解明を目的に、比較的人工的および野外で種間交雑を起こしやすいサクラ属において、雑種崩壊に関与する遺伝子の探索を行った。
雑種個体を母樹とした人工交配に由来する種子および、野外に生育する雑種個体から採取した種子から、実生を育成した。多くの実生は健全に発芽・成長したが、一部の実生では成長の遅れ、葉の白化、途中死などの生育不全が見られた。これらのうち健全な 8 個体の実生および成長不全 8個体の実生より RNA を抽出し、RNA-seq により発現遺伝子を網羅的に解析した。これらのうち、実生の生育不全と関連する遺伝子、特に植物防御関連の遺伝子について報告を行う。

─ 223 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分
子遺伝研究領域・2 京都府立大学大学院生命環境科学研究科・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所多摩森林科
学園・4 筑波大学生命環境系、つくば機能植物イノベーション研究センター・5 理化学研究所環境資源科学研究センター・6 国立
研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所企画部
1

PF-23 カ ラマツ着花変異系統を用いた雌花着花に関わる遺伝子座の探索

PF-24 針
 葉トランスクリプトームの季節変化におけるグイマツ雑種 F1 の特性○三嶋賢太郎1・白澤健太2・井城泰一1・平尾知士3・平川英樹2・
福田陽子4・永野聡一郎3・福田有樹5・宮本尚子1・小長谷賢一6・
平岡裕一郎7・田村 明3・倉本哲嗣3・高橋 誠3○福田陽子1・三嶋賢太郎2・永野聡一郎3・花岡

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場・2 かずさ DNA 研究所・3 国立研究開発
法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・
4
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・5 国立研究開発法人 森林研究・整備機
構 森林総合研究所林木育種センター九州育種場・6 国立研究開発
法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林バイオ研究セン
ター・7 静岡県立農林環境専門職大学
1

カラマツは、我が国の主要造林樹種であり、近年では、
木材加工技術の進展による集成材としての利用の高まりを受けて、造林面積が増加しており、種苗の安定供給が望まれている。しかし、カラマツには雌花着花に顕著な豊凶があり、安定的・効率的な種苗生産を行うためは雌花着花特性の改良が必要であり、重要な育種目標となっている。カ
ラマツ遺伝資源の中には連年雌花着花する系統が知られており、これらの雌花着花の原因の解明を行うことで、カラマツの雌花着花機構の理解を進めることが重要な研究課題であると考えている。これまでに連年雌花着花する系統を親として、雌花着花形質が分離するマッピング集団を複数作出しており、これらの分離集団を用いた連鎖解析を進めてきた。本報告では、連鎖解析によって得られた結果について報告する。

創4・福田有樹5

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機
構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場・3 国立研究開発
法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・4
静岡大学農学部地域フィールド科学教育研究センター・5 国立
研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種セン
ター九州育種場
1

グイマツを母樹、カラマツを花粉親とするグイマツ雑種
F1 は成長や材質、耐鼠性に優れ、北海道では非常に需要が高い。現在、特定母樹「中標津 5 号」を母樹とするク
リーンラーチが主要な品種として普及しているが、遺伝的多様性の観点からさらなる優良品種の開発が求められる。
効率的に品種開発を進めるためには、その雑種強勢の発現機構を明らかにする必要がある。本研究では、葉のフェノ
ロジーにおける雑種特性が成長における雑種強勢の一要因になり得ると考え、グイマツ雑種 F1 品種「北のパイオニ
ア 1 号」とその母樹であるグイマツ「留萌 1 号」と、花粉親であるカラマツ「諏訪 14」の針葉におけるクロロフィ
ル量および遺伝子発現の季節変化を調べ、比較した。クロ
ロフィル量については 5 月下旬から 11 月上旬までの期間、
約 2 週間ごとに調査し、トランスクリプトーム解析は 1 ヶ月ごとに行った。クロロフィル量においてグイマツ雑種
F1 はカラマツとグイマツの中間的な季節変化を示した一方で、遺伝子発現プロファイルは開葉期には開葉の早いグ
イマツに、黄葉期は黄葉の遅いカラマツにそれぞれ類似している傾向が見出された。

PF-25 ト ランスクリプトーム解析からみた耐乾性の異なるスギ系統の乾燥応答の違い

PF-27 核
 SSR マーカーに基づく九州の第二世代ヒノキ
交配園における交配実態○能勢美峰1・永野聡一郎1・松下通也1・高島有哉1・平尾知士1・
安田悠子2・山野邉太郎1・栗田 学1○岩泉正和1・福田有樹1・久保田正裕1・松永孝治1・倉原雄二1・
永野聡一郎2・坪村美代子2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・2 鹿児島大学農学部

11

気候変動に伴い、将来的には地域によって夏の降水量の低下や無降水期間の増加などが予測されている。その適応策として、林業主要樹種であるスギでは、これまでに 5 回の乾燥試験が行われ、九州から東北にかけて集められた200 を超える精英樹の耐乾性が評価された。その結果、ス
ギの耐乾性には大きな種内変異があることが明らかになった。しかし、スギの耐乾性の高い系統がなぜ乾燥で枯れにくいのか、そのメカニズムについてわかっていない。
本研究では、スギの耐乾性の高い系統と低い系統における、乾燥に対する初期反応の違いを分子レベルから明らかにするため、網羅的な遺伝子発現解析を行なった。乾燥試
験の結果から明らかになった耐乾性の高い系統と低い系統のさし木苗を材料として用いた。潅水を停止後、目視でシュートの萎れが確認できるまでの間、時系列で 4 回（0、9、16、23 日後）、シュートを採取した。これらのサンプ
ル か ら RNA を 抽 出 し、RNA-seq 解 析 を 行 な っ た 結 果、両者で遺伝子発現に違いがあることを明らかにした。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター九州育種場・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所林木育種センター

主要林業樹種において、交配園等で採種される種子プールの交配実態を把握することは、育種種苗の遺伝的性能を発揮させた効果的な普及と、造林種苗の遺伝的多様性の確保という二つの側面で重要である。九州はスギの植栽面積が大きい地域であるが（人工林面積：約 82 万 ha；林野庁
2022）、ヒノキも植栽面積が大きく（約 50 万 ha）、ヒノキの次世代種苗に対するニーズが高い。これまでスギやクロ
マツ・アカマツでは DNA マーカーを用いた採種園等における花粉親の構成や外部花粉親率等の調査が行われている
一方で、ヒノキの交配実態に関する知見は少ない。本研究では、九州育種場（熊本県合志市）に植栽されたヒノキ第二世代精英樹候補木交配園の構成系統（48 系統、各 1 個体ずつ）およびそのうち 3 個体から 4 方角（東西南北）の枝別に採種した種子（計 12 種子プール）を対象として核SSR マーカーを用いて遺伝子型を特定し、DNA 親子解析に基づき種子の花粉親構成を評価した。その結果、同一個体でも方角間で花粉親構成が大きく異なるほか、林縁の枝では外部花粉親率が高い傾向が認められ、目的に応じた採種方法の検討等が必要と考えられた。

─ 224 ─PF-28 ヒノキの薬剤感受性に関する遺伝学的研究○平尾知士1・小長谷賢一2・楠本

PF-29 ス ギ広域産地試験地における植栽 5 年次までの
生存・成長

大3・七里吉彦2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林バイオ研究センター・3 東京大学大学院農学生命科学
研究科附属演習林千葉演習林
1

ヒノキ（Chamaecyparis obtusa）には、フェニトロチオン（商品名ではスミチオン）をはじめとする有機リン酸化合物に反応し、異常落葉現象を示す薬剤感受性個体が存在する。これまでの先行研究から、この落葉現象の発生率はヒノキ全体のおよそ 10 % 前後であり、ヒノキ精英樹の中にも感受性クローンが存在することが報告されている。現
在、我々は日本全国のヒノキ精英樹における薬剤感受性ク
ローンのスクリーニングとその遺伝的特性を明らかにするために研究を進めている。これまでに関東育種基本区で選抜された感受性クローンの自殖家系とオープン家系を対象とした感受性形質の評価と遺伝学的検証から、メンデルの遺伝の法則に則って顕性遺伝する形質であることを明らかにした。また、自殖家系についてはゲノムワイドなジェノ
タイピング手法を適用することで感受性形質に関連する遺伝領域の検出を試みたので報告する。

○三浦真弘1・花岡 創2・井城泰一3・松下通也4・武津英太郎4・
平岡裕一郎5・高島有哉6・福田有樹7・高橋 誠4
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター西表熱帯林育種技術園・2 静岡大学農学部地域フィー
ルド科学教育研究センター・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場・4 国立研究開
発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・
5
静岡県立農林環境専門職大学・6 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター関西育種場・7 国立研
究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種セン
ター九州育種場
1

林木は、異なる環境に種苗を移動した場合、成長等の形質が影響を受けることが知られている。このため、主要林
業樹種のスギでは、環境条件や天然分布等の情報を基に種苗配布区域が設定され、種苗の広域移動が制限されてきた。これまで、特定地域内のスギ種苗の移動による影響評価については、林木育種事業により設定された地域差検定
林の調査データや GIS データを利用して評価が行われてきた。一方、種苗の広域移動による影響の有無について、国内で共通系統を利用した大規模植栽試験については報告例が少なく、不明点が多い。演者らは、東北から九州育種基
本区由来のスギ精英樹 27 クローンを用いて、さらに北海道を含む全国 9 カ所の苗畑での成長を調査し、産地および植栽場所による成長への影響を評価し、全ての環境下で温暖環境由来の精英樹が、冷涼環境由来の精英樹より苗畑段
階での成長がよい傾向を確認した。今発表では、苗畑で育成した苗木を、北海道から九州までの 6 か所の造林地に植栽し、5 年間追跡調査したデータを用い、精英樹の産地および植栽場所による成長パターンの違いについて議論する。

PF-30 全
 国 5 箇所のアカマツ産地試験地における植栽
後 5 年の成長特性

PF-31 ス
 ギ雪圧害抵抗性検定林の 10 年次データを用いた解析○那須仁弥1・岩泉正和2・磯田圭哉3・高島有哉3・玉城○井城泰一・三嶋賢太郎・那須仁弥

聡4

東北から九州まで広く分布するアカマツ（Pinus densi­
flora）の成長には環境変動が見られ、南の産地のアカマ
ツを北方に移植した場合は成長、生存率等が低下するとの報告がある。これは産地によって植栽地の環境に対する適応性が異なることを示しており、今後、アカマツの天然集団の現地外保存、気候変動に適応した種苗配布区域検討のため、アカマツの環境適応性の評価を進めることが必要である。今回、東北から九州までの全国 10 産地 50 家系の共通種子ロットを用いて全国 5 箇所に植栽した個体の 5 年間の成長特性を評価した。5 年次樹高、相対成長率と産地の地理的・気候的要因の関係性を解析したところ、5 年次樹高と年平均気温が正の相関、相対成長率と緯度が負の相関と、それぞれ有意な正の相関関係が認められた。また、成長特性と、産地と試験地間の地理的・気候的距離（差分）の関係性を解析したところ、産地と試験地間の年平均気温の差分が大きいほど 5 年次樹高および相対成長率が有意に小さい傾向が見られた。以上のことから、産地と植栽地の環境の違いが大きいほどアカマツの成長が低下する可能性が考えられた。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場

スギ（Cryptomeria japonica）に対する雪圧害の一つに
根元曲がり被害がある。根元曲がり被害は、東北地方の多雪地域の森林において多く発生しており、利用価値の高い
根元部分の一番丸太が利用できず大きな問題となっている。根元曲がり被害は系統により被害の程度が異なることが知られており、根元曲がりが小さい系統をスギ雪害抵抗性品種として開発してきた。東北育種場では、これら抵抗性同士を人工交配した検定林を設定し、次世代の選抜を現在進めている。ここでは、2008 年 10 月に山形県真室川町に設定された検定林の調査結果について報告する。同検定
林は、スギ雪害抵抗性 3 系統および非雪害抵抗性の 2 系統を用いた 5×5 フルダイアレル交配の人工交配家系 20 家系、スギ雪害抵抗性の自然交配家系 18 系統とさし木ク
ローン 2 系統が植栽されている。2019 年に樹高、根元直径および傾間幅の調査を行ったので、その結果について報告する。

─ 225 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所林木育種センター九州育種場・3 国立研究開発法
人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター関西育種場・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
林木育種センター1

PF-32 ア カエゾマツの根元曲がりと幹曲がりの抵抗性に家系間差が生じる要因
○花岡

創1・田邊

純2・福田陽子3PF-33 マ
 ツ材線虫病被害地から選抜したアカマツ抵抗性候補木の材質形質の評価○丹羽花恵1・井城泰一2・宮本尚子2・蓬田英俊1

静岡大学農学部地域フィールド科学教育研究センター・2 千葉大学教育学部・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター北海道育種場
1

多雪地域では、立木に雪圧等による根元曲がりや幹曲がりが生じ、材価を低下させる問題となっている。北海道の主要造林樹種の一つであるアカエゾマツでは、根元曲がりや幹曲がりの発生率に家系間差があることが明らかになっているものの、その差を生む要因については不明である。
本研究では、雪圧に抵抗するための材質形質と初期成長量の効果に着目し、これらの因子が曲がりの発生しやすさと関連するかを検証した。北海道内に設定された地域差検定
林 2 ヶ所で生育した 16 家系を対象に、林齢 31 及び 32 年
次に木材密度を反映する指標としてピロディンのピン貫入量を、ヤング率を反映する指標として応力波伝播速度を測定すると共に、初期成長量の指標として 5 年次及び 10 年
次の樹高データをとりまとめ、母樹の育種価を算出した。
また、20 年次調査で取得された根元曲がりと幹曲がりの評価値を用いて、曲がりの程度に対する母樹の効果を算出した。これらの評価値を用いて主成分分析を実施した結果、曲がりの発生が少ない家系では木材形質または初期成長のどちらかが優れる傾向があった。それゆえ、これらの因子が根元曲がりや幹曲がりへの抵抗性を生む要因となり得ることが考えられた。

PF-34 9 年生スギエリートツリーと従来種苗との応力波伝播速度の比較○田口裕人・西原寿明

岩手県林業技術センター・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場
1

マツ材線虫病被害地から選抜したアカマツ抵抗性候補木の成長、材質の特性を把握するため、接ぎ木クローン集植所で胸高直径、応力波伝播速度、ピロディン陥入量を測定した。また、各形質の関係を把握するため、既報の接種検定結果から推定したマツノザイセンチュウ抵抗性の育種価と今回の測定項目の遺伝子型値の関係を解析した。調査地
は岩手県奥州市に位置し、1992～2001 年に県南部で選抜した抵抗性候補木を列状に集植している。樹齢は 16～23
年生で、測定対象は 127 クローン、365 本である。胸高直径は 7.0～27.8 cm、応力波伝播速度は 2894～4137 m/s、ピロディン陥入量は 14.0～24.0 mm と幅があり、何れもクローン間で有意差があった。材質形質はクローン寄与率が成長形質に比べ高く、遺伝的効果が高い形質であると示唆された。各形質の関係は、応力波伝播速度とピロディン陥入量の間で弱い負の相関があったが、それ以外で相関はな
く、成長形質、材質形質、抵抗性は独立した形質であると示唆された。以上から、被害地選抜の抵抗性候補木から材質形質の優良木の選抜が可能と考えられ、交雑育種により抵抗性および材質など複合形質を有する素材の育成が可能であると考えられた。

PF-35 グイマツの球果含水率と種子散布との関係○生方正俊1・福田陽子1・花岡

創2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター北海道育種場・2 静岡大学農学部地域フィールド科学
教育研究センター
1

愛媛県農林水産研究所林業研究センター

人工林皆伐後の再造林コスト低減のため、初期成長の早いエリートツリーによるミニチュア採種園が全国各地に造成され、愛媛県においても 2018 年度から種子が生産されている。また国では、「みどりの食料システム戦略」により、2050 年までに林業用苗木の 9 割以上をエリートツリー
等にすると策定され、今後更なる普及が求められている。
しかし、エリートツリーは成長が早い反面、収穫期における材質強度が懸念される。そこで本研究では、従来種苗に対するエリートツリーの材質強度面での優位性を実証する
ため、FAKOPP を用いて、立木状態で非破壊的に強度性能を調査した。
愛媛県松山市にある県有林皆伐跡地に 2015 年 3 月に植栽した、エリートツリー由来の実生苗木と愛媛県従来系統苗木を対象とした。第 9 成長期末となる 2023 年 12 月に、合計 159 個体の応力波伝播速度を測定した結果、従来系統と比べエリートツリーの方が有意に高かった（p＜0.01）。
したがって、エリートツリーは、遺伝的に動的ヤング率が高く、愛媛従来種苗よりも優れた材質強度性能を持つと考えられた。

林木育種センター北海道育種場では、成長性、耐鼠性等が優れているグイマツ雑種 F1（雌性親：グイマツ、花粉
親：カラマツ）種苗の安定的な供給を目指し、北海道内各地に設定された採種園において、球果の最適な採取時期を明らかにする研究を継続している。本研究では、球果含水率と種子散布との関係を解明するため、北海道内の環境の異なる 6 カ所に植栽されている同一クローンを対象に、2022 年の 7 月下旬から 9 月上旬まで、およそ 7 日間隔で連続的に球果を採取し、重量、長径、短径を計測した。充分に球果を乾燥させた後、再度計測し含水率（球果内の水分量 / 球果の乾燥重量）を算出した。含水率の低下のパターンは植栽地により異なっていたが、全体的には 7 月下旬に 100 % 程度あった含水率は、徐々に低下し 8 月中旬頃
からは急激に低下する傾向を示した。8 月中旬は、調査対象のグイマツクローンが種子散布を開始する時期であり、球果の種鱗の開き具合に対応している球果形状比（球果長
径 / 短径）も低下し始める時期である。球果の含水率や形状比の低下パターンの植栽地間差や、それらと環境条件とのより詳細な関係について、種子の発芽試験の結果も合わ
せて報告する。

─ 226 ─PF-36 関 東育種基本区ヒノキ精英樹クローンのジベレ
リン処理による雄花着花量評価

PF-37 若
 齢時におけるスギ特定母樹のジベレリン処理による雄花着生性○坪村美代子1・松下通也1・大平峰子1・高橋優介1・木村
福田陽子3・田村 明1○宮下久哉・高島有哉・磯田圭哉

恵 2・

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・2 秋田県立大学生物資源科学部・3 国立研究開発法
人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター北海道
育種場
1

ヒノキ花粉症はスギと同様に社会問題化しており、花粉の少ない（少花粉）ヒノキの普及が行われている。今後世代を進めて少花粉品種等を開発するにあたり、遺伝性が高い形質と考えられる雄花着花性は非常に重要な形質であり、またヒノキにおいてもゲノム情報を用いた育種が可能となってきたことからも、各精英樹の特性として情報を整備しておく必要がある。第一世代精英樹の雄花着花性は過去にも調査されてきたが、夏期の高温化が進んだ近年の着花性は調査されておらず、再評価する必要がある。本研究では、林木育種センター内に植栽されている関東育種基本
区のヒノキ第一世代精英樹約 300 クローンについて、雄花
着花量評価を行った。2021 年には 163 クローン 297 個体
について、2022 年には 2021 年と重複する 19 クローンを含む 154 クローン 278 個体について、7 月下旬から 8 月上旬にかけて枝 2～3 本ずつ 1 枝あたりジベレリンペースト
約 2 mg を埋め込んだ。翌年の 4 月に枝ごとに雄花の着花量を観察し、着花指数として評価した。2 年間の着花調査結果および過去のデータも合わせて年次変動等について検討した結果を報告する。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター関西育種場

関西育種基本区においては、成長に優れかつ雄花着生性が一般的なスギの花粉量のおおむね半分以下のスギ特定母
樹を 56 系統開発した。これらスギ特定母樹を導入した採種園が各府県において造成され、特定苗木の普及が進められている。今後は、特定母樹の中から、さらに少花粉品種の評価基準を満たす系統が選ばれることが望まれている。
令和 5 年 5 月には、花粉症対策品種の品種開発実施要領が改正され、スギ少花粉品種の特性評価について、これまでの 15 年生以上の林分での自然着花での評価に加えて、3年生以上のラメートでの植物ホルモンのジベレリンを用いた雄花着花促進処理による雄花着花性の検定が可能となった。本報告では、関西育種基本区から開発されたスギ特定
母樹について、若齢時にジベレリンによる雄花着花促進処
理を施し、これまでに雄花着生性が判明しているスギ少花
粉品種を対照系統に用いて雄花着花性の検定を行い、スギ
特定母樹の雄花着生性を評価したので報告する。

PF-38 ス
 ギ閉鎖型採種園における時期別ジベレリン処理による雄花着花数

PF-39 ス ギミニチュア採種園の植栽木の根系および窒
素含有量

○庄司優太

○宮本尚子1・小野賢二2・竹田宣明3・野口亨太郎4

島根県中山間地域研究センター

1

ミニチュア採種園は、採種木の樹高を 1.2 m 程度と従来のものに比べて極端に低く維持することで、種子生産開始までの期間の短縮、造成・管理の低コスト化、管理作業の効率化といったメリットを有する採種園である。一方、採種に加えて高頻度の整枝剪定が採種木への負担を大きくしていることから、樹体の栄養成長と生殖成長を補うための施肥が必須である。ミニチュア採種園の施肥に関しては、
従来の採種園を想定した基準に則って行われているため、施肥量が適正かどうかについては、今後、科学的に検証する必要がある。今回、ミニチュア採種園という特殊な環境下にある採種木に関し、施肥に関する基本的な情報を収集することを目的として、スギのミニチュア採種園の採種木
4 個体を対象として、伐倒、根系の堀取りを行った。樹体の部位別にバイオマス量、炭素含有量と窒素含有量を測定し、通常のスギ個体との比較を行ったので報告する。

─ 227 ─ポスター発表要旨

閉鎖型採種園は冬期にハウスを密閉し屋外の非特定母樹のスギ花粉の侵入を防ぎ、ハウス内の特定母樹同士を確実に交配させることを目的としている。
一般的に露地のスギでは 6 月頃にジベレリン処理をすると雄花の着花が多くなるとされているが、閉鎖型採種園は露地よりも高温環境となるため、同処理の最適時期が異なることが想定される。
本研究では、島根県飯南町内にある試験用の閉鎖型採種
園ハウス内において、2023 年 5 月 15 日～9 月 15 日まで
15 日間隔で葉面に 100 ppm のジベレリン水溶液を散布した。各時期の供試本数は 5～6 本とし、平均樹高は 5 月 15
日で 87 cm、11 月 15 日で 152 cm であった。雄花の着花に気付いた 8 月 14 日から新たな着花の確認が終了した 12
月 1 日までにおいて、15 日間隔で雄花着花枝数を調査した。そして、着花枝本数率（%）=（着花枝数 / 総枝数）×100 を算出した。5 月 15 日～8 月 15 日の着花枝本数率は 48 %～59 % と高かった。一方、9 月 1 日、9 月 15 日の処理ではそれぞれ 34 %、10 % と低かった。
本調査からは、島根県の閉鎖型採種園においては、5 月～8 月がジベレリン処理の適期であり、5 月と早い時期の処理でも雄花着花することが確認された。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター東北育種場・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所東北支所・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機
構 森林総合研究所林木育種センター関西育種場・4 国立研究開発
法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環境研究領域

PF-40 根 域抑制栽培したヒノキ少花粉品種の種子生産について

PF-41 エ ゾマツ交配園における着果の状況 ─球果重量に見られる年次変動─

○西川浩己・馬目恭行・保坂由美○加籐一隆

山梨県森林総合研究所

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター北海道育種場

スギ・ヒノキ花粉症に対しては、花粉の少ないスギ、ヒノキが選抜され、スギでは、人工交配採種園や閉鎖系温室
内交配園の実用化がはかられている。一方、ヒノキでの閉鎖系温室内交配園等の交配管理については、まだ始まったばかりである。そこで、ヒノキ少花粉品種採種木からの高品質栽培の確立を目的として、農業用収穫コンテナを用いた根域抑制栽培を検討している。根域抑制栽培の効果を評価するため、15 年間根域抑制栽培により育成している少花粉ヒノキ採種木について、2022 年にジベレリン処理した個体の球果および種子生産量を調査した。対照として、同時期に造成された少花粉ヒノキミニチュア採種園でジベ
レリン処理した個体の球果および種子生産量を調査した。
根域抑制栽培採種木の球果生産量は、ミニチュア採種園採種木の 6 割程度であったが、種子生産量は 7 割程度の収穫が得られた。ミニチュア採種園では系統による球果および種子生産量に偏りがみられたが、根域抑制栽培では、系統による球果および種子生産量がミニチュア採種園より平準化され、高い遺伝的多様性を持った種子が生産された。

エゾマツは北海道において針葉樹林の主要樹種であり、精英樹も 148 個体選抜されている。しかしながら、着花の特性やそれに関連したクローン特性はわかっていない。演者は、昨年のこの大会で精英樹 60 クローンを利用して造成した採種園（合計 271 本）における 2019 年～2022 年の4 年間雌雄の着花状況を発表したが、今回はその雌花から成長した球果を採取し、その大きさ（乾燥重量）の状況について 2019 年～2023 年の 5 年間調査し年次変動等を解析した。その結果、年次ごとの球果全体の平均重量は、4.40～4.89 g の範囲であった。また、各年次におけるクローン
ごとの平均球果重量は、毎年ほぼ 2～8 g の範囲であった。
個体ごとの年次変動では、2 倍程度の差がみられた個体があった一方で、有意な変動がみられない個体もあり、またクローンごとの年次変動はすべてのクローンにおいて有意であった。さらに、大きさは個体あたり球果数とは相関がなかったが、胸高直径とは有意な正の相関があり、球果の大きさはクローンや個体あたり球果数よりも個体の大きさに依存する形質であることが分かった。

PF-42 山
 形県内に造成した花粉の少ないスギ品種による採種園の種子生産性

PG-1 幹 枝内クロロフィル量の樹種による違いと周皮透過率との関係○宮下智弘・村川直美子・渡部公一○岡田乃安1・楢本正明1・片畑伸一郎2・飯尾淳弘1山形県森林研究研修センター

1

山形県のミニチュア採種園は東北育種基本区西部育種区の耐雪性スギまたは少花粉スギにより構成されている。これまで種子生産を約 10 年間行っているが、両品種による種子生産性の違いが明らかになってきたので報告する。園地により採種年度や林齢、剪定サイクルは異なるが、これまでの採種結果を全平均すると、少花粉スギでは母樹当たり約 30 g、耐雪性スギでは約 54 g の種子を採取した。次に、気象条件等の影響を少なくするため、同じ年度に造成
し、かつ、剪定をしないまま同じ年度に初採種した採種園の組み合わせを抽出した。その結果、解析対象となった全ての組み合わせで少花粉スギの採種量は少なく、少花粉ス
ギでは約 23 g、耐雪性スギでは約 47 g となった。ジベレ
リン処理による園内の球果着生量を令和 5 年秋に調べると、少花粉スギでは一部の系統で球果を全く着生せず、半数の系統は着生部位が一部の枝にとどまった。一方、耐雪性スギでは多くの系統が樹冠全体に多数の球果を着生した。また、球果 1 個あたりの重量は少花粉スギの方が軽かった。球果生産に貢献しない系統の存在や、球果サイズ
が小さいことにより、少花粉スギの採種量は少なくなったと考えられた。

光合成は葉だけでなく、幹や枝でも行われる。幹枝の光合成能力は樹齢や種によって異なると考えられているが葉と比べて研究は少なく、光合成能力の違いを決める要因は明らかでない。幹枝光合成の場は周皮の下にあり、周皮の色や表面形状は種や樹齢で異なる。幹枝内は非常に暗く、葉緑体が存在できない可能性があるため、光合成能力の器
官、種による違いは、周皮の光透過率（TRperi）によって整理できると考えた。そこで、様々な樹種の枝や幹について周皮を透過する光とクロロフィル（chl）濃度の関係を調べ、上記の仮説を検証した。静岡大学南アルプス
フィールドと大学キャンパスに生育する落葉広葉樹 15 種、常緑広葉樹 6 種について葉と枝、幹を採取し、周皮の光透過率の測定、幹の樹皮と枝全体の chl 濃度を測定した。南アルプスの落葉樹について、TRperi は 1.5 ∼ 25 % であり、
テ ツ カ エ デ が 最 も 高 く ナ ツ ツ バ キ で 最 も 低 か っ た。
TRperi が高いほど chla/b が高く、生重量あたりの chl 濃
度が低かった。幹の TRperi は 0.08 ∼ 20 % で、ヒメシャ
ラで高くテツカエデで低かった。TRperi が高いと、樹皮の chla/b と生重量当たりの chl 濃度のどちらも高い傾向を示した。幹では予想通りの傾向が得られたが、枝では仮説と異なる結果となった。

静岡大学農学部・2 岐阜大学応用生物科学部

─ 228 ─PG-2 北
 方針広混交林 2 樹種の光合成電子伝達系に及ぼす高温下の光阻害

PG-3 ダ ケカンバにおける電子伝達速度と気孔コンダク
タンスの産地間変異の評価○松田侑樹1・前田唯眞1・田嶋健人1・QIANG, HAOYANG1・
斎藤秀之2・宮本敏澄2・渋谷正人2○中田修人 1・早川朋花 2・相原隆貴 3・吉田俊也 4・戸丸信弘 5・
小林 元6・津村義彦7・後藤 晋8・水永博己2・楢本正明2・飯尾淳弘21

北海道大学大学院農学院・2 北海道大学大学院農学研究院

静岡大学大学院総合科学技術研究科・2 静岡大学農学部・3 筑波大学大学院生命環境科学研究科・4 北海道大学北方生物圏フィー
ルド科学センター・5 名古屋大学大学院生命農学研究科・6 信州大学農学部・7 筑波大学生命環境系・8 東京大学大学院農学生命科学研究科
1

北方針広混交林では亜寒帯性針葉樹と冷温帯性広葉樹で異なる温暖化影響が予想されている。光合成の PS ⅡとPS Ⅰ は 高 温 で 光 阻 害 が 助 長 さ れ、 適 度 な 高 温（～ 約
35 ℃）は可逆的な損傷を、過度な高温では不可逆的な損傷を与える。この温度閾値は光阻害の回避メカニズムの種特性に依存することが予想される。本研究は、北方針広混
交林の主要樹種であるトドマツとミズナラを対象に、高温下における光阻害について PS Ⅱおよび PS Ⅰを区別して比較検討した。材料は天然生針広混交林の下層木から採取した個葉であり、実験条件は光照射下で 35 ℃および 40 ℃であった。PSII と PSI のそれぞれの活性（Fv/Fm, Pm）
を 2 樹種で比較したところ、トドマツの低下率がミズナラに比べて大きく、特に PSII の低下率が顕著であった。理由として、PSII の非光化学的消光（NPQ）の温度特性に起因していることが考えられた。高温処理から 24 時間後の回復率で不可逆性を検討したところ、トドマツの回復率が低く、温度閾値はトドマツが 35～40 ℃で、ミズナラ（>40 ℃）に比べて低かった。よって、トドマツはミズナ
ラよりも高温下の光阻害に対して脆弱であり、温暖化で成長阻害を受けやすいと考えられた。

PG-4 R esponses of cambium activity and xylem
anatomy of Cryptomeria japonica clonal
cultivars to experimental warming

急速な気候変動によって、植物を取り巻く環境が変化している。このような環境変化に対し、植物は自身の形態や生理機能を変化させて適応するが、広範囲に分布している
種では集団の分断によって形態や生理機能が分化し、環境
変動への適応能力が集団ごとに異なる可能性がある。こうした集団による形質とその可塑性の違いを明らかにすることは、気候変動への植物の反応を予測するうえで重要である。本研究では、冷温帯上部から樹木限界にまで分布する
落葉広葉樹であるダケカンバ（Betula ermanii）を用い、葉の光合成機能と水利用特性の集団的変異と環境可塑性を評価した。全国 5 か所に設置されたダケカンバ産地試験林（年平均気温 5.8～13.3 ℃）を用いて、自生地の温度帯が異なる 5 つの集団（1.3～7.6 ℃）各 5 個体を対象に、夏葉の電子伝達速度と気孔コンダクタンスを測定した。低緯度産
地の個体は弱い光を効率よく利用するが、水利用効率は悪いことが示唆された。また、南アルプス集団は VPD の増加に対する気孔閉鎖の程度が、他の集団と比べてが大きかった。

PG-5 発表取消

Kobe University・ 2 Miyazaki University・ 3 Kyushu
University・4Ehime University・5Kagoshima University・
6
Okayama University
1

We compared responses of four cultivars of Cryptomeria
japonica, to experimental stem warming in a 40-year-old
plantation forest in Tano, Miyazaki. Four microcoreseach were sampled from four trees of each cultivar atend of growing season (Dec. 2022). Transverse sections
were sliced with a microtome and stained with safranin
for anatomical analyses of tracheid cell traits: cell area
(A), cell diameter (D), cell wall thickness (T).
Cell size (A and D) was smaller for the heated trees of
Yabukuguri and Measa (intermediate- and late-growth
type cultivars, respectively) compared to control, whileheating has no effect on Kumotoshi and Yaichi (earlygrowth type cultivar). Cell walls were thicker for the heatedtrees of Yabukuguri, Measa and Kumotoshi, while it wasthinner for Yaichi. We also found significant genetic x
environmental interaction, suggesting that cultivars may
respond differently to increased temperatures predictedby future climate change.

─ 229 ─ポスター発表要旨○Uchiyama, Christmas 1 ・Ishii, Hiroaki 1 ・Azuma,
Wakana 1 ・Takagi, Masahiro 2 ・Enoki, Tsutomu 3 ・Nabeshima, Eri4・Ugawa, Shin5・Miyazaki, Yuko6

PG-6

Estimating stem respiration for different
temperature tree species by mass balancemethod○WANG, XUANWEN ・Saito, Kanata ・Kitamura,
Moe1・Naramoto, Masaaki2・Iio, Atsuhiro2
2

2

Shizuoka University・2Shizuoka University

1

Most of the studies have assumed that stem respira­tion is equal to CO2 efflux at the stem surface measured
with the chamber method. However, recent studies
pointed out that a part of respired CO2 is transported bysap flow, and ignoring such internal CO2 flux can resultin an underestimation of stem respiration. But, studies
for internal CO2 flux are still limited, and species varia­
tions in internal CO2 flux are not explored sufficiently. We
thus applied the mass-balanced approach to nine temper­
ature species, to quantify internal flux by monitoring
CO2 in the stem directly. The sap flow effect on stem
respiration largely varied by species, from 65 % of total
respiration in Quercus trees to only 0.5 % in Cryptomeria
trees. Wood density did not explain this variation. We
report relation with other anatomical characteristics,
such as vessel diameter, and fraction of parenchyma
tissues.

PG-7 非 構造性炭素の季節変化から見るヒメシャラの幹枝光合成の役割について○加藤友梨香1・楢本正明1・片畑伸一郎2・飯尾淳弘11

静岡大学農学部・2 岐阜大学応用生物科学部

幹や枝は非同化器官と呼ばれるが、樹皮に葉緑体をもつ
種では、呼吸で発生した CO2 を再吸収して光合成が行われている。特に、ヒメシャラのように、樹皮が薄く辺材までクロロフィルをもつ種では、幹光合成が物質生産やストレス耐性の向上に寄与している可能性がある。本研究では、幹光合成の生理生態的役割を知るために、幹の被陰が非構造性炭素（NSC）の季節変化に与える影響を調べた。
ヒメシャラ成木 10 個体を選び、その半数について幹を高さ 2 m のシートで地際から被陰し、被陰しない個体と比較した。また、幹に葉緑体をほとんど含まないブナ 3 個体
も比較対象として選んだ。各個体より幹辺材部のコア（深さ 3 cm）、枝、葉を 8 月下旬から 12 月中旬まで約 2 週間間隔で採取し、可溶性糖（SS）とデンプン（ST）の含有量を測定した。すべての個体の幹において、10 月から 11月にかけて ST の分解と SS の増加が見られたが、被陰による SS、ST 含有量の変化は見られなかった。ヒメシャラ
は辺材部にクロロフィルを含むが、その光合成が NSC に与える影響は小さい可能性がある。

PG-8 ウ リハダカエデで見られた早春の樹液滲出量・樹液糖度と繁殖状況との関係

PG-9 細 根呼吸速度の樹種間比較：非構造性炭水化物の季節変化からの探求○齋藤楓華・真坂一彦・松木佐和子○橋本裕生1・増本泰河2・伊藤拓生1・高橋耕一1, 2・牧田直樹1, 2

岩手大学農学部

1

現在、日本に自生しているカエデ属樹木の樹液を利用した事業が各地で広がってきている。しかし、カエデ属樹木の樹液滲出量・樹液糖度は樹種、個体ごとに大きく異なる
ため、効率的な樹液採取は困難である。よって本調査では、日本固有種であり他のカエデ類と比べて樹液滲出量が多いことが確認されたウリハダカエデを調査対象とし、その樹液滲出量・樹液糖度に関係している特性を明らかにすることを目的とした。
2022 年度の調査では、早春に滲出する樹液量と樹木の成長や繁殖に関わる様々な形質の関係を調べたところ、樹液量（糖量）が多い個体では種子生産を行なう個体が多い
ことが確認された。これは、コストのかかる種子生産に対して、早春から樹冠の枝に養分を送り、秋の種子生産に備えていたためと推察した。
本研究では、前年（2022 年）の繁殖状況と翌年（2023
年）の樹液量（糖量）にも何らかの関係が見られると予想
し、2023 年も継続して樹液滲出量・樹液糖度・種子生産量を調べた。本発表では両年の調査から、2 年間のウリハ
ダカエデの繁殖パターンと樹液滲出量・樹液糖度との間にはどのような関係が見られるのかを検証し、その結果を報告する。

信州大学大学院総合理工学研究科・2 信州大学大学院総合医理
工学研究科

糖やデンプンといった非構造性炭水化物（NSC）は樹木の生理機能に重要な役割を果たしているが、NSC の季節
変化が細根の成長や資源獲得に関わる呼吸速度をどのように制御しているかについては明らかになっていない。本研
究は亜高山帯林の異なる標高に共通して生育する 2 樹種を対象に、細根 NSC の貯蔵機能の変化が根呼吸に与える影響の解明を目的とした。調査は乗鞍岳の標高 2000 m と高木限界の 2500 m で行った。常緑針葉樹のオオシラビソと落葉広葉樹のダケカンバを対象とし、2000 m では 6-10 月、
標高 2500 m では 7-9 月に細根の呼吸測度と糖濃度とデンプン濃度の季節変化を評価した。根呼吸速度は温度に対し指数関数的に増加したが、その温度感受性（Q10）は種間で異なる標高変化を示した。2000 m で両樹種の根呼吸は同等の Q10 を示したが、高木限界でオオシラビソの Q10 は低くなり成長期を通じて糖濃度は高く、ダケカンバの Q10は高くなり糖濃度は低かった。高木限界でオオシラビソは常時高い糖濃度を維持することでストレス耐性を高めると同時に、一定の呼吸速度を維持できる細根を形成する。一方ダケカンバは積極的に糖を炭素源として利用することで根呼吸の高い温度感受性を実現している。

─ 230 ─PG-10 根
 圏低酸素と高温の複合ストレスに対する熱帯
フトモモ科樹木の根の呼吸応答

PG-11 ト ドマツの加齢と個体サイズに依存した針葉の発現変動遺伝子と生理機能評価○川江萌々香1・則定真利子2・山ノ下卓2・小島克己2○田嶋健人 1・前田唯眞 1・松田侑樹 1・斎藤秀之 2・宮本敏澄 2・
渋谷正人2

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 東京大学大学院農学生
命科学研究科附属アジア生物資源環境研究センター11

北海道大学大学院農学院・2 北海道大学大学院農学研究院

荒廃した熱帯低湿地での森林再生技術の発展のため、樹木の土壌ストレスに対する応答を私たちは調べている。熱帯低湿地域では土壌の高温ストレスに加え、土性や微地形等により湛水ストレスが生じる。高温ストレス下では、シアン耐性呼吸（AOX）により細胞の酸化ストレスを回避
し、高温耐性を発揮する植物があることが知られている。
しかし、好気呼吸が制限される低酸素環境下で高温ストレスが生じた場合の、AOX の変化は明らかになっていない。
そのため、根圏低酸素下での高温ストレスに対する根の応答を、AOX による酸化ストレスの回避に着目して明らかにする。
熱帯低湿地に自生するフトモモ科樹木 Melaleuca cajuputiと Syzigium 属 3 種を対象に、水耕栽培にて、好気条件あるいは低酸素条件の下、水耕液の温度を 30 ℃あるいは
35 ℃に設定して 4 日間処理を行い、採取した根端を測定、分析に用いた。酸化ストレスの指標である脂質過酸化は、好気条件ではどの種も高温の影響を受けなかったが、低酸素下では種ごとに高温の影響が異なっていた。酸素消費測定によって AOX 活性の高温応答を調べ、脂質過酸化の応
答との関連を解析した結果を報告する。

樹高限界に達して大径化した老齢木では、針葉の生理機能が樹体の加齢や養水分等の制限により低下する恐れがある。我々は前回大会で天然生トドマツ 10 個体（樹高 1727 m、胸高直径 27-92 cm）の陽樹冠において、1 年生針葉のリン含有率と光化学系 II の最大量子収率（Fv/Fm）
が個体サイズの増加にともない低下することを報告した。
本報告は前報と同じ材料で次世代シーケンサーによる
mRNA-Seq を行い、遺伝子オントロジー（GO）解析に基づきトドマツ老齢木の針葉で機能が低下する生理作用を評価した。
光合成と呼吸の GO は、老齢木で集光から電子伝達経路までの再構築が活発であることを示唆した。リン代謝および光合成と糖代謝の GO は、リン欠乏に起因した光合成エネルギー生産の低下を示唆した。水分関連では、老齢木で浸透圧の調節作用が示唆された。この他、老齢木では物理
刺激と生物刺激への応答、抗酸化作用、防御機能などの高発現が有意であった。なお、加齢と老化関連の GO は、個
体サイズ依存や老齢木に特異的な発現変動を示さず、樹体の加齢と針葉の生理機能には直接的な関係が認められなかった。以上、トドマツ老齢木の針葉では光合成作用の低下と維持コストの増大が示された。

PG-12 光
 波長変換下で育てたカラマツ実生の葉の老化遅延に関する遺伝子発現解析

PG-13 ブ ナ樹冠の葉の老化にともなう遺伝子発現パター
ンの変化○QIANG, HAOYANG1・田嶋健人1・松田侑樹1・斎藤秀之2・
長谷川靖哉3, 4・宮本敏澄2・渋谷正人2○前田唯眞1・田嶋健人1・斎藤秀之2・宮本敏澄2・渋谷正人2

2

3

発光性希土類錯体は、紫外光（約 280-320 nm）を吸収してそのエネルギーで可視光を発光する光波長変換特性を持ち、農業用フィルムへの塗布によって植物の成長促進が期待されている開発中の資材（WCM）である。WCM の植物影響は、紫外光の減少と可視光の増大の 2 つに分けられる。本研究は、WCM を塗布したフィルムによる紫外光
吸収がカラマツ苗の葉の老化に及ぼす遅延効果に注目して、その生理的機序を 光合成の光化学系Ⅱ活性の評価とRNA-seq 解析によって明らかにした。
樹高成長が停止した 9 月、光化学系Ⅱの最大量子収率は、日中低下の大きさが WCM 条件下で小さかった。発現変動遺伝子の数は、WCM 条件下の高発現が 378、低発現が973 であった。遺伝子オントロジー（GO）のエンリッチ
メント解析では、UV 応答、老化誘導で知られるエチレン
やジャスモン酸に対する応答性、老化に関する GO の低発現が確認された。他方、光合成および糖代謝とリン代謝に関する GO の高発現を確認した。以上、WCM による紫外線吸収はカラマツ苗の葉の老化誘導作用を低減させ、光合成生産の機能を高く維持させることで老化を遅延させていたと考えられた。

1

北海道大学大学院農学院・2 北海道大学大学院農学研究院

葉の老化は成熟葉の細胞が細胞内の再構成と養分転流を経て細胞死に至る生理現象である。この生理機作は遺伝子の発現調節下にあり、葉寿命や養分利用効率などの適応的形質と関係する。一般に老化フェーズは開始期、再構成
期、終末期に大別され、葉の発達段階、季節を含む外的環
境、ホルモンに応答する遺伝子群の統合的調節下にある。
ブナは一斉開葉型の落葉性広葉樹で葉寿命が長く、葉に高い資源コストをかけて光合成能力を長く維持するタイプである。本研究はブナ二次林の林冠木 3 個体の陽葉を対象に、2019 年 7 月から 10 月にかけて約 2 週間ごとのトランスクリプトーム解析を行い、老化フェーズの進行と関連した発現遺伝子と時期を明らかにした。光合成関連遺伝子群の発現は 8 月中旬まで増強され、その後老化を促進するア
ブシジン酸、ジャスモン酸、サリチル酸への応答に関連する遺伝子群が発現増加した。また 10 月の間に約 30 % の遺伝子が有意に発現変動し、タンパク質のユビキチン化、
オートファジーなど 1,090 の GO が有意（p＜0.05）であり、終末期に向けて発現動態が大きく変化した。以上、3 つの葉の老化フェーズが遺伝子発現プロファイルに現れることが明らかになった。

─ 231 ─ポスター発表要旨

北海道大学大学院農学院・ 北海道大学大学院農学研究院・ 北
海道大学大学院工学研究院・4 北海道大学化学反応創成研究拠点1

PG-14 ダ
 ケカンバの葉形質の種内変異：5 つの産地試
験林を用いた評価

PG-15 温
 帯性つる植物種の木部道管形質の地理変異は凍結対処戦略によって異なるか○早川朋花 1・中田修人 2・楢本正明 1・相原隆貴 3・吉田俊也 4・戸丸信弘5・小林 元6・後藤 晋7・津村義彦8・飯尾淳弘1○日下部玄1・半

静岡大学農学部・ 静岡大学大学院総合科学技術研究科・ 筑波大学大学院生命環境科学研究科・4 北海道大学北方生物圏フィー
ルド科学センター・5 名古屋大学大学院生命農学研究科・6 信州大学農学部附属アルプス圏フィールド科学教育研究センター・
7
東京大学大学院農学生命科学研究科・8 筑波大学生命環境系
123

地球温暖化に伴う気候変動によって、植物の分布が変化すると予測されている。こうした環境の変化に対して、植物は葉の形質や生理特性を変化させて対応する。広域に分布する種では、各地域の環境に適応した結果として、その可塑性が集団間で異なる可能性がある。葉形質の環境可塑性とその集団間変異を知ることは、植物の成長量及び分布の変化の予測精度向上に貢献する。ダケカンバ（Betula
ermanii）は亜高山帯に生育する落葉広葉樹である。特に生育地が平地で隔てられている本州の集団では、集団間変異が大きい可能性がある。そこで、ダケカンバ産地試験林を用いて、成長に関わる葉形質の環境可塑性、集団間変
異、及びその相互関係を評価した。環境の異なる 5 か所の産地試験林において、それぞれ 5 集団 5 個体の 6 年生ダケ
カンバについて葉の重量、葉厚、葉面積、クロロフィル（Chl）量、CN 量、気孔密度、及び気孔サイズの計測を行い、試験林および産地の気象要因との関係を解析した。可塑性は多くの葉形質でみられ、特に単位重量当たり N 重
量や Chl/N で顕著であった。集団間変異については、クロロフィル a/b と気孔密度において最南端の集団である
釈迦岳が他集団と大きく異なった。
PG-16 ス ギ集団間の乾燥ストレスに対する水理学的適
応機能の差異○小切壮仁 ・杉本 廉 ・奥山颯大 ・太田有紀 ・津村義彦 ・
日浦 勉2・黒田慶子1・東 若菜1
1

1

1

2

3

神戸大学大学院農学研究科・ 東京大学大学院農学生命科学研
究科・3 筑波大学生命環境系
1

2

スギは本土に広く分布する重要な造林樹種である。集団間には遺伝的な分化があることが知られており、生育環境の違いによって乾燥ストレスへの適応機能は異なると考えられる。本研究では、筑波大学スギ産地試験林に植栽された屋久島、鯵ヶ沢、安蔵寺の 3 集団由来のスギ計 8 個体に対して 1 年間の降雨遮断実験を行った。降雨がある 8 個体
を対照区として設定し、葉の形態特性および水分特性を評価することで、人為的な乾燥ストレスに対する集団間の水理学的な適応機能の差異を検証した。
葉面積あたりの乾燥重量は対照区と降雨遮断区の間で同等であり、葉の形態形質に与える乾燥ストレスの影響は小さいと考えられた。また、降雨遮断区では 3 集団とも春から秋にかけて水利用効率が上昇する傾向にあった。葉の水分特性において、鯵ヶ沢集団は降雨遮断に対する順応は示さなかったものの、潜在的な浸透圧調整機能や貯水機能が高かった。一方で屋久島と安蔵寺集団は降雨遮断に対して貯水機能を上げることで順応していた。しかし屋久島集団では、夜明け前の葉の水ポテンシャルは対照区より降雨遮断区で低くなっていたことから、乾燥ストレスを受けている可能性が考えられた。

智史2・船田良2・日浦勉1

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 東京農工大学大学院農学研究院
1

樹木の水輸送は蒸散・光合成量と関わり、種間競争や森
林生態系機能にも関わる。つる植物は立木と比較して蒸散速度が高いため、その通水構造（道管）の研究は重要である。気温は植物サイズに次いで木部道管径に影響し、植物
サイズ当たりの木部平均道管径は気温と正に相関する。これは凍結融解エンボリズムによる選択などの結果と考えられている。
環孔材や一部のつる植物などの幹横断面の道管はサイズ
二型がみられ、散孔材のような道管構造を持つ種の道管とは異なるサイズ構造を示す。これらの種では環境条件に対し異なる道管サイズ構造の変化を示すかもしれない。
樹木は凍結融解エンボリズムに対し以下のような幾つかの対処戦略を持つ。1. エンボリズムの生じにくい道管を持
つ、2. 一成長期使い捨ての道管を利用する、3. 成長期前にエンボリズムの生じた道管に水を再充填する。戦略の異なる種では気温や凍結融解の道管形質への影響が異なるかもしれない。
本研究では木本性つる植物 8 種を対象に、日本の 5-13地点で木材を採取し、道管サイズ構造を考慮しつつ道管形
質の地理変異の種間差を調査した。発表では気温や凍結の影響、道管のサイズ構造や再充填機能との関係を考察する。

PG-17 材線虫病感染における壁孔の病変○黄 文倩 1・梅林利弘 2・楠本 大 3・矢崎健一 4・山岸松平 4・
種子田春彦5・渡辺敦史6・清水文一7・福田健二1
東京大学大学院農学生命科学研究科・2 秋田県立大学生物資源
科学部・3 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林教育研究センター・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・5 東京大学大学院理学系研究科・6 九州大学大学院農学研究院・7 東洋大学生命科学部
1

マツ材線虫病は、世界的なマツの流行病で、病原である
マツノザイセンチュウに感染したマツの木部で仮道管が水輸送機能を失うために、萎凋枯死に至ることが明らかにされている。しかし、仮道管の通水阻害の発生メカニズムについては未解明の部分が多い。そこで、3 年生クロマツ苗にマツノザイセンチュウ 2000 頭を接種し、通水阻害の拡大過程を MRI で非破壊的に可視化し、通水阻害域を中心に SEM による仮道管の壁孔壁の観察を行った。罹病苗では、接種後まもなく、接種部付近に扇形の横断面を持つ通水阻害域が、また、接種部の反対側に   樹脂道を中心とした斑状の通水阻害域が発生した。これらの通水阻害域では、壁孔壁に堆積物がみられトールスとマルゴによる孔口の閉鎖がみられない壁孔が多数観察された。一方、病徴の進展後に生じた面的な通水阻害域では、前述の壁孔はわずかにみられるものの、大部分は沈着物がなくトールスに
よって孔口が閉鎖した壁孔であった。健全苗では通水阻害域の拡大や壁沈着物質は認められなかったことから、罹病苗で見られた沈着物質は本病の特有の現象であることが考えられた。

─ 232 ─PG-18 S
 TS 処理によるエチレン作用阻害がヒノキ科樹
木の幹の傷害応答に及ぼす影響

PG-19 ユ ーカリ属における葉内ポリフェノール含有量の種間比較○竹田真子1・山中啓介2・山本福壽3・岩永史子1○永嶋春輝1・戸田浩人2・崔

鳥取大学農学部・2 鳥取大学農学部附属フィールドサイエンスセンター・3 智頭の山人塾

1

1

ヒノキ科樹種では幹や枝に傷害が生じたとき、昆虫や菌の侵入を防ぐために樹脂で傷口を覆い固める。傷害や菌感染をともなう様々なストレス刺激は傷害樹脂道と呼ばれる細胞間隙の形成を促すとともに樹脂の生産と流出を誘発する。このような一連の病傷害応答の誘導には植物ホルモンがシグナル伝達物質として働き、特にエチレンとジャスモン酸が重要な役割を果たしている。さまざまな植物では樹脂道形成にエチレンとジャスモン酸の相乗作用が確認されている。またエチレンの生成はジャスモン酸によって促進されることが報告されている。ヒノキ科樹種においてもこ
れらの植物ホルモンの働きは確認されているが、詳細な作用の効果や相互関係については不明瞭である。
本研究ではヒノキ科樹木 2 樹種を用いて、植物ホルモ
ン間のクロストークがおよぼす樹脂道形成を中心とした病
傷害応答への影響について検討した。実験ではエチレンとジャスモン酸の組み合わせ処理に加え、エチレン作用阻害剤（STS）処理を試みることで、各植物ホルモンの役割を比較検討した。

PG-20 E ucalyptus camaldulensis の毛状根形質転換
系の確立
○田原

恒・西口

満・山溝千尋東寿2

東京農工大学大学院農学府・2 東京農工大学大学院農学研究院

ポリフェノール（PP）は植物の二次代謝物質であり、植食者に対する被食防衛や周辺植物に対するアレロパシーに関係している。ユーカリ属樹木は植物体内に PP を多く含むが、PP 含有量の種間差や他の生理指標との関係について検討した例は少ない。本研究では、東京農工大学府中キャンパス（東京都府中市）で 1 年間ポット栽培したユー
カリ属樹木 8 種（E. badjensis, E. benthamii, E. dalrym­
pleana, E. deanei, E. dorrigoensis, E. fastigata, E. nitens,
E. smithii） の 葉 内 PP 濃 度、 葉 の 全 窒 素・ 全 炭 素 量、
SPAD 値、LMA（Leaf Mass per Area）、 苗 高 を 測 定 した。葉内 PP 濃度には種間差が大きく、抽出液に 50 % ア
セトン（v/v）を用いた場合では、E. nitens で 214 mg/gと最も濃度が高く、E. badjensis で 52 mg/g と最も濃度が低 か っ た。 ま た、 葉 内 PP 濃 度 は、 苗 高 と 負 の 相 関、LMA と正の相関がみられた。これらのことから、ユーカ
リ属における葉内 PP 濃度は種間差が大きく、樹種による成長様式や被食防衛戦略の違いを考えるうえで重要な要因であることが示唆された。

PG-21 一
 過的発現解析系を用いたユーカリの加水分解
性タンニン生合成遺伝子の探索○山溝千尋1・伊原徳子1・光田展隆2・田原恒1

1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分
子遺伝研究領域・2 産業技術総合研究所生物プロセス研究部門

加水分解性タンニンは、植物の被食・感染・有害金属などの防御に関わる特化代謝物（二次代謝物）である。根に高 濃 度 の 加 水 分 解 性 タ ン ニ ン を 含 む Eucalyptus
camaldulensis（ユーカリ）は、その生合成経路を解明す
る実験材料として適している。ユーカリは、生合成に関わる遺伝子を同定する上で必要な形質転換が可能であるが、葉・茎・根を持つ完全な植物体に再分化させた遺伝子組換
えユーカリを作出するには非常に時間がかかる。本研究では、 形 質 転 換 さ れ た 根 の み を 迅 速 に 得 る 方 法 と し て、Rhizobium 属細菌を用いた毛状根形質転換系を確立することを目指した。Rhizobium 属細菌の国内株を 7 株、国外株 1 株（ATCC15834）を入手した。ユーカリの実生胚軸およびクローン苗の茎を外植体として Rhizobium 属細菌を接種し、改変 1/2 MS 培地上で培養した。外植体から伸びてきた不定根を切り取り、抗生物質セフォタキシムを添加した MER 培地上で培養した。ATCC15834 株を接種し た 胚 軸 か ら 発 生 し た 不 定 根 は、PCR 法 に よ っ て
Rhizobium 属細菌由来の RolB 遺伝子が検出され、毛状根であることを確認した。一方、国内株を接種した場合は、不定根は発生したものの、毛状根の形成は確認できなかった。

世界の陸地の約 3 割を占める酸性土壌では、アルミニウ
ム（Al）が有害なイオンとして溶出し、植物の根の伸長を阻害する。ユーカリは、根に多量の加水分解性タンニンを蓄積し、根に侵入してきた Al と結合して無毒化することで極めて強い Al 耐性を示すことをこれまでに明らかにした。しかしながら、加水分解性タンニンは草本モデル植物には蓄積しないため、その生合成に関与する遺伝子はほとんど明らかになっていない。本研究では、樹木特有のAl 無毒化機能を活用するため、加水分解性タンニンの生合成機構を明らかにすることを目的とした。ユーカリから単離されている第一段階と第二段階の反応を触媒する 4 つの酵素遺伝子を、草本モデル植物であるベンサミアナタバ
コ葉で発現させた結果、想定される前駆体である β- グル
コガリンの蓄積が確認され、一過的異種発現解析系が確立できた。また、トランスクリプトーム解析を行い、既知の加水分解性タンニン生合成遺伝子と共発現するユーカリの24 の候補遺伝子を抽出した。今後、一過的発現解析系を用いて、候補遺伝子の機能解析を進め、加水分解性タンニンの生合成に関与する遺伝子を明らかにしていく。

─ 233 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所樹木分子遺伝研究領域

PG-22 ブ
 ナ樹冠の葉の長鎖ノンコーディング RNA 発
現の年変動とマスティング○斎藤秀之 ・多田杏佳 ・田嶋健人 ・前田唯眞 ・和田尚之
1

2

3

3

3, 4

2

3

開花結実の豊凶が明瞭なマスティング型と呼ばれる樹木
では、生殖器官の着生有無で変化するシュート内シンク ソースバランスにより、個葉は光合成や被食防衛、連年着
花を回避する花成抑制など様々な生理作用を変化させている可能性がある。これらの生理作用の制御には、エピジェ
ネティクス機序を担う長鎖ノンコーディング（Lnc）RNAの関与が予想される。本研究は、ブナ陽樹冠を対象に、未着花年と着花年（2013 年～2018 年）の 7 月の個葉における mRNA と LncRNA の比較トランスクリプトーム解析を行い、生殖成長が個葉の生理作用に及ぼすエピジェネ
ティック機序を検討する。転写を確認した LncRNA の遺伝 子 数 は 3886 で あ っ た。 高 発 現 の 遺 伝 子 数 は 129（mRNA：119, LncRNA：10）、 低 発 現 は 211（mRNA：
193, LncRNA：18）であった。遺伝子オントロジー（GO）
解析では、高発現の GO が 94 種、低発現の GO が 78 種であった。着花の年変動と関連した GO は、遺伝子サイレン
シング、DNA メチル化やクロマチンによるエピジェネ
ティック制御に関する GO、花成に関わる GO が認められた。光合成と被食防衛を直接的に司る GO は認められなかった。以上、生殖成長が個葉の生理機能に及ぼす影響について考察する。

PG-24 ス ギにおける HKT 系カリウムトランスポーター
遺伝子の単離と解析○細尾佳宏1・丸橋衣織2・岡山実紗2
1○小林正樹1・宮崎祐子2
国際農林水産業研究センター林業領域・2 岡山大学学術研究院
環境生命自然科学学域
1

北海道大学大学院農学研究院・ 北海道大学農学部・ 北海道大学大学院農学院・4 北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場
1

PG-23 コナラにおける展葉制御機構の遺伝子発現解析

信州大学学術研究院農学系・2 信州大学農学部

カリウムイオン（K+）は植物体内で最も豊富な陽イオンであり、ストレス耐性、細胞の拡大・成長、木部形成等、植物の様々な生理的過程に関与している。K+ は生体膜に存在する K+ 膜輸送体によって輸送が行われており、HKT ト ラ ン ス ポ ー タ ー も そ の 膜 輸 送 体 の 1 つ で あ る。
HKT トランスポーターを含む K+ 膜輸送体の研究は、植物の成長や環境適応の仕組みを理解する上で重要である。
本研究では、スギの HKT トランスポーターの CjHKT1をコードする遺伝子を単離し、解析を行った。配列解析の結果、CjHKT1 は既知の HKT トランスポーターと相同性を示した。また、他の HKT トランスポーターと同様に 8
回膜貫通構造を持ち、第 1 番目のポアループにおけるイオ
ン選択性フィルターにグリシンが配位していることが分かった。このことから、CjHKT1 は K+ とナトリウムイオンの両方の輸送機能を持つクラスⅡに属すると考えられる。そして、大腸菌の K+ 取り込み欠損変異株を用いた相補性試験では、CjHKT1 が K+ 取り込み機能を持つことが明らかになった。また、発現解析では、CjHKT1 は針葉、内樹皮、分化中木部、雄花において発現していることが確認された。

近年、気候変動による温暖化が樹木の展葉時期を変化させる可能性を示唆する研究が多く報告されており、樹木の温度に応答した展葉制御機構の理解は気候変動対応の観点から重要な課題となっている。温帯樹木の展葉時期の制御については、休眠打破後に閾値以上の温度を十分量受けることで展葉が起こるとする有効積算温度の考え方により説明できることが古くから知られている。しかしながら、ポプラ等の樹木を中心に冬芽の休眠打破を制御する遺伝機構についての知見が得られてきている一方で、休眠打破後に樹木が温度情報をどのような遺伝子を通して受け取り、展葉時期を制御しているのかについては、不明な点が多い。
そこで本研究では、コナラを材料に、遺伝子発現解析から休眠打破後の温度に応答した展葉制御機構の解明に取り組んだ。まず、温度が異なる条件でコナラの芽および葉を採取し、網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、温度に応答して発現が変化し、展葉を制御する可能性のある候補遺伝子を得た。本発表では、遺伝子制御ネットワークの結果も含め、温度が展葉を制御する際の遺伝子間の制御関係について、議論したい。

PG-25 P hysiological characteristics of Crypto­meria japonica during the dormant season
in the warm-temperate region○Shoma Hiejima1・Hiroto Seino1・Rico Hachisuka2・Yuka
Watanabe1・Takakazu Matsuura3・Izumi C. Mori3・Ugawa
Shin1
Kagoshima University・ 2 Kagoshima University・
Okayama University

1
3

Regrowth after the dormant season in trees is expected
to be hampered by insufficient chilling due to global
warming, especially in the warm-temperate region wherecold periods are short. The first step to understand thismalfunction is to identify physiological characteristics
related to the regrowing process triggered by the accumu­
lation of chilling. In this study, we evaluated monthly
changes of the percentage of bud break under growthpromoting conditions, and simultaneously measured
respiration rate, contents of phytohormones and carbo­
hydrates in shoots of Cryptomeria japonica growing in
the warm-temperate region from November 2022 toMarch 2023. Percentage of bud break increased signifi­
cantly in December and steadily increased thereafter.
This was negatively associated with respiration rate,
contents of abscisic acid and salicylic acid which declined
after November. Thus, declines in these physiologicalcharacteristics are likely related to the regrowing process.

─ 234 ─PG-26 乾 燥ストレスに対するスギおよびヒノキコンテ
ナ苗の生理生態的反応

PG-27 強
 い土壌乾燥に対するスギ・ヒノキ成木の樹液
流速度の応答○小笠真由美1・宇敷京介2・髙橋

○釣田竜也・小林政広・重永英年・長倉淳子・三浦

玄3・山下直子1・藤井栄4

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支
所・2 岐阜県森林研究所・3 千葉県農林総合研究センター・4 徳島
県立農林水産総合技術支援センター
1

スギおよびヒノキコンテナ苗を対象に、培土の乾燥に対する細根、樹幹、葉の生理生態的反応を調査するとともに、蒸散特性から乾燥解消後（再潅水後）の回復性を評価した。スギ、ヒノキともに個体内で最も乾燥に脆弱なのは細根であった。木部の水分通導度の損失率が 50 % となる
水ポテンシャルは両種で違わなかったが（それぞれ－3.6
MPa、－3.5 MPa）、スギでは脆弱性曲線が飽和型であり、水ポテンシャル（Ψ）の低下とともにエンボリズムが徐々に拡大した一方、ヒノキでは－2 MPa を下回るとエンボリズムが拡大し始める S 字型を示した。Ψの低下に対する
気孔閉鎖パターンやタイミングは両種で違わなかったが、スギで葉の耐乾性が低く、Ψがしおれ点を下回ると先枯れが見られた。再潅水後、両種ともに乾燥時にΨ>－5 MPa
だった個体でΨは回復したが、スギでは乾燥時のΨが低いほど蒸散速度の回復率が小さく、ヒノキは乾燥時のΨが－2
MPa を下回ると回復率が低下し始めた。以上より、スギは乾燥時の樹幹のエンボリズムおよび葉の生理障害の両方
が乾燥解消後の蒸散特性に影響するのに対し、ヒノキは葉の耐乾性が高く、樹幹のエンボリズムの履歴が乾燥解消後の蒸散特性に影響すると考えられた。

覚

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

日本の森林でも降雨の極端化による干害の増大が懸念される中、干害リスクが高い人工林の予測技術の高度化に向け、主要造林樹種であるスギ・ヒノキの土壌乾燥に対する吸水応答特性の把握は重要である。苗木を使った実験ではヒノキの方がスギよりも弱い土壌乾燥状態から蒸散速度を低下させることが報告されているが、蒸散が停止する時の土壌乾燥状態はよく分かっていない。またスギ・ヒノキ成木に関しては、土壌乾燥に対して蒸散速度が低下し停止に至る過程の測定事例はほとんどない。本研究では、大型ラ
イシメータに植栽された 24 年生スギ・ヒノキを対象に降雨遮断実験を行い、強い土壌乾燥によって樹液流速度が低下し停止に至る過程での土壌のマトリックポテンシャルと樹液流速度の関係を調べた。その結果、蒸散速度の低下の開始は成木でも苗木と同様で、ヒノキ（約 -10 kPa）の方
がスギ（約 -60 kPa）よりも弱い土壌乾燥状態から蒸散速度を低下させた。また蒸散が停止する土壌のマトリックポ
テンシャルはスギ・ヒノキとも土層を通じて－200～－150
kPa の範囲で、永久しおれ点（－1500 kPa）より湿潤な状
態で蒸散が停止した。この要因について土壌乾燥時の透水
速度の面から検討した。

PG-28 土 壌乾燥ストレスによるスギ苗木の回帰不能点について

PG-29 水 ストレスに対するヒノキの着花特性とそのメ
カニズム○Saiki, Shin-Taro・原山尚徳・上村○福田拓実1・兼松史奈2・山田晋也1・楢本正明3・片畑伸一郎2章・香山雅純・飛田博順

1静岡県農林技術研究所森林・林業研究センター・2 岐阜大学応用生物科学部・3 静岡大学農学部

植栽後まもない若齢林においてスギの枯死率が⾼く、降水量の減少や温度上昇など極端な気象イベントにより深刻化するおそれがある。適切な森林管理や将来の樹木枯死予測を行う上で、スギ苗の環境ストレス応答の理解を深めることが重要である。本研究では、スギの苗⽊への潅⽔停⽌による乾燥処理とその後の再潅⽔処理によって、⼟壌乾燥
ストレスの進⾏・回復の過程における水分生理特性とガス交換特性の応答パターンを調査し、再潅⽔しても個体枯死を免れられない閾値（point of no return）を明らかにすることを目的とした。人工気象室で実施したスギポット苗の土壌乾燥実験において、土壌乾燥が進むとスギは気孔を素早く閉じて水分損失を抑制すること、また、シュートの水ポテンシャルや葉の含水率、針葉の電解質漏出率、Fv/
Fm などの複数の生理指標が枯死閾値となることが明らかになった。特に、シュートの水ポテンシャルが -3.5 MPaを下回ると、再潅水しても回復せずに枯死する個体が多く、枯死閾値として活用できることが示唆された。また、枯死閾値を超える前後で樹幹の組織では仮道管の水切れだ
けでなく樹皮の脱水が生じており、これが枯死に関連することが示唆された。

戦後の拡大造林政策から約 60 年が経過し、日本の主要な造林樹種であるスギ・ヒノキは伐採期を迎えている。しかし、全国的に再造林用の苗木が不足しており、効果的な苗木生産技術が求められている。苗木を生産するためには、効果的な着花や種子生産が必要である。我々はヒノキの苗木を対象に、水ストレスと花成の関係に着目し研究を進めてきた。その中で、ヒノキの花成誘導を可能とする水ストレスの条件（程度と期間）やこれに関連するヒノキの花成遺伝子を明らかにした。しかし、ヒノキの水ストレス
誘導花成の詳細なメカニズムに関しては不明な点も多い。
また、水ストレスによる花成誘導には苗木のサイズやスト
レスの履歴が影響を及ぼす可能性も示唆されている。それ
故、本研究では、水ストレスに対するヒノキの花成応答の詳細な分子メカニズムに迫ると共に、水ストレスの履歴がヒノキの花成に及ぼす影響についても考察する予定である。

─ 235 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域

PG-30 永 久凍土上のクロトウヒの肥大成長は森林火災
後にどのように変化するか？

PG-31 九
 州山地のブナ林における土壌侵食による葉の生理学的特性への影響○大橋伸太1・安江○東 若菜 1・小切壮仁 1・杉本 廉 1・櫻井優樹 2・徳本雄史 3・
阿部隼人4・久米朋宣5・片山歩美5

恒2・菊川拓聖2・山岸松平1・松浦陽次郎1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 信州大学
1

地球上の森林に蓄積している炭素の約半分は北方林に存在しており、北方林の約 7 割は永久凍土分布域に成立している。近年の気候変動に伴って北方林での大規模火災は増加傾向にあるが、火災が北方林の炭素蓄積機能に与える影
響は十分に明らかになっていない。とりわけ、火災による
永久凍土面の沈下とその後の森林回復による永久凍土面の再上昇が、森林の中長期的な炭素蓄積機能にどのように影響するのかはほとんどわかっていない。本研究では、「永久凍土上に成育する樹木の肥大成長量は、火災後 20～40年程度は凍土面の沈下によって増加し、それ以降は凍土面の再上昇によって水ストレスがかかって減少する」という仮説を立て、年輪解析によって検証した。火災から約 100年が経過した永久凍土上に成育するクロトウヒ 22 個体の樹幹から木部試料を採取し、年輪幅から過去の年間肥大成
長量（断面積成長量）の変化を復元した。また一部の個体において、年輪の炭素安定同位体比から樹木の水利用効率の変遷を推定した。その結果、調査林分においては、火災から約 100 年が経過した後でも肥大成長量は減少しておらず、水分条件も良好であることが示唆された。

神戸大学大学院農学研究科・2 宮崎大学大学院農学研究科・3 宮崎大学研究・産学地域連携推進機構・4 九州大学大学院生物資源
環境科学府・5 九州大学大学院農学研究院
1

九州南部のブナ群生地では、長期的なシカの植生採食に
より土壌侵食が生じ、根の露出にともないブナの肥大成長量が低下している。本研究では、九州大学宮崎演習林内の三方岳頂上付近にて同所的に生育するブナを対象に、先枯れしていた 3 個体を衰退木、先枯れのない 3 個体を対照木として、各個体の環境条件である根の露出度や土壌特性、および、成長に関わる生理機能として葉の水分特性や光合成特性や形態特性を比較した。
衰退木は、下層植生の衰退以降に直径成長が低下した個体であり、根の露出度が高く、pH が低く、リターや腐植量が少ない土壌環境に生育していた。水分特性において、葉の浸透圧調節機能や膨圧維持機能を高めることで水スト
レスに順応していたものの、衰退木では根の最大露出高が大きい個体ほど葉の萎れ点が低く水ストレスを受けていた。光合成特性において、衰退木では根の最大露出高が大きい個体ほど蒸散速度や光量子収率が低く、クロロフィル
濃度は対照木よりも低かった。形態特性において、衰退木
は対照木よりも葉面積や葉乾重が小さかった。シカの過採食が招いた土壌侵食によってブナの葉の生理機能が低下
し、ブナの衰退に繋がっていることが示唆される。

PG-32 高
 温ストレス下での Melaleuca cajuputi の窒素の吸収と転流

PG-33 1
 3C パルスラベリングを用いたスギ 2 品種の炭素配分の季節変動○則定真利子・山ノ下卓・小島克己○檀浦正子1・能勢美峰2・福田有樹2・三嶋賢太郎2・松下通也2・
南 尊大 1・田邊智子 1, 4・EPRON, Daniel 1・小南裕志 3・高梨
聡3・香川 聡3

東京大学大学院農学生命科学研究科附属アジア生物資源環境研究
センター

熱帯荒廃地における森林再生の技術開発には、熱帯樹木の環境応答に関する知見の蓄積が欠かせない。荒廃地では、植生が疎らなために土壌温度が日中に上がりやすく、
植栽木の根が高温に晒される。また苗畑からポット苗を運び植栽するまでの間、ポットの土の温度が上昇し、根に高温ストレスがかかりやすい。Melaleuca cajuputi は、根圏低酸素に加えて低 pH や過剰アルミニウムのストレスにも高い耐性を備えており、熱帯荒廃低湿地の有力な造林候補樹種であるが、高温ストレス耐性については知見がない。
植物育成装置（30 度 /25 度）内で水耕栽培系の培養液の温度を制御し、窒素安定同位体（15N）で標識したアンモニウムを用いて本種の窒素の吸収・転流の高温応答を調べている。前回の大会では、本種の窒素吸収能力の高温耐性や高温馴化性について報告した。今回の大会では、吸収後の同化と地上部への転流に高温が与える影響を調べた結果を報告する。15N 標識アンモニウムを吸収させた後、30 度
あるいは 40 度で同化・転流させたところ、地上部への転流に温度による影響は認められなかった。本種のような窒素吸収能力の高温耐性が Acacia mangium でもみられたことを併せて報告する。

京都大学大学院農学研究科・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・3 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所・4 京都大学生存圏研究所
1

スギは日本に広く分布し様々な系統があるが、その中でも秋に成長を続ける系統と早期に成長を停止する系統があ
ることが知られており、秋の光合成産物が個体内でどのように配分されるか検証した。
秋も成長を続ける系統として郷台 1 号、早期に成長を停止する系統として上都賀 7 号を選び 1 年生のポット苗を準備した。両系統とも旺盛に成長する 8 月、上都賀 7 号の成長速度が低下し始める 10 月、両系統とも成長が停止する
12 月の 3 回、各系統 8 本ずつ 13C パルスラベリングを行った。ラベリング 1 週間後と冬（2 月）に 4 本ずつ収穫
し、部位ごとに炭素安定同位体比を測定し、さらに 2 月の個体について、可溶性炭素、デンプン、構造性炭素を分離し、それぞれの炭素安定同位体比を測定した。
両系統とも同じような傾向を示し、8 月の光合成産物は
主に地上部の当年枝葉に構造性炭素として使われていた。
10 月の光合成産物は地下部への配分が増え、可溶性炭素やデンプンへの配分も増えていた。12 月の光合成産物は可溶性炭素への配分が増え、構造性炭素への配分は減少していた。このようにスギ個体内で、部位や機能（構造性・非構造性）に関して季節ごとに炭素配分を変化させている様子が明らかになった。

─ 236 ─PG-34 炭 水化物の季節変化から読み解く常緑広葉樹における繁殖戦略慶民1・壁谷大介1・稲垣善之1・川崎達郎1・佐竹暁子2○韓国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 九州
大学大学院理学研究院
1

木本植物は資源の供給と需要の非同時性に適応する形で貯蔵機能を進化させてきた。ただし高木では、特に繁殖に関わる炭素貯蔵動態の制御メカニズムが未解明である。本
研究では、常緑広葉樹のアラカシ（Quercus glauca）とマテバシイ（Lithocarpus edulis）を対象に、当年生枝単位 で の 各 器 官 の デ ン プ ン 濃 度（St） と 可 溶 性 糖 分 濃 度（SS）、炭素安定同位体比を 2 年間測定した。成長期には枝ではデンプンは検出されなかったが、葉では一定の Stがみられた。冬期には耐寒性のために葉では St の低下とSS の上昇が同時に生じた結果炭水化物総量は変化せず、翌春には逆に SS の低下に伴い St が上昇した。これらの結果は、炭水化物貯蔵の季節変化が気温の変化に対応しており、貯蔵動態は繁殖の影響を受けていないことを示している。成熟期を除いて種子ではデンプンは検出されず、種子の炭素安定同位体比は葉に比べて 1.0 ‰高かった。その差は落葉広葉樹の場合（2.0 ‰）より小さく、新しい光合成生産物が種子の主要な炭素源であることを示唆している。当日は、常緑広葉樹と落葉広葉樹を比較して炭素資源に関わる繁殖戦略について考察する。

PG-36 ク ロマツ穂木の成長特性へのマツ属中間台木の
影響
○中島

剛

PG-35 大 気二酸化炭素濃度と菌根共生がブナ実生の光合成能力に及ぼす影響○赤路康朗 1・鳥丸
谷口武士3

猛 2・青日菜子 2・山尾幸夫 1・井上智美 1・

国立環境研究所生物多様性領域・2 三重大学大学院生物資源学
研究科・3 鳥取大学乾燥地研究センター
1

高 CO2 環境では最大カルボキシル化速度（Vcmax）の低下に起因する光合成のダウンレギュレーションが発生するが、これには菌根菌との共生様式も深く関わっていることが示されてきている。本研究では光合成のダウンレギュ
レーション機構解明を目的とし、菌根共生と細根発達に着目して栽培実験を実施した。福井県のブナ林においてブナの堅果と表層土壌を採取し、栽培実験の試料とした。対象
区（CO2 濃度：約 420 ppm）と高 CO2 区（700 ppm）に分けて実生を 1 年間生育させたところ、対象区に比べて高CO2 区では Vcmax が減少しており、光合成のダウンレギュ
レーションが確認された。高 CO2 区において Vcmax が低い
個体の形質を解析したところ、葉の窒素濃度が低いことに加えて、全根端数が少ない傾向がみられた。さらに、菌根形成率が高い個体は Jmax（最大電子伝達速度）/ Vcmax 比が高くなっており、カルボキシル化反応への資源分配が減少していることが示唆された。これらの結果から、ブナの実生段階においては、シンク器官である根の発達が高 CO2
環境への光合成順化に重要であると考えられた。

PG-37 常
 緑樹の葉は落葉樹よりも強度が高いだけでな
くより大きな変形に耐える○梶野浩史1・小野田雄介2・彦坂幸毅1
1

東北大学生命科学研究科・2 京都大学大学院農学研究科

アカマツやクロマツの造林用種子を生産する採種園では、剪定による採種木の低樹高化と種子生産の安定性を両立させることが難しく、年々高木化する採種木の管理に多くの労力を費やしている。本研究では高木にはならない特徴（樹高は 12 年で 2-3 m 程度しか成長せず、傘型の樹形になる）を持つアカマツの園芸品種である多行松に着目し、当年枝やその針葉について形態学的調査を行い、アカマツ・クロマツ精英樹との相違点を整理した。さらに多行
松とアカマツを中間台木として用いた場合のクロマツ穂木の成長特性への影響を明らかにするため、多行松を中間台木とした接ぎ木苗（穂木：クロマツ N-1/ 中間台木：多行
松 / 台木：クロマツ実生）、アカマツを中間台木とした接ぎ木苗（穂木：クロマツ N-1/ 中間台木：アカマツ H-1/
台木：クロマツ実生）、採種木として通常用いられる接ぎ木苗（穂木：クロマツ N-1/ 台木：クロマツ実生）を同時期に増殖し、その後、約 3 年間の成長特性を調査した結果を報告する。多行松を中間台木として用いることで低樹高化した採種木へと改良を図ることができれば、採種園の維持管理に必要な剪定や球果採取作業の省力化と安全性の向上に貢献できると考えられる。

植物の葉は風雨や被食等の物理的な刺激に晒されるため、葉の力学的特性は葉の寿命と密接に関連する。葉寿命の長い種は短い種に比べて葉の強度（破壊に必要な力）が高いことが知られている。一方で、葉の強度だけでなく、どれくらいの変形まで破壊せずに耐えられるか（伸展性）
も、葉の寿命には重要である。しかし、葉の寿命と葉の伸展性の関係はこれまで研究されていない。
広葉樹 15 科から同じ科の常緑樹と落葉樹がペアになる
ように 15 ペア 30 種を選び、葉を採取した。葉から二次脈を避けて長方形の小片を採取し、材料試験機を用いて引張試験を行った。引張試験では葉片がちぎれるまで、ひずみと応力を連続的に記録し、ヤング率（材料としての剛性）、強度、伸展性などの力学特性を算出した。
葉のヤング率、強度、伸展性はすべて常緑樹のほうが大きかった。ヤング率と伸展性は互いに負に相関したが、同程度のヤング率における伸展性は常緑樹のほうが大きかった。葉を長持ちさせるためには強度だけでなく伸展性も必
要なことが示唆された。

─ 237 ─ポスター発表要旨

青森県産業技術センター林業研究所

PH-1 シ カ・イノシシ利用頻度の異なるナラ枯れ被害地の更新可能性○加藤大樹・鈴木牧

PH-2 佐 渡島のスギ・ブナ混交林の過去 30 年間における動態と攪乱の影響○岡田柚佳1・紙谷智彦2・梶本卓也3

東京大学大学院新領域創成科学研究科

新潟大学農学部・2 新潟大学・3 新潟大学佐渡自然共生科学セン
ター・演習林1

ナラ枯れにより集団枯死が発生すると森林の多面的機能が低下するが、林冠ギャップが形成されるため林床の光環境が改善し、後継樹の成長や下層植生の発達が促される可能性がある。一方、シカをはじめとする偶蹄類の存在はナ
ラ枯れ被害跡地におけるギャップ下での更新を阻害する要因となる。ナラ枯れによるギャップ形成と偶蹄類の存在が下層植生の種組成に与える影響と、ナラ枯れ後の森林の更新可能性を検討するため、千葉県のコナラ林とマテバシイ
林で実生消長と下層植生を 3 年間調査し、静岡県と愛知県でも調査を行った。ナラ枯れによるギャップ形成は草本の被度や先駆樹種の実生数に正の影響を与えたが、先駆種以外の木本の更新にはほとんど影響を与えなかった。シカの存在はシカ不嗜好性種に正の、それ以外の種には負の影響を与え、下層植生の種組成に強い影響を与えていた。コナ
ラの実生数は、ギャップの有無と関係なく、種子が供給されかつシカが不在の調査区で多く出現した。マテバシイの実生はギャップやシカの影響によらずほぼ確認できず、実生更新の可能性は低いと考えられた。ナラ枯れ被害地はナ
ラ林ではなく、シカの影響を強く受けた林相へ誘導される可能性がある。

佐渡島北部に位置する新潟大学演習林には、スギが優占する天然生林が広く分布している。これまでに林分構造や動態に関する研究は行われてきたが、中長期的な動態を解析した事例は限られている。本研究では、長期的な森林動態と攪乱の影響の関係を明らかにする目的で、樹木の生残過程や成長量を調査し、林分構造の変化を中心に解析した。調査地はスギやブナ・ミズナラ等で構成される針広混交林で、古い択伐跡とともに台風襲来、ナラ枯れによる攪乱が示唆される林分である。調査地（0.72 ha）では 1992
年に毎木調査が行われており（Kamitani et al. 1996）、当時の樹木位置図をもとに、2023 年夏、枯死木の状態や生存木の胸高直径と樹高を再測した。また、新規加入木（胸高直径 10 cm 以上）の毎木調査を行った。その結果、約30 年間で、スギやブナの生存木の直径は年平均で約 0.2 cm
成長していた。また、新規加入はカエデ類などの落葉広葉
樹の本数が多く、それらを加えた胸高断面積合計は約20 % 増加した。一方、元の立木の約 20 % は枯死し、特にミズナラの立ち枯れが多かった。本報告では、枯死木の周
辺木の年輪解析結果も加えて、林分構造の変化に攪乱が及ぼした影響について検討する。

PH-3 シ カの排除が樹木実生動態に及ぼす影響：密度依
存性とニッチ分化に着目してPH-4 奥 秩父山地におけるシカ食害後の下層植生回復に対する光強度とシカ柵の効果○内藤英理香1・梅木○蛭間英恵1・平尾聡秀2・梅木

清2・平尾聡秀3

清3

1

東京大学農学部・2 千葉大学大学院園芸学研究科・3 東京大学大学院農学生命科学研究科

千葉大学園芸学部・2 東京大学大学院農学生命科学研究科・3 千葉大学大学院園芸学研究科

シカの過剰な採食による下層植生の多様性の減少が多く記録されてきたが、シカを排除すると競争優位種の優占により植生が均質化することも知られている。植生の均質化
は競争の緩和を促す負の同種密度効果によって低減されると考えられるが、高ストレス下では種の共存に寄与する正の他種密度効果も作用することが知られている。しかしシカの採食圧の有無で密度依存性の作用がどのように変化するかは不明である。本研究では、シカの過剰な採食圧及び排除下で樹木実生群集が均質化する過程を、実生動態の観点から明らかにすることを目的とした。東京大学秩父演習林に設置された 30 m 四方のシカ排除区と対照区において、
2 m 四 方 の 方 形 区 を 5 つ ず つ 設 定 し、2018・2022・2023
年に樹木実生の生残・成長を調査した。各調査間での個体の生存・成長について、一般化線形混合モデルを用いて周辺個体密度・環境の影響を検証した。群集全体ではシカの有無に関わらず負の同種密度効果が認められた。またシカの存在による正の他種密度効果が確認された。過剰な採食圧というストレス下でも他種の存在が種の共存に重要であり、種の減少が採食圧による植生衰退を加速させることが示唆された。

シカ採食圧下にある森林の下層植生回復過程に対して、シカ排除柵に加え、光強度などの環境要因も影響を与える可能性がある。本研究では、シカ採食の影響で衰退した奥秩父山地の下層植生の 7 年間の変化を記録し、シカ排除柵
や光強度を含む環境要因が下層植生回復に与える影響を検討した。データ解析では、2013 年と 2020 年間の下層植生
被度変化を［0, 1］の範囲に正規化した数字を応答変数とし、胸高断面積合計、夏季の平均気温、傾斜角度、傾斜方
位（南北）、傾斜方位（東西）、光強度、シカ排除柵を説明変数とした。シカ柵以外の環境要因とシカ柵との交互作用も考慮した。応答変数はベータ分布に従うと仮定し、ベイズ法によってパラメータ推定した。また、WAIC を使用
して変数選択を行った。シカ柵といくつかの環境要因の交互作用が下層植生回復に有意な影響を与えていた。光強度は説明変数として選択されたが、強い影響は与えていなかった。シカ柵有りの状況における下層植生回復に説明されない大きなばらつきがあることや、光強度を含む環境要
因がこのばらつきを説明できないことから、樹木 - 微生物間相互作用などの未検討の要因が下層植生回復に影響を与えている可能性が示唆された。

1

─ 238 ─PH-5 シ カ高密度化による土壌の養分・水分条件の変化
が林冠木の成長に及ぼす影響

PH-6 シ カ排除柵の内外におけるブナ成木の肥大成長量の比較○長根由紀子1・保原○阿部隼人 1・付 東川 1・佐藤忠道 1・徳本雄史 4・櫻井優樹 5・
兵藤不二夫3・片山歩美2

1

達2・松山周平2

酪農学園大学大学院酪農学研究科・2 酪農学園大学農食環境学群

シカの高密度状態の長期化は土壌環境の変化を通じて高木の成長を抑制している可能性が林冠シュートを調べた研究から指摘されている。本研究では、シカの高密度状態が長期間続く洞爺湖中島において複数種の林冠木の直径成長と土壌の水分・養分環境、窒素吸収性をシカ排除試験区を用いて比較した。中島の 4 地点のシカ排除試験区において、林冠木の直径成長量を 2 年間計測し、直径相対成長率（RGR）と胸高断面積増加率（BAI）を算出するとともに、土壌含水率、純窒素無機化速度を調べ、柵内外で比較した。土壌の窒素吸収量を明らかにするため、柵内外の土壌を用いて栽培実験を行い、地上部の全窒素濃度を比較した。土壌含水率および純窒素無機化速度は柵外より柵内で有意に高かった。一方、林冠木の RGR 及び BAI の平均値
は柵外より柵内で高かったものの有意差はなかった。栽培実験では、柵外土壌で栽培した植物体の全窒素濃度の平均
値は柵内土壌で栽培したものよりも低かったが、有意な差はなかった。したがって、シカ高密度状態の長期化は土壌環境を改変したが、高木への影響は極めて小さいか、短期的な直径計測やバイオアッセイで検出するのは難しいのかもしれない。

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研究院・3 岡山大学学術研究院 環境生命自然科学学域・4 宮崎大学
研究・産学地域連携推進機構 テニュアトラック推進室・5 宮崎大学大学院農学研究科 森林緑地環境科学コース
1

九州山地のブナ林ではシカの採食により下層植生が減少
し、ササの消失した林地ではブナの衰退が観察されている。衰退要因としてササ消失後の土壌侵食がブナの根系を露出させ、水欠乏を引き起こした可能性が報告されていることから、シカ排除柵（以下、柵）の設置は根系露出の防止を通じてブナの成長維持に有効な可能性がある。この可能性を検証するため、本研究では熊本県の白髪岳において、柵の内部（ササ残存）と外部（ササ消失）に生育する
ブナ 16 個体を対象に、肥大成長速度（BAI）、炭素安定同位体比から算出される水利用効率（iWUE）、及び樹冠下の土壌環境を比較した。柵外のブナの BAI は 1960 年から単調増加傾向にあったが、ササの減少・消失が顕在化した
2000 年以降は低下傾向に転じた。一方、柵内のブナのBAI は 1960 年から現在まで単調増加傾向を維持しており、柵の設置がブナの成長維持に有効なことが確認された。柵外のブナは根系が露出し、BAI と iWUE に負の関係があったが、柵内のブナでは根系は露出せず、BAI と iWUE に関係が無かった。このことから、柵の設置はササを維持することで根系露出等によるブナの水欠乏を防止し、ブナの肥大成長を維持すると考えられた。

PH-7 モ ンゴル北部に生育する樹齢が異なるシラカンバの肥大成長の気候応答

PH-8 気 候変動下でササは森林の生産性にどのように影響するか？

○ 倉 田 遼 大 1・ 城 田 徹 央 1・ 飯 田 義 人 1・ 松 浦 陽 次 郎 2・
Baatarbileg, Nachin3・Gerelbaatar, Sukhbaatar3・安江
恒4○小幡

モンゴルの森林火災後の先駆樹種であるシラカンバは、肥大成長と気候の関係について樹齢による違いが十分に議論されていない。本研究ではモンゴル北部に生育するシラ
カンバの約 40 年生と約 50 年生、約 100 年生との間で肥大成長と気候の関係を比較した。モンゴル国立大学ウドレグ
研究林のシラカンバが生育する林分に調査地を設定した。
約 40 年生を 15 個体、約 50 年生を 35 個体、約 100 年生を
22 個体選定し 2 方向から年輪コア試料を採取した。その後実体顕微鏡を用いた年輪幅の測定とクロスデイティングを行った。年輪幅の実測値を標準化しクロノロジーを作成した。クロノロジーと月降水量、月平均気温との間で単相関分析を行った。約 40 年生では、年輪幅と当年 4 月の気温との間に負の相関が、当年 11 月の気温との間に正の相関が認められた。約 50 年生では、前年 2 月と当年 4 月の気温との間で負の相関が、当年 11 月の気温との間で正の相関が認められた。約 100 年生では、前年 7 月、8 月、9月の降水量との間で正の相関が、当年 6 月、7 月の気温との間で負の相関が認められた。よってシラカンバの成長と気候の関係は樹齢で異なり、樹齢が大きくなると夏の気候の影響を受けやすくなる可能性がある。

永2, 1・日浦勉1

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 海洋研究開発機構

日本の冷温帯に属する森林では、しばしば林床にササが優占し樹木の更新を阻害する。これらのササは最大で高さが約 3 m まで成長し、この地域の森林の根バイオマスの半分を占めるとの報告もある。したがって、ササは森林の炭素循環と動態において重要な役割を果たしていると考えられている。北海道地域では気候変動により台風頻度の増加が予想されており、頻繁に風攪乱を受けることで森林の炭素貯留量の減少が予想される。このため、本研究では、
気候変動下でササが森林の生態系機能に与える影響を明らかにするために動的植生モデルの 1 種である SEIB-DGVMに 3 種類のササを導入し、北海道全域で林床にササが分布した森林の炭素貯留量分布を予測した。シミュレーションの結果からは、ササの種を区別することが炭素循環と森林
動態をより現実に近い過程でシミュレートする上で有効であることが示された。

─ 239 ─ポスター発表要旨

信州大学農学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所企画部・3 モンゴル国立大学・4 信州大学先鋭領域融合研究群 山岳科学拠点
1

1

愛1・佐藤

PH-9 標 高の違いに対するガンコウランの表現型可塑
性：浅間山高山帯の事例

PH-10 クリの萌芽と潜伏芽の関係性について
奏1・本間航介2○石原○近森雄作・高橋一秋

1

長野大学環境ツーリズム学部

高山帯の生態系は、植物の生長と繁殖を制限する厳しい環境であり、標高が高くなるにつれて劇的に厳しい条件へと変化する。高山植物は、このような厳しい環境・生育条
件に対応できていることから、高い表現型可塑性を持つ可能性が高いとされる。本研究は、高山帯に分布するガンコ
ウランを対象に、性表現、樹冠サイズ、枝・葉サイズ、果実生産量、果実・種子サイズ、発芽率を適応度成分として考え、これらの適応度成分が標高によってどのように変化するのかを把握した。
調査は、浅間山（標高 2568 m）の高山帯（標高 1670 m、
1770 m、1870 m、1970 m、2070 m、2170 m の 地 点 ） で2021 年 8 月と 9 月、2023 年 8 月に行った。各地点に 50 mの調査ラインを設置し、各ライン周辺に出現した 10 個体を調査対象個体（計 60 個体）とした。
性比と樹冠サイズは、標高による有意な違いは認められなかった。枝・葉サイズ、果実生産量、果実・種子サイ
ズ、発芽率は、標高による有意な違いが認められ、標高
1970 m あるいは 2070 m でそれぞれ高い値を示した。これ
らの結果から、ガンコウランは、標高によって表現型を変化させて、浅間山高山帯の中標高（1970 m～2070 m）で適応度を高めている可能性が示唆された。

PH-11 ス ギの成長速度における系統間差を決定する樹冠特性について新潟大学大学院自然科学研究科・2 新潟大学農学部

樹木の萌芽能力は薪炭林施業に欠かせない性質だが、近年の里山林では母樹老齢化による萌芽能力低下が指摘され、この能力低下のメカニズムはまだ明らかになっていな
い。近年我々の研究グループでは、X 線 CT 画像を用いてブナ科広葉樹内部の定芽の履歴を三次元で可視化することにより、萌芽能力の時系列での消長を計測する技術を開発した。本研究ではクリを対象とし、伐採による潜伏芽の動態調査と、X 線 CT 装置を用いた潜伏芽の生産から消失までの履歴を追跡する調査を行い、萌芽再生能力の特徴を解析している。
放棄された里山林に更新したクリを 2022 年夏、2022 年
冬、2023 年春に 5 個体ずつ高さ 2 m で伐採し、伐採前後の潜伏芽を観察したところ、春伐採の個体を同様に処理したブナ・ミズナラ・コナラと比較して、肉眼で観察可能な潜伏芽の数は少なく、伐採を行った年に確認された萌芽枝の数と潜伏芽の萌芽率も低かった。しかしクリは伐採前に観察できなかった樹皮下からの萌芽を伐採翌年に多数発生
し、伐採の翌年までの間に潜伏芽の頂端分裂組織が旺盛に分裂して萌芽本数を増やしていることが示唆された。CT
画像でこの予測を指示する結果が得られるかどうか解析中である。

PH-12 サカキのシュート構造と光環境との関係○岸○ 日 下 真 桜 1・ 松 下 通 也 2・ 武 津 英 太 郎 2・ M d . F a r h a d u r
Rahman1・亀井啓明1・小野田雄介1
京都大学大学院農学研究科・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター
1

スギは日本各地に分布して高い遺伝的多様性をもち、材木として古くから利用されてきた。こうした材木の育種において、効率的な育種を進めるために生産性の高い樹木を
なるべく早く選抜する必要があるとされている。そのため成木での生産性を決定する形質を特定し、その形質の良し
悪しを可能な限り早期に評価・選抜することが重要であると考えられる。
本研究では、茨城県日立市の大久保育種素材保存園に植栽された 26 年生スギ精英樹と育種センター場内に植栽された 6 年生スギ精英樹を対象に、LiDAR ドローンを用いて取得した点群情報を解析することによりスギの樹冠形状・葉群密度を調べ、これらの情報と成長の関係、また成木と若齢木の傾向の相関について調べた。スギ成木のバイ
オマス成長速度や樹冠面積あたりの成長速度には樹冠サイ
ズだけでなく、樹冠内の葉群密度や樹冠の形状といった形
質が関係していることが分かった。特に葉群密度が小さく
樹形が尖ったものでは、光減衰が緩やかになりバイオマス
成長が増大する傾向が見られた。また若齢木でも、同様の解析が進行中であり、成長速度の差異をもたらす樹冠特性について、成木と若齢木の比較を行う予定である。

大地・隅田明洋

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

樹木の分岐構造を把握することにより、樹冠の維持機構を明らかにすることができる。落葉広葉樹コナラ（Quercus
serrata）においては、林冠部の枝の各年齢の部分（年枝）
あたりの分岐率が一定に保たれ、その構造が維持される機序が報告されている（Sumida & Takai 2003）。本研究では、コナラとは対照的に林内の下層に生育する常緑樹であるサカキ（Cleyera japonica）に対して同様の解析を行った。枝の分岐率と葉の内部構造の発達や厚さなどの変化率とが対応するように枝構造が維持されている可能性がある
ことは既に報告済みである。一方サカキに関して個体内のシュートの位置と分岐との関係が明らかにされている（Suzuki 2002）が、枝の光環境を含む解析は行われていない。そこで本研究では様々な環境に生育するサカキ 16 個体を対象として、サンプルとする枝上の葉の光環境の通年
変化をオプトリーフを用いて調べ、個体内での枝の位置や
光環境と葉量の蓄積や枝の分岐率との関連に関する解析を行った。これらの結果とともに、サカキの枝の発達に影響を与える要因について考察した結果を報告する。

─ 240 ─PH-13 モミ苗木における幹枝の形態とフェノロジー

PH-14 冷
 温帯落葉広葉樹における UAV-LiDAR を用いた枝分布構造の種間比較○神代花穂1・田邊智子2・隅田明洋3

瑞木1・水永博己2・楢本正明2・飯尾淳弘2

京都府立大学生命環境学部・2 京都大学生存圏研究所・3 京都府立大学生命環境科学研究科○谷

炭素同化器官である針葉が、枝全体に一様に付着する針葉樹では、枝の伸長成長がエネルギー生産に直結する。そのため、枝の成長様式を把握する事は、個体の炭素蓄積量に影響する要因を考察する際に不可欠と言える。1 年あたりの枝と幹の伸長量及び肥大量は、気候などの周辺環境の変動に対して必ずしも同じ応答を示さず、結果として各成長量の年変動は一致しないことが分かりつつある。したがって、幹の年輪幅のみから推定する個体の炭素蓄積量は正確でない可能性がある。さらに、枝の成長フェノロジー
が分かれば、どの時期の光合成が幹枝の成長に影響するのかを推定できる。また、幹枝の成長時期の差の有無が分かれば、気候応答解析の際に幹枝を分ける必要があるか否かを知る事ができる。
本研究は、モミ（Abies firma）苗木 33 個体を対象に、当年枝の伸長成長及び幹の肥大成長のフェノロジーの違いの有無を、異なる位置の枝間や幹と枝とで比較することを主な目的とした。各個体の当年生シュート 5 本の伸長成長、及び枝下の肥大成長を約 1 週間毎に生育期間が終了するまで計測した。これらの測定をもとに、個体の上部と下部との枝の成長パターンの違いなどについて報告する。

種多様性の高い森林における樹種間の相補的な資源利用
は、森林の生産力を高めるメカニズムの一つと考えられている。林冠内における葉分布構造のニッチ分化は光資源の相補的利用を促進するだろう。しかし、多様な種で構成される天然林について種ごとの樹冠構造に立ち入ってニッチ分化を調べた例は少ない。本研究では、種多様性の高い冷温帯落葉広葉樹林において、樹冠の 3 次元構造のどのような特性に種分化が見られるのかを解明する。樹冠内部の点群取得が可能な落葉後に UAV-LiDAR を用いて 1.5 ha の森林の幹枝情報を取得した。このうち、主要な林冠木 5 種（オオイタヤメイゲツ、アオダモ、ミズメ、テツカエデ、ブナ）各 50 個体の小枝の点群データを抽出し解析に供した。樹冠長などの樹冠外形に関する指標とフラクタル次元
及び小枝クラスターの分布といった樹冠内の枝分布構造に関する指標を計算した。樹冠面積と樹冠長のアロメトリー
関係において、ブナとミズメは縦長の形状になる傾向が見られた。また、樹冠体積と小枝クラスター数の関係からテツカエデ、アオダモのクラスター化は弱いことがわかった。

PH-15 枝
 ピクセルの増減過程に着目した UAV による
葉フェノロジーの評価

PH-16 L iDAR を用いた小流域における林床の光環境の評価○田中秀英1・花岡○福井喜一・中田康隆・長島啓子

1

創2, 1・楢本正明2, 1・飯尾淳弘2, 1

1

静岡大学山岳流域研究院・2 静岡大学農学部

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

葉フェノロジーの目視調査には多大な労力を要するが、UAV の利用によって大量の個体を少ない労力で調査できる。しかし、UAV 画像の欠点として、高木の開葉日を評価しようとした場合、常緑または開葉の早い下層植生を誤検出し、開葉日が早く評価される問題がある。この問題はフェノロジーの大きく異なる種で構成される日本の天然林
では顕著になると考えられ、異なる評価手法が求められる。本研究では、高木の枝が自身の葉に覆われていく過程
は下層植生の影響を受けないことに着目し、枝を基準とした簡便なフェノロジー調査手法の確立と有効性を検証することを目的とした。調査地は静岡大学・南アルプスフィー
ルドの標高 1400 m の冷温帯落葉広葉樹林とし、開葉の遅い高木であるキハダ、テツカエデ、ミズメを解析対象樹種とした。オルソ画像から枝のピクセル値を抽出し、決定木
で高木の枝を抽出するモデルを構築し、フェノロジーの評
価精度を目視調査の結果と比較・検証した。枝と区分されたピクセル数の変化から推定した開葉日の精度は、NDVIに基づく評価と比べて向上した。しかし、枝とササの区別が不完全であったため、期間や樹種を考慮するなど、さらなる改善を図る必要がある。

現在、シカの増加に伴う食害により森林の劣化が進行
し、森林の更新が妨げられている。本研究では京都市近郊のナラ枯れとシカ食害の被害を受け、かつてコナラ・アベ
マキ林が優占していた小流域の森林を対象に光環境の評価を行った。調査地点において各層の植被率と種組成を把握した。加えて、林床の光環境を相対光量子束密度を測定し把握した。さらに、対象地全域において UAV-LiDAR 測量を実施し、取得された点群から光環境の指標として葉面積指数を算出した。これらを用いて、植生と光環境の関係を把握した。植生分類の結果、上層はコナラ、アベマキ、
アカマツ、ツブラジイを主体とする植生に分類された。一方で下層植生にコナラ・アベマキは見られず、ソヨゴ等の常緑広葉樹が多く見られ、明瞭な植生の違いは見られなかった。光環境については、上層がアカマツ主体の場合には明るくなる傾向にあり、林床の光環境は上層植生の違い
によって異なると考えられた。上記の傾向は、相対光量子
束密度と葉面積指数の両者で確認され、LiDAR 点群を用いることで、小流域の森林における林床の光環境を面的に把握し、管理・計画に応用できる可能性が示唆された。

2

─ 241 ─ポスター発表要旨

静岡大学山岳流域研究院・ 静岡大学農学部1

PH-18 自 然性の高い緑化地創出に向けた緑化地と周辺
天然林の森林構造比較

PH-19 広
 葉樹における立地環境と分布ポテンシャルの関係○奥山颯大・川田直人・吉岡鷹彦・石井弘明○山下淳也・長島啓子・中田康隆

神戸大学大学院農学研究科

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

近年、都市人口の増加や SDGs 等の取り組みに伴い、都市部の生態系サービスやその維持・改善方法が注目されている。自然性の高い都市緑地は多くの生態系サービスを提供する一方、都市部の緑化地では、低木層の多様性低下、樹木の生育不良などの問題が報告されており、緑化地の自然性を向上させるためには、天然性林との森林構造の違いを明らかにする必要がある。
本研究では、緑化地の自然性を評価するため、神戸市内の陸地及び人工島に造成された常緑樹が優占する緑化地の森林構造を天然性の常緑樹林と比較した。各調査地間の植生類似度を nMDS によって解析した結果、森林構造に大きな差は無いものの、落葉樹や中低木種の割合が天然性林で大きく、緑化地では小さいことがそれぞれの森林構造を特徴づけていると示された。また、共通種のアラカシの推
定最大樹高は、陸地の緑化地では天然性林と同程度に達すると予想される一方、人工島では樹高成長が 1/2 程度に制限されていた。今後、緑化地の自然性を向上させるためには、周辺天然林から落葉樹や中低木種などの多様な樹種の導入が必要であり、特に人工島の緑化地においては生育環境の改善も必要であると考えられる。

人工林の広葉樹林化や広葉樹林の利用を考える上で、目標林型の設定や植栽計画が必要となる。その際に、広葉樹林を構成する各樹種がどのような立地環境に分布しているのかを面的に把握することは、計画を立てる上で判断材料の 1 つになると考えられる。そこで本研究ではその前段階として、各樹種の分布と GIS で表現可能な立地環境因子（傾斜・TPI［Topographic Position Index］
・TWI［Topo­graphic Wetness Index］・日射量・表層地質）にどのような関係が見られるのかを把握した。京都市近郊二次林を対象とし、130 地点の毎木調査データから地点ごとに各樹種の胸高断面積合計を算出した。胸高断面積合計が大きな
11 種の解析を行った。各樹種の胸高断面積合計を目的変数、立地環境因子を説明変数とした一般化線形モデルを総当たり法を用いて構築し、ΔAICc＜2 となるモデルのモ
デル平均を行うことで、寄与の大きい立地環境因子を把握し た。 そ の 結 果、 対 象 樹 種 の 多 く は 表 層 地 質 の 違 い、
TPI、TWI や日射量に影響を受けて分布していると考えられた。例えば、アベマキでは花崗岩地帯で胸高断面積合計が大きくなる傾向が強く見られたほか、TPI が大きい尾根部ほど値が小さくなる傾向が見られた。

PH-20 多雪地スギ天然林の更新に枯死根株が果たす役割

PH-21 T
 opographical gradient of structure anddiversity of the woody plant community
in a seasonally dry forest in Madagascar○井上大嘉1・本間航介2
新潟大学農学部・2 新潟大学農学部附属フィールド科学教育研究センター佐渡ステーション
1

佐渡島のスギ天然林は雲霧帯に位置し、過湿状態であることや厚いリター層の影響で、多くの樹種にとって実生更新が困難な立地である。幹が折れて根株が残存している枯死根株は折れた木口が高さ方向の多様性に富むことや急斜面でも安定した基質であることから幹側面が土壌に接地している倒木よりもセーフサイトとして優位性を持つ可能性がある。そこで本研究では枯死根株の森林動態における役割を考察することを目的とした。
スギ天然林 100×100 m プロットで木口直径 30 cm 以上の全ての枯死根株上とその根株から半径 10 m 以内に設置した 2×2 m の林床コドラートの植生調査を行った。また
環境要因や基質調査（開空率、含水率、硬度、腐朽度、周囲長、垂直高、傾斜）を行った。
クラスター分析の結果、枯死根株上と林床の種組成には違いがあり、前者ではスギ実生稚樹やナナカマド、後者ではエゾアジサイなどが、有意に多く出現した。両者は含水率で有意差がみられた。枯死根株の垂直高と含水率には負の相関があり、開空率や硬度なども土壌表面に比べて多様であった。根株着生樹種は過湿ストレスのために枯死根株
上のみで生存していけることが示唆された。

○Yutaro Fujimoto1・Takayuki Kaneko1・Hiroki Sato1・Ando
Harilalao Rakotomamonjy1, 2・Razafiarison Zo Lalaina3・Kaoru Kitajima1
Kyoto University・2University of Mahajanga・3Univer­sity of Antananarivo
1

Few studies have evaluated the structure and dynamics
of forests in Madagascar. In Ankarafantsika National
Park, which holds the largest of the remaining primary
dry forests in northwestern Madagascar, we establisheda 15-ha forest dynamics monitoring plot. We mapped andidentified all woody stems with a diameter at breast
height ≥ 5 cm. The forest stand was characterized bysmall-sized stems, encompassing 35,758 tree and 513 liana
individuals belonging to 140 tree and 20 liana species in
53 families. The plot was on a white-sand hill atelevations from 150 to 200 m, with a gentle slope downfrom southwest to northeast. Over this elevation
gradient, stem density and species diversity increased
with elevation, while tree height and diameter decreased.
The most abundant two species, both being evergreen,
exhibited opposite trends with elevation, with theirabundance decreasing and increasing with elevation,
respectively.

─ 242 ─PH-22 佐 渡島におけるブナとスギの生育場所の環境要因について

PH-23 兵 庫県南東部の社叢林における 20 年間の植生
動態○岡田航大1・本間航介2○任

新潟大学理学部・ 新潟大学農学部附属フィールド科学教育研究センター佐渡ステーション

神戸大学大学院農学研究科

1

2

冷温帯多雪地にはブナースギ混交林が成立することがある。このような林では一般的にこの 2 種が同所的に出現し、生息地を共有しているように見える。しかし、佐渡島の大佐渡山脈では山脈南側にブナ林、山脈北側にスギ林が優占している林分が広がり、混交している林分は非常に少ないので、棲み分けが起きている可能性がある。
本研究では、ブナとスギが棲み分けを行っているかどう
か、またその要因は何かを明らかにすることを目的とした。
大佐渡山脈南側のブナ林、山脈北側のスギ林、その推移
帯の山脈中間部分に調査エリアを分け、ベルトトランセク
ト法による植生と環境要因を調査した。
その結果、実際に大佐渡山脈の南側と北側だけでなく、推移帯の中でもミクロスケールで見ると、ブナとスギは同所的には出現しておらず、競争排除が起こっている証拠も認められなかった。また、スギは北西斜面に多く、ブナは南側から東向きの斜面に多く、冬季北西季節風の風上、風下に対応していた。大佐渡山脈では、他にミズナラがブナ、スギと混交しており、ブナとミズナラの間では競争関係が生じている可能性が示唆された。

睿・柏木圭太・石井弘明

社叢林とは、社寺が所有している自然林または人工林のことを指す。その多くが孤立林として都市域に点在し、様々な生態系サービスおよび文化的サービスを我々に提供する貴重な都市緑地である。本研究では、兵庫県南東部に位置する西宮市にて、西宮神社の社叢林を対象に 2003 年
から 2020 年の間に合計 4 回の毎木調査を実施した。得られたデータから、約 20 年間の植生動態を把握し、管理上の課題を特定することを目的とした。
   社叢林の種数および多様度指数は 2015 年に増加したが2020 年には減少し、17 年間で新規に加入したのは 1 種（ユズリハ）のみだった。2003 年以降、胸高断面積合計および照葉樹林構成種の比率が増加し続けた。これらのことから、今後さらに照葉樹林化が進むと考えられる。種組成
および林分構造を nMDS を用いて自然林と比較した結果、種組成では 2003 年から 2008 年にかけて自然林へ近づいた
ことを示した。しかし、2015 年以降は自然林の種組成から遠ざかった。一方で、林分構造では経年変化はほとんどみられなかった。このことから、種組成では照葉樹林化が進行する一方で、各種の個体数に偏りができることによって多様性の均衡度が低くなると考えられる。

PH-24 御 明神演習林大滝沢試験地の針広混交林における32 年間の動態

PH-26 暖
 温帯二次林と冷温帯老齢林における樹木群集
動態と機能形質との関係○宮澤優輔1・真坂一彦1・杉田久志2・高橋利彦3・野口麻穂子4・
澤田佳美4・白旗 学1○策勒格尓・弓桁侑季・朝日莞二・勝浦
弥智子

岩手大学農学部・2 元森林総合研究所・3 木工舎ゆい・4 国立研
究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所

名古屋大学大学院生命農学研究科

ヒバやスギ、ブナなどからなる冷温帯針広混交林の動態と攪乱からの回復過程を明らかにするため、1991 年に岩手大学御明神演習林に設置された大滝沢試験地（4 ha）の
長期観測データを解析した。調査地を含む周辺林分は 19
世紀後期に伐採などの攪乱によって更新した林分と推定されている。試験地では 1991 年と 1998-2023 年の 5 年ごとで樹幹の生死、胸高周囲長の測定（DBH≧3 cm）等の毎
木調査が行われてきた。1991 年からの 32 年間の推移をみると台風被害で樹幹密度は 576 本 /ha から 559 本 /ha に減少したが、2023 年まで増加し 638 本 /ha となった。胸高断面積（BA）は 44.8 m2/ha から 43.4 m2/ha に減少した
後増加し、2008-2013 年の一時減少を挟み 47.8 m2/ha まで増加した。本数率においては針葉樹が減少し広葉樹が過半数となった。特にヒバの減少とホオノキ、ウワミズザクラ
等の遷移中期種の増加が目立った。BA 率ではほぼ横ばい
で大きな変化が認められなかった。直径相対成長率と期首DBH の回帰式より推定した潜在的最大 DBH と、実際に観測された最大 DBH の関係をみると、ヒバ、ミズナラはまだ潜在的最大 DBH に達しておらずこれからも成長が続くことが推測された。

利用されなくなり、二次遷移の段階にある二次林と成熟した老齢林とでは、樹木群集の形質が異なる可能性がある。日本に多く見られる二次林と老齢林の樹木群集を対象に、形質の特徴を把握し、森林動態との関係を解明することは、森林の機能変化予測などにつながると考えられる。
そこで本研究では、愛知県の瀬戸市・海上の森の二次林と段戸モミ・ツガ希少個体群保護林の老齢林に設定された
合計 5 つのプロットを用いて、2 つ森林タイプの樹木群集の形質特性を明らかにするとともに、森林動態（成長と生残）に影響を及ぼす形質を特定することを目的として、毎木調査（2015-2020 年）と主要樹種（22～25 種）の形質の定量を行った。
葉や材の形質特性は二次林と老齢林とで異なることが分かり、主成分分析の結果より、PC1 は葉の窒素含有量、比葉面積と葉の乾物含有量と関連しており、PC2 は葉の炭素含有量と材密度と関係があった。二次林では材密度が低い樹種の成長が速く、葉の炭素含有量が低く、葉の乾物含有量が高い樹種の生残が良かった。また両森林とも、葉の窒素含有量が低い樹種では生残率が高い傾向が認められた。

─ 243 ─ポスター発表要旨

1

柊・渡辺直登・中川PH-27 L andsat 時系列データを用いた丹沢山地丹沢山の植生動態モニタリング

PH-28 大
 台ヶ原の針広混交林における森林面積の長期変動：面積は減少しているか○大西一歩○田中紅羽1・板谷明美2・木佐貫博光2

東京農業大学地域環境科学部

1

神奈川県丹沢山地ではブナハバチ食害などの複合要因による森林衰退が問題視されている。衰退状況の把握のため、森林環境の広域的かつ連続的にモニタリングが必要である。本研究では、長期撮影データが入手可能である
Landsat 衛星のマルチスペクトルカメラによる、分光反射特性をリモートセンシング指数による森林環境の把握を試みた。国土地理院の空中写真や既往の研究結果などから森林衰退が確認された箇所に焦点をあて、1980 年代からの夏季における時系列リモートセンシング指数の変遷の特徴を抽出した。衰退が確認された箇所において、ARVI・NDVI 等のリモートセンシング指数の減少を確認した。

大台ヶ原東部の東大台における森林では、過去の台風による林冠木の倒伏、過剰に増加したニホンジカの樹幹剥皮による林冠木の枯損、さらにそれらが原因となって下層のササが繁茂した。その結果、森林が衰退し、ササ草原に変化してきた。空中写真を用いて東大台の主稜線におけるサ
サ草原の面積拡大を報告した例はあるものの、森林面積の変動およびそれをもたらす要因については明らかにされていない。本研究では、1976 年、1982 年、1996 年、2008 年、2019 年に撮影された空中写真をオルソ化して用い、東大台における 43 年間の森林面積の変動を明らかにした。東大台の稜線および西側の斜面に 100×100 m の調査プロッ
トを 24 ヶ所設定し、各プロットの森林面積を計測した。
その結果、森林面積が大幅に減少したプロットがあるのに対し、年によっては森林面積が増加したプロットが少なからず存在することが明らかとなった。さらに、プロットの地形的特性が、森林面積の変動に影響を及ぼしているかについて調べ、標高が森林面積の減少率に影響した期間があることを明らかにした。

PH-29 ブ ナのマスティングが林床光環境と下層木の成長に与える影響PH-30 冷温帯林における幹メタン放出の放射方向変動性

三重大学生物資源学部・2 三重大学大学院生物資源学研究科○長沢○大谷紀一 ・韓飯尾淳弘1
1

慶民 ・上村真由子 ・水永博己 ・楢本正明 ・
2

3

1

1

静岡大学農学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域・3 日本大学生物資源科学部
1

ブナは豊作時に多くの資源を種子生産に投資するため、葉面積やシュート伸長成長が低下する。そのため、マスティング時には林冠のギャップ率が上昇し、林床の光環境が改善すると予想される。さらにマスティングで生じるギャップの空間分布は、倒木で生じるギャップのような樹冠の欠落による粗いギャップではなく、樹冠全体に細かいギャップが分散すると考えられる。そのため、光飽和点以下の中庸の光強度の頻度が高くなり、下層木の成長を促すと考えた。本研究は、マスティングによる林床光環境と下層木の肥大成長の関係を評価した。調査地は新潟県苗場山の標高 550 m、900 m、1500 m にあるブナ固定長期試験地
であり、全天空写真の撮影、幹の肥大成長の計測、リター
トラップ法による葉面積調査を行った。2022 年は全サイ
トで豊作、2023 年は凶作であった。豊作年のギャップ率は凶作年と比べ、約 2.5 倍上昇した。マスティングで生じたギャップは、倒木によるギャップと比べ、同様のギャッ
プ率でもサンフレックの継続時間が短かった。林冠の閉鎖
した 550 m 試験地では豊作年とその翌年で肥大成長量が増加したが、閉鎖していない 1500 m 試験地ではそうした
傾向は見られなかった。

1

誠1・持留

匠2・Daniel Epron2・檀浦正子2

京都大学農学部・2 京都大学大学院農学研究科

近年、土壌や樹木の幹中心部で微生物の働きにより生成したメタンが、樹木の幹から大気中に放出されていることが報告されている。本研究の目的は、この幹を介したメタン放出の放射方向の偏りの存在を明らかにし、その要因を探ることである。京都大学芦生研究林のヤチダモ、ホオノ
キ、スギ 3 個体ずつ計 9 個体を対象とし、地面からの高さが等しい幹円周上 6 箇所でメタン放出量を測定した。メタ
ン放出量の多い部分は幹内部のメタン濃度が高い、または
メタンが幹内部を放射方向に拡散しやすいという仮説を立て、幹内部のメタン濃度と拡散しやすさの指標となる材密度、含水率、樹皮厚を計測した。結果、メタン放出の個体
内放射方向のばらつきは大きく、放出量が平均の 8 倍近く大きいホットスポットが存在した。一方で個体レベルのメ
タン放出量は幹内部のメタン濃度や、密度、含水率、樹皮厚では説明されなかった。また放出量や幹内部の濃度のホットスポットでは幹の傷や腐朽がみられた。これらの結果から、樹木の幹からのメタン放出量測定の際は個体内の放射方向の偏りを考慮する必要があると結論付けた。さらに偏りの要因は、幹の傷などに関連した腐朽等である可能性が示唆された。

─ 244 ─PH-31 A boveground net primary productivity inthree major forest types in Cambodia○Thav, Sopheak1・Katsuura, Hiiragi1・Chea, Sophors2・
Nakagawa, Michiko1

PH-32 T he effect of experimental extreme
precipitation on the performance of trees
planted after landslides○RUIQI ZENG1・Kobayashi, Makoto2

1

Nagoya University・2Forest Science, Royal University ofAgriculture1

The net primary productivity is one of main indicatorsfor evaluating forest function. The objectives of thisresearch is to estimate annual aboveground net primary
productivity (ANPP) of three major forest types in
Cambodia. We established 1-ha plot each in deciduous,semi evergreen, and evergreen forests in Siem Reap
Province, northwest of Cambodia. Above ground biomass(AGB) was calculated using the tree census data
conducted in 2021, 2022, and 2023 and global allometricequation. Litter production was also determined bymonthly collection of 25 litter traps installed in each plot.
We found that the ANPP of deciduous forest during2021-2022 was highest compared to other forest types,
while evergreen forest showed the highest value during2022-2023

Future precipitation changes are expected to affectplant growth and trait adaptive adjustments. Here, we
planted seedlings of 7 tree species in a landslide area of atemperate forest in northern Hokkaido and simulated
two years of extreme precipitation treatment. We tested
the individual-based trait approach and evaluated theeffects of extreme precipitation treatment on
intraspecific variation in trait values and how traits
predict individual growth performance. We found that
extreme precipitation treatment increased intraspecificvariation in traits related to drought tolerance but madetraits related to landslide protection more conservative.
Moreover, extreme precipitation treatment weakened
the predictive ability of traits on individual relative
growth rates but enhanced the correlation among traits.
These results provide valuable information for predicting
plant performance responses to future climate change.

PH-33 エコタイプの異なるブナの発芽特性

PH-34 ト ドマツの雪害抵抗性に関連する枝形質の地域
変異とゲノムワイド関連解析○上村章・飛田博順・才木真太朗・原山尚徳・香山雅純

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域○菅井徹人1・内山憲太郎2・澤田

圭3・石塚

航4・北村系子1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
樹木分子遺伝研究領域・3 北海道大学大学院農学研究院・4 北海
道立総合研究機構
1

近年、北海道では突発的な大雪や湿雪、また暴風雪の頻度が増加している地域があり、造林木への雪害が懸念される。このような気象害のリスクを推定する上で、自生環境に対する遺伝子型の地域変異や適応進化のプロセスの解明
は有益な基盤情報を与える。本研究では、北海道に広く分布するトドマツを対象として、雪害抵抗性に関連する遺伝子型の地域変異を明らかにした上で、気象データから推定される雪害リスクのマップとの関連解析を行った。トドマ
ツの産地試験地（北広島市）において 8 産地に由来する個体の枝形質として力学・形態・材質特性を調べ、産地の気象条件とも関連があった抵抗性形質を選出した。同時に取得した遺伝子型を用いてゲノムワイド関連解析を行い、抵抗性形質に関連する遺伝子型を選出した後、その地域変異の推定モデルを産地の気象条件から構築した。また、過去
40 年間の気象データ及び着雪量と気温の関係に基づいて
道内の雪害リスクを推定した。抵抗性形質に関連する遺伝
子型の変異情報と、気象データから推定された雪害リスク
を位置情報で対応させたのち、その差異について遺伝子型の変異情報の算出や雪害リスクの推定プロセスに着目して考察した。

─ 245 ─ポスター発表要旨

気候変動により、林床環境も変化することが予測される。将来、積雪量や期間の変化は、植物の発芽環境に影響を及ぼす。積雪量の減少や積雪期間の短縮は、地上面を過度の低温に曝す。その影響は、同じブナという種の中でも、エコタイプによって異なることも予想される。本研究では、幅広い地域で採取した日本海側型と太平洋側型ブナ
種子を用いて、異なる温度の定温条件下での発芽率を比較した。
結果、発芽タイミングは、高い温度で早まり、また、エ
コタイプで異なる（安比で早い）。0.8 ℃（定温）でも発芽する。発芽スピード（傾き）は、各温度で大きな違いはな
かった（6.3 ℃で若干早い）。充実種子でも、発芽率は、エ
コタイプによって異なる。温度上昇に伴う発芽率の低下は、見られない。太平洋側型ブナで、発芽率が低い。野外
環境条件下では、発芽率は、筑波で 6 %、天城で 2 % と低い（理由不明）、といったことがわかった。
地球温暖化により気温が上昇しても発芽に対する直接的影響は少ないが、温度上昇による発芽のタイミングの早期化と積雪のタイミングの変化の関係に注視する必要があると思われた。

Graduate School of Environmental Science, Hokkaido
University・2Hokkaido University

PH-35 ダ ケカンバ産地試験地における 4 年生苗の萌芽
幹動態

PH-36 幹
 の伸長量・肥大量が多い年は枝成長量も多いのか：クロトウヒの例○室谷楓香1・小林○Tomoko Tanabe1・Masako Dannoura2・Yojiro Matsuura3

元2・後藤

晋3・戸丸信弘4・津村義彦5

信州大学農学部・2 信州大学農学部附属アルプス圏フィールド
科学教育研究センター・3 東京大学大学院農学生命科学研究科・4
名古屋大学生命農学研究科・5 筑波大学生命環境系
1

信州大学演習林では地球温暖化などの環境の急激な変化に樹木がどのような応答をするかを明らかにすることを目的としたダケカンバの産地試験を行っている。
2022 年と 2023 年の秋に主幹および全萌芽幹を対象として 毎 木 調 査 を 行 い、 産 地 毎 の 個 体 生 存 率、 平 均 幹 数、
D2H、萌芽幹の新規加入率と死亡率および平均回転率を求めた。また、幹の先枯れの有無と萌芽のパターンを調べた。萌芽のパターンは根元から発生する株萌芽と幹から発生する幹萌芽の 2 パターンに分けた。
D2H は萌芽幹の新規加入率および回転率と負の相関を示した。これは、萌芽幹の若返りによって個体サイズが小さくなったためであった。厚岸を除く多くの産地において前年までの主幹と萌芽幹は枯死していた。また、幹の先枯
れ率（先枯れ幹数を全幹数で除した値）は産地によって大きく異なった（53～11 %）。先枯れ率は南アルプス、西駒、釈迦ヶ岳が高く（53～36 %）、能郷白山、鳥海山が低い値を示した（15～11 %）。萌芽の意義として、主幹の枯死や先枯れ、あるいは幹の折損などからの回復が考えられるが、今後どのような理由で先枯れ率に産地間差が生じたのか検討する必要がある。

PH-37 熱
 帯林から寒帯林までの個体葉量を推定する擬似パイプモデルアロメトリー○隅田明洋 ・稲垣善之 ・梶本卓也 ・勝野‒宮浦眞澄 ・小見山
章 5・倉地奈保子 4・宮浦富保 6・長谷川成明 7・原登志彦 8・小野
清美8・山田雅仁8
1

2

3

4

京都府立大学大学院生命環境科学研究科・2 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所・3 新潟大学農学部附属フィールド科学教育研究センター佐渡ステーション・4 平岡森林研究所・5 岐阜大学・6 龍谷大学先端理工学部・7 山梨英和大学人
間文化学部・8 北海道大学低温科学研究所
1

熱帯多雨林から亜寒帯針葉樹林までの様々な森林の樹木
159 種 962 本 の デ ー タ を 集 め、4 つ の 植 物 機 能 タ イ プ（PFT；常緑広葉樹、落葉広葉樹、常緑針葉樹、落葉針葉
樹）ごとに個体の樹冠基部の幹の断面積（ACB）と個体葉量（葉乾重または葉面積）との間のパイプモデルのアロメ
トリー関係（べき乗式）を調べた。対数変換した ACB と
葉乾重との間の Model II 回帰の傾きはどの PFT でも 1 より有意に大きく、切片は PFT ごとに異なっていた。一方
ACB と葉面積との関係では 4 つの PFT の回帰直線はほぼ重なり、傾きの 1 との有意差はなかった。以上の結果より、パイプモデルは葉面積に対する関係において PFT の違いにほぼ無関係に成立すること、葉乾重に対する関係ではパイプモデルは厳密には成立しないこと、が明らかとなった。樹高、樹冠基部高、胸高直径から簡便な式で推定した樹冠基部の幹断面積（ACB_EST）を用いた「擬似パイプモデル」のアロメトリー式を用いてもほぼ同じ結果を得た。これを基に個体の ACB_EST から葉面積および葉乾重とその 95 % 予測区間を PFT ごとに推定するためのアロメ
トリー式を一般化線形混合モデルにより導出した。

京都大学生存圏研究所・2 京都大学大学院農学研究科・3 国立研
究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
1

木部への炭素蓄積量は年変動する。年変動推定に際し、従来は胸高の幹肥大量を指標として解析が行われてきたが、それらが多い年に、幹伸長量や枝肥大量も多いとは限らないことが分かり始めた。本研究の目的は、幹と枝の伸長量と肥大量を対象とし、年変動の類似性を調べたうえで各成長量に影響する要因が同じかどうかを解明することにある。カナダ北西準州の、林冠が閉鎖していない約 60 年
生クロトウヒ林分で 10 個体（平均 DBH±SD：4.1±0.6 cm）を伐倒し、各個体から約 20 年生の一次枝を計 200 本採取した。全ての幹と枝について過去 20 年分の当年枝長と年輪幅を計測した。成長量に影響する要因は、気象データおよび前年の幹枝の全長または直径を含む統計モデルを用いて検討した。幹の伸長量と肥大量には年変動に弱い類似性が認められたが、伸長量は温度の影響を受け、肥大量は前年直径に強く制御されており気候の影響は小さい可能性が考えられた。枝の伸長量と肥大量には年変動に類似性は認められなかった。伸長量の年変動は幹と枝とで類似性が認められ、どちらも前年気温を含むモデルで説明できた。肥
大量の年変動は幹と枝で類似性はなく、影響する主要因が異なることが示唆された。

PH-38 序列化手法を用いた樹木根系構造の数値化○新田響平1・野口宏典2・小野賢二3・平野恭弘4・谷川東子5
秋田県林業研究研修センター・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・3 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・4 名古屋大学大学
院環境学研究科・5 名古屋大学大学院生命農学研究科
1

樹木根系の構造は樹木の倒れにくさに関係しているとされる。しかし、その把握には多大な労力を有するほか、観察やスケッチ、根体積や重量測定といった手法が主である
ために、倒れにくさとの関係は十分に明らかにされていない。根系構造を数値化することができれば、樹種や樹齢、個体による差異といった多様な根系構造と倒れにくさとの直接的な関係解析が可能となることが期待される。そこで本研究では、主成分分析による数値化を目的とし、樹木根系の三次元構造を統一的な手法で記録した。対象樹種
は、秋田県の海岸砂丘地に生育するクロマツおよび広葉
樹数種とした。その結果、次の 4 つの成分で 95 % の累積寄与率を示した。具体的には地上部・地下部を含む樹木全体のサイズ・成長に関係する成分（寄与率 53.2 %）、地上部サイズと深い位置への根系の到達に影響する成分（寄与率 19.2 %）、垂下根主体の構造的特徴を示す成分（寄与率 14.0 %）、水平根主体の構造的特徴を示す成分（寄与率9.1 %）であった。これらの主成分は、樹種特性としての根系型とともに、同一樹種内の個体差、樹齢によるサイズの違いを反映していると考えられた。

─ 246 ─PH-39 ニ セアカシアにおけるラメット成長率と根萌芽発生数の関係○元田多一 1・木村
高田克彦1

恵 2・沈

昱東 1・工藤佳世 1・野田

龍 1・

秋田県立大学木材高度加工研究所・ 秋田県立大学生物資源科
学部
12PH-40 S oil respiration in a deciduous broadleaf
forest under different vegetation manage­
ment in Kanto region, central Japan○TOMOTSUGU YAZAKI・Natsumi Suzuki・Yodai Konno・Noboru Kuramoto・Hiroaki Koizumi
Meiji University

北米原産の落葉高木のニセアカシアは、肥料木として海岸林などの貧栄養地に植栽されてきた。一方で、旺盛な種
子繁殖と根萌芽による栄養繁殖により、河川敷などに分布を広げ、在来種の生態系を大きく改変させる。そこで、本研究ではニセアカシアの繁殖特性を理解する事を目的として、個体の成長量と根萌芽発生数の関係性を調べた。
2022 年度にニセアカシアの新規の更新が認められた秋田
県立大学構内に試験区（21 m×64 m）を設定し、2023 年
4 月から 8 月にかけて試験区内の個体の発生数と全個体の成長量（根元直径及び樹高）を継続的に測定するとともに、2023 年 8 月時点で確認できた 113 個体を対象に 9 座の SSR マーカーを用いてジェノタイピングを行った。その結果、試験区内のニセアカシア集団は 2 種類のジェネットから構成される事が明らかになった。また、比較的成長が遅いジェネットでのみ根萌芽による更新が認められ、比較的成長が早いジェネットでは枯死個体数が多い傾向が認められた。以上の結果より、個体成長が盛んな春から夏において、ニセアカシアの根萌芽発生数とラメットの成長量
はトレードオフの関係にある事が示唆された。

The carbon sink function of forests has received
attention due to global warming. Deciduous forests thatwere once used as Satoyama have been turned intogreen spaces near Tokyo. Because these forests are
rarely logged and regenerated, many are aged, resulting
in a decline their multifaceted ecosystem functions. To
restore the Satoyama landscape and the ecosystem
functions, we started managing vegetation. However,since vegetation management remove CO2-assimilating
plants and nutrient-providing litter, it is highly likelythat vegetation management will reduce forest CO2
assimilation. We focused on soil respiration, which has asignificant contribution to the forest carbon cycle. We
investigated soil respiration and soil heterotrophic
respiration in a stand with undergrowth removal, astand with undergrowth and leaf-litter removal, andsmall-area clear-cut site. We considered how vegetation
management affects the soil carbon cycle in relation tosoil nutrient properties.

PH-41 森林性低木ヤブコウジのアポミクシス

PH-42 鈴 鹿山脈中部～南部における 2017 年と 2023
年のスズタケ一斉開花○南淳1・中村悠香1・西村泰介2透

鶴岡工業高等専門学校創造工学科・2 長岡技術科学大学物質生
物工学分野

○岡本

アポミクシスは減数分裂や受精無しで発生する胚を持つ種子生産である。植物群落の動態と遺伝的多様性を理解する上で、アポミクシス植物の繁殖生態を知ることは有意義である。アポミクシス性が示唆されているヤブコウジは東アジアの森林の林床に多く見られる矮性低木である。地下茎による栄養繁殖を行う他、鳥散布性の種子を形成する。
私達はこの植物の空間遺伝構造を解析し、その群落は高い
クローン多様性を持つが、巨大なクローン集団も作ることを見出した。本研究では、このような空間遺伝構造をもたらす繁殖の仕組みを探った。袋掛け実験により、ヤブコウ
ジは自家和合性であることがわかった。また、発芽種子は胞子体アポミクシスに特徴的な多胚性を示した。マイクロサテライトマーカーを用いたジェノタイピングにより、ヤブコウジのアポミクシスは条件的であり、単胚性種子の実
生は 4 割が他殖によるものである一方、多胚性種子の 8 割
は有性生殖による実生を 1 つも作らないことがわかった。
ヤブコウジの条件的アポミクシスは自殖による近交弱勢を防ぎ、多座遺伝子型を保持しながら、他殖による新規の多座遺伝子型を導入する働きをしていることが示唆される。

2017 年に中部地方で生じたスズタケ一斉開花の当年時
点での状況を第 129 回大会で報告した。その後の調査により、鈴鹿山地中部の鎌ヶ岳から布引山地北部の青山峠にかけて分布するスズタケのほとんどが一斉開花・枯死したことを確認した。2017 年一斉開花の北縁部の鎌ヶ岳周辺では開花、非開花のスズタケが混在し、以北の地域では一斉開花は認められなかったが、これらの非開花だったスズタ
ケが 2023 年に本格的な一斉開花を迎えた。このため、春から夏にかけては花序、夏は実、秋以降は地面から直接立
ち上がる花茎と実が落下した跡、当年に枯れたと考えられる葉と稈を確認することにより一斉開花の状況を調査した。この地域の下層植生はニホンジカの食害により著しく衰退し、環境省の自然環境保全基礎調査などに過去に分布が記載された場所においてもスズタケは消失し、基岩の露出するような崖地や急傾斜地などに辛うじて分布することが多かった。また、集落の近くではネザサやミヤコザサ、
標高の高い所ではイブキザサとスズタケとが混生する場所が認められた。現時点までに 2023 年一斉開花を確認した
地域は、北は竜ヶ岳、南は御在所岳、西は永源寺湖にわたる。

1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所

ポスター発表要旨

─ 247 ─PH-43 実
 生由来のモウソウチクにおける一斉開花後衰
退過程

PH-44 東
 近江市・河辺いきものの森におけるハチク林の開花・枯死状況○小林慧人・小笠真由美・山下直子○籠谷泰行・長谷川竜登・中村

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所

滋賀県立大学環境科学部

タケササ類は一斉開花・一回結実の特性を有する多年生植物として知られる。一斉開花時には多量の栄養が地上部（特に花序）へ再配分され、その後の地上部器官の衰退過程については一定の理解が進んできた。一方で、地下部（地下茎）の衰退過程については未だ理解が進んでおらず、「一斉開花後に地下茎の形質がどのように変化し枯死に至るのか、生残するのか？」や「地下部に貯蔵された栄養は使い切られるのか？」といった基本的な問いに答えることがこれまでできていない。本研究では、モウソウチクを材料とし、これらの問いに取り組んだ。調査は、京都大学上賀茂試験地のタケ見本園に植栽されている実生起源のモウ
ソウチク 3 区画：2021 年夏一斉開花区、2022 年夏一斉開
花区、2023 年未開花区、で行った。2023 年 5 月に各区画から縦横 30 cm×30 cm、深さ 30 cm のブロックを 5 つず
つ掘り起こし、地下茎の諸形質を測定した。さらに、地下茎を実験室に持ち帰り、電解質漏出、材密度の測定、CN分析、横断面の解剖学的観察を行った。今回の発表では、
3 区画で得られた結果を紹介し、区画間の比較を通して、
モウソウチク一斉開花後の主に地下部の衰退過程を考察する。

現在、日本各地で竹林拡大が問題となっている。その一方で最近ではハチクの開花・枯死が報告されている。本研
究の調査地、滋賀県東近江市にある愛知川河辺林の「河辺いきものの森」（面積約 15 ha）には、落葉広葉樹林と常緑広葉樹林とともにハチク林（面積 2 ha 弱）があり、2020
年と 2023 年に開花が確認されている。竹林の開花・枯死についてはまだ不明な点が多く、一方でこの開花・枯死のありようが以後の竹林あるいはその枯死後の植生動態を大きく規定する。そこでこの研究では、調査地のハチク林の開花・枯死を含めた植生状況を明らかにすることとした。
調査地内のハチク林のうち、2020 年および 2023 年に開花し た パ ッ チ と 未 開 花 の 場 所 そ れ ぞ れ に 調 査 区（20 m×20 m）を設置し、胸高直径 1 cm 以上のすべての木および竹稈について毎木調査を行った。生稈と立ち枯れ稈をあわせた本数密度は、未開花区＞23 年開花区＞20 年開花区となったが、枯死稈率は未開花区で高かった。23 年開花区
では約 4 割、20 年開花区でも約 3 割の稈は部分的に葉をつけていた。また葉のないものでも稈に緑色が残って枯れていないものが多かった。

PH-45 奥 秩父山地におけるスズタケの 一斉枯死・更新プロセスのモデル化

PH-46 阿 武隈高地のモミ林のモニタリング試験地における 20 年間の林分構造の推移○梅木

清1・石川直樹2・平尾聡秀3

千葉大学大学院園芸学研究科・2 千葉大学園芸学部・3 東京大学
大学院農学生命科学研究科
1

日本の森林の林床ではササ類がしばしば高密度で繁茂し、生態系の機能や構造などを決定する重要な要因となっている。ササ類は、長期間地下茎による栄養成長で生育を続けた後に一斉に開花・枯死・更新を行う特異な生活史を持つ。ササ類の一斉枯死・更新のプロセスをモデル化する
ことは、森林生態系の機能や構造を理解するために重要である。本研究の研究対象地である奥秩父山地の天然林では、ニホンジカの採食によって、2013 年～2014 年にスズタケが一斉開花後に枯死し、現在部分的に更新しつつある。そこで、研究対象地に合計 39 箇所の調査地を設け、約半数にシカ排除柵を設置して、2013～2021 年の間スズ
タケの稈数を追跡記録した。記録にあたっては、稈を、背の高い稈、一斉更新後の背の低い稈、枯死したがまだ立っている稈の 3 カテゴリーに区別した。3 カテゴリー間の推移を行列モデルによって表現し、環境条件を考慮しつつ推移確率等をモデル化した。データ解析にあたっては、状態空間モデルの枠組みを使用した。シカ柵の有無や胸高断面積合計などが稈の状態推移に影響を与えていることが明らかになった。

薫・小柳泰文○玉城 聡 1・稲永路子 1・福山友博 1・磯田圭哉 2・岩泉正和 3・木村 恵4
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター関西育種場・3 国立研究開発法人 森林研
究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター九州育種場・4 秋
田県立大学生物資源科学部
1

林木育種センターでは阿武隈高地生物遺伝資源保存林内のモミ林において林分構造の推移を把握するためのモニタ
リング調査を行っている。林分構造の変化パターンは、林
分ごとのモミの優占度合によって異なることが予想されたため、モミが高い割合で優占する林分（以下、モミ優占林；2001 年設定）およびモミと落葉広葉樹が混交する林分（以下、混交林；2002 年設定）の 2 か所に調査区を設け、5 年おきに 20 年目まで調査を行った。調査は、調査
区内に出現した胸高直径 5 cm 以上の全個体について、位置座標の記録、樹種同定および胸高位置の周囲長の計測を行った。その結果、2 調査区に共通して見られた林分構造の推移の特徴として、モミの胸高断面積合計が一貫して増加する傾向が認められ、反対に落葉広葉樹の胸高断面積合計が低下する傾向が認められた。一方モミの個体数については、モミ優占林では減少傾向、混交林では増加傾向と、
2 調査区で異なる傾向を示した。モミ優占林ではモミの小径木がほとんど肥大成長していないことから、2 調査区間のモミの個体数の増減傾向の違いをもたらした要因は、小径木が利用できる林内の光環境の差であると考えられた。

─ 248 ─PH-47 白 坂小流域固定試験地におけるアカマツの種子
落下特性

PH-48 ナラ枯れ跡地の更新状況
○三浦功次

○澤田晴雄
東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究所

東京大学生態水文学研究所赤津研究林の白坂小流域固定試験地内にあるモニ 1000 愛知赤津サイト（面積 1 ha）に口径面積が 0.5 m2 のリター・シードトラップを 25 基設置
し、2005 年から毎月末を基本に落下物を回収し続けている。今回は 2005 年 8 月末回収分から 2023 年 7 月末回収分までの落下物の中からアカマツの種子を仕分けし、健全・不健全の別に数え、それらの落下特性を明らかにした。月別の種子落下状況を見ると、種子の落下は 8 月に始まり、11 月と 12 月に多く落下していた。健全種子は 11 月と 12
月に多く落下していた。年度の区切りを 7 月末として年度別種子落下数を 2005 年度から 2022 年度まで集計すると、種子落下密度は 10 個 /m2 以下の年もあれば 40 個 /m2 以
上の年もあり、種子の豊凶が見られた。年度別種子落下数には年々減少する傾向が見られ、本試験地のアカマツがマ
ツ枯れにより年々減少していることの影響が考えられた。

鳥取県林業試験場

鳥取県内でカシノナガキクイムシが病原菌を媒介する伝染病である「ナラ枯れ」が確認されてから約 30 年が経過するが、被害は県内各地に拡大し現在も収束していない。
ナラ枯れにより、本県広葉樹林の主要構成樹種の 1 つであるナラ類が集団で枯損しており、更新が困難な森林等では、土砂災害防止、水源かん養などの森林の持つ公益的機能の低下が懸念される。鳥取県においては、ナラ枯れ跡地の更新状況を詳細に調査された事例は少なく、更新困難な森林等の実態は明らかになっていない。そこで、2022 年 7月～2023 年 10 月に県東中部のナラ枯れ被害を受けてから5 年以上経過した林分で植生調査を行った。植生調査にあたっては 10 m の方形プロットを 17 箇所設定し、上層木と下層木の樹高、胸高直径を毎木調査し、林床植生の被度、平均植生高を調査した。10 m の方形プロットの外側
四隅に 1 m の方形プロットを設定し、木本稚樹の樹種と成立本数を調査した。また、地形、土壌及びシカ被害など
更新に影響すると考えられる要因についても調査した。今回行ったナラ枯れ跡地の植生調査から、高木性樹種等の更新状況を分析し、自然状態で健全な森林への更新の可能性について検討した。

PH-49 奄 美大島における常緑広葉樹二次林の森林構造および種組成の時間的変化

PI-1 九 州北部の森林流域における大気窒素沈着量の減
少下での高い河川硝酸塩濃度○鵜川 信1・川西基博2・田金秀一郎3・渡部俊太郎4・榮村奈緒
子1・蜂須賀莉子1・比江島尚真1・藤田志歩5・鈴木英治6

○李

2

3

奄美大島には異なる伐採時期の常緑広葉樹林がパッチ上に存在し、成長にともなう森林の構造や種組成の変化を捉えることは、当該森林の不均一性を予測する上で重要な知見を提供する。本研究では、標高 50～350 m の尾根と谷に位置する森林を対象に、林齢にともなう常緑広葉樹二次林の構造と種組成の変化を明らかにすることを目的とした。2021～2023 年に役勝川流域の常緑広葉樹林から調査
時点の林齢が 31～115 年生の林分を尾根と谷で 15 か所ず
つ任意に選び、各林分に 400 m2 の調査区を設置した。こ
れらの調査区で、胸高直径 4 cm 以上の個体を対象に毎木調査を行い、林齢にそった群落属性と種組成の変化を解析した。その結果、林齢にともなう樹体サイズの増加と立木密度の低下が確認され、尾根では小さなサイズの樹木が高い密度で生育し、谷では大きなサイズの樹木が低い密度で生育することが示された。種多様性は、尾根と谷で大きな違いはみられず、一方で、林齢にともなう増加が確認された。個体数密度に基づく種組成は、尾根と谷で大きく異なったが、尾根の種組成が林齢にそって 3 つのグループに分かれ、とくに、老齢な森林ほど優占種以外の樹種がより多く参入することが明らかとなった。

東川1・笠原玉青2・智和正明3

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学農学部・3 九州大学農学部附属演習林
1

森林流域における河川水中の化学成分は大気沈着量の長期的変化に影響を受けるが、日本での研究はまだ限られている。本研究では、大気沈着量のトレンドを把握するために、1992 年から 2021 年までの福岡市における大気中の硫黄（S）および窒素（N）沈着量の公開データを解析した。
さらに大気沈着量の変化に対する河川水中の化学成分の応答性を評価するために、1986 年に取った 11 の小流域における河川水中の化学成分濃度の報告例を 2023 年に取った
データと比較した。福岡市の大気 S・N 沈着量は 1990 年
代から 2000 年代半ばにかけて増加し、その後 2021 年までに 1990 年代と同程度に減った。河川水中の硫酸塩濃度は1986 年よりも 2023 年の方が有意に低かった。これに対して、河川水中の硝酸塩濃度は 1986 年よりも 2023 年の方が有意に高かった。対イオンとしての Ca+ 濃度も 1986 年より 2023 年の方が高かった。PLSR 分析の結果から、調査地のスギ林の面積が多いことと、30 年程度経ち現在は成熟したスギ林がほとんどであることが関係していると考えられた。この研究から、河川水中の硝酸塩濃度に影響を与える要因には、大気沈着量の変化だけでなく、人工林の成熟等植生の影響も含まれることがわかった。

─ 249 ─ポスター発表要旨

鹿児島大学農学部・ 鹿児島大学教育学部・ 鹿児島大学総合研
究博物館・4 鹿児島大学理学部・5 鹿児島大学共通教育センター・
6
鹿児島大学国際島嶼教育研究センター
1

周強1・付

PI-2 冷
 温帯林におけるミヤコザサ除去が根のバイオマ
スと形態形質に及ぼす影響

PI-3 大 気窒素沈着量の増加に対する上層木と下層植生の異なる応答性○付 東川1・李 周強1・阿部隼人1・菱 拓雄2, 4・福澤加里部3・
智和正明2, 4○楊

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研究院・3 北海道大学北方生物圏フィールド科学センター中川研究
林・4 九州大学農学部附属福岡演習林
1

Sasa understory is an important component of Japanesecool-temperature forest, but effects of presence of Sasa on
forest fine root biomass and morphology traits remains
poorly understood. To fill this gap, we evaluated theeffects of 10-year Sasa nipponica removal on fine root
biomass and morphological traits in Larix kaempferi（LK）
and Quercus crispula（QC）stand. Following Sasa removal,
fine root biomass of Sasa significantly decreased,
especially for those with a diameter of less than 1 mm；
total fine root biomass and length reduced by 53.8 % and78.6 % in LK but had no significant changes in QC. We
also found that Sasa removal significantly reduced tissue
density of Sasa root in QC. Our results indicate that
effects of Sasa removal on fine root biomass and traits
mediated by overstory species.

PI-4 ヒノキの葉と細根のリター分解に及ぼす土壌の影響○林亮太1・眞家永光2・和穎朗太3・平野恭弘4・谷川東子1

名古屋大学大学院生命農学研究科・2 北里大学獣医学部・3 農
研機構 農業環境変動研究センター・4 名古屋大学大学院環境学研
究科
1

樹木の葉・細根はリターとして大量に土壌へ還元される器官であり、土壌有機物（SOM）の給源として重要である。特に細根は葉よりも分解されにくい性質から SOM 給
源として注目を集めている。SOM の滞留時間を延ばすた
めには、リターおよびその分解産物が土壌鉱物と親和する過程が必要である。しかし、その過程の器官差が分解速度に影響するのかという課題は未解明である。そこで本研究
では、器官別リター分解に及ぼす土壌鉱物の影響解明を目的として、野外でのリター分解実験を、ヒノキ人工林 2 林
分で 2 年間行った。
通常のリターバッグ試験では土壌とリターの接触面が限定されるため、土壌粒子を保持可能なガラス繊維円筒ろ紙に、4 つの基質処理「粉末化した葉または細根のみ、粉末化した葉または細根と土壌（深さ 30-40 cm から採取）の混合物」をそれぞれ入れ、1 年毎に回収し、リター呼吸量と残存率の測定を行った。その結果、葉と細根ともに土壌と混合した基質の重量残存率は、土壌未混合の処理区よりも高かった。土壌混合処理区のリターからの炭素・窒素損
失は葉で 1、2 年目とも抑制されたが、細根では 1 年目に抑制されて 2 年目には抑制効果が希薄になるという器官差が見られた。

茹

九州大学農学部附属福岡演習林

森林生態系における大気窒素（N）沈着量の増加に対する上層植生と下層植生の葉の N 濃度と N 吸収量の応答を同時に評価した研究はほとんどない。本研究では、N 飽和
している標茶と N に制限がある足寄、中川のミズナラ林
で、上層木と下層植生の葉の N 濃度と N 吸収量について、3 年間の N 施肥の影響を評価した。その結果、N 飽和状態と関係せずミズナラの全サイトの施肥区の葉の N 濃度と
N 吸収量は無施肥区と比べて高くなかった。一方、施肥によってササの N 吸収量は N 制限しているサイトでは増加したが、N 飽和しているサイトでは増加しなかった。さらに、無施肥区におけるササの葉の N 濃度と N 吸収量は、
N 飽和しているサイト（標茶）では N 制限しているサイト（中川、足寄）に比べて有意に高かった。これらの結果
は、N 沈着の増加に対する応答が下層植生と上層植生で異なる可能性があることを示している。このような反応の違
いは、ササが利用可能な N をより速く獲得することによって引き起こされる可能性がある。以上のことから、大気 N沈着の増加に対する森林生態系の葉の N 濃度と N 吸収量の応答を評価する際には、上層植生に加えて下層植生も含める必要が分かった。

PI-5 拡 大造林 1 世代目のスギ・ヒノキ林土壌の特徴 ─広葉樹林からの転換─○佐藤大地1・平野恭弘2・小口理一3・谷川東子4
名古屋大学農学部・2 名古屋大学大学院環境学研究科・3 大阪公立大学大学院理学研究科・4 名古屋大学大学院生命農学研究科
1

江戸時代頃から現代にかけてスギ・ヒノキなど単一樹種をターゲットにした造林が始まる前、中日本では広葉樹の混交林が広がっていた。このような森を拓いて植林された単一樹種林が土壌に与える影響は不明のままである。また
林業をとりまく情勢は針広混交林化を推し進めようとしており、森林土壌の質的変化は今後さらに新しい段階に入るのかもしれない。本研究は、混交林を単一樹種林に変えるという歴史の変革点で日本の土壌がどのように変化したのかを把握することを目的とする。大阪公立大学附属植物園
において、暖帯型落葉樹林（元植生）と、そこを拓いたヒ
ノキ・サワラ型針葉樹林中のスギ人工林分・ヒノキ人工林
分（「拡大造林」第 1 世代）の計 3 林分で地理的条件が類似しているプロットをそれぞれ設置し、4 つの土壌断面の3 深 度（0-10、10-20、20-40 cm） か ら 土 壌 を 採 取 し た。
また土壌断面近傍でリターと細根を採取した。採取した土壌の理化学性やリター・細根の化学性について解析したと
ころ、スギやヒノキは広葉樹より交換性アルミニウム・カ
リウム濃度を低下させる等、元植生と拡大造林第 1 世代の林分では多くの測定項目で差異が見られた。今回はこれらの結果について報告する。

─ 250 ─

PI-6 ス
 ギ人工林下層に生育する樹木個体における重金
属類の配分

PI-7 複 数樹種のリター分解で得る DOC のフェリハイド
ライト様物質への吸着特性○入江菜紗1・山下多聞2・藤巻玲路3・松本慎吾2○二村杏太朗1・柵木香奈穂1・林 亮太1・眞家永光2・渡邉 彰1・
平野恭弘3・谷川東子1

島根大学大学院自然科学研究科・2 島根大学生物資源科学部附属生物資源教育研究センター・3 島根大学生物資源科学部
1

本研究では、スギ人工林の下層木を対象に、微量必須元
素を含む金属元素の樹体内の各器官への配分を明らかにした。調査地は島根大学三瓶演習林の 68 年生スギ人工林とし、下層木であるシロダモ、ムラサキシキブおよびヤマア
ジサイの 3 種を採取した。採取木を水洗した後、葉・幹・枝・根・細根に分解し、各器官の Al、Si、P、Cr、Mn、
Fe、Ni、Cu、Zn、As、Mo、Cd、Pb の 各 元 素 の 濃 度 を測定した。採取木における地上部と地下部の有機物の重量配分比（T/R 比）は、ムラサキシキブおよびシロダモでは 3 前後となり、ヤマアジサイでは 1 より小さくなった。
重金属の重量配分では、Mn は T/R 比が有機物配分に比
べ大きくなるが、Al、Fe、Pb などは T/R 比が小さくなる傾向にあった。このことは樹木が取り込んだ金属元素は
地下部にとどまるものが多いことを示す。樹木の器官ごとに各種の金属元素の配分比をみると、樹種によらず葉に配分される金属量と細根に配分される金属量との間に負の相関を示した。吸収された金属類が細根にとどまり葉への移行が抑制されている状況があると考えられる。

名古屋大学大学院生命農学研究科・2 北里大学獣医学部・3 名古屋大学大学院環境学研究科
1

森林生態系の物質循環を促す主要な機構の 1 つに植物リ
ターの分解があり、その過程で二酸化炭素や溶存有機態炭素（DOC）が放出される。DOC は土壌鉱物への吸着によって流亡を免れ、その吸着性は DOC の量や質に依存する。そのため森林生態系における炭素動態の精査には、
DOC の土壌鉱物への吸着に関する情報が必要である。本
研究では、「単一樹種林の混交林化という近年の林業形態の変化が DOC の質や量に影響を及ぼし、DOC の土壌鉱物への吸着量を変化させる」という仮説を立て、これを室内実験で検証した。
カシワ・ケヤキ・クロマツの根と葉（単樹種・2 樹種混合・3 樹種混合の 7 パターン）を 2 年間のカラムを用いた分解試験に供した。根と葉は定期的に人工雨を流し、12・
36・56・75・106 週目に得られた溶脱液を本試験に用いた。
土壌に広く分布する土壌鉱物の 1 つであるフェリハイドラ
イトを模した物質に、溶脱液を添加して DOC 吸着量を調べた。その結果、樹種を混合すると溶脱液の DOC 濃度はリター分解程度や器官（根・葉）により大きく異なり、その濃度に依存して DOC 吸着量が変化することが示された。

PI-8 混 交林と単一樹種林ではリター分解で生成される有機物の特性は異なるのか？

PI-9 森 林源頭域における窒素無機化に及ぼす土壌環境の影響○柵木香奈穂1・眞家永光2・Han Lyu3, 4・渡邉哲弘4・平野恭弘5・
林 亮太1・二村杏太朗1・谷川東子1

○曹

2

3

近年、単樹種から成る人工林を混交林へ変換する森林整備が推進されているが、樹種の混合が土壌有機物組成に与える影響については不明な点が多い。そこで、本研究はリ
ター分解プロセスが「単樹種と比べて複数樹種ではどのよ
うに変化するのか」という MIX 効果を解明することを目的とした。
3 樹種（カシワ、ケヤキ、クロマツ）の葉と細根について単一樹種、2 樹種組み合わせ、3 樹種組み合わせの計 7
種のカラムを用意し、室内分解実験を 106 週間実施した。
リター分解残渣は 56 週目と 106 週目に回収し、①重量・炭素（C）・窒素（N）残存率を測定した。また、②固体
13
CNMR および③熱分解 GC/MS による分析を行った。
単一樹種の場合と比べ樹種が複数になった場合には、分解残渣に以下の傾向が見られた（つまり以下の MIX 効果が見られた）：①重量残存率と C 残存率には一定の傾向は見られなかったものの、N 残存率は葉では高くなる一方で細根では低くなった；②アルキル C/ O- アルキル C 比は、葉では大きくなる一方で細根では小さくなった；③微生物活動の指標となる N 化合物は、器官を問わず増加した。
以上から、MIX 効果は N 動態に関与するが、その効果には器官差があることが示された。

東寿2・小田智基3

東京農工大学大学院連合農学研究科・2 東京農工大学大学院農学研究院・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研
究所森林防災研究領域
1

安定した清浄な渓流水を供給する森林管理の基礎情報として、森林源頭域の無機態窒素の生成と流出など渓流水の水質形成機構を把握する必要がある。本研究では、神奈川県相模湖に流入する貝沢流域のスギ・ヒノキ人工林源頭域において、窒素無機化に及ぼす影響要因を検討した。本流
域では、10 地点の源頭域調査から渓流水の硝酸濃度が低い地点で表層土壌の窒素無機化速度（Nmin）が小さいことがわかっている。このうち 6 つの採水地点から各 3-4 本の立木を選定し、直径 2 mm 以下の細根と同じ場所の土壌を採取し、細根の水溶性および総 PP、細根と土壌の C/N比、土壌 pH などを調査した。PP 類は土壌中のタンパク質と結合し難分解性物質を生成、土壌 Nmin を低下させると考えられている。極端に土壌 Nmin が小さい地点で細根
PP 濃度は有意に高く、PP の Nmin および渓流水の硝酸流出への低減作用が示唆された。一方、細根 PP 濃度が高くても、Nmin や渓流水の硝酸濃度が必ずしも低くない地点も存在し、細根 PP だけが要因ではないと考えられた。発表では、土壌養分や渓流水の硝酸以外のイオン濃度との関係も解析し、源頭域の渓流水質形成機構について議論する。

─ 251 ─ポスター発表要旨

名古屋大学大学院生命農学研究科・ 北里大学獣医学部・ 東京
農工大学大学院農学研究院・4 京都大学大学院農学研究科・5 名
古屋大学大学院環境学研究科
1

越1・戸田浩人2・崔PI-10 越 境大気汚染によるイオウ酸化物の飛来が多い森
林流域土壌のイオウ蓄積量

PI-11 サ
 サの消失及び代替下層植生の回復が土壌生態系機能に与える影響について○塩出晏弓 1・佐瀨裕之 2・山下
杉山暁史4・谷川東子1○古賀みこと3・片山歩美1・菱満 3・諸橋将雪 2・四柳宏基 2・

九州大学大学院農学研究院・2 九州大学大学院生物資源環境科
学府・3 九州大学農学部
1

名古屋大学大学院生命農学研究科・ アジア大気汚染研究セン
ター・3 兵庫県立工業技術センター・4 京都大学生存圏研究所
1

拓雄1・小山田美森22

イオウは産業革命以降人為的な排出によって大気中に多く存在するようになった元素の一つである。イオウ化合物の排出量は、日本国内では 1960-1970 年代、世界的にもイ
オウ排出量が多い隣国の中国では 2006 年をピークに継続的に減少の傾向が見られる。これに伴い、イオウ化合物が蓄積された森林土壌から吸着されていた硫酸イオンの脱着や有機態イオウ化合物の無機化により、硫酸イオンが放出される可能性がある。そのため、大気汚染が緩和された後においてもイオウ化合物の土壌中での蓄積量や化学状態を調査することは重要である。
本研究では、日本海沿岸地域である加治川流域の土壌を調査した。この調査地はアジア大陸からの越境大気汚染の影響を強く受けている地域にあり、25 年間（1981～2005
年）での累積イオウ沈着量は国内でも屈指の高さであった
ことが報告されている。そこで加治川流域土壌は、イオウ沈着量が少なかった地域と比較してどのくらい多量のイオウを蓄積しているかを明らかにすることを本研究の目的としている。今回は、土壌 3 断面から採取した計 12 層位（表層から基岩まで）の土壌試料について土壌層別に蛍光X 線分析法によって全イオウ濃度を調べた結果を報告する。

PI-12 高
 山帯における木本根系の無機態および有機態窒
素吸収と根特性の関係○諏訪竜之介・伊藤拓生・岩田拓記・牧田直樹

近年、シカ個体数の増加による食害から下層植生を保護するために全国各地でシカ防除柵が導入されている。しかしながら、下層植生回復によりどの程度土壌生態系機能が回復するのかは分かっていない。そこで本研究は、九州南部山岳部ブナ林において、ササが残っている柵内（ササ区）、食害によるササが消失後に柵設置により木本低木が回復した柵内（回復区）、下層植生のない柵外における土壌特性を比較し、植生の回復が土壌生態系機能の回復に与える影響を評価することを目的とした。
調査は、3 つの下層タイプに生育する 8 個体のブナ樹冠下において、下層植生の状態、土壌生態系機能、土壌環境を調査した。
土壌炭素・窒素濃度、微生物呼吸はササ区で最も高く、次いで回復区、柵外であった。ササ区の土壌嵩密度は柵外
よ り 有 意 に 低 く、A0 層 の 乾 燥 重 量 は 有 意 に 高 か っ た（Tukey-test, P＜0.05）が、回復区とササ区および柵外に有意差はなかった。A0 層の乾燥重量と、微生物呼吸や純窒素無機化速度には正の相関があり、回復区で最も傾きが大きかった。これらの結果により、ササ消失により劣化した土壌生態系機能は、回復途上にあることが示唆された。

PI-14 酪農地帯における樹木への大気沈着量の変化○加藤雅悠1・井手淳一郎1・大西健夫2・篠塚賢一3
1
3

信州大学

高山帯に生息する木本植物は、貧栄養土壌における種間の養分獲得競争を生き抜くため、種特有の窒素（N）吸収戦略を有している可能性がある。本研究では、種の戦略の違いを明らかにするため、無機態および有機態 N 吸収速度の樹種間差と、根特性との関係を調べた。
調査は信州大学農学部西駒演習林の将棋の頭（2,672 ma.s.l）周辺で行い、対象樹種は外生菌根菌（ECM）と共生するハイマツ、ミヤマハンノキと、エリコイド菌根菌（ERM）と共生するガンコウラン、キバナシャクナゲ、コ
ケモモの計 5 樹種とした。実生個体を丁寧に丸ごと掘り出し、その根系を洗浄した後、溶液直接吸収法を用いて
NH4＋、NO3－、グリシンの N 形態の N 吸収速度を測定した。さらに測定に用いた根系から形態特性および化学特性を算出した。
NH4＋ と NO3－ 吸収速度は、コケモモで有意に高く、他の樹種間で有意な差は見られなかった。有機態 N 吸収速
度は ERM 種で高い傾向があった。また、総 N 吸収速度に占める各 N 形態の吸収速度の割合は、ECM 種で無機態
N、ERM 種で有機態 N の寄与が大きかった。本発表では、
根特性の結果も踏まえて、N 吸収速度と根特性の関係を議論する。

公立千歳科学技術大学理工学部・2 岐阜大学応用生物科学部・岐阜大学流域圏科学研究センター

酪農地帯では堆肥化の過程で多量のアンモニア揮散が生じるため、その近郊に森林が存在する場合は窒素が森林へ過剰に供給され、土壌の酸性化や窒素過多による森林の衰退が考えられる。森林は大気中の物質を捕捉しやすいため周辺環境からの影響を受けやすく、その影響は樹冠の広がりや葉の形といった樹種ごとの特徴に依存して変化しうる。しかし、周辺環境が森林の物質沈着に及ぼす影響が樹種によってどう変化するかは十分にはわかっていない。このことを明らかにするため、酪農地帯近郊林と周辺からの汚染がほとんど無い山林の 2 地点での森林への大気汚染物
質の沈着量の比較、さらに各地点における異樹種間での沈着量の比較を行った。酪農地帯に位置する千歳市美々公園のミズナラおよびシラカバと、下呂市船山に位置する位山
演習林のミズナラを対象に、林外雨、樹冠通過雨、および樹幹流の採水を行った。採水した試料水は pH を測定しイオンクロマトグラフィーにより窒素沈着量を算出した。その結果、畜産地帯近郊林では多量のアンモニア態窒素の沈着が観測され、また、pH が山林に比べ 1 以上高いことがわかった。本発表では樹種間の比較の結果についても報告する。

─ 252 ─

PI-15 ユ ーカリ 3 種の活着および初期成長に及ぼす土壌
理化学性の影響

PI-16 ト ドマツ心材含水率はなぜばらつくのか ─土壌を主とした各種要因との関係─

○赤間宥紀1・戸田浩人2・崔○米澤美咲1・石塚

1
3

東寿2・半

智史2・石井佑樹3

東京農工大学大学院農学府・2 東京農工大学大学院農学研究院・東京農工大学農学部

航2・松本和茂3

北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・2 北海道立総合研究機構・3 北海道立総合研究機構森林研究本部林産試験場
1

世界各地で造林実績のある早生樹ユーカリの日本での導入を検討するため、比較的低温や風害への耐性を有する
ユーカリ属 3 種の造林試験を、栃木県佐野市に位置する東京農工大学 FM 唐沢山のスギ・ヒノキ人工林伐採地において実施し、初期成長及び活着に及ぼす土壌理化学性の影響を調査した。2023 年 4～5 月に各樹種 40 本ずつ苗高 30～
50 cm のコンテナ苗を植栽した試験区を 6 区画設置し、植栽時に基肥として N：P：K=8：8：8 を 100 g/ 本施肥した
通常区、基肥に加えて 2023 年 7 月に熔りん肥を 100 g/ 本
追肥した追肥区を各 3 区画ずつ設けた。2023 年 12 月時の平均樹高・生存率は E. Benthamii、E. Fastigata、E. Nitensの順に、通常区が 294±49 cm・95 %、232±67 cm・77 %、220±63 cm・73 %、 追 肥 区 が 304±58 cm・92 %、236±
53 cm・85 %、214±62 cm・79 % となり、本試験地ではいずれの樹種も植栽時の 4 倍を超える樹高に成長し、樹種間差はあるものの追肥の有無で差は見られなかった。発表では、根本直径や土壌化学性、土壌微生物バイオマス N 量も加えて議論する。

トドマツには、心材含水率が通常よりも高くなる水食いという現象が知られており、含水率のばらつきによる乾燥工程の複雑化・高コスト化が懸念されている。そこで、水食いの実態と要因の解明のため、1 林分における心材含水率のばらつきの把握と、土壌条件など立地要因の影響を検討した。北海道豊頃町の 44 年生トドマツ人工林において、土壌の含水率・硬度・透水性、立木位置と地形モデルから得られる立地要因などを測定したのち、間伐木 52 本を対象に、心材に占める水食い材の割合と心材含水率を測定した。胸高位置で水食いを含む個体は全体の 93 % であったが、半数以上の個体で、心材に占める水食い材の割合が10 % 以下に留まったことなどから、本試験地は水食いが発生しても程度が低い、あるいは水食いの進行が遅い林分と考えられる。また、水食い材の割合と心材含水率は有意な正の相関を示した（r = 0.84）。胸高位置での心材含水率を目的変数とした重回帰分析の結果、個体サイズや土壌含
水率、相対標高の影響が認められた。水食い材の発生程度の低い林分だったものの、立地要因によっては心材含水率が高い個体が生じうる可能性が示唆された。

PI-17 土 壌タイプの異なる森林における下層土壌の窒素
無機化速度

PI-18 シ カはナトリウムをどこから得ているのか？ ～堆
肥と凍結防止剤中の計測～○中山理智・阿部有希子・安藤麻里子・小嵐淳○智和正明・内海泰弘
九州大学農学部附属演習林

植物は主に表層土壌から窒素を吸収しているが、養分競争が生じる環境では下層土壌からも窒素を吸収することが知られている。しかし、下層土壌における窒素動態はいまだ不明な点が多い。そこで、火山灰土壌および非火山灰土
壌の 4 つの森林において、表層 0-60 cm における窒素無機
化・硝化速度の深度による違いとその制御要因の解明を目的とした研究を行った。結果として、土壌重量当たりの窒素無機化・硝化速度は火山灰土壌において深度とともに低下したが、非火山灰土壌では深度方向の違いは有意には見られなかった。一方で、土壌体積当たりでは火山灰土壌、
非火山灰土壌ともに深度方向で有意な差は見られなかった。また、表層における空間分布と同様に、土壌深度による土壌炭素・窒素量および微生物バイオマス量の変化が窒素無機化速度の変化と関連していることが明らかとなった。以上のことから、窒素無機化速度の垂直・水平方向の違いにはともに土壌炭素・窒素量と微生物バイオマスが重要であり、また、下層土壌も植物にとって重要な窒素供給源である可能性が示唆された。

本研究は、シカを含む植食動物はナトリウム不足になりやすいことに着目し、ナトリウムが高濃度で含まれている可能性のある家畜ふん堆肥中の水（以下、堆肥水）や凍結防止剤が散布されている道路上の雪（以下、道路水）がシ
カにとってナトリウム源となっているのではないかと考え、これらのナトリウム濃度を分析した。堆肥水を北海道
道東部において、季節ごとに採取した。比較対照として、近隣の森林の表層土壌水も採取した。道路水は冬季に国道2 ヶ所で合計 3 回採取した。堆肥水中のナトリウム濃度は、
季節を問わずほぼ一定で 5.7（±0.8）mM であり、森林土壌水と比較して 100 倍程度高く、ヌタ場（シカが泥浴びや飲水をするために集まる場所）の報告例（0.4-1.8 mM）と同オーダーであった。さらに、道路水中のナトリウム濃度
は、変動があるものの、平均で 102（±40）mM であり、塩場の水中ナトリウム濃度の報告例（35 mM）と同オーダーだった。以上のことから、堆肥水や道路水は、シカにとってナトリウム源となりうるほど高濃度であり、堆肥や凍結防止剤が散布されている道路では、人工的なヌタ場や塩場が形成されていることがわかった。

─ 253 ─ポスター発表要旨

日本原子力研究開発機構原子力基礎工学研究センター

PI-19 母材の異なる森林土壌におけるプライミング効果○阿部有希子・中山理智・安藤麻里子・小嵐淳

PI-20 遺
 跡の花粉分析データに基づく縄文時代以降の四国における森林変遷○志知幸治

日本原子力研究開発機構

森林土壌に蓄積されている炭素のおよそ半分が下層土壌に存在している。下層土壌に蓄積された炭素は微生物に分解されにくい状態で存在していると考えられてきたが、近年、炭素循環に大きく寄与している可能性が指摘されている。下層土壌への新たな有機物供給に伴い土壌有機物の分解が促進されること（プライミング効果）も報告されているが、その研究例は乏しい。本研究では、火山灰の有無による有機物と鉱物との相互作用の違いに着目し、新たな有機物供給に対する分解応答を評価することを目的とした。
火山灰土壌と非火山灰土壌が分布する 4 つの調査地の表層（0-10 cm） と 下 層（40-60 cm） の 土 壌 を 最 大 容 水 量 の64 % に調整し、最大容水量の 1 % の水または 13C でラベルしたスクロース溶液を添加後、20 ℃と 30 ℃で培養した。
スクロース添加によって、火山灰土壌の下層では正のプラ
イミング効果が認められたが、培養後 90 日目のスクロー
ス添加の有無による炭素放出量の差は、いずれの土壌においても添加量の半分程度であった。したがって、土壌へのスクロース添加は有機物分解を促進したが、90 日間の培養ではスクロースの一部は分解されずに土壌中に残留している可能性が示唆された。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所

四国地域では湖沼や湿原が少なく、花粉分析に適した堆積物を得ることが難しいため、過去長期間の植生変遷デー
タを得ることは困難である。一方、四国各地の縄文時代から近世までの遺跡の土壌を用いて花粉分析が行われており、そうした地点データを集成することで、地域的な植生
および気候変動を明らかにできる可能性がある。本研究では、四国において最も遺跡の花粉分析地点数の多い香川県において花粉データを集成することで、縄文時代中期以降
約 5000 年間の森林変遷の復元を試みた。その結果、照葉樹林要素であるコナラ属アカガシ亜属は縄文時代に最も優占していたが、弥生時代以降次第に減少したことが明らかになった。また、温帯性針葉樹のモミ属やツガ属は弥生時代に増加し、貧栄養な土壌環境下にも生育可能なマツ属は弥生時代から増加を開始し平安時代以降に優占した。これ
らの分類群は気候変動および人為影響を反映して増減したと考えられる。遺跡データの集成結果は、周辺地域の平均的な森林変遷を表すと考えられるボーリングコアの花粉分
析結果と比較的一致していた。そのため、遺跡花粉データ
から地域的な植生景観を復元することは可能と考えられる。

PI-21 ア ルカリ抽出によるタケ植物体中含有ケイ素定量
法の検討

PI-22 埋立造成後 50 年が経過した森林の土壌炭素蓄積量○梅村光俊 ・平井敬三 ・齋藤智之

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支
所・2 東京都立大学地理環境学域・3 千葉県中部林業事務所・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環境研
究領域

1

2

3

○小野賢二1・木田仁廣1・川東正幸2・小森谷あかね3・今矢明宏41

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所
1

植物体中のケイ素（Si）含有量測定法の一つである 1 %炭酸ナトリウム（Na2CO3）抽出法は、試料の灰化をともなわない簡易で安全かつ安価な手法として利用されてきた。しかし近年、一部の植物種や器官で、従来法より定量
値が過小評価となる場合があることが報告された。本研究では、タケ試料に最適な方法を選定するため、モウソウチ
クの枯葉と生稈の微粉砕試料を用いて、灰化またはアルカ
リ度がより強い 5 %NaOH を用いた場合の定量値への影響を検討した。
1 %Na2CO3 抽出法による葉の Si 含有量は、湿式灰化＋
1 %Na2CO3 抽出に比べ 1.3 %、湿式灰化＋5 %NaOH 抽出に比べ 5.3 %、従来法の乾式灰化＋塩酸処理＋5 %NaOH 抽出法に比べ 9.2 % 低下した。これらのことから、灰化を行わない 1 %Na2CO3 抽出法では植物組織への試薬の浸透が制限されていたこと、タケの植物ケイ酸体の溶解性がアルカ
リ試薬の強さに依存し、1 %Na2CO3 では溶かしきれない形態のケイ酸体粒子が存在することが明らかとなった。一方、稈では、灰化すると逆に Si 定量値が低下した。これ
は、稈の Si 含有量が葉に比べて低く、灰化時の Si の損失が影響した可能性があることから、植物器官ごとに最適な分析法を選択する必要があると考えられた。

近年相次ぐ自然災害からの復興では盛土・切土を生育基盤とした森林整備が増えている。重機使用が一般的な土木工事で整備される造成土は、植栽木の活着・生育不良を誘引するほど強く圧密されており、自然土壌とは著しく異なる劣悪な土壌環境である場合が多い。本研究では、開発地
造成土における時間経過に伴う森林発達とそれを支える土壌生産力の変遷の解明を目的に、過去の埋立造成の記録確認、土壌断面調査・分析、成長錘コアの年輪解析を行った。
調査地は海浜部を噴上砂で埋立造成した場所で、植栽基盤として黒土を客土（～2 m 厚）した黒土客土区と黄土を主に客土した黄土客土区がある。黄土客土区では部分的に黒土が混入していた。黄土客土区は表土付近を除き概ね硬く締まっていたが、黒土客土区には深部まで軟らかな土層が確認された。土壌分析の結果、1 m 深までの土壌炭素蓄
積量は黒土客土区で 48.6±0.9 kg/m2、黄土客土区で 26.1
±8.3 kg/m2 であった。造成直後に植栽され現在林冠を構成するクスノキを対象として、埋立造成後 50 年間の樹木成長速度を年輪解析で調べた結果、年間 4～27 mm の肥大成長が認められ、旺盛な成長経過が確認できた。

─ 254 ─PI-23 デ ジタルソイルマッピングによる全国の森林土壌
窒素マップの作成

PI-24 日 本海側気候下の森林における降水にともなう重金属類の負荷○山下尚之・相澤州平・川西あゆみ・今矢明宏・橋本昌司・古澤仁美○山下多聞1・入江菜紗2・葛西絵里香1・松本真悟1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環境
研究領域

土壌の全窒素濃度や CN 比は、植物の成長や有機物の分解等を介して生態系の炭素循環と密接に関わっている。しかし、広域スケールでの空間変動はよく分かっておらず、国・地球規模での気候変動研究や生態モデルにおける不確実性要因となっている。本研究は林野庁森林吸収源インベ
ントリ情報整備事業における森林土壌の調査データを活用することにより、土壌窒素に関する全国マップを作成することを目的とした。約 2400 地点から採取した土壌 0-5、5-15、15-30 cm の全窒素濃度と CN 比を教師データ、地形（例：標高・傾斜）・植生指数・気象（例：降水量・気温）・テフラ層厚等を説明変数データとしたランダムフォ
レストモデルを構築し、10 m の空間解像度で全国の全窒素濃度・CN 比を予測・マッピングした。その結果、全窒
素濃度マップはおおむね既存の土壌炭素濃度マップと同様の空間パターンを示し、九州・東日本や北海道で濃度が高かった。一方、CN 比は中国・四国等で高く、九州・北海道等で低かった。なお、全窒素濃度と CN 比のマップのR2 はそれぞれ 0.19、0.20 であり、全炭素濃度と比べて低かった。今後、データの精査を進めてモデル精度を向上させる必要がある。

島根大学生物資源科学部附属生物資源教育研究センター・2 島根大学大学院自然科学研究科
1

島根県の地理的位置として緯度は東京とほぼ同じ北緯35 度前後であるが、太平洋側の東京と異なり日本海側に位置するため気候学的に冬とされる 12 月から翌 2 月の間の降水量が多く年間降水量の 25 % が冬季に生じる。冬季
は降水量が増えるだけでなく pH の低下がみられ、この低pH 環境下では多くの重金属の可動性が高くなることが知られている。本研究では、森林生態系における重金属類の挙動を明らかにするために、まず系外からの重金属類負荷
を季節ごとに把握する。調査地である島根大学三瓶演習林に設置された降水採水装置により隔週の頻度で採取した雨
水の Al、Si および Cr など重金属濃度を測定した。その結果、Al は降水により 40 mg m–2 year–1 の負荷がありそのうち 10 mg m–2 year–1 は乾性沈着に由来していた。重金属類では Zn、Fe、Cu、Mn の順で負荷が大きかったが、いずれも乾性沈着に由来するものは少なかった。Cd、Ni、As、Cr は 1 mg m–2 year–1 程度であった。冬季の降雨においては Al、Mn と Fe の負荷が大きくなる傾向にあった。

PI-26 D EM スケールの違いが地形パラメータと土壌型予測に及ぼす影響

○酒井寿夫

○稲垣昌宏

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環境
研究領域

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所

長期にわたり調査されてきたスギ人工林の収穫試験地
24 林分の自然由来の枯死量と間伐データに基づいて（西園ら 2019）、簡易な分解モデルを用いて、林分ごとの枯死
木炭素量（tC/ha）を評価した。試算の際には、間伐材は完全に搬出され、そのときに発生する枯死木は根株のみと仮定した。また、スギの根株の平均分解定数 k を 0.033 として計算を行った（酒井ら、2008）。
林齢 70 年に至るまでの枯死木量は、各林分の自然枯死
量、間伐量の違いや林齢によって大きく変動し、最小値は2.6 tC/ha、最大値は 66.0 tC/ha であった。平均値±標準
偏 差 は 間 伐 林 で 14.3±7.2 tC/ha、 無 間 伐 林 で 13.6±8.1
tC/ha であった。この枯死木量は、鵜川ら（2012）が示した日本全国 2438 箇所（スギ林を含むさまざまな森林タイ
プで行われた調査）の平均枯死木量 4.2±6.7 tC/ha に比べてかなり大きかった。この差異は、スギ人工林が他の森林タイプに比べてバイオマスが大きいことが関係しているように思われる。また、推定に使用した分解定数による影響も大きい。実際、同じ樹種でも観測される分解速度の幅はかなり大きく、分解についてもさらなるデータ収集が望まれる。

近年航空レーザーなどで得られた情報から描かれる地形
情報は、顕著に精緻化が進んでいる。一方、現地で調査することによってしか得られない土壌情報などは、過去の膨大な蓄積を精緻化がすすんだ地形情報などを活用することで活かすことができる可能性がある。本研究では 3 段階の解像度の異なるデジタル地形モデル（DEM）を用いて算出された各種地形パラメータがスケール間でどのように異なるか、またそれらのパラメータを用いた土壌型などの予
測 精 度 を 比 較 し た。 比 較 に 用 い た DEM は 国 土 地 理 院
10 m および 5mDEM および、熊本県で航空レーザ計測から 得 ら れ た 0.5mDEM で あ る。 各 種 地 形 パ ラ メ ー タ は
SAGA-GIS（Ver.9.2.0）から求めた。
解像度 10 m と 0.5 m の DEM を比較すると、一定面積の情報量が 4 万倍異なり数 ha 程度の範囲内の情報量の差が明らかであった。ところが地形パラメータを計算すると詳細スケールでは微細な地形変化に影響されるため、地形パラメータによっては高精細の DEM から導いた値のほうが真値から離れると思われる事例があった。

─ 255 ─ポスター発表要旨

PI-25 長 期データと簡易モデルから推定されるスギ人工林の枯死木炭蓄積素量

PI-27 ス
 ギ人工林における間伐が土壌窒素無機化を抑制する要因の検討

PI-28 斜 面上の位置の違いが森林土壌の温室効果ガスフ
ラックスに及ぼす影響○藤巻玲路1・佐藤亜織伊1・山下多聞2○阪田匡司 1・橋本昌司 1・森
石塚成宏1

島根大学生物資源科学部・2 島根大学生物資源科学部附属生物
資源教育研究センター
1

演者らはこれまでに、スギ人工林の間伐により落葉の窒
素濃度の減少や土壌窒素無機化能の低下が生じることを報告した。本研究では、間伐林分の土壌の窒素無機化能が低下する要因として、落葉の質の変化および細根リターの影
響について検討した。島根大学三瓶演習林内の無間伐スギ
人工林分より表層土壌を採取し、実験室培養により窒素無機化速度を測定した。その際、スギ細根の添加処理、間伐
林分・無間伐林分より採取したスギの新鮮落葉の添加処
理、それぞれの林分のスギ落葉の純水抽出液を添加処理の実験を行い、無添加処理の対照区と比較した。細根添加により、土壌の窒素無機化を抑制する効果が認められた。落
葉添加も窒素無機化を大きく抑制したが、その効果の大きさは間伐・無間伐両林分の落葉間で同等であり、間伐による窒素無機化抑制を説明する結果ではなかった。落葉抽出液の添加では、無間伐区に比べ間伐区林分の落葉抽出液添加による土壌窒素無機化の抑制効果が大きくなる傾向となった。これらの結果から、間伐によって土壌窒素無機化が抑制される要因として、枯死根の増加と、質の異なる有機物層浸透水の影響が考えられた。

PI-29 東 京都内における目視観測に基づくスギ雄花量と
林分環境
○阿部

真1・倉本惠生2・中尾勝洋3・稲垣善之4・瀧誠志郎2

大喜 2・山下尚之 1・森下智陽 3・国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所・
3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所
1

森林土壌の温室効果ガスフラックスの変動要因として温度と水分が挙げられるが、日本において多くの森林が多様な微地形を含む山地に形成しており、土壌の乾湿の多様性
が温室効果ガスフラックスの広域推定に反映されていない可能性が高い。そこで、流域内の斜面位置の異なる複数の地点でフラックス観測および土壌ガス濃度観測を行い、測定地点の微地形の違いによるガス動態への影響について評価した。茨城県北部の森林総合研究所常陸太田水文試験地
内の異なる斜面位置に土壌チャンバーを設置し、可搬型メ
タン計を用いてガスフラックス測定した。測定毎に気温、地温、土壌水分を測定し、全観測終了後、チャンバー内のリター層を採取、重量を測定した。その結果、いずれの季節においても斜面上部や中部で大きな CO2 放出、CH4 吸収が見られ、斜面下部では CO2、CH4 フラックスは小さかったが、斜面下部でも河道から少し離れた地点ではCO2 放出、CH4 吸収は小さくなかった。各地点の温室効
果ガスフラックス平均値において CO2 はリター量、CH4は気相率と高い相関が見られたことから、斜面位置に起因するそれらの要因の違いがガスフラックス変動に強く影響を及ぼしていることが示唆された。

PI-30 地
 形特徴量による森林土壌中交換性塩基量推定モ
デルの機械学習を用いた検討○今矢明宏・山下尚之・橋本昌司

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所多摩森
林科学園・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
関西支所・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所
1

スギの雄花量について、東京西部における 20 年以上の記録と林分情報との関係を調べた。東京都西多摩地域及び八王子市内の人工林、のべ 30 地点において、2001 年度から 2023 年度までの晩秋以降、翌春に開花が見込まれるス
ギ雄花の花芽を観測した。2 人以上の観測者が双眼鏡を用いてスギ約 40 本の樹冠を観察し、花芽が樹冠に占める割合に沿って 4 段階に記録した離散値を、連続的な値に変換
して解析に用いた。調査は林野庁の補助事業「効果的な花
粉発生源対策の実施に向けた調査及び普及花粉対策事業」（令和 5 年度）に基づき行われた。また、東京都健康安全
研究センターが同様に観測した 2023 年度の記録（8 ヶ所）
及び発表者らによる観測も解析に用いる。
スギ花粉の飛散量については前年夏の気象条件との関係が示されているが、この発表では雄花量と林齢や履歴また
標高や斜面方位等との関係について報告する。スギ人工林
を他樹種や花粉症対策品種に置き換えることで花粉飛散量の抑制を目指す施策に寄与するものである。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

森林が持つ公益的機能の広域評価モデルを構築するためには、土壌情報の広域での整備が必要である。そこで土壌特性値推定モデルをランダムフォレストにより検討した。
データは全国各地の森林から規則的に選択された約 800 地
点での土壌断面 1 m 深までの層位別の交換性塩基類、塩
基交換容量、pH、容積重データを、深さ 0-5、5-15、1530、30-60、60-100 cm の深度別の濃度データへと変換したものを用いた。データの 80 % を学習データとして 10 分
割交差検証を行い、残りの 20 % をテストデータとして精度検証を行った。説明変数には、年平均気温や年降水量、
標高、傾斜、斜面方位のほか、曲率や湿潤指標などの数値
地形解析データおよび降灰量、火山からの距離を用いた。
深度別モデルの推定精度は、交換性 Al が各深度で 15～
20 %、塩基交換容量および塩基飽和度が多くの深度で 5～
15 % であったが、交換性 Ca、Mg、K、Na および pH に
ついては、大部分の深度において推定精度は低かった。交換性 Al など推定精度が高い土壌特性においては、降灰量や火山からの距離の重要度が高く、土壌への火山灰混入による影響を反映した結果とみられた。

─ 256 ─PI-31 苗場山ブナ林の異なる標高における土壌呼吸特性○楢本正明・近藤千大・飯尾淳弘
静岡大学農学部

森林生態系の CO2 収支において土壌呼吸による CO2 放出は重要な構成要素のひとつである。土壌呼吸は温度環境に強く制限されており、気候変動に伴う温度上昇は土壌呼吸による CO2 放出にも大きな影響を及ぼすと予想される。
一方、温度環境は季節変化に加え、標高により異なる。対象とする苗場山では約 1000 m の標高差でブナ林が分布しており、標高間で温度環境が異なることから、土壌呼吸の温度応答特性に違いがあると考えられる。本研究では、異なる標高で生育するブナ林を対象に土壌およびリターのCO2 放出における温度応答特性を測定し、異なる温度環境
が土壌呼吸特性に及ぼす影響について検討する。
新潟県苗場山のブナ林を対象とし、標高 550 m～1500 mに分布する異なる標高の 10 地点を対象地として選定した。
7 月と 11 月に対象地から土壌およびリターを採取して実験室に持ち帰り、実験開始まで温度 7 ℃のインキュベータ
内で保存した。CO2 放出速度の測定には赤外線分析計（LI820, LICOR）を含む閉鎖系測定システムを用い、インキュベータで温度制御しながら温度変化に対する CO2 放出特性を求めた。

PI-33 バ
 イオ炭およびスラグ肥料を施用したヤナギ 3 種の生存率と初期成長○山田

毅1・香山雅純2・小泉匠平3

PI-32 S ources of carbon supporting the fast
growth of developing Phyllostachys edulis
culms○Shitephen Wang1・Daniel Epron1・Keito Kobayashi2・Satoru Takanashi2・Masako Dannoura1
Graduate School of Agriculture, Kyoto University・
Kansai Research Centre, Forestry and Forest Products
Research Institute
12Phyllostachys edulis is a fast-growing species that com­pletes its height growth within 60 days after the shootemerges without producing leaves. This phase wasconsidered heterotrophic, with the carbon necessary forthe growth being transferred from the mature culms via
the rhizomes, although previous studies observed key
enzymes and anatomical features related to C4-carbon
fixation in immature developing culms. We tested
whether C4-photosynthesis or dark-CO2 fixation throughanaplerotic reactions significantly contributes to the fastgrowing period, resulting in differences in the naturalabundance of δ13C in bulk organic matter and organic
compounds. Further, pulse-13CO2-labelling was performed
on developing culms, either from the surface or from theinternal hollow, to ascertain whether significant CO 2
fixation occurs in developing culms. Results indicated themain carbon source was not assimilated by thedeveloping culm.

PI-34 仙 台青葉山丘陵に見られる下層に赤色層を持つ森
林土壌の化学的特性について○佐野哲也・針生祐吾・中島啓喬

小型ガス化熱電併給装置（CHP）から生成するバイオ
炭と鉄鋼生産に伴って生成するスラグを有効活用するため、それらの施用効果を 3 種のヤナギ栽培で検討した。
茨城県かすみがうら市に位置する森林総合研究所の千代
田苗畑において、2022 年 7 月初旬にバイオ炭およびスラ
グ 肥 料 を 施 用 し て、 バ イ オ 炭（10 t/ha） 区、 バ イ オ 炭（2 t/ha）区を各 9、バイオ炭（2 t/ha）・スラグ区を 8、対照区 16 プロットの計 42 小プロットを設置した。小プロット設置後 11 日後に、タチヤナギ、ジャヤナギ、オノエヤ
ナギ苗、各 168 個体を各小プロットに 12 本ずつ樹種ごとに植栽し、天水で栽培した。
1 年後、ジャヤナギは処理に係わらず 163 個体が生存した一方、1 ヶ月経たずしてオノエヤナギは 2 個体を残して枯死し、タチヤナギも個体数が半減した。オノエヤナギとタチヤナギの枯死は、草本による被陰の影響もあるが、夏季の高温・乾燥による影響によるものと推測され、苗の生存に対する施用の影響は明瞭ではなかった。その後の成長に関して、ジャヤナギはバイオ炭（10 t/ha）区とバイオ
炭・スラグ区が他区と比べて成長が良く、施用が成育に影響した可能性が示唆された。

東北工業大学工学部環境応用化学科

青葉山丘陵をはじめとする宮城県の西部丘陵には次表層に赤色を帯びた層を持つ赤黄色土が存在することが知られている。丘陵の東端にあたる仙台市太白区二ツ沢緑地において土壌表面から 1 m 以内に古赤色土と推定される赤色層を発見したことをうけ、丘頂の平坦面から谷頭凹地・谷底面にいたる地形傾度に沿って複数の断面調査を行い赤色層の出現位置や理化学性（粒径組成、pH、交換性塩基、交換性 Al、CEC、交換酸度、リン酸吸収係数）の変化を調べた。赤色層の厚さは 20～30 cm ほどで不安定な急斜面
ほど浅い位置に出現する傾向があり、谷底部では認められなかった。また、赤色層は扇状地堆積物と推定される礫層の上部に出現していた。赤色層より上層では、pH（NaF）、
交換酸度、リン酸吸収係数など値が高くなる層が認められ火山灰の影響が推察された。

─ 257 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環
境研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域・3 日本製鉄株式会社
1

PJ-1 メ
 タ統計的極値分布を用いた日本全域の確率雨量の推定

PJ-2 斜面崩壊に起因する流木発生プロセスの実験的検討○酒井佑一・伊澤輝希・鶴田妃七乃○經隆悠・Slim Mtibaa

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災
研究領域

土砂災害の発生危険性の判定には、確率雨量が有用な情報となる。確率雨量は、年最大降雨量に一般化極値分布（GEV）を適用することで推定されてきた。この手法は、解析に用いるデータの数が降雨の観測年数に限られる。そのため、観測年数が少ない場合には台風の有無等による年変動の影響を強く受け、確率雨量の推定精度が低下する可能性がある。この課題に対処するため、観測された全ての降雨量を使用したメタ統計的極値分布（MEV）に基づいて確率雨量を推定する手法が提案されている。この手法では、観測年数によらず、高精度な確率雨量の推定が期待できるが、日本での適用例は少ない。そこで、日本全国のアメダス観測所の中で、降雨量が約 40 年以上欠測率 10 % 以
下で記録されている計 648 ヵ所を対象として、MEV および GEV で推定した確率雨量を比較した。その結果、MEVで推定された確率雨量は、GEV で推定されたものよりも小さくなる傾向があった。また、MEV では確率雨量が北から南に向かって高いという明確な地域性が見られるのに対し、GEV ではそのような地域性が不明瞭であった。

宇都宮大学農学部

近年、豪雨によって土砂災害が発生する際、それに伴う流木により被害が増大している。流木の発生要因としては様々なものがあるが、土砂災害に伴って発生する流木では、斜面崩壊に起因する流木が多くを占めていることが一般的である。従来、流木化した状態を対象に多くの検討が行われてきたが、斜面に生えている立木が崩壊から流木化する際のプロセスは十分に検討されていない。本研究では、水路実験によって斜面崩壊による流木の発生プロセスを検討した。実験では、渓流部に相当する水路（勾配 15°）と、斜面部に相当する水路（勾配 45°）を用意した。斜面部では、土砂の堆積層とその上に立木模型を用意し、堆積層を水で飽和させた後、堆積層を静止させているシャッターを開くことで崩壊を発生させ、渓流部に流れ込む際の土砂と流木の挙動を検討した。また、渓流部と斜面部の合流角は、0°から 90°の範囲で変化させ、合流角が土砂と流木の挙動に与える影響を検討した。その結果、崩壊部の水路において、立木は基本的に土砂に追随して動き、合流角の違いによる土砂の挙動の影響を大きく受けることが分かった。

PJ-3 生 育基盤盛土に植栽されたクロマツの根返り耐性と根系分布の関係

PJ-5 富 山県入善海岸防災林におけるタブノキとクロマ
ツの引き倒し抵抗力○野口宏典1・小野賢二2・新田響平3・平野恭弘4・谷川東子5○佐々木綾香・佐藤貴紀・橘国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・3 秋田県林業研究研修センター・4 名古屋大学
大学院環境学研究科・5 名古屋大学大学院生命農学研究科

東京農業大学地域環境科学部

1

東日本大震災津波を受けた海岸林では、高い地下水位のために根が深く成長しなかった樹木に根返りが多く認められた。そのため、その後の海岸林再生では、十分な土層厚を確保するために盛土が多く適用された。しかし、東日本大震災以前には、盛土を伴う海岸林造成の事例は少なく、海岸林の盛土に植栽された樹木、特に根の成長に関する知見は少ない。このことから本研究では、盛土を伴い造成された海岸林において、クロマツの根系分布と根返り耐性との関連性を明らかにすることを目的とした。
約 1.5 m 間隔の正方格子状（1 ha あたり 5000 本）に盛
土に植栽され、7～9 年が経過した 12 個体のクロマツを調査対象とした。クロマツの根系は、地際での幹の中心から水平距離 50 cm 以内に多くが分布した。12 個体の内の 9
個 体 に お い て、 水 平 距 離 50 cm 以 内 の 根 の 体 積 割 合 は
90 % 以上となり、隣接個体同士の根が影響しあう様子はほとんど観察されなかった。根系体積と根返り耐性（限界
回転モーメント）の関係は直線によって良好に近似することができた。深さ方向への根の分布が多い個体では、他の個体と比較して、根系体積に対する根返り耐性が高い傾向が見られた。

隆一

タブノキの津波への物理的な耐性を検討するため、富山
県入善海岸防災林のうち植栽後 9 年が経過したクロマツとタブノキの混植区で両樹種の引き倒し試験を実施し、生長
特性と合わせて考察した。調査区はクロマツを主木として造成されており、面積は約 0.1 ha、土壌は客土された砂質土で、地中には直径 5～20 cm 程の石礫が多く存在していた。毎木調査から求めた直径階分布のうち各樹種において頻度の高い階級を中心に、対象木として胸高直径 7.9～
11.1 cm のタブノキを 4 本、5.0～8.1 cm のクロマツを 4 本選定し、手動ウインチによる引き倒し試験を実施した。樹
木の引き倒しに対する抵抗力の限界を最大回転モーメント（M）と定義し解析した。試験の結果、M はタブノキで 4.6～18.0 kN m、クロマツで 0.7～1.4 kN m となった。これらを野口ら（2014）の引き倒し試験の結果と比較したとこ
ろ、両樹種共に同程度の M が示され、胸高直径に応じた抵抗力を発揮していることが分かった。以上より、タブノ
キはクロマツと比べて樹木の生育に不適な基盤でも十分に生育し、津波に対して物理的な抵抗力を発揮する可能性が認められた。

─ 258 ─PJ-6 斜 面上に生育するオオバアサガラの水平根による土壌補強強度について○佐久間楽奈・佐藤貴紀・橘隆一

東京農業大学地域環境科学部

PJ-7 様々な表層崩壊跡地における土層厚の回復○松永美月 1・竹内万結 1・佐藤忠道 2・執印康裕 3・久米朋宣 3・
篠原慶規1
宮崎大学農学部・2 九州大学大学院生物資源環境科学府・3 九州
大学大学院農学研究院
1

東京農業大学奥多摩演習林内では、シカの食害の影響
で、優占種がシカ不嗜好性植物であるオオバアサガラに遷移しつつある。本研究ではシカの食害による植生遷移後の土壌補強強度を明らかにするため、オオバアサガラの根系
分布の測定と水平根の引き抜き試験を行った。調査地は同演習林不老林道終点付近にある傾斜 40°の北向き斜面である。対象木は樹高 9 m、胸高直径 5.8 cm、樹齢 10 年と、
樹高 7 m、胸高直径 4.2 cm、樹齢 8 年の 2 本である。
対象木を中心に水平距離で 1 m 四方、地表面から深さ30 cm のトレンチを作成した。対象木から遠心方向に伸長する根を鋏や金具で掴み、データロガーに接続したロードセルを取り付けた。これを引き抜くことで、抵抗力を求めた。また、引き抜き時の様子を撮影した。解析には Root
Bundle モデル（Schwarz et.al.、2019）を用い、引き抜き
変位量を考慮した、対象木 1 本当たりの水平根による補強
強度を求めた。この変位量は元根部の試験開始時点の位置
から最大引き抜き抵抗力を示した時点の位置までの移動距
離で、撮影データから解析した。
最大引き抜き抵抗力は根の伸長方向別でみると、斜面上方向＜等高線方向＜斜面下方向の傾向があることが分かった。

表層崩壊発生後、表層土が再発達することは広く知られている。土層厚と経過年数の関係は、各試験地において求められているが、試験地毎の違いを説明する要因は明らかとなっていない。本研究は、九州大学宮崎演習林内の表層崩壊発生後 69 年、50 年、30 年、29 年が経過した崩壊地
12 箇所で、土壌強度検査棒を用いて土層厚の計測を行い、先行研究も含めて崩壊後の土層厚の決定要因を明らかにすることを目的とする。本研究の土層厚の計測は、崩壊地 1箇所において計 13-67 地点（平均 26 地点）で行われた。
その結果、本試験地の土層厚は平均 11.2-62.9 cm であり、植生回復のみられる崩壊地では、土層厚と斜面勾配には負の相関があり、土層厚と経過年数には正の相関があった。
また、先行研究と比較すると、本試験地の土層厚は、経過年数が同程度の崩壊地よりも厚かった。先行研究でも土層厚と斜面勾配に負の相関がみられることから、本試験地の方が緩勾配であったことが要因として考えられる。このよ
うに、表層崩壊発生後の土層厚の回復には、経過年数だけでなく、斜面勾配も影響していることが示唆された。

PJ-8 森 林被覆および降雨指標を用いた森林の変化が斜面崩壊に与える影響の評価

PJ-9 災 害リスク軽減のための森林施業のあり方に関する研究～球磨川流域を事例に～○佐藤忠道1・香月○中尾佐織1・藤原敬大2・佐藤宣子2

耀1・執印康裕2

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研
究院

1

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学大学院農学研
究院

気候変動による土砂災害リスクの増加が懸念されている
現在、生態系を活用した防災・減災や土砂災害リスクを増加させない森林資源管理手法の開発が求められている。そして、これらの根拠となる森林の表層崩壊防止機能とその変化の定量化が必要である。既往研究では森林の表層崩壊防止機能の変化は主に 3 つの手法によって定量化されてきた。すなわち、樹木根系などの森林被覆の指標のみに着目した手法、表層崩壊発生時の降雨閾値に着目した手法、地形や土層厚、植生等の素因と誘因である降雨の双方を考慮した物理モデルによる手法である。全ての手法において、森林被覆の成熟（または劣化）によって表層崩壊防止機能が向上（または低下）することが明らかされている。しかし、表層崩壊の誘因となる降雨特性を考慮して地域スケー
ルでの森林被覆の変化が表層崩壊に及ぼす影響を評価した
研究は限られている。そこで本研究では、森林被覆の指標として「森林蓄積」に、表層崩壊の誘因となる降雨特性の指標として「三段直列タンクモデルの一段目の貯留量」に着目した。そして、これら 2 つの指標を組み合わせること
で地域スケールでの森林被覆の変化が斜面崩壊に与える影響の評価する。

近年、豪雨災害が激甚化する中で、皆伐地や路網起源の土砂災害の増加が指摘されている。災害リスクを軽減する
ためには、地質や気候等の素因を踏まえた上で施業方法や路網整備などの森林管理について見直すことが求められる。熊本県は素材生産量全国 6 位の林業県であり、かつ豪
雨による洪水・土砂災害被害も多い。同県では令和 2 年 7月豪雨を機に「林地保全に配慮した伐採ガイドライン」を作成している。本研究では、2020 年以降の土砂災害発生
データと森林簿（地質、樹種、林齢、所有属性、保安林、施業履歴等）、土砂災害警戒区域・山地災害危険区の 2 つの指定危険地データを用いて、山地災害発生場所の素因および社会的特性を明らかとすることを目的とする。対象地
は県内の素材生産量の約 45 % を占める球磨川地域森林計
画区のうち令和 2 年 7 月豪雨にて土砂崩れによる人的および家被害件数の多かった 6 市町村とした。その結果、2020～2023 年度に特定可能だった 431 箇所の山地災害発生箇所のうち 38.5 % が 2 つの指定危険地と一致していたことなどが明らかとなった。指定地以外での災害発生特性を含め考察し、災害リスク低減のための森林施業のあり方を検討する。

─ 259 ─ポスター発表要旨1

PJ-10 北 海道胆振東部地震による崩壊斜面でのリル
ネットワークの形成と土砂動態

PJ-11 日
 本のダム上流域を対象とした森林・地形状態と土砂・流木流出特性の関係○八十川伊織1・荒田洋平2・大平
遠藤いず貴5・井手淳一郎6○中島啓太1・五味高志2・田中隆文2・小谷亜由美2充3・五味高志4・猪越翔大4・1

東京農工大学・ 北海道立総合研究機構・ 北海道大学・ 名古屋大学・5 兵庫県立大学・6 公立千歳科学技術大学
1

2

3

4

崩壊裸地斜面の微地形変化と土砂動態の季節変動を把握することを目的とし、胆振東部地震により崩壊が発生した
斜面（幅 12 m、斜面長 45 m、540 m2）において、2021 年
6 月から 2022 年 8 月の約 1 か月間隔で斜面プロットでの侵食土砂量観測とプロット上部におけるドローンによる微地形計測を実施した。プロット上部のリル総延長やリル集
水面積は春季や秋季では平均 61 m（20-114 m）と 52 m2（26-77 m2）であったが、夏季や冬季では平均 79 m（61107 m）と 83 m2（78-94 m2）で大きくなった。各計測期間の日平均侵食土砂量は 0.4-11.0 kg/day（平均 4.1 kg/day）
であり、リルネットワークが拡大する晩春や晩秋で土砂量が増加した。そして、単位リル集水面積あたりの土砂量は54-1738 kg/ha/day（平均 697 kg/ha/day）とばらつきがあり、特にリル集水面積の拡大に伴い土砂量が増加した春季で多かった。さらに、早春と晩秋における土砂の礫（粒径 >2 mm）含有率は他の季節よりも高かった。以上の結果から、晩秋から早春で凍結融解によって生産された土砂はリル内に滞留し、その後の降雨により滞留土砂が移動することで、リルネットワークが拡大し、侵食土砂量が増加したと考えられた。

名古屋大学農学部・2 名古屋大学大学院生命農学研究科

全国のダム貯水池上流域を対象とし、流域の森林や地形
状態と土砂と森林の流出特性の関係を把握した。本州、四国、九州の森林面積率 90 % 以上（九州は 80 % 以上）のダ
ム・貯水池を有する 50 流域を対象とし、2010～2020 年までの土砂量と流木量のデータを用いた。各流域は国土地理院 10mDEM を用い、流域面積（km2）、流域形状比、谷密度（km-1）、 比 高 差（Rad）、 平 均 傾 斜（°）、 流 路 勾 配（Rad）、標高差（m）、流路標高差（m）などを算出し、流域の森林情報として、全国 4 km メッシュで得られる生態
系多様性基礎調査（平成 26～30 年度）を用いて林齢、樹種、植被率、蓄積量（m3/ha）などを計測した。地形量を標準化しステップワイズ法を用いて有意水準 5 % の重回帰分析を行った所、流域の流木量は比高差（p＜0.001）と谷密度（p＜0.001）が有意であり土砂量は標高差（p= 0.003）が有意であった。比高差は流木の移動、谷密度は流木の生産源である斜面崩壊頻度と関係がある指標であり、標高差
は土砂の運搬に関わる指標であると考えられた。本研究で得られる知見は、流域治水やダムの管理に重要となる森林管理や土砂・流木管理の基礎情報として重要であると考えられる。

PJ-12 山 地上流域を対象とした流量の時空間変動特性とその支配的な地形条件

PJ-13 山 地上流域における水貯留機能評価手法の構築と貯留量の流域間比較○鯉江知樹1・五味高志2・田中隆文2・小谷亜由美2・猪越翔大2・
中瀬 孝3・津田その子3・根津 涼3○猪越翔大1・五味高志1・田中隆文1・小谷亜由美1・中瀬 孝2・
津田その子2・恩田裕一3・邱 湞瑋3・小田智基4・勝山正則5

名古屋大学農学部・2 名古屋大学大学院生命農学研究科・3 中部
電力

名古屋大学大学院生命農学研究科・2 中部電力株式会社・3 筑波大学アイソトープ環境動態研究センター・4 国立研究開発法人 森
林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・5 京都府立大学大学院生命環境科学研究科

1

本研究は山地上流域の小流域間の水流出特性の違いを把握し、地形要素と水流出特性の関係を評価した。岐阜県郡上市長良川水系亀尾島川支流内ヶ谷流域の支流域（約1 km2）内で 83 流域（2.2×10-2～6.7 ha ；平均：5.1×10-1ha±1.1）、89 箇所で、2023 年 5 月から 10 月まで月 1 回の頻度で、表流水有無、表流水有の場合は流量、EC、水温を計測し、1mDEM による地形解析を行った。流域の年平均降水量は 3131 mm、年平均気温は 11.7 ℃、基岩地質は中生代堆積岩、主な森林植生はスギやヒノキである。2023
年 7 月調査（API7：0.23～0.87 mm）では、89 箇所のうち流水あり 30.3 %、流水なし 69.7 % であった。流水あり割合は、流域右岸側で 48.8 %、流域左岸側では 20.0 % であり、平均比流量は右岸側が 3.2 mm/ 日、左岸側で 0.6 mm/
日となり右岸側が左岸側より約 5 倍大きかった。各観測期間の時系列変化から右岸側は EC が高い流域が多い傾向がみられた。これらから、山体を形成する堆積岩の流出方位に対する地層傾斜が右岸と左岸で異なり、水流出経路や滞留量や時間の違いから、流量有無、比流量、水質形成に影響を及ぼしたと考えられた。

1

本研究は日単位の流量の逓減解析から得られる水貯留量
評価に、森林蒸発散モデルによる損失量を組み合わせ、森林流域の山体に貯留される水量評価を行なった。長期流量
データが取得されている 6 流域（流域面積：1～80 ha）に本手法を適用し、最大貯留量 40～342 mm が得られた。花崗岩流域（例：桐生水文試験地）では堆積岩流域（例：FM 唐沢山）と比べて、貯留量＜25 mm の場合の流量は 5倍程度大きく、花崗岩流域の基底流出がより安定しているとする既往研究報告と一致した。貯留量 >80 mm の場合、
桐生水文試験地では FM 唐沢山より流量が 2 分の 1 程度、貯留量変化に対する流量変化は 3 分の 1 程度となり、花崗岩流域では貯留が卓越し流出が抑制されていた。花崗岩流域では、貯留量が大きい条件下で抑制されている流量は、貯留量の少ない条件下に配分されることで高い基底流量が維持されていると考えられた。また冬季に 1～1.5 m と顕著な積雪のある岐阜県郡上市内ヶ谷流域では、顕著な積雪のない FM 唐沢山と比べて、最大貯留量が 3 倍程度大き
く、融雪水による山体への水供給が貯留量評価に影響し得ると考えられた。

─ 260 ─PJ-14 急 峻な斜面における定水位井透水試験に使用する井戸の形成方法の検討○柳井鴻太郎・正岡直也・小杉賢一朗

PJ-15 複数の堆積岩流域における降雨流出特性の把握○滝口慶人1・佐藤貴紀1・浅野友子2・橘隆一1

京都大学大学院農学研究科

東京農業大学地域環境科学部・2 東京大学大学院農学生命科学
研究科附属演習林生態水文学研究所

土壌の透水性は降雨流出過程に関わる重要な要素である。これまでの研究で土壌透水性は著しく不均質に分布することが報告されている。しかし、特に日本によくみられるような急峻な斜面において透水性を密に計測することは難しく、土壌サンプリングのように地面を掘り返す手法は現実的でない。原位置透水試験の一つであるゲルフパーミ
ア メ ー タ 法（ 以 下 GP 法 ） は 地 面 に あ け た 細 径 の 井 戸（ウェル）に専用の装置で水位を一定に維持しながら給水することで飽和透水係数を求めることができ、土壌サンプ
リングに比べ格段に労力が小さい。GP 法の井戸はハンドオーガーを用いてできるだけ綺麗に形成することが推奨されているが、急峻な斜面ではハンドオーガーで数メートルの穴を形成するのは困難である。そこで、斜面でも運用が容易な土壌貫入計（長谷川式土壌貫入計）による細孔の形成に注目した。発表では、野外土壌及び均質な人工土層で行った二種類の井戸（ハンドオーガーと貫入計）におけるGP 法の結果を紹介し、井戸の形成に貫入計を用いることによる影響を検討する。

東京農業大学奥多摩演習林（東京都奥多摩町）に位置す
る狩倉沢流域は、中生代の付加帯堆積岩を地質とする流域である。既往研究では、堆積岩流域は花崗岩流域と比較して地下構造が不均一であり、流域の降雨流出特性はそれぞれの流域の個別性が高いことが報告されている。そこで、本研究では当流域の降雨流出特性を明らかにすることを目的として、2022 年 7 月から雨量観測および 90°V ノッチ
を持つ量水堰による流量観測を開始した。
観測によって得られたハイドログラフとハイエトグラフ
を見ると、降雨イベントに対して流量が増加する場合と変化しない場合があり、一旦増加すると、非常にゆっくりと数か月かけて逓減する傾向があった。以上のデータから、降水に対する流量の増加特性（ピーク到達時間やその遅れ時間など）、さらに無降雨期間における流量の逓減等を詳細に解析する。さらに同じ堆積岩流域である東京大学秩父演習林バケモノ沢流域と、花崗岩流域である生態水文学研
究所白坂流域において観測されたデータを用いて狩倉沢流域と比較し、当流域の降雨流出特性を明らかにする。

PJ-16 気 候変動と森林回復が山地流域の流出に与える
影響 -93 年間のデータ分析

PJ-17 高
 山帯におけるハイマツ林土壌の水保持機能の
解明

○卑

1

依璠1, 2・浅野友子1, 2○石橋未来1・榊原厚一2・行廣真1・小野裕3・鈴木啓助1

1

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 東京大学大学院農学生
命科学研究科附属演習林生態水文学研究所

信州大学大学院総合工学系研究科・2 信州大学理学部・3 信州大
学農学部

山地流域で降雨流出応答を明らかにすることは水資源の利用や治山・防災において欠かせない。白坂流域では、はげ山が多い地域で 1930 年に観測が開始され、長期間の降
雨流出データは、森林の回復と気候変動の両方の影響を受けてきたと考えられるが、これまで両方の影響を検討した
研究はほとんどない。本研究では、白坂流域の水流出の長期変化に影響を及ぼす要因を明らかにするため、まずは森
林や表土層厚などの場の条件と、気象など外力の条件の変化を把握する。次に、植生等の情報がある 1960 年以降について、森林の変化と気象の変化の影響を 10 年ごとに定量的に評価する。材積や表土厚さなどの場の条件は期間を通じて増加する傾向があった。気温や日射量なども増加する傾向があった。ところが降水量や流出量などの水文指標の長期的な増減は明瞭でなく、周期的な変化があった。外力の変化は 1960 年から 2020 年代までほぼ一貫して蒸発散量を増加させた。場の変化は 2000 年代までは蒸発散量を増加させたが、2000 年代以降は減少させた。これはナラ枯れが発生した時期と一致することから、ナラ枯れが流域の蒸発散量を減少させたと考えられる。

高い水ポテンシャルを有する山岳域は、人間活動が活発な地域への重要な水資源供給源として知られている。高山
帯では、基盤岩の割れ目や、崖錐等の岩石の堆積層が主要な地下水帯水層して知られているが、近年では、高山植生部（ハイマツ林等の低木林）に発達する土壌層が、高山帯の水貯留機能を有している可能性が示唆された。しかしながら、高山土壌が、どのように水を貯留しているのかは十分に明らかにされていない。したがって、本研究では、高木限界を超える高山帯に形成される山岳土壌を対象とし、水貯留機能を反映する要因を明らかにすることを目的とした。北アルプス・乗鞍岳 2700 m 地域を研究対象とし、土壌水・土壌コアを採取し、主要無機溶存イオン濃度、土壌の 水 文 物 理 特 性 を 分 析 し た。 高 山 土 壌 層 厚 は、 最 大111.2 cm であったが、複雑な地形のため場所によって層厚は大きく異なっていた。湧水は降水よりも総溶存イオン濃度は高かったが、土壌水よりも低かった。降水を流出へ変換する役割がある土壌層に水貯留機能があることを示唆していると思われる。発表では、土壌水の水質と土壌の物理特性を併せて水保持機能について議論を行う。

1

ポスター発表要旨

─ 261 ─PJ-18 下 層植生が林床面蒸発散量に与える影響と推定
モデルの開発○橋本朝陽 ・ChiuChen-Wei ・恩田裕一 ・五味高志 ・小野里
尚哉1
1

1

1

1

2

筑波大学生命環境系・2 名古屋大学農学部

森林域における蒸発散は水循環における主要な要素である。林床面蒸発散（Ef）は、他の蒸発散源と比較して量が少ないことから研究事例少ない。しかし、Ef は間伐によって大きく増加するため、詳細な水循環の把握には、高精度な Ef 推定モデルの開発が求められる。
先行研究では、主に土壌蒸発の推定モデルが開発されている。しかしながら、間伐後の林床面は下層植生が繁茂す
るにも関わらず、植生からの蒸散を加味したモデルの開発には至っていない。
本研究では、下層植生による蒸散が Ef に与える影響を明らかにするとともに、植生量を加味した Ef モデルの開発を目的とした。
ヒノキ林において、樹冠開空度の異なる 3 地点に秤量ラ
イシメーターを 2 個ずつ設置した。それぞれ土壌のみ、土壌と植生（ベニシダ）が植えられている鉢を用意し、夏季において 108 日間観測を行った。
開空度の高い地点では、植生による Ef 量の変化は大きく見られなかったものの、樹冠が閉鎖している地点では、植生による蒸散の影響が大きかった。特に飽差と Ef の間に高い相関があることから（r2 = 0.82）、飽差を変数とした Ef 推定モデルが、植生を加味した Ef モデルの開発に有効であることが示唆された。

PJ-20 高密度のマダケ林における樹冠遮断の特徴○三宅康太1・佐藤貴紀1・江端一徳2・松本嘉考2・橘隆一1

東京農業大学地域環境科学部・2 豊田工業高等専門学校環境都市工学科
1

樹冠遮断の定量化は、森林における水循環過程を把握し、その影響を評価するために必要不可欠な課題である。
しかし、落葉および展葉という樹冠構造が変化する落葉広葉樹林を対象とした研究は少ない。既往研究（Park et al.,2000）では落葉広葉樹林における樹冠通過雨量は、夏期よりも冬期で増加することが報告されている。しかし、日本の森林の多くが山地に存在しており、森林の水循環を把握するには山地地形の影響を踏まえる必要がある。そこで本研究では、斜面域にある落葉広葉樹林を対象として、樹冠構造の変化が樹冠通過雨に与える影響を調べた。調査地は愛知県瀬戸市、東京大学生態水文学研究所赤津研究林にある落葉広葉樹二次林である。同林内の斜面に 20 m×30 mの調査プロットを設置した。そして、プロット内を尾根部、中間部、谷部に分け、それぞれに 3 つずつ計 9 個の転倒ます型雨量計を設置し、樹冠通過雨を計測した。観測の結果、樹冠通過雨量は谷部、尾根部、中間部の順に多くなった。また、落葉に伴う樹冠通過雨量の変化は、尾根部、中間部、谷部のいずれにおいても見られなかった。

PJ-21 宮 崎大学田野フィールドの常緑広葉樹林における樹冠遮断量の計測○木村健人1・篠原慶規2
1

PJ-19 落葉広葉樹林斜面における林内雨の時空間分布○阿部悠南・後藤君龍・高木正博・篠原慶規

宮崎大学大学院農学研究科・2 宮崎大学農学部

近年、竹林の拡大に伴う水資源量の減少が懸念されることがある。樹冠遮断量（Ic）は蒸発散量の約半分を占める
ため、水資源量を求める際、Ic の情報は必要不可欠である。竹林は、他の森林より樹冠遮断率（Ic/Pr）が小さくなると知られているが、その要因を明確に示した例は少ない。また、マダケ林は日本の竹林の中で二番目に広い面積を占めるが、これまでの研究のほとんどはモウソウチク林を対象としている。そこで、本研究では、マダケ林で Icを計測すると共に、竹林で Ic が少なくなる要因を明らかにすることを目的とした。宮崎大学木花キャンパス内のマダケ林で、2022 年 10 月～2023 年 11 月に樹冠通過雨と樹幹流、林外雨（Pr）を計測し Ic を求めた。また、樹冠貯
留量（S）を算出し、他の森林のものと比較した。本マダケ林における Ic/Pr は、計測期間全体で 9.0 % となり、従来のモウソウチク林の計測値と大きく変わらなかった。また、S は 0.44 mm となり、針葉樹林の 0.98～1.92 mm、落葉広葉樹林（着葉期）の 0.68～1.26 mm よりも小さくなった。このように、竹林の小さい樹冠貯留量が、小さい Ic/
Pr の要因となっている可能性が高い。

宮崎大学農学部

森林の水資源量を評価する上で蒸発散量を知ることは重要である。しかし、広葉樹林を対象とした計測数は少ない。本研究では、宮崎大学田野フィールドにおける天然性の常緑広葉樹二次林を調査対象とし、林外雨から樹冠通過
雨、樹幹流を引くことで、蒸発散量の主要成分である樹冠遮断量を求めた。調査対象林分の胸高直径 3 cm 以上の樹
木の立木密度は 4267 本 /ha、胸高断面積合計は 56.6 m2/
ha で あ っ た。2022 年 7 月 6 日 か ら 2023 年 12 月 20 日 の期間で計 44 回計測を行った。その結果、本研究地の林外
雨量における樹冠通過雨量、樹幹流量、樹冠遮断量の割合
は 61 %、17 %、22 % であった。また、全天空写真から算出した葉面積指数（LAI）は 2.5 となった。これまでの日
本の広葉樹林測定例と比較すると、樹冠遮断率は同様の値を示し、LAI は低い値を示した。LAI が小さいにも関わらず樹冠遮断率が少なくない要因として、温暖な気象条件
や全天空写真では常緑広葉樹林の LAI が十分に反映できていない可能性が挙げられる。今後は、この要因を明らかにすることによって林分構造が複雑な常緑広葉樹林の樹冠遮断特性を明らかにしたい。

─ 262 ─PJ-22 カ ラマツ人工林における林齢ごとの蒸発散特性の比較○太田原芽久美・佐藤貴紀・橘隆一

PJ-23 土 壌水分収支法による幼齢カラマツ人工林の蒸散特性隆一○相澤壮真・佐藤貴紀・橘

東京農業大学地域環境科学部

東京農業大学地域環境科学部

蒸散・樹冠遮断から成る蒸発散は、森林の水循環において重要な構成要素であり水資源の量に直接的に影響を及ぼす。カラマツは、日本の主要な造林樹種の中でも木材加工技術の向上や造林上の利便性から近年見直されてきており、今後新植が進むことが予想される。そのためカラマツ林における蒸発散特性を明らかにすることは重要と考える。蒸散量は樹齢により変化するという指摘があるため、本研究では岩手県八幡平市の幼齢林において 2022 年 8 月
から測定を開始した蒸発散のデータを示し、さらに当研究室において 2014～2016 年にそれぞれ 3～8 ヶ月の期間で計測された壮齢および老齢林での測定データと比較した。蒸散量は落葉とともに減少する季節性が見られた。この結果
は壮齢および老齢のカラマツ林における数値やその推移とおおよそ一致していた。幼齢のカラマツ林における樹冠遮
断量は、2022 年の測定結果では落葉期にかけて増加していたが、2023 年においては落葉に伴う増減などの明瞭な傾向は見られなかった。一方、壮齢、老齢林においては落
葉期にかけて樹冠遮断量が減少する季節性が見られたことから、カラマツは幼齢林と壮齢および老齢林とで異なる樹冠遮断特性を持つといえる。

カラマツは昨今、造林樹種として注目され、寒冷地ではスギと並ぶほどの人工造林面積を持つが、蒸散量を計測した研究例がほとんどない。さらに近年、造林数の増加に伴い、カラマツの植林が進められており、幼齢林の面積が増加しつつある。したがって、今後増加してゆくであろう幼齢カラマツ人工林の水消費量およびその季節性を調べることが必要である。よって本研究では土壌水分収支法を用いた蒸散量の計測によって、幼齢カラマツ人工林の蒸散特性を検討した。調査地は岩手県八幡平市大更にある樹齢 13年の人工林にて行う。本研究で用いた土壌水分収支法は、他の手法と比較して土壌水分センサーの設置や蒸散量の算出方法が簡易であるという利点を持つ一方、土壌水分の空
間的なばらつきの影響を大きく受けるという欠点がある。
そのため本研究では、調査プロットに 6 か所、各箇所 4 深度（10、20、40、60 cm）に土壌水分センサーを設置した。
観測の結果、蒸散量は 4 月頃に増加を始め、5～6 月頃にピークを迎えた後、7 月以降緩やかに蒸散を減少させるという季節性が見られた。

PJ-24 冷
 温帯落葉広葉樹における夜間蒸散特性の季節変化

PJ-25 S easonal Changes Radial Profile of Sap
flow for Four Species with Difference Crown
Structure○倉本1

輝1・飯尾淳弘2

静岡大学山岳流域研究院・2 静岡大学農学部

The United Graduate School of Agriculture Science,
Gifu University・2Shizuoka University
1

To quantify forest transpiration with stem sap flow
measurements by thermal dissipation probe (TDP) method,
the radial profile of sap flow needs to be considered into
the quantification. Previous studies reported that theradial profile of stem sap flow varies with species, seasonsand canopy structure. However, those effects on the radial
profile have not been sufficiently explored. We thus
measured seasonal and radial variations in stem sap flux
density (SFD) for four deciduous broad-leaved species
with different crown structures. Seasonal variations in
the radial profile of SFD were found in Fagus crenata,but the radial variations in the environmental responseof SFD were generally small, irrespective of species.
Although marked species variations in crown structure
were found, it did not explain the observed variations in
the radial profile of SFD.

─ 263 ─ポスター発表要旨

樹木の夜間蒸散は年間蒸散量の約 10～60 % を占めると報告されており、森林蒸散量の重要な一要素である。夜間
蒸散は辺材部へ養分や酸素を供給するなど、樹木の生育にとっても重要と考えられている。夜間蒸散の研究例は乾燥地で多く、日本のような湿潤な冷温帯林において、季節変化や種間差を調べた例は限られている。本研究では、冷温帯林の夜間蒸散特性の理解を目的として、幹における夜間
樹液流量（SFDn）とその放射プロファイル、陽葉の最小
気孔コンダクタンス（gmin）の季節変化を調べた。対象種
はブナ、オオイタヤメイゲツ、ミズメ、テツカエデである。全ての種において、SFDn は夜間の VPD に応答して変化しており、VPD あたりの SFDn は 8 月以降に増加する傾向を示した。一方で葉の gmin は、ブナ、ミズメ、テツ
カエデでは SFDn と同様の傾向を示したが、オオイタヤメ
イゲツでは 10 月から増加した。幹への貯留や葉以外の器
官からの水分の放出が、種によって異なる可能性がある。
放射プロファイルや SFDn の日変化パターンの種間差、葉フェノロジーとの比較結果についても報告する。

○Qistan Faryzan1・Mitsuhiko Hanawa2・Hiromi Mizunaga2・Masaaki Naramoto2・Atsuhiro Iio2

PJ-26 C omparison of hydrological response tocommercial thinning and clear-cutting ofdense Japanese cedar plantation○Ibtisam Binti Mohd Ghaus ・Nobuaki Tanaka ・Takanori
Sato4・Moein Farahnak2・Yuya Otani5・Anand Nainar6・
Koichiro Kuraji7・Mie Gomyo81

3The University of Tokyo・2The University of Tokyo・
The University of Tokyo・ 4Tokyo University of Agri­culture・5Setsunan University Faculty of International
Studies・6University of Malaysia Sabah・7The Univer­sity of Tokyo・8The University of Tokyo
1
3

This study investigated the hydrological response ofJapanese cedar plantation catchments to commercial
thinning and clear-cutting through a paired catchment
approach. Runoff in three neighboring catchments weremonitored since 2017. In 2022, a spur road was constructedwithin the treatment catchments. A clear-cut was conductedin treatment catchment (M-1) and 50 % commercial
thinning in terms of tree stand density conducted in treat­ment catchment (M-2) by forest worker using chainsaw.
The logs were collected using swing yarder followed bylimb removal using processor and transported out fromthe catchments with forwarder which caused soil
disturbance. The remaining catchment (M-4) acts as
control. Annual runoff yield for M-1 has increased up to
220 mm after clear-cutting meanwhile M-2 has decreased
18 mm after commercial thinning.

PJ-28 桐
 生水文試験地ヒノキ林における森林動態および NEE の長期変動○佐藤1

薫1・小杉緑子2・坂部綾香2・陳思羽2・神谷有咲2

PJ-27 水
 の安定同位体比を利用した渓畔湿地と斜面における樹木の水利用特性の比較○浅野理久郎1・勝山正則2
京都府立大学生命環境学部・2 京都府立大学大学院生命環境科
学研究科
1

地中の水が土壌中の小さい孔隙に強固に結合していて植物に利用される土壌水と、より大きい孔隙を通り河川へと移動していく地下水の 2 つに分かれて存在しているという説が Two Water Worlds 仮説である。これまでのこの説にしたがった水の分画の報告は乾燥地域や乾季の存在する地域での研究が多く、湿度の高い温帯地域でこの仮説を調査したデータは少ない。本研究では一部に湿地帯となっている地域が存在する桐生水文試験地において調査を行い、TWWs 仮説にしたがった水の利用が観測されるかを検証した。試験地内に存在する湿地帯と斜面のヒノキ林において、土壌水と樹木の枝内の水を採取し、同位体比から算出される lc-excess 値を比較することで、水利用特性を検討した。斜面においては土壌水・植物水ともに降水や地下水と比較して小さい lc-excess 値が得られ、斜面のヒノキが不飽和層の土壌水を利用していることが示された。一方湿地では試料と降水・地下水の間に lc-excess 値の違いはみられなかった。そのため、湿地帯においては樹木が利用している水と地下水には区別が存在しない可能性が考えられる。

PJ-29 A –Ci カーブに基づく光合成能力の推定はどれだ
け簡略化出来るのか？
○中田拓朗1・砂山星也2・熊谷朝臣1, 3

京都大学農学部・2 京都大学大学院農学研究科

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 京都大学大学院農学研究科・3 ハワイ大学水資源研究センター
1

国内には放置された老齢の人工林が多く存在し、そのよ
うな人工林の二酸化炭素吸収量の変動を把握することは、
今後の森林管理の方針決定において重要である。本研究では、ヒノキ林の森林動態変化に伴う二酸化炭素吸収量の変動を把握することを目的として調査を行なった。対象とした桐生水文試験地（滋賀県大津市）は 1959 年に植栽された無間伐のヒノキ人工林であり、2001 年より渦相関法による二酸化炭素交換量の測定と、測定地周辺での毎木調査を行っている。調査開始から 2015 年にかけて胸高直径が15 cm 以下である比較的小さなヒノキが多く枯死し、生存したヒノキの成長が 2014 年以降に特に旺盛になり、自己間引きが確認された。体サイズの比較的大きなヒノキの継続した成長により現存量は一貫して増加し続けたが、毎木調査により算定した年間の炭素固定量は 2008～2015 年は低く推移した。渦相関法により測定された二酸化炭素吸収量は 2007 年の 728 gC m-2 year-1 をピークに 2008 年以降は減少を続け、2011～2013 年は 78～99 gC m-2 year-1 まで低下したが、その後は増加に転じて 2016 年は 285 gC m-2
year-1 まで回復し、毎木調査から推定された NEP と同様の変動が確認された。

個葉スケールの純光合成速度（A）を機構的に理解する
ためには、Farquhar 生物化学モデルにおけるパラメータ
Vcmax25、Jmax25（それぞれ、25 ℃における、最大炭酸固定
反応速度と電子伝達速度）を算出することが重要である。
このパラメータ推定のための普遍的な方法は次の通りである。（1）個葉に飽和光を当て十分に気孔を開いた状態で、Ci（細胞間隙内 CO2 濃度）を変化させて、A を測定する。
（2）測定データから得られた A−Ci プロットを Farquhar
モデルに対して非線形最小二乗法によるフィッティングを行う。測定前に葉を飽和光に順応させるのにかかる時間、周辺大気の湿度等の日変動を持つ測定周囲環境因子が許容できる測定時刻等を考えると、測定に供せられる個体数も個体毎の葉数についてもサンプル数が限られたものにならざるを得ない。
そこで、本研究では、以下の疑問に答えるべく解析を行った：（1）非線形最小二乗法の違いで Farquhar モデルの再現能力は変わるのか？（2）Farquhar モデルの再現能力を維持したままで A−Ci サンプル数はどこまで節約できるのか？（3）1 回のみの測定でパラメータ推定を行う “One-point method” の実力はどれほどか？

─ 264 ─

PJ-30 都
 道府県が公開する WebGIS 上の防災マップの特徴と傾向

PJ-31 ベ トナムにおける治山施設の潜在的ニーズと普及に向けた課題○園原和夏・千葉朋波○岡本 隆 1・古市剛久 1・大澤 光 1・渡壁卓磨 2・村上
鈴木秀典3・山口 智3・宗岡寛子3

日本大学生物資源科学部

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域
1

防災の一つの手段として、ハザードマップの活用が挙げられる。集中豪雨や大規模地震等に備えて、国や地方自治体が主導するだけでなく、住民も主体的に災害リスクについて知ることは災害時の安全で速やかな避難に繋がる。現在、国や都道府県が作成するハザードマップの多くは
WebGIS 上に公開されており、誰でも自由に閲覧することできる。しかし、情報の公開の方法や情報の内容は自治体
により異なる。そこで、本研究では、都道府県が公開する
WebGIS 上の防災マップを比較し、その特徴と傾向から地域性や災害情報の公開の在り方について検討する。方法としては、各都道府県が公開している土砂災害情報が含まれる防災マップを調べ、全レイヤーの数と内容を調べた。
マップは災害種別に 8 項目に分類した他、災害以外の情報も合わせて計 15 項目に分類した。その結果、災害情報特化タイプと災害情報と生活関係の情報等を併せて公開しているタイプに分けられた。全レイヤー数は 8～942 と自治体によって幅が見られた。内容では土砂災害関連の情報が一番多く、次いで洪水情報で、積雪地方では雪崩情報、活火山がある県では火山情報などが併せて公開されており、地域性が見られた。

PJ-32 斜面安定に対するスギ側根効果の検討方法○岡田康彦1・蔡

亘 1・

日本の治山事業は、森林の維持造成を通じて山地災害から人命や財産を保護し、水源かん養や生活環境の保全を図るものである。コンクリート構造物に過度に依存せず、比較的低コストであるため、開発途上国でも高い適用性を持つと考えられる。本研究では、途上国の治山技術普及のニーズと課題を明らかにするため、ベトナム北西部イェン
バイ省の中山間地域で、豪雨による山地災害の実態と治山施設のニーズに関する調査を実施した。
山腹斜面には無林地や劣化森林で豪雨時に多くの斜面崩壊が発生していたが、そうした山腹斜面に施工物はほとん
ど確認できなかった。このため、材料調達が容易で技術的水準が低い丸太筋工などの治山技術は、森林回復に有効と考えられた。一方で、土地利用制度は防災・減災面を配慮する仕組みが不十分で、古くから持続性に配慮しながら山地斜面を農業利用してきた山間民族の生活が、現代の経済発展や社会変化の影響を受けて徐々に変容している姿が垣間見られた。このため、ベトナムでの治山技術の適用には、自然環境と社会情勢の両面からのアプローチが必要であり、現地の生活環境や文化に配慮した治山技術の普及が求められることが明らかとなった。

PJ-33 樹 木の配置と根系の形状が樹木個体の引き倒し
抗力におよぼす影響

飛2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・2 群馬大学大学院理工学府環境創生部門○大谷達也

森林斜面の表層が崩壊する場合、根系はすべりが生じる
面全体で抵抗力を発揮している。他方、斜面安定解析においては、通常、無限長の斜面を想定し、その一部を切り出したブロックでの力の釣り合いが分析される。この時、根系の効果はすべり土塊の底面でのみ検討がなされ、本来効果があるはずの側面における影響は無視される。斜面安定
解析において樹木根系の効果をより現実に近い形で組み入れることを目的に、すべり土塊の上流側および下流側の側面における根系効果の導入を試みた。具体的には、縦断方向に 3 つのブロック（上流側から三角柱、四角柱、三角柱）を並べたすべり土塊モデルを作製し斜面安全率を求めた。安全率は、すべり面が円弧状であるという制限を受けず、任意の形状に適用が可能な簡易ヤンブ法を採用して算出し、無限長斜面を対象にした解析結果と較べた。簡易ヤンブ法からは、無限長斜面を対象にした解析よりも大きな
安全率が算出され、特に根系抵抗成分が大きい場合にその差が顕著になる結果が得られた。

樹木が外力を受けて根返りする際の引き倒し抗力（倒伏耐性）を予測するため、樹木サイズを独立変数として回帰式が整理されてきた。しかし、同じサイズの樹木でも引き倒し抗力が数倍ちがうこともあり、より正確な予測にはべつの変数が必要である。間伐で引き倒し抗力が向上するとの指摘があるため、個体の配置から引き倒し抗力をより正確に予測できるか検証し、さらに根系の形状から引き倒し
抗力や個体配置との関連を検討した。森林総研四国支所内にネルダー方式によって植えられた 10 年生スギ林で、引き倒しと根系掘り取りの破壊調査をおこなった。60 本の立木についてデータを得たところ、引き倒し抗力はべき乗式によって胸高直径から回帰できた。しかし、引き倒しとは反対方向の個体の占有面積（重み付きボロノイ分割により定義）を変数に加えても決定係数は向上せず、根の形状を加味する必要があった。地上部の情報だけから個体の引き倒し抗力をより正確に予測できれば簡便であるが、比較的に若い林分では個体配置から実現することは困難と考えられた。

1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所四国支所

ポスター発表要旨

─ 265 ─

PJ-34 釜 淵森林理水試験地における小規模施業後の浮
遊土砂流出

PJ-35 カ ラマツ人工林斜面における獣害による土砂流
出量の変化○阿部俊夫 1 ・久保田多余子 2 ・小川泰浩 2 ・延廣竜彦 1 ・野口
享太郎2・村上 亘2○廣瀬

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
1

森林総合研究所の釜淵森林理水試験地（山形県）では、
2018 年秋に 2 号沢と 4 号沢で小規模な施業が行われた。
この施業による浮遊土砂流出への影響を明らかにするため、約 4 年間、渓流の浮遊土砂流出量を調査した。2 号沢
では尾根沿いに作業道が開設されたが、浮遊土砂流出の明らかな増加は認められなかった。一方、4 号沢では谷近くへ作業道が開設され、その近傍で小面積の間伐が行われた
が、施業当年に多量の浮遊土砂流出が生じていた。この結果の違いは、2 号沢では作業道が渓流から遠く離れているのに対し、4 号沢では作業道が渓流源頭部に近く、さらに施業中にまとまった降雨があったためと考えられる。4 号
沢では、施業翌年まで大雨時の浮遊土砂流出が多い状況であったが、3 年目以降は施業のない 3 号沢と同程度まで減少した。浮遊土砂の減少は、裸地だった作業道がリターや植生によって被覆されたためと推察されるが、回復に要す
る時間には、作業道のルートや勾配などの設計も影響すると考えられた。

満

山梨県森林総合研究所

本研究は、山梨県北杜市に位置するカラマツ人工林及び広葉樹林を対象とし、植生保護柵内外の植生調査、土砂流出量調査によって、獣害による植生や土砂流出量の経年変化とその関係性について考察した。調査地は標高 1000 mに位置し、サントリー白州工場の上流部である。観測期間は 2019 年～2022 年であり、植生保護柵内はほとんどのプ
ロットで順調に植被率が回復しているものの、土砂流出量
は必ずしも減少傾向になかった。
本調査地は斜面位置によって、植生回復度が異なる傾向が確認できた。また、降雨の傾向やプロットの微地形に
よって流出が異なるか解析した。

PJ-36 北
 海道道東の森林において微動アレイ探査を用いた地下構造の推定

PJ-37 東 京農業大学奥多摩演習林狩倉沢流域における表面地形と基岩地形との比較○福島慶太郎1・小田義也2・渡邊詩子2・太田○佐藤貴紀・古市嗣洋・滝口慶人・橘光2・長澤耕樹3福島大学食農学類・ 東京都立大学都市環境科学研究科・ 京都大学大学院人間・環境学研究科
1

2

3

森林集水域における水・窒素の流出および収支を把握す
る際、集水域境界（分水嶺）をまたぐ水や物質の流出入は想定されていない。分水嶺は一般的に地表面の地形で規定されるが、地下の岩盤あるいは不透水層の地形が地表面地形と大きく異なる場合、分水嶺をまたぐ地下水の流出入の影響は無視できない。本研究では、集水域外から分水嶺を超えて水や窒素の流入が推測される森林において地下の地
盤構造の観測を試み、地表と地下の地形の違いを明らかにすることを目的とした。調査地は北海道根釧台地西端に位置する京都大学北海道研究林である。地下構造把握のため
直交 3 成分の加速度型微動計を用いた微動アレイ探査を行った。本調査法は硬く安定した地表面での実施が一般的
で、ササ型林床をもつ森林での実施例が無く、微動計の設
置方法を工夫した。微動計から取得した常時微動の波形データからレーリー波位相速度の分散曲線を算出し、1 次
元 S 波速度構造を推定した。また、調査測線を設定し測線に沿った 2 次元 S 波速度構造を推定した。その結果、測線上では地表と地下の分水嶺の位置が約 800 m ずれており、森林集水域の水や窒素収支の評価に重大な影響を与えている可能性が考えられた。

隆一

東京農業大学地域環境科学部

東京農業大学奥多摩演習林狩倉沢流域は後期ジュラ紀から前期白亜紀の付加体である堆積岩流域で、さらに日原鍾乳洞が近くにあるなど地質構造が非常に複雑である。流域
面積が 16.7 ha である当流域において 2000 年からおよそ 4年間行われた流量観測の結果、総降水量に対する総流出量の割合である流出率は 24.9 % と非常に少なく、基岩への深部浸透または地表面地形による流域界を跨いだ地下水の移動が発生していることが考えられた。そこで本研究では
狩倉沢流域の地表面地形と基岩地形とを比較するために、
簡易貫入試験による基岩地形の調査を行った。まず SH 型
貫入試験機を用いた簡易貫入試験によって各点の土層圧を求めた。簡易貫入試験を行った場所は量水堰付近の 31 点である。その後、簡易貫入試験を行った点の地表面標高を5 m メッシュ DEM から読み取り、それから土層圧を差し
引 く こ と で 基 岩 標 高 を 得 た。 得 ら れ た 基 岩 標 高 か ら
ArcGIS のクリギング処理によって基岩地形を求めた。その結果、地表面尾根を跨いだ広い凹型地形が量水堰付近にあることが明らかとなり、地表面流域界を跨いだ地下水の移動が発生している可能性が示唆された。

─ 266 ─

PJ-38 山
 地斜面の土層・基岩層における間隙空気圧の挙動についてPJ-39 施 業履歴の異なるヒノキ林の 2 流域における流出量等の比較（第 2 報）

○岩上 翔1・野口正二2・清水貴範1・久保田多余子1・飯田真一1・小田智基1○久田善純1・渡邉仁志1・大洞智宏2

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・ 国際
農林水産業研究センター
1

2

斜面内の間隙空気の挙動については室内実験や数値シ
ミュレーションにおいて流出応答との関連が指摘されているものの、現地観測によりそのプロセスを示した例は未だほとんど無いと言える。降雨時に浸透する雨水と地下水面
あるいは不透水層によって間隙空気が土層内あるいは風化した基岩層の内部に封入される場合があり、こうして形成された封入空気は濡れ前線の下降や地下水面の上昇によって加圧されるものと考えられる。地中水の移動は斜面内の圧力勾配によるところが大きく、封入空気の形成と加圧は圧力勾配に影響を及ぼし、流出の増大へとつながる可能性がある。
著者らは、森林小流域の山地斜面において、土層内・基岩層内の間隙空気圧を測定することで封入空気の形成と加圧について観測を行ってきた。間隙空気圧と大気圧の差圧に注目すると、無降雨時には間隙空気圧と大気圧が平衡状態にあるため差圧が 0 に近く、正の差圧が生じた際には封入空気の形成とその加圧が起きていると考えられる。本発
表では封入空気の加圧に対する地下水位変動の影響や、斜面内の封入空気が形成される箇所と地質の関係について検討した結果について報告する。

1

岐阜県森林研究所・2 岐阜県立森林文化アカデミー

間伐が森林の水源かん養機能に及ぼす影響を確認するため、 岐 阜 県 白 川 町 の 約 50 年 生 ヒ ノ キ 人 工 林 を 対 象 に、
2015/2016 年冬期に全層間伐（本数率・材積率 30 %）を行った流域（間伐流域）とその対照流域（無間伐流域）（各々約 5 ha）における河川流出量を継続調査した。
2023 年（間伐後 7 年目）に間伐流域の林冠閉鎖を確認した。2016 年 7 月から 2023 年 12 月までの期間について
流出量を比較した。期間中を通して、低水時の流量は間伐
流域の方が無間伐流域よりも多い傾向がみられた。ただし、間伐流域では、低水の期間のうち 2018/2019 年冬期の流量が他の冬期と比較して減少し、無間伐流域よりも少ない状態が継続した。
豊水時の流量の変化を検証するため、ハイドログラフにて両流域を比較したところ、流量ピーク後の減衰過程に明確な差はなかった。低水時の特徴を検証するため、単年次ごとの流況曲線にて両流域を比較したところ、夏期（7 月～9 月）の渇水日の流量は、間伐流域の方が多い傾向がみられた。

PJ-40 石 川県の森林流域における夏季と積雪期の流出
経路の比較

PJ-41 竜 ノ口山南谷における地下水、湧水、渓流水の環境トレーサーによる比較○久保田多余子1・伊藤優子2・高瀬恵次3・小倉

○細田育広

晃4

温暖多雪地域において夏季と積雪期の流出経路を比較す
るため、石川県農林総合研究センター林業試験場（北緯36°26‘、東経 136°38’）において、2017 年より降水、林
内雨、河川水、土壌水および地下水を月 1 回の頻度で定期的に採水した。解析の対象とした夏季の降雨流出として、
2017 年 8 月 7-10 日（降水量 256.5 mm、流出量 117.1 mm）の河川水を自動採水器により 1 時半間ごとに採水した。また、積雪期の流出として、2018 年 3 月 5-27 日の河川水を3-4 時間ごとに自動採水器で採水した。この間、たびたび降水があったが、3 月 1 日に 1.3 m を超えていた積雪が 3
月 20～23 日にかけてのまとまった降雨（76 mm）により
27 日までに消雪した。採水した水の溶存イオン濃度、安定同位体比および SiO2 を分析した。解析方法は河川水の流出成分を林内雨、地下水、土壌水と仮定して、NO3- とSiO2 を用いて、3 成分のハイドログラフの成分分離を行った。この結果、夏季の降雨流出では、流量のピークまでは地下水と土壌水が同じくらいの割合で流出し、ピーク後に地下水の割合が増えていた。一方、積雪期の流出では主に地下水が流出していた。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所【目的】古生層山地小流域における出水時を含む渓流水や地中水の水安定同位体比やシリカ濃度は、降水とは乖離
して狭い範囲に分布する。このため地中に相当時間滞留した浸透水が、流出の主成分であると推察される。本研究では、環境トレーサーとなる多要素成分の組成を比較することで、この実態をさらに明らかにする。【方法】竜ノ口山
森林理水試験地南谷において、基底流出時と降雨出水時の渓流水および斜面観測井内水、湧水を採水し、溶存化学成分、水安定同位体比を分析した。また、上記自然水に加え、斜面表層や観測井底の土の細菌叢について解析した。
【結果】夏の出水では、pH、EC、カチオン等は徐々に数値を下げ、硝酸イオンは徐々に増加、シリカ、水安定同位体比は初期に低下した後増加する動きがみられた。古細菌についてみれば、表土と基底流出時渓流水、および夏と冬の基底流出時渓流水で優勢な分類上の門は異なっていた。
また、やや乾燥時の日雨量 43 mm から 4 日後の夏の降雨
出水の渓流水では、その初期において表土に多い門の組成率が高かった一方、秋の小雨時の渓流水では基底流出時に優勢な門の組成率がさらに高まるなどの変化がみられた。

─ 267 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環境研究領域・ 3 石川県立大学生物資源環境学部・4
石川県農林総合研究センター林業試験場
1

PJ-42 ヒ ノキの枝打ち処理が樹冠の降雨再配分過程に与える影響

PJ-43 森
 林理水試験地に対する TOPMODEL 型タンクモデルの適用○田中延亮1・Moein Farahnak2・Ibtisam Mohd Ghaus3・
蔵治光一郎3○籾山寛樹 1・熊谷朝臣 2・清水貴範 1・阿部俊夫 1・壁谷直記 1・
久保田多余子1・黒川 潮1・澤野真治1・玉井幸治1・細田育広1

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林北海道演習林・
東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林生態水文学研究
所・3 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林教育研究セ
ンター

1

1
2

樹冠における降雨の一時貯留と林内雨、樹幹流、遮断蒸発の各成分への再配分過程は、森林における複雑な水文過程の一つである。本研究は、人工林の保育作業の一つである枝打ち処理が降雨再配分過程に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。調査地は愛知県豊田市の大洞市有林の 33 年生ヒノキ人工林であり、同人工林に枝打ち処理をおこなう処理区と処理をおこなわない対照区を設置し、それぞれの区画において処理前後の区画スケールの林内雨量と単木スケールの樹幹流下量の観測を実施した。なお、本研究では枯れ枝のみを枝打ちの対象とした。処理前後の期間における両区の積算林内雨量の比較（ダブルマスカー
ブ）から、枝打ちによる林内雨量への影響はほぼ見られな
いことがわかった。同様のダブルマスカーブによる解析
を、対照区の 3 本のヒノキで発生した樹幹流下量の平均値を基準として、処理区の 8 本のヒノキそれぞれの積算樹幹
流下量に対しておこなった結果、8 本のうち 4 本のヒノキ
において枝打ち後に樹幹流下量が増加すること、3 本のヒノキで枝打ちの影響がほぼ見られないこと、1 本のヒノキ
では枝打ち後に樹幹流下量が減少したことがわかった。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 東京大学大学院農学生命科学研究科

TOPMODEL 型タンクモデルはタンクモデルの枠組みに TOPMODEL の考え方を応用した流出モデルであり、計算に必要なパラメータ数が少ないことからシミュレー
ション等への応用が期待できる。しかし、現状では特定の流域に対する適用にとどまるため、用いられるパラメータが流域に応じてどの程度の値を取り得るのかは分からない。そこで本研究では、メッシュデータとして利用可能な
標高データや気象データを用いて日本各地の森林理水試験地に対して当該モデルを適用するとともに、各パラメータの推定を試みた。この際、各流域で観測された流出量との適合度を調べ、パラメータが最適化された場合の適合度を踏まえたパラメータ推定の不確かさも検討した。その結果、流域の保水性を表すパラメータは流域によって大きく変化するのみならず、推定にあたって用いる指標が洪水に焦点を当てるか渇水に焦点を当てるかによっても異なるパラメータが推定された。また、仮定する遮断蒸発の総量が大きく異なるとしても、最適化されたパラメータセットと同程度の適合度が得られるケースが多数見られた。

PJ-44 地 震による森林植生の変化が地下水と河川の水質に及ぼす影響

PJ-45 北
 方冷温帯林において植生が出水時のリン流出に及ぼす影響について○高橋大登1・井手淳一郎1・荒田洋平2○井手淳一郎1・内藤陸斗1・荒田洋平2・廣川令真1・遠藤いず貴1, 3・
五味高志4

公立千歳科学技術大学理工学部・2 北海道立総合研究機構林業試験場
1

地震等により大規模な斜面崩壊が発生し、植生や森林土
壌が失われた森林域では、降雨時に雨水浸透が起こり難くなり、地下部へ涵養される雨水が減少すると考えられる。
また、土壌有機物の流亡によって森林域における地下水や河川の水質が変化する可能性がある。しかし、斜面崩壊による植生被覆率の変化が森林域の地下水や河川の水質にどのような影響を及ぼすかは不明である。このことを解明するため、北海道胆振東部地震による斜面崩壊を被った 2 流域（崩壊小・大）と崩壊がみられなかった流域（崩壊無）において河川の流量観測と月 1 回の河川水と飽和帯地下水（以下、地下水）の採水を行い、それらの溶存有機炭素（DOC）と二酸化ケイ素（SiO2）の分析を行った。地下水と河川水の SiO2 濃度に 3 流域間での差は見られなかった。
一方、河川水では崩壊無と崩壊小の SiO2 負荷量が崩壊大よりも約 3.8 倍高く、DOC 負荷量においても約 3.0 倍高
かった。これらの結果から、森林では斜面崩壊が生じると地下部へ涵養される雨水や溶存有機物が減少し、SiO2 や
DOC の負荷量が低下することが推察された。本発表では出水時の結果についても報告する。

公立千歳科学技術大学理工学部・2 道総研林業試験場・3 兵庫県立大学環境人間学部・4 名古屋大学大学院生命農学研究科
1

森林源流域の植生と土壌は流出を制御し表面侵食を抑えると考えられるが、冷温帯林において多量の土砂流出を伴う出水時に、植生がリン（P）のような栄養塩の流出に対してどのような影響を及ぼすかはわかっていない。このことを解明するため、北海道胆振東部の多数の崩壊地を擁する森林源流域において、非かく乱の流域（UF）と崩壊面
積率 52 % の流域（LB）を対象に表層土壌の P 含有量と河川水の全リン（TP）濃度および負荷量を分析し、比較した。土壌の P 含有量は UF のほうが LB よりも有意に高かったが、平水時の河川の TP 濃度に両流域間で差はなかった。一方、日雨量が 49 mm の出水時では LB のほうが UF よりも河川流出量において 3 倍、また、TP 負荷量において 10 倍程度高かった。LB においては懸濁態の P（PP）が出水時の TP 負荷量の 90 % 以上を占めていたのに対し、UF においては溶存態の P が出水時の TP 負荷量の 80 % 以上を占めていた。以上から、森林流域では表層土壌の移動性が P 輸送に強く影響すると考えられた。本
研究の結果は、冷温帯林においては植生が流出を制御することで PP 負荷量を抑えるだけでなく、河川水の P の形態にも影響することを示唆する。

─ 268 ─

PJ-46 日本全国における森林渓流水水質の空間分布

PJ-47 スギ人工林土壌中の放射性同位体濃度の鉛直分布○牧野奏佳香1, 2・徳地直子2・赤石大輔5, 2・小山里奈3・駒井幸雄2・
板谷佳美3・Nay Lin Maung4○今田省吾・柿内秀樹・永井

総合地球環境学研究所・2 京都大学フィールド科学教育研究センター・3 京都大学大学院情報学研究科・4 京都大学大学院農学研究科・5 大阪産業大学環境理工学科
1

山地源流域の河川水水質は森林の状態を知る有効な指標であり、下流の生態系にも影響を及ぼすことから、水質の空間分布や決定機構の解明は重要である。本研究では様々な環境下にある日本全国の山地渓流 1429 本にて水質調査を行い、水質形成メカニズムを検討した。採水は、京都大学フィールド科学教育研究センター主催の市民参加型のプ
ロジェクト『山の健康診断』によって 2022 年 6 月から 11月の間に行われ、pH、アルカリ度、電気伝導度、主要無機イオン濃度が測定された。また、各採水地点における窒素（N）降下量、気候、地質等の環境要因を求め、各水質項目に対して寄与度の高い要因を規定要因として、機械学習を用いて抽出した。渓流水硝酸（NO3-：流出しやすい Nの形態）濃度は都市近郊以外でも高い地域が見られ、乾性N 降下量や気温、降水量、さらにカルシウム（Ca）濃度
やマグネシウム濃度によっても規定されていた。Ca 濃度
やアルカリ度は石灰岩の割合や主要な海溝型地震、集水域の傾斜等によって規定され、NO3- 濃度と正の相関を示した。これらのことから、断層付近等の地盤の脆い山地では
炭 酸 カ ル シ ウ ム が 風 化 し て 土 壌 pH が 上 昇 し、 硝 化 とNO3- 流出が促進された可能性が考えられた。

PJ-48 H eavy nitrogen deposition accelerates
soil acidification in Chinese forests○Kazumichi Fujii1・Zhou Zhang2・Fang, Yungting3

勝

環境科学技術研究所環境影響研究部

本研究では、青森県六ケ所村にあるスギ人工林（林齢：45 年）において、土壌間隙水中のトリチウム（3H）、土壌中の放射性炭素（14C）、セシウム（137Cs）及び鉛（210Pbex）
濃度の鉛直分布を調査した。2022 年 9 月に林内の 3 地点
で、土壌を表層から深さ 10 cm まで 2 cm 間隔、続いて深さ 40 cm まで 5 cm 間隔で採取した。土壌の乾燥は、真空乾燥法により行い、同時に水を捕集した。土壌間隙水中3
H 濃 度 は、0～2 cm、8～10 cm 及 び 20～25 cm の 層 で 高い傾向を示した。この土壌間隙水中 3H 濃度の鉛直変化は、
林内降水中 3H 濃度の時間変化を反映していると考えられる。土壌の 210Pbex 濃度は、表層から深さ 15 cm まで指数関数的に減少した。この結果は、深さ約 15 cm までの土壌に鉛直混合が起きていないことを示している。土壌の 14C
濃度は、2～6 cm の層で最大値を示し、それ以深では深さ
20 cm まで直線的に減少した。同様に、土壌の 137Cs 濃度
は、2～4 cm の層で最大値を示した。土壌表層では鉛直混合が起きていないことを考慮すると、表層付近における14
C 及び 137Cs 濃度のピークは、大部分は大気圏核実験の影響によるものであろう。本研究は、青森県からの受託事業により得られた成果の一部である。

PJ-49 S oil carbon dynamics in two Phyllostachys
stands: abandoned bamboo stands still
can be carbon sinks?
○Kume, Tomonori1・Villaverde, Larisa2・Abe, Hayato2・Orrego, Marly M1・Ayumi, Katayama1

We tested whether high N deposition increased soil
acidification in Chinese forests. Soil pH decreased rapidly
by 1 unit in 30 years in Dinghushan forest (about 90 km
west to Guangzhou) that receives huge amounts of N
deposition (50 kg N ha-1 yr-1). Soil acidification is caused
mainly by proton generation associated with nitrificationof N deposition (3.0 kmolc ha−1 yr−1), and plant cation
accumulation stimulated by N deposition. Depletion of667 cmolc kg−1 (1700 kmol c ha −1) acid-neutralizing
capacity (sum of cations) and 38 cmolc kg−1 total basereserve (977 kmolc ha−1) are required for 1 unit drop ofsoil pH, but the cumulative acid inputs were much lower
than these requirements. The accumulation of 11 cmolc
kg−1 exchangeable Al (268 kmolc ha−1) can account for 1
unit drop of soil pH in 68 years. The discrepancy might
be related to accumulation of soil organic matter. We
found quantitatively that N deposition and plant uptake
can account for almost half of soil acidification.

Asian bamboo forests can have a high potential for
carbon (C) sequestrations. Our previous studies showedthat Phyllostachys bamboo forests can have high net
ecosystem production (NEP), which neared global-scale
maximum NEP. On the other hand, still few studies
examined if the bamboo forests under the abandoned
conditions can have high NEP. We measured monthly
soil respiration and its components, i.e., heterotrophic (Rh)and autotrophic respirations in two Phyllostachys stands
such as Madake and Moso bamboo forests in Kasuya
Research Forest, Kyushu University. In the sites, wehave been monitoring above- and below-ground net
primary productions (NPP). Our measurements showednegative NEP (=NPP-Rh) in both sites, in particular, thelower NEP was found in the Moso site than the Madakesite due to enhanced heterotrophic respiration in the
Moso site in summer. Our study suggests unmanagements lower bamboo forest C sequestration
ability.

Kyushu University・2Kyushu University

1

─ 269 ─ポスター発表要旨

Forestry and Forest Products Research Institute・2
Research Institute of Tropical Forestry・3Institute ofApplied Ecology
1

PJ-50 可 搬型フラックスタワーを用いた植裁初期スギ
森林の CO2 フラックス

PJ-51 ス ギ・ヒノキ林樹冠上の大気 O3 濃度と H2O・
CO2 交換量の関係について○小南裕志1・深山貴文1・吉藤奈津子1・安田幸生1・岩﨑健太1・
松井哲哉2・平田晶子2・北村兼三3・齋藤隆実4○清水貴範 1・飯田真一 1・壁谷直記 2・宮沢良行 3・植山雅仁 4・熊谷朝臣5

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所生物多様性研究拠点・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所植物生態研究領域

1

1

日本の森林の CO2 吸収量に森林攪乱が与える影響の評
価とタワーフラックス測定点の増強のために新たに可搬型
タワーを用いた小型フラックス観測システムを開発した。
2023 年 8 月、茨城県北茨城市高帽国有林内の 5 年生スギ林に可搬型和ターを設置し、フラックス観測を開始した。
12 月までの 4 か月間の短期的なフラックスデータを 80 年
生スギ人工林（熊本県鹿北試験地）と比較し、光合成量および呼吸量の光、温度関数の解析から、植裁初期スギ人工林の NEE は 80 年生スギ林 NEE の約 60 % であることが推定された。タワーフラックス比較観測により短期的な観測であっても、長期フラックス観測サイトとの比較でNEE 推定が可能であることが示された。

PJ-52 病虫害後のコナラのイソプレン放出特性

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所・3 九州大学キャンパス計画室・4 大阪公立大学
大学院農学研究科・5 東京大学大学院農学生命科学研究科

大気中の CO2 濃度の上昇により、森林の樹木の水利用
効率は上昇し、CO2 吸収能が増加・蒸散が減少する傾向になると予測されている。一方、地表面～10 km 程度の高度までの対流圏では、O3（オゾン）濃度も上昇傾向にある。
高オゾン濃度環境では植物の水利用効率は低下することが知られているが、苗木を用いた暴露実験などから、スギ・ヒノキはオゾン感受性が低く、オゾン濃度上昇による光合
成能への影響は概して小さいと考えられている。そこで本研究では、現地森林の挙動を調査するために、東京都心から約 60 km の地点にある関東地方のスギ・ヒノキ林の樹
冠上で CO2 フラックスの観測と同期してオゾン濃度の観測を 4 ヵ月間実施し、これらのデータを比較した。オゾン
濃度は日ごとに変動しながら日変化しており、日内では正午から夕刻の間に最大になることが多かった。2 月～3 月
で高オゾン濃度が観測された日には、日中の CO2 吸収量が若干低下する傾向が見られた。ただし、この傾向は 4 月～5 月には明瞭ではなくなった。このことから、スギ・ヒノキ林でも冬から春にかけての一時期に、高濃度のオゾンによる CO2 吸収能への影響が生じる可能性があると考えられた。

PJ-53 異 なる気候帯に生育するブナの葉の特性とガス交換○深山貴文・小南裕志・吉藤奈津子・平田晶子
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

イソプレンは森林が最も多く放出する生物起源揮発性有機化合物（BVOC）であり、放射強制力を持つオゾンやエアロゾルの原因物質であることから、森林の放出特性の解明が必要とされている。我が国においてはコナラが強い放出源であるが、近年、ナラ枯れ、うどん粉病等の病害を受け、その対策として伐採される例がある。このような病害と萌芽更新施業が今後のイソプレンの放出特性に与える影響を評価することは重要と考えられる。そこで本研究ではその影響を評価するため、萌芽更新区、ナラ枯れ区、うどん粉病区、コントロール区（成木区）の 4 プロットにおいて 2023 年 4 月から 10 月まで月に 3～4 回、ブランチエン
クロージャー法により葉面イソプレン放出量を測定し比較を行った。観測の結果、夏季に正味光合成量がナラ枯れ区
で大きく低下した一方で、夏季のイソプレンの放出量はプロット間に大きな違いが認められなかった。そして病害木、健全木、萌芽を含め、いずれもコナラは葉面含水率が50 % の時に特に強いイソプレン放出特性を持ち、病害による光合成量の低下よりも葉面含水率の低下の方がイソプ
レン放出量の抑制に影響していることが示唆された。

○小坂 泉・畑岸萌香・白井琴乃・生田海斗・定元太智・瀧澤
英紀・阿部和時
日本大学生物資源科学部

ブナ（Fagus crenata）は日本の冷温帯を代表する樹種の 1 つであるが、地球温暖化の影響により本州の低標高域のブナ林は大幅に減少する予測が報告されている。一方、ブナは暖温帯でも生育していることが報告されている。筆者らは、冷温帯より高温で乾燥する暖温帯で生育するブナは、ガス交換および葉の形態を適応させ、その環境に順化している可能性があると考えている。本研究では、暖温帯の環境下で生育しているブナのガス交換特性および葉の形態的形質が、冷温帯のものに比べどのような違いがあるか
実証的に評価するため、冷温帯の水上試験地と暖温帯の藤沢試験地に植栽されたブナ成木の個葉の光合成速度と蒸散速度を測定し、葉の形態的な特徴を調べた。個葉のガス交換の測定は携帯用光合成・蒸散測定装置を使用して、2023
年の着葉期において月に 1 回程度の頻度で行われた。その結果、測定期間における光合成速度および蒸散速度の最大値は水上試験地より藤沢試験地で大きかったが、水利用効
率は藤沢試験地より水上試験地で若干大きかった。水上試
験地について、葉面積は藤沢試験地の約 2 倍大きいが、葉面積当たりの乾燥重量（LMA）は藤沢試験地の半分程度であることが示された。

─ 270 ─PJ-54 エ ルニーニョ現象による異常乾燥が乾燥常緑林の水利用に与える影響

PJ-55 ボ ルネオ島オイルパーム農園の水蒸気輸送に気象要素が与える影響○飯田真一 1・清水貴範 1・玉井幸治 1・壁谷直記 2・清水 晃 2・
伊藤江利子3・大貫靖浩1・Sophal Chann4・Delphis Levia5○羽田泰彬・熊谷朝臣

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支所・
3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支
所・4 カンボジア森林野生生物科学研究所・5 デラウェア大学
1

インドシナ半島南部に位置するカンボジアでは、明瞭な雨季と乾季が存在しており、乾季には数カ月間雨が降らな
い場合もある。特に、エルニーニョ現象が生じると、乾燥がより強まることが知られている。このような気候条件下にあっても、土壌層が厚い地域には乾季にも葉を落とさない乾燥常緑林が成立している。乾季の天候は晴れることが多いために、樹木が利用可能な水分が潤沢にあれば、光合成活動を行うことができる。しかし、異常乾燥が生じた場
合には、水不足に陥って樹木の水利用に何らかの影響が生じる可能性が考えられる。そこで、同国の乾燥常緑林を対象として熱消散法で計測した樹液流速データ（2011-2017年）を用いて、2015-2016 年の強いエルニーニョ現象による異常乾燥が樹木の水利用に与えた影響を検討した。林分の地下水面は通常の乾季には最大で深度 80 cm 程度であったが、2015-2016 年の乾季には 180 cm まで低下した。これに伴い、樹冠コンダクタンスも減少傾向を示し、その程度には個体間差が認められた。他方、エルニーニョ発生直後の雨季には蒸散活動は例年レベルに戻ったことから、水利用の観点においては、異常乾燥の影響は限定的であったものと考えられた。

PJ-56 ヒ
 ノキ人工林における列状間伐後蒸散量の長期変動およびその要因○邱湞瑋1・五味高志2・恩田裕一3・橋本朝陽1・孫新超4

東京大学大学院農学生命科学研究科

東南アジア熱帯島嶼域に位置するボルネオ島は世界有数の森林破壊地域である。大部分の天然林が 1970 年代以降に破壊や劣化を経験し、より経済的価値の高いオイルパー
ム農園へと置き換わりつつある。この急速な土地利用転換
は、大気と植生との間の水蒸気輸送の変化を通じて、周辺物理環境を大きく改変する可能性がある。しかし、ボルネ
オ熱帯雨林域においてオイルパームの蒸発散量を現地観測により検討した事例は非常に限られている。そこで本研究
では、ボルネオ島北部の鉱質土壌に造成されたオイルパー
ム農園を対象に、3 年間の気象・フラックス観測を実施した。また、併せて樹液流計測を行い、林分蒸散量を推定した。その結果、蒸発散量に占める蒸散量の割合は約 3 割となり、大部分の蒸発散が気孔以外の表面からの蒸発に由来していたことが判明した。データ駆動モデルと説明可能な人工知能とを組み合わせた解析からは、全天日射量・群落
コンダクタンス・大気飽差が蒸発散量を主に制御していることが示唆された。以上より、オイルパームの水蒸気輸送
は非生物的要因により駆動される側面が強いと結論付けた。

PJ-57 林
 齢がカラマツの単木蒸散量および林分蒸散量に及ぼす影響○橘

本研究では、栃木県佐野市に位置する東京農工大学 FM
唐沢山における 43 年生ヒノキ人工林において、50 % 列状
間伐（2011 年に実施した）から 12 年後（2022 年）の樹液流観測に基づき、樹冠蒸散量の経年変化を評価した。ヒノ
キ人工林内に 12×13 m のプロットを設置し、プロット内のヒノキ本数は間伐前の 27 本から間伐後の 11 本になった。樹液流観測は間伐前の 10 本から間伐後の 6 本に継続していた。プロット内にヒノキの平均胸高直径は、2011
年 の 間 伐 前 が 18.3±3.8 cm、2012 年 の 間 伐 直 後 が 18.7±
3.9 cm、2022 年 が 24.8±4.7 cm で あ っ た。2011 年 以 後 の
DBH 年間増加量は 0.1 cm（2012 年と 2015 年）から 1.6 cm（2017 年）であった。プロット内の辺材面積は間伐以降、年々増加している傾向が見られた。2012 年（間伐直後）と比較すると、辺材面積の総増加量は 2.3 %（2013 年）から 20.7 %（2022 年）であった。辺材総面積は 0.26 m2（2022年）まで増加し、間伐前の辺材総面積（0.39 m2）の 67.2 %であった。一方、年蒸発散量の経年変動が見られた。間伐
後の平均日蒸散量変化は 2022 年の 0.29 mm/ 日から 2017年の 0.62 mm/ 日であった。間伐後に 12 年を経っても、間伐前と同じ蒸散量には達していない傾向が見られた。

1

東京農業大学地域環境科学部・2 日本水工設計株式会社

異なる林齢のカラマツ人工林において蒸散量を計測し、林齢が単木および林分の蒸散量に及ぼす影響を検討した。
調査は、2013～2016 年にかけて東京農業大学奥多摩演習林（東京都奥多摩町）の 38 年生林分、筑波大学川上演習林（長野県南牧村）の 54 年生林分、信州大学手良沢演習林（長野県伊那市）の 92 年生林分の計 3 林分で実施した。
平均胸高直径はそれぞれ 13 cm、28 cm、35 cm、平均樹高はそれぞれ 10 m、21 m、23 m だった。
単木蒸散量は、Granier 法（Granier, 1987）で測定した
樹液流速に辺材面積をかけて求めた。林分蒸散量は、単木
蒸散量のデータを元に群落蒸散速度へスケールアップして推定（Pataki & Oren, 2003）し、既存のカラマツ林分や他樹種のデータを併せて検討した。
日単木蒸散量は、胸高直径とともに増加する傾向を示した。一方、年林分蒸散量は、林齢、胸高直径とともに減少する傾向を示したが、波形がやや急激なスギ林分やヒノキ林分に比較すると明瞭ではなかった。これはカラマツが落葉樹であることから波形が緩やかであったことに加え、対象木の樹高の影響も比較的顕著に受けていることが考えられた。

─ 271 ─ポスター発表要旨

筑波大学生命環境系・2 名古屋大学大学院生命農学研究科・3 筑波大学アイソトープ環境動態研究センター・4 天津大学
1

隆一1・杉山綾音1, 2・佐藤貴紀1・福永健司1

PJ-58 森 林保険データの解析に基づく干害と立地の関係 ─北海道と山口県の比較─

PJ-59 間伐による林内風荷重の変化○宮下彩奈・鈴木○岩崎健太1・鈴木

覚1・飛田博順2・勝島隆史3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林災
害・被害研究拠点・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森
林総合研究所植物生態研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林防災研究領域
1

干害と立地の関係は、これまで各地における個別の災害事例から検討されてきた。しかし、異なる地域間で同じ立地要因が干害発生に関与しているかは不明である。そこで本研究では、森林保険で全国の契約地から収集された被害データの解析により、干害リスクの高い立地条件が地域間で異なるか明らかにすることを目的とした。2017 年度から 5 年間の保険契約地と被害地のデータを収集した。干害の大部分は 1 齢級で発生するため、干害および凍害が発生していない 1 齢級の契約地を無被害地とみなした。5 年間の干害報告数が特に多かった山口県と北海道北部について、被害地と無被害地の位置を小班単位で可能な限り特定
し、GIS に落とした。被害数の多い市町村を対象に、被害の有無を目的変数、各種地形量と土壌、樹種を説明変数として、一般化線形モデルを用いて統計解析した。その結果、山口では急傾斜、道北では緩傾斜・低標高・凹地という対照的な地形因子が、干害が起こりやすい条件として選択された。干害リスクの高い立地条件は、山口では土層厚が薄い急斜面、道北では重粘土が分布する緩傾斜の台地上と、地域間で異なることが示唆された。

PK-1 地形と事業量による伐採搬出作業システムの選択

覚

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林災害・被害研究拠点健全な人工林の育成には適切な間伐施業が欠かせないが、間伐後には風害リスクが上昇することが指摘されている。しかし、どのような施業を行えばどれだけ風害リスクが上昇するのか定量的な関係は明らかではない。間伐の前後においては、間伐による林内ギャップの生成に加え、樹木個体のサイズや形状比、立木密度などの違いにより、樹木個体にかかる風荷重の変化に差異が生じると考えられる。しかし、現在までのところそのような実測データはほとんど存在しない。我々は、独自に開発したひずみゲージを利用した風荷重測定手法を用い、実際に間伐が行われる
野外の人工林内で、複数の樹木個体に対して間伐前後での風荷重計測を実施した。測定は間伐率が異なる 2 ヶ所の人
工林（共にヒノキ 40 年生林）で行われた。その結果、本数間伐率 30 % の試験地では間伐後に樹木にかかる最大風
荷重が平均 1.4 倍になった一方、20 % の方では間伐前後で最大風荷重に変化がなかった。今後さらに樹木個体の位置や状況と風荷重との関係を解析し紹介する予定である。

PK-2 タ ワーヤーダを用いた下げ荷集材可能範囲及び搬出可能量の推定○大橋岬平・石川知明○木野朗斗・長島啓子

三重大学大学院生物資源学研究科

伐採搬出作業システムを選択する上で、重要な要因の一つとして地形条件が挙げられる。上飯坂（1975）は、地形条件を示す地形指数を用いて地形ごとに適切な作業システ
ムを分類している。しかし、作業システムには、それぞれに採算を取るのに必要な年間伐採搬出材積量が異なるた
め、選択にあたっては、地形条件に加えて、年間伐採搬出
材積量についても考慮する必要がある。そこで、本研究では、高性能林業機械（車両系）、集材架線、林内作業車を使用した 3 つの伐採搬出作業システムを取り上げ、既存の文献や調査データ等をもとにそれぞれの作業システムについて、伐採搬出作業の経費を求め、採算を取るために必要な年間伐採搬出材積量を明らかにした。

京都府立大学大学院生命環境科学研究科

本研究は地形条件をもとに、タワーヤーダと自走式搬器
による下げ荷集材が可能な範囲を GIS を用いて面的に評価することを目的とした。研究対象地は京都府南丹市美山町全域である。方法は、まず谷部にタワーヤーダの設置位置を抽出し、そこから可視範囲全域を集材できる可能性のある範囲として抽出した。次に先柱となるポイントを作成し、元柱から先柱までの線を作成した。そしてその線 1 本
ごとに垂曲線理論による無負荷索の垂下量や、地面から架線までの高さを算出して中間サポートの必要性などで集材
範囲を 3 つに分類した。最後に ALS をもとに抽出した樹
頂点のデータを参考に、タワーヤーダ設置位置・架線 1 本
ごとにスギやヒノキの集材可能本数や材積の計算を行い、それに伴う収支の概算を行った。その結果、スギ・ヒノキ
人工林のうち 3,717 ha、スギ約 122 万本、ヒノキ約 92 万本が中間サポートを使わずに集材することができると考えられた。ALS からは判読できない先柱やガイラインの設
置可否や樹頂点データの精度に課題は残るものの、本研究の結果は広大な範囲の中、どこで施業が可能なのかを容易に判読することが可能であると考えられた。

─ 272 ─PK-3 ウ ッドライナーを用いた下げ荷集材における集材
可能範囲の抽出手法の開発

PK-4 熟練度の違いによる伐倒作業時の注視点分析○大島○木戸彩乃 ・木野朗斗 ・中田康隆 ・長島啓子
1

2

2

2

2

本研究では、ウッドライナーを用いた架線による広域的な集材可能な範囲について GIS を用いて面的に抽出する方法を検討した。研究対象地は京都市左京区久多地区全域（2270 ha）である。はじめに、土場の確保の為、道の幅員と縦断勾配から、路網上に土場設置可能ポイントを作成した。次にこのポイントから 50 m 以内の可視範囲の末端且つ、土場での最低架線下高よりも高い標高を持つものを元柱位置とした。また、ポイントから 200 m 以内の可視範
囲の末端のポイントを、先柱位置として抽出した。そして、元柱と先柱を結ぶ見通し線を作成し、架線とした。架線が川を越えるものなどの不適地を除外後、放物線式を用いて垂下量の算出を行った。そして、選定された架線から横取り範囲を考慮して、バッファーを発生させたうえで、人工林と重なる範囲を集材可能範囲とした。その結果、64 ha ほどが集材可能範囲として抽出された。また、実際の現場の土場に同様の方法を適用したところ、集材可能地
として抽出されることが確認出来た。本研究の手法では、
元柱や先柱となる木の選定等現場での判断が必要となるが、本研究手法を用いて広域的に施業範囲を把握することが出来たといえた。

PK-5 森 林作業道における路面支持力の経年変化 ─奥多摩演習林の事例─○伊奈

東京農業大学地域環境科学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域
1

京都府立大学生命環境学部・ 京都府立大学大学院生命環境科
学研究科
1

澪1・亀山翔平1・矢部和弘1・猪俣雄太2・中田知沙2

栞・亀山翔平・矢部和弘

林業における死亡災害の約 7 割が伐倒作業中に発生しており、その多くは経験年数が少ない従事者である。不均一な環境である林業作業において、熟練者が培ってきた伐倒技術を効率的に伝えるには、伐倒作業時の視線対象を定量化することが重要である。そこで、本研究ではチェーンソー作業における視線解析から、熟練度による伐倒作業時の視線の違いについて検証することを目的とした。被験者は熟練者、非熟練者それぞれ 3 名とし、伐倒練習機による受口切り、追口切り作業を行った。アイトラッキングカメ
ラは Tobii Pro Glasses 2、視線解析のためのソフトウェア
は Tobii Pro Lab を使用した。撮影した作業は、要素作業ごとの注視と注視点から別の注視点への素早い眼球運動であるサッカードへ分類し、注視時間、注視対象、注視回数などについて分析を行った。その結果、熟練者の平均注視
割合は 83.1 %、サッカード割合は 6.6 %、非熟練者の平均
注視割合は 85.8 %、サッカード割合は 6.0 % であり、どの被験者においても注視割合が大きいことから注視対象を確認しながらの作業であることがわかった。

PK-6 中 山間地域の人口動態の変動が森林のアクセシビ
リティに及ぼす影響の推計○渡部

東京農業大学地域環境科学部

優1・齋藤仁志2・白澤紘明3・當山啓介2

岩手大学大学院農学研究科・2 岩手大学農学部・3 国立研究開発
法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域
1

今後の人口減少に伴い、インフラ維持管理のための一人当たり社会費用が増大した場合、中山間地域では一部の社会資本の維持が困難になることが予想される。公道と林道からなる森林道路網は互いに接続するネットワークであり、仮にある路線が維持の困難さから閉鎖された場合に、その影響は上方に接続する道路に波及する。さらに森林は、林業経営に適したもの、土砂災害リスクを低減すべきものなど立地により有するポテンシャルが異なる。そのため、中山間地域における道路閉鎖により、どのようなポテンシャルをもつ森林において、到達性がどの程度影響を受けるかはわかっていない。本研究では、中山間地域道路網の維持管理戦略の作成に資するために、中山間地域の人口動態の変動が森林のアクセシビリティに及ぼす影響を推計した。解析にあたり潜在的に閉鎖する可能性がある道路（閉鎖セグメント）を抽出する。閉鎖セグメントの決定は容易でないが、本研究では簡易的に、沿線の住民が不在となった路線は、維持管理者が不在となるとともに、維持のための公的な動機が減ることからこれを閉鎖セグメントと仮定し、これが閉鎖した場合の森林の到達性の変化を推計した。

─ 273 ─ポスター発表要旨

作設後経過年数の異なる森林作業道において路面支持力の測定と轍の深さから路面状態の評価を行うことで、経過年数によってどのような影響を受けるのか明らかにすることを目的とする。作設後 2～11 年の作業道にて測点を 3 点ずつ設置し、全 24 測点で路面支持力と轍の深さの測定を行った。路面支持力は中央部、山側轍、谷側轍、谷側路肩の 4 か所で測定した。轍の深さは LiDAR を搭載した iPadを用いて路面をモデル化し、中央部と路肩の平均高さと轍部分の平均高さの差から轍の深さを求めた。轍掘れ量は20 mm 未満、20 mm 以上 40 mm 未満、40 mm 以上の 3 グ
ループに分類した。また、同年ごとに 1 測点の全 8 測点において土質試験を行った。土質試験では湿潤密度試験、含水比試験、土粒子密度試験、液性限界・塑性限界試験、透水試験、粒度試験を行った。その結果、中央部と轍の路面支持力は経過年数による差は見られなかった。路肩では、作設後 2 年まで CBR 値 20 % 程度を保っているが、作設
後 3 年以降では 10～15 % に低下した。轍掘れ量は山側轍
より谷側轍の方が大きく、経過年数にともなって増加しており、谷側轍では 40 mm 以上の轍掘れがある場所では
CBR 値が低下していた。

PK-7 Detecting logging sites and their impact
on downstream areas in Guadalcanal,
Solomon Islands

PK-8 素材生産における作業日報記録方法の検討○海津江里1・石川智代2
1○Chacha, Trevor・Itaya, Akemi
Mie University

Water contamination caused by sediment outflow fromupstream rude timber harvesting has become an urgent
issue in Solomon Islands, leading to problems indownstream sites. This issue is expected to worsen in
the future due to increased precipitation resulting fromclimate change. The majority of people in the region rely
heavily on rivers and streams for essential household
needs such as drinking, washing, and bathing. Excessive
deforestation in upstream sites poses a significant risk topeople's livelihoods, including their food security. The
purpose of this study was to detect logging sites andtheir impact on downstream areas in Guadalcanal,
Solomon Islands. Three watersheds with the threshold of500, 1,000 and 10,000 of stream networks (66.05 ha,
135.1 ha and 1701.15 ha respectively) were used to
calculate the impacts such as sediment transport on thedownstream areas, and logging sites that might affectdownstream areas were identified.

PK-9 生 産管理システムを用いたホイール式ハーベスタの生産性評価○斎藤仁志 ・及川
貫井康平3
1

凛 ・渡部
1

優 ・當山啓介 ・鈴木洸明 ・2

1

3

岩手大学農学部・2 岩手大学連合農学研究科・3 住友林業株式会社
1

近年、北欧等で行われてきたホイールタイプハーベスタ
による CLT 作業が日本国内でも普及しつつある。このシステムでは高い生産性が発揮されることが報告されているが、地形・林分環境の異なる日本国内での生産性評価・推定モデルは構築されていない。一方で、ハーベスタヘッドに記録されている造材本数、材長、末口といった生産性評
価に利用できる情報があるものの、分析には活用されていない。そこで、ハーベスタヘッドから得られる生産情報と空間情報をマッピングする生産管理システムを利用して、諸作業条件と生産性を分析が可能となると考え、主伐事業
地で生産を行ったデータから生産性を評価した。生産性の調査はカラマツ主体の混交林（約 10 ha）の CTL 皆伐作
業に使用されたホイールタイプハーベスタを対象とし、基盤情報として UAV/LiDAR 計測により調査地の地形デー
タおよび単木の材積を取得した。生産量はハーベスタヘッ
ドに記録される生産量から取得し、時間はハーベスタに搭載した GNSS と造材作業時間を記録する生産管理システ
ムを利用して取得した。生産量と時間、傾斜、単木材積等の諸条件から分析した生産性について報告する。

三重県林業研究所・2 三重県庁

素材生産において生産性を向上させるためには、工程管理により作業を効率的に進めることが有効であり、作業全体の生産性のボトルネックとなっている工程を把握する方法の一つとして、作業日報を活用した進捗管理が挙げられる。三重県の多くの認定林業事業体では独自様式の作業日報を使用しており、令和 3 年に三重県内の認定林業事業体を対象に実施したアンケート結果から、作業日報に作業量を記録している事業体は少ないことが明らかになった。このことから、作業日報が生産性向上に活用されていないと考えられる。
そこで本研究では、それぞれ異なる様式で作業日報に作業量を記録している認定林業事業体を対象に、素材生産作業において、作業開始から作業終了までの時間観測調査を実施し、作業日報に記録された生産量と時間観測調査により得られた生産量を比較し、生産性向上に寄与する作業日
報様式について検討を行った。

PK-10 受け口・追い口形状の実態調査○猪俣雄太1・北原文章2・福本桂子3・中田知沙1・山口浩和1
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林管理研究領域・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機
構 森林総合研究所四国支所
1

林業の死傷年千人率は全産業の平均値の 10 倍ほどであり、林業の労働災害の低減が求められている。特に、伐木作業は林業の労働災害の 4 割を占め、死亡災害の 6 割を占めており、伐木作業の安全性向上が欠かせない。チェーン
ソによる基本的な伐倒方法はガイドライン等に示されているが、現場ではどのように伐っているかはわかっていない。そこで、本研究では現場の伐り方を明らかにすることを目的に、伐倒後の切株の寸法を計測した。計測では、伐倒方向を推定できるように、列状間伐において伐倒列に下方伐倒する現場を対象とし、受け口の深さ・左右両端のツル幅などを計測した。その結果、切株の 34 % は受け口の深さが切株径の 1/4 未満であり、切株の 37 % は両端いず
れかのツルが全く残されていないことが分かった。

─ 274 ─PK-11 下刈り作業の機械化に向けた研究

PK-12 イ ノシシ・シカ等獣害防護柵侵入検知システムの実用化研究

○大地純平
○井内正直

山梨県森林総合研究所資源利用科

初夏から下草最盛期に行われる「下刈り作業」は、「炎天下の傾斜地で行われる苛酷な肉体労働」であり、就労者の肉体的・精神的負担が非常に大きな作業である。
試験では肩掛け式下刈機を用いた従来からの下刈り作業（以下「従来作業」）と、「自走式草刈機 + 肩掛け式草刈機（自走式草刈機で処理できない苗際等の仕上げ）：以下『代替作業①』」及び「FPV 機器搭載自走式草刈機（目視外遠隔操作）：以下『代替作業②』」での代替作業とを比較し、労働負荷の軽減および作業効率化をめざす。
従来作業と代替作業①の比較は「植栽 1 年後の平地」で行い、従来作業では 123 m2 を 32 分 26 秒、代替作業①は126 m2 を 30 分 48 秒で作業完了し、代替作業①の効率が7 % 良い結果となった。一方で従来作業での肩掛け式草刈機の使用率 100 % に対し、代替作業①では 34 % 程度に抑えられた。従来作業と代替作業②の比較は「無植栽の傾斜地（30 度）」で行い、従来作業では 131.29 m2 を 44 分 32
秒、代替作業②では 136.78 m2 を 12 分 30 秒で処理し、代替作業②は従来作業の 3.56 倍の処理が可能であり、自走式草刈機を活用することで大幅な作業負荷軽減が期待できる結果となった。

アイオーネイチャーラボ株式会社本社

地域ぐるみの鳥獣被害対策として、複数の集落をまとめて囲い込む大規模防護柵を設置する事例が増加している。
その規模は数キロから数十キロメートルとなり、設置後の点検及び補修作業は地域住民の大きな負担となっている。
そこで、防護柵に設置した IoT センサーにより、イノシ
シ等の侵入を検知し、確実に補修場所に駆けつけることによって、地域住民の負担軽減に寄与することを目的に、検知システムの実用化研究を進めている。これまで、汎用品を中心にシステム構成を検討し、電源、通信距離、安定性、Web 表示、コスト等の観点から各構成機器及び全体システムの検討・評価を続けてきた。そして、令和 5 年時
点で最も実用化の可能性が高いシステムを構築し、鳥獣害被害の多い集落防護柵にて実証試験を実施してきた。その結果、イノシシやシカ等が防護柵に接触したと想定される
揺れについては、多数検知することができた。また、防護柵下部より侵入したと想定される大きな揺れも、1 事例であるが検知できたと考えられる。今後は自動カメラによる
揺れ検知時の確認、地域住民と連携した防護柵点検効率化について検証を進めたい。

PK-14 刈
 払機の駆動動力源の違いが、造林地における下刈の作業負担に及ぼす影響○中田知沙・山口浩和・猪俣雄太○玉田勝也

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学
研究領域

山梨県森林総合研究所

本研究では、作業現場におけるフォワーダ集材中の疲労の経時変化を明らかにすることを目的に、2022 年 7 月と2023 年 9 月に茨城県内の林業作業現場にて調査を行った。
被験者は林業従事者 2 名で、男性であった。慣性計測装置（NGIMU、x-io Technologies 社）を用いて機械のブームとスプロケットの動きを計測して作業内容を判読し、走行および荷役作業のデータを抽出した。心拍数および心拍変動性指標の計測には WHS-1（ユニオンツール社）を用いた。判読した被験者らの作業内容のうち走行時間は約 4割、荷役時間は約 6 割であった。本報告では、作業ごとの心拍数および LF/HF（交感神経の活性度の指標）の解析
結果に基づいた疲労の経時変化について報告する。

近年市販され始めたバッテリ式刈払機は、エンジン式刈払機と比較して、排ガスがなく、騒音、作業熱、振動も少ないとされ、身体作業強度は低いと思われる。バッテリ式
刈払機を造林地における下刈に導入した場合を想定し、駆動動力源の違いが作業負担に及ぼす影響について調査した。作業中の気温及び湿度、作業者の心拍数、血中酸素濃度、単位時間当たりの作業面積、VAS を用いた疲労感の評価及び Borg スケールによる自覚的な運動強度を測定した。
全作業中の気温は、最低 28.1 ℃、最高 35.1 ℃であり、熱中症のリスクが高かった。バッテリ式もしくはエンジン
式刈払機で、心拍数に差はなかった。バッテリ式刈払機
で、自覚的な運動強度が高くなった。

─ 275 ─ポスター発表要旨

PK-13 作 業現場におけるフォワーダ集材中の疲労の経
時変化

PK-15 ホイール型林業機械外装の色彩構成

PK-16 作業道盛土の転圧時に作用する土圧と透水性○松村哲也1, 2○宗岡寛子 1・鈴木秀典 1・清水直喜 2・恒松
釣田竜也3・小林政広3・関口覧人3

1

信州豊南短期大学・2 東京大学大学院農学生命科学研究科

衛 2・加藤邦彦 2・国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域・2 林野庁森林技術総合研修所林業機械化センター・
3
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所立地環
境研究領域
1

わが国の林業現場の多くは急峻な地形と脆弱な地盤に立地している。そのため車両系林業機械の導入に際して、駆動機構としてホイール型とクローラ型がある中で、接地圧が小さく登坂能力に秀でるクローラ型が多く採用されている。しかし機体の移動速度の点ではホイール型が速く輸送効率が高い。昨今欧州を中心に、ホイール型車両の登坂能力を補強する方策として、斜面上部に設けた支点と車両をウインチ装置を介してワイヤーで保持したうえでワイヤー巻き伸ばしとホイール駆動の協調運転によって安定した登坂・下降を実現するアシストシステムの開発が進んでおり、わが国でも対応した機材の導入が始まっている。筆者
は林業労働安全対策の一案として機械の外装や作業者の被服・装備の色彩を適切に設定する事で相互の視認性を維持し、接触等の事故を予防する方策を提言しているが、このとき作業者あるいは機械類を取り巻く環境に存在している
色彩の構成が、災害予防効果が高い色彩を導く基準となる。そこで本報告では、欧州で市販されているホイール型
車両系林業機械に着目し、その外装を構成する色彩の分布を求め、作業者の安全確保に寄与する色彩の組み合わせを考察した。

豪雨による作業道盛土の崩壊防止の観点から、小型油圧ショベルで転圧される盛土の透水特性の把握が必要である。本研究では、小型油圧ショベル（機械質量 4730 kg）
によるバケット転圧及び履帯転圧による盛土内の鉛直応力増分と、構築された盛土の飽和透水係数を測定した。その結果、バケット転圧では深さ約 20、40 cm でそれぞれ最大
約 70、30 kPa、履帯転圧では深さ約 40、50、70 cm でそれぞれ最大約 80、50、30 kPa の鉛直応力増分が観測された。使用した小型油圧ショベルの平均接地圧は約 30 kPa
であるが、それを上回る鉛直応力増加が見られたことか
ら、実際の接地圧分布は駆動輪や転輪の位置で局所的に高まる形であったと推察される。同じ深さでも法尻付近では山側よりも鉛直応力増分が小さかった。これは、法尻付近の基礎地盤は圧縮強度の低い斜面表層にあたり、転圧時に基礎地盤の圧縮も同時に発生したためと推察される。構築
された盛土の飽和透水係数は表層付近で 3～8×10−5、深さ 60 cm 程度で 1～9×10−5 m/sec であり、山地斜面表層に比べ低いが不透水層とみなせるほどではなかった。

PK-17 バ
 ックホウのバケット部による路体締固め時の最適な締固め回数は？

PK-18 横 断排水溝に使用するヒノキ枝条束の見かけの復元に関する考察○和多田友宏1・臼田寿生1・杉本和也2○山口1

岐阜県森林研究所・2 岐阜県立森林文化アカデミー

智1・加藤英雄2・鈴木秀典1・大澤智也3・清水直喜3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所構造利用研究領域・3 林野庁森林技術総合研修所林業機械化センター
1

森林作業道の最適な路体作設方法を明らかにするため、深さ約 0.9 m、幅約 0.6 m、長さ約 2.0 m の溝を掘削し、投入した土砂（礫質土）をバックホウのバケット部で締固める作業を路体締固め作業に見立てて試験を行った。試験では、バケット容量 0.25 m3（機械質量 7.9 t）のバックホウを用いて 1 層の厚さを 0.3 m×3 層とした締固め作業を行う際に、1 層あたりの締固め回数を 3 回、5 回、7 回の 3
つのパターンで行い、路体締固め度の指標として簡易動的
コーン貫入試験により地盤の貫入抵抗である Nd 値（※）
を測定した。
過去に Nd 値 5 未満の盛土箇所で崩壊が発生した事例がある。今回の試験において Nd 値 5 以上の検出割合は、締固め回数 3 回は約 23 %、5 回は約 44 %、7 回は約 94 % となった。比較データとして、昨年度発表した土質・締固め
機械・1 層の厚さが同じで含水比が異なる条件では、締固
め回数 5 回での Nd 値 5 以上の検出割合は約 82 % であったことから、今後さらに様々な条件でのデータを蓄積し、現場条件に合わせた最適な締固め方法を検討する必要がある。
※ Nd 値：質量 5 kg のハンマーを 500 mm の高さから自由落下させ、先端角 60 度、外径 25 mm の円錐形コーンを
100 mm 貫入させるために必要な打撃回数

作業道等に設置する横断排水溝で使用する粗朶の材料として、伐採木の枝条が考えられる。その際、流入する土砂で横断溝が埋まるまで枝条の弾性が維持されることが望ましい。そこで、粗朶上面から錘で荷重をかけた後に錘を外した際の復元量を計測して算出した復元率で検討した。ヒ
ノキ枝条粗朶は元末がランダムになるように 3 体作製し、そのうち 2 体を作業道上の横断排水溝に嵌合し、残りの 1
体は実験用に供した。1 年後、作業道上に設置した試験体
2 体のうち、1 体は横断溝の素掘りに土砂がたまったことにより錘によるひずみ自体が小さく復元率も小さかった。
もう 1 体は土砂のたまりが少なく、設置時よりはひずみは小さくなった場合もあった。弾性は示すものの復元率は小さくなった。実験用の 1 体は現地設置の 2 体と同様の試験を行ったところ、現地設置の 2 体の方が復元率の低下が大きくなった。実験用の 1 体は屋外で保管されているが、土壌には接触させていないことから設置された 2 体の復元率の低下の原因として土壌への接触の有無が影響した可能性が考えられる。なお、実験用の 1 体は元と先の方向を揃えて作製し直したが、それによる影響は復元率において見られなかった。

─ 276 ─PK-19 獣
 害対策を考慮した微細藻類を用いたのり面保護工PK-20 光 学衛星データを活用した長野県内における林道被災箇所の抽出の試み○矢部和弘 1・勝又 真 1・亀山翔平 1・冨坂峰人 2・尾関哲史 2・
城野裕介2・足立幸大3・江口文陽1○秋田寛己1・白澤紘明2・宗岡寛子2・平

東京農業大学地域環境科学部・ 日本工営株式会社・ 株式会社
日健総本社
1

2

3

春1・田口

仁1

防災科学技術研究所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所林業工学研究領域
1

微細藻類を用いたのり面保護工（BSC 工法）は、植生
遷移の初期段階に地表面に形成されるバイオロジカルソイ
ルクラスト（BSC）を、種子吹付と同様に資材散布することにより早期に被覆する工法である。近年、鹿などの野生動物による食害により林道等の法面の植生も大きく被害を受けているが、本研究では、BSC 工法とシカの不嗜好性植物であるオオバイノモトソウの組合せによる獣害に強い
法面緑化の手法の開発を目的とした。現地試験は、東京農業大学奥多摩演習林内の作業道切土法面において、90 cm
×180 cm の試験区を無施工 3 区画、BSC のみ施工 3 区画、
BSC＋オオバイノモトソウ 3 区画で実施した。オオバイノ
モトソウは 7 月に胞子が付いたことを確認し採取を行った。BSC の施工は 6 月、オオバイノモトソウの胞子は 7月に散布した。その結果、BSC はおよそ 4 週間で前面を覆い、埋土種子による植生回復も BSC 区、BSC＋オオバ
イノモトソウ区の方が旺盛であった。しかし、オオバイノ
モトソウの生育は確認できなかった。流出土砂量は BSC
区、BSC＋オオバイノモトソウ区が無施工区に比べて少なかった。

近年の山地災害は、県・市境界をまたぐように広域的に発生する事例が多く、これまでの現地調査による概況把握が現実的・効率的ではなく、これら調査対応を支援するシステム開発が必要とされる。そこで本研究は、林道施設被災箇所の早期抽出に資することを目的に、光学衛星データを使用して土砂流出の発生範囲を求め、既往の山地災害における林道施設被災箇所の抽出を試みた。
対象地は長野県上伊那郡中川村・飯島町周辺の 124.5
km2 に解析領域を設定した。この地域では 2020 年 6 月～
7 月末にかけた豪雨により、山地では斜面崩壊に伴う土砂移動が多数発生し、林道施設が広域に被災した。衛星デー
タは Planet 衛星（分解能：3.0 m）が 2019 年 8 月と 2020
年 8 月に撮影したものを使用した。このデータから NDVI
差分値を GIS で計算し、一定閾値かつ傾斜角 15 度以上となる土砂流出の範囲を推定し、林道被災箇所の空間データとのオーバーレイ解析を行った。結果として、土砂流出の影響で被災したと見られる林道は比較的高い割合で抽出できており、林道敷設のライン上空が開空されやすく衛星
データの変化検出手法を適合しやすいことなどがわかってきた。

PK-21 敵 対的生成ネットワークを用いた路網計画のための迂回率予測

PK-22 G NSS を利用した苗木の植付け位置への誘導精
度

○白澤紘明

○佐々木達也1・古家直行2・渡辺一郎3・山田
渡邊祐哉6

森林内の道路網は地形的制約を強く受けるため、道路上の 2 地点間の経路長は 2 地点間の直線距離に比べて長くなる傾向があり、多くの迂回を要する。路網計画において路線を延伸する際、目的地まで到達するのにどの程度の迂回が必要となるかを評価することは有用と考えられる。そこ
で、本研究では条件付き敵対的生成ネットワークの一種である Pix2Pix を用いた迂回率の予測手法を開発した。学習に用いる入力画像は等高線等を背景図とし、路線の始点と終点を表示し作成した。背景図の等高線等は国土地理院が提供する基盤地図情報ダウンロードサービスのデータを使用した。一方、教師画像は入力画像に路線線形を追加表示し作成した。学習したモデルにより自然な路線線形が生成されることを確認した。学習したモデルを用い、路網計画
対象地内の任意地点への路線を生成すれば、当該路線の迂回率を算出することで、その地点に路線を延伸する場合の迂回率を予想することができる。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・2 農林水産技術会議事務局・3 北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・4 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森
林総合研究所林業工学研究領域・5（株）フォテク・6（株）渡邊組
1

以前、皆伐地において GNSS の位置情報を利用して苗木の植栽位置に作業者等を誘導し、植付けた位置座標を記録する装置を開発し、その作業能率について報告を行ったが、記録した位置座標を植栽後の施業に利用する際には、植栽位置の精度と記録した位置の精度が問題になることが予想される。今回、①作業者に誘導・記録装置を装着させて人力で植栽したときの植栽精度および②北欧製の油圧ショベル・アタッチメントタイプの植付機のヘッドにGNSS 受信器を取り付けて植栽位置誘導を行ったときの植
栽精度について、誘導のための計画座標と植栽された苗木の位置とのずれを測定し、精度を確認した。①では作業者の姿勢などにより植栽位置はずれる可能性があること、②ではヘッド上方にアンテナを装着しているため、ヘッドの傾きにより植栽位置はずれる。なお、誘導については半径
20 cm 以内に近づくことで植栽可能としている。その結果、①では植列に対し 90 度の向きへの誤差は最大 44 cm、中央値 18 cm、②では最大 67 cm、中央値 15 cm であった。
本研究は、林野庁「新しい林業に向けた林業経営育成対策のうち経営モデル実証事業」の補助を受けて実施した。

─ 277 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学
研究領域

健4・小玉哲大5・PK-23 ネ ットワーク型 RTK-GNSS 測位による造林地
周囲測量の精度に及ぼす立地の影響○鶴崎幸・萩原晟也・楢﨑康二・友清昇太

PK-24 林
 業機械自律走行のための作業道逸脱防止シス
テムに関する一検討○有水賢吾・伊藤崇之・猪俣雄太・中込広幸

福岡県農林業総合試験場資源活用研究センター

林地における測量は、頻繁に行われる作業であるが、現行のコンパス測量は多大の労力と時間を要するだけでな
く、時間の経過とともに杭がなくなり境界が不明となる問題がある。GNSS は、近年急速に高精度化、低価格化が進んでおり、コンパス測量のように器械設置点相互の見通しが不要で、時間と労力をかけることなく計測できる特徴がある。そこで本研究では、複数の造林地で GNSS を用いた測位を実施し、精度に影響する要因を明らかにすることを目的とした。
調査は福岡県内 13 か所の造林地（合計 7.46 ha、測点
256 点）で実施した。2 周波 GNSS 受信機による RTK 方式または SLAS 方式の 2 通りの測位について、RTK-UAVにより得た水平位置座標を基準として求めた RMSE を比較 し た。 そ の 結 果 RMSE は、RTK 測 位 で 0.3 m、SLAS
測位で 1.3 m であった。RTK 測位では多くの測点で fix 解を得られたものの、float 解であった点の水平位置誤差は
1 m 以上あった。これら測位データと、各測点における開空度や ALS 由来の DEM から求めた立地因子から、GNSSを用いた面積測量の精度に及ぼす立地の影響について検討したので報告する。

PL-1 高 尾山域における高頻度なレクリエーション活動
が野生動物に与える影響

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林業工学
研究領域

労働力の減少や安全性向上の観点から、林業機械の自律化が着目されている。林業機械、特にフォワーダの自律走
行には自己位置の推定が必須である。さらに、安全なフォ
ワーダ自律走行のためには自己位置推定のみならず、セン
シング手法を冗長化することで安全性を高めることが重要である。本研究では、フォワーダ自律走行を想定した逸脱防止システムを開発するためにセマンティックセグメン
テーションを利用した作業道路肩の検出システムを開発し、路肩検出精度について評価を行った。
セマンティックセグメンテーションを利用した作業道検出手法と、LiDAR およびステレオカメラから取得した 3次元点群を組み合わせることで、作業道領域の 3 次元点群を抽出した。これらの作業道領域の画像上の両端の座標を
作業道路肩として推定し、路肩検出における距離精度の評価を行った。結果として、点群取得に 3D-LiDAR を使用した場合には RMSE 0.439 m、ステレオカメラを使用した
場合には 0.428 m で作業道路肩の検出が可能であった。

PL-2 京都市宝が池公園に生息するニホンジカの日周活動○杉田泰淳・井鷺裕司・高柳○安井理香・平尾聡秀

敦

京都大学大学院農学研究科

東京大学大学院農学生命科学研究科

近年のネイチャーレクリエーション活動の増加に伴い、自然環境中での人間活動が野生動物に及ぼす影響が注目されている。野生動物は捕食リスクの時空間的な変動を「恐怖のランドスケープ」として認識していると考えられ、非致死的な人間活動でも野生動物の行動や個体群動態に変化をもたらすことが報告されている。しかし、これまで高頻度なレクリエーション活動が野生動物に及ぼす影響に関する研究はない。本研究では、年間登山者数が 300 万人といわれる高尾山域において、2023 年 9 月～11 月に自動撮影
カメラを設置し、レクリエーション活動が食肉目動物 4 種（アナグマ、タヌキ、ハクビシン、アライグマ）の日周性と生息地選択に与える影響を調査した。その結果、アナグ
マ、タヌキ、ハクビシンは、レクリエーション活動を回避するように日周活動を変えていることが示された。タヌキ
はレクリエーション活動の多いエリアを避けるように生息地選択を行っていることが判明した。これらの結果は、野生動物がレクリエーション活動を時間的・空間的に回避することで適応していることを示唆しており、人間活動が時
空間的に不均一であることが野生動物の生存につながることも示唆する。

京都府京都市街に位置する宝が池公園と深泥池湿地は近接しており、ともにニホンジカの採食による植生への被害が問題となっている。カメラトラップを用いた研究から、
宝が池公園のニホンジカは深泥池湿地へ日周移動をしている可能性が示唆されていた。両地域の植生は異なるため、生息地利用のあり方が採食植物の違いに現れると考えられる。そこで本研究では、詳細な糞分析による食性解析を行い、ニホンジカが両地域を採食場所としてどのように利用しているかを明らかにすることを目的とした。また、宝が池公園における現在のニホンジカの日周行動をカメラト
ラップで確認した。2022 年の 6 月から 7 月にかけて、両地域で糞を採取し、DNA メタバーコーディングによる食性解析を行った。また、宝が池公園にカメラトラップを
18 台設置し、時間帯ごとの撮影頻度を確認した。その結果、宝が池公園で採取した糞から深泥池湿地に生育する植物は検出されなかった。また、時間帯ごとの撮影頻度は、
朝夕に東西方向で増加する傾向が確認できた。このことから、宝が池公園のニホンジカの日周移動は、深泥池湿地への移動を示すものではなく、宝が池公園内での移動にとどまることが示唆された。

─ 278 ─PL-3 捕
 食者の非消費型効果がシカの行動形質と時空間的活動に及ぼす影響

PL-4 糞 粒法に用いるノウサギの糞消失に影響を与える
要因の検討○玉木麻香・平尾聡秀○中川恵翔1・平田令子2・伊藤東京大学大学院農学生命科学研究科

1

近年、ニホンジカ（以下、シカ）の密度増加に伴い生息地が都市近郊まで拡大しており、シカの人への恐怖の喪失が指摘されている。一方で、人間が野生動物に及ぼす致死的な影響から、野生動物は人間をリスクとして認識し行動
や生息地利用を変化させている。そこで、本研究では、”人に対する恐れ” のような捕食者（人間）の非消費型効果がシカに見られるかどうかを明らかにすることを目的とし、野外音声実験により人間活動がシカの行動形質と時空間的活動をどのように変化させているのか調べた。東京大学秩父演習林滝川流域・入川流域内の 40 地点に自動撮影
カメラを設置し、内 20 地点を音声区、残り 20 地点を無音区とした。各流域の音声区には赤外線センサーに反応して音声が放送されるスピーカーを設置し、狩猟を模した音声と対照としてサルの音声を約 70 dB で約 3 週間放送した。
撮影頻度指数 RAI を地点ごとに算出した結果、狩猟音声
放送期の RAI の平均値は実験前に比べて低くなったが、一方でサル音声放送期では高くなり、音声の違いによるシカの撮影頻度の違いが見られた。

ノウサギの密度推定に用いる糞粒法では、糞の消失率を考慮して調査間隔を約 30 日で設定する事例が多いが糞虫などの影響から数日で糞が消失するという報告もある。本
研究では、ノウサギによる植栽木被害及び糞粒法を用いた
生息密度推定を行っている林分で糞の残存率を確認するた
めに、人工的に糞を設置して糞の残存数及び消失要因を調べ、調査間隔の設定について検討した。
実験は現地で採取し冷凍保存していた糞を用いて 2023
年夏季（8 月下旬～11 月上旬）・冬季（11 月上旬～1 月上旬）にスギ林 2 カ所・ヒノキ林 1 カ所で行った。カゴを用いて糞虫による消失を防止したプロットとカゴの無いプ
ロットを 1 カ所ずつ設置し約 1 週間毎に残存数を記録した。冬季には定点カメラも設置し消失過程の記録も行った。
カゴ有りプロットでは全林分で夏季・冬季ともにほぼ全ての糞が残存していた。カゴ無しプロットでは夏季において設置後 1～3 週間で全糞が消失していた。冬季では 30 日
経過後 1 林分で残存率が 73 % まで減少したが他林分では全ての糞が残存していた。
夏季の糞消失は雨による流出が要因だと考えられ、多雨時期では 30 日の調査間隔では生息密度を過小評価する可能性が考えられた。

PL-5 都 市の鳥類の種子散布ネットワークに影響を及ぼす要因

PL-6 ヒ ノキ人工林における階層構造と繁殖期および越冬期の鳥類種多様性の関係○湯天禹・平尾聡秀

哲2

宮崎大学大学院農学研究科・2 宮崎大学農学部○西

鈴音1・平田令子2・伊藤哲2

1

宮崎大学大学院農学研究科・2 宮崎大学農学部

都市緑地の生物多様性と生態学的機能は、都市化のプロ
セスや環境の変化など、さまざまな要因の影響を受けている。鳥類は、都市生態系の主要な種子散布者であり、都市緑地における多様性や生態学的役割が注目されている。そこで、本研究では、都市緑地における鳥類の種子散布ネッ
トワークの構造とそれに影響を与える要因を明らかにすることを目的とした。東京都内において、都市環境は異なるが同規模の公園 13 ヶ所を調査地として選定し、2023 年 4
月～12 月に、鳥類の排泄物とペリットをライントランセ
クトに沿って収集した。排泄物やペリットについては、DNA バーコーディングによって鳥類種を特定した。また、
DNA メタバーコーディングによって、排泄物に含まれる植物種を分析するとともに、種子の形態から植物種を特定し、鳥類の食物選択を調べた。これらのデータから、鳥類と植物の間の種子散布ネットワークを構築した結果、周囲の都市環境や季節によってネットワーク構造が変動することが明らかになった。

森林性鳥類の種多様性は森林の階層構造や餌となる果実
生産状況、周辺の景観構造の影響を受けて変動する。本研
究ではヒノキ人工林における鳥類の種多様性保全機能を階層構造の点から評価することを目的とした。宮崎大学演習林においてヒノキ単層林、ヒノキ複層林、ヒノキと広葉樹の混交林、常緑広葉樹林を調査地とし、2021 年から 3 年間、繁殖期および越冬期の鳥類相を調査した。その結果、ヒノキ人工林は基本的には階層構造が複雑になるほど鳥類
種多様性が高くなった。特に、越冬期よりも繁殖期でその傾向が大きかった。各階層のうち、鳥類種多様性に大きく寄与していたのは林冠層への広葉樹の混交であった。亜高木層の形成樹種はヒノキであっても広葉樹であっても鳥類
種多様性に大きな違いを生じさせなかった。これらの結果
は周辺景観の影響を受けて変動することも示された。

─ 279 ─ポスター発表要旨

東京大学大学院農学生命科学研究科

PL-7 落 葉樹天然林の針葉樹人工林化による有剣ハチ群
集のデトリタス依存度の増加

PL-8 ス ギ・ヒノキ丸太へのエタノール注入によるキク
イムシ穿孔様式の劇的な変化○上森教慈1・菱○中山直紀1・梶村拓雄2

九州大学大学院生物資源環境科学府・2 九州大学農学部附属演
習林

恒2

名古屋大学農学部・2 名古屋大学大学院生命農学研究科

1

1

人工林が動物群集に与える影響は、生食とデトリタス食物網の間で異なる可能性がある。本研究では、宮崎県の落葉広葉樹天然林（天然林）と 2 つの針葉樹人工林（スギ林、ヒノキ林）において、異なる食物資源を餌とする有剣ハチ群集を調査することで、この違いを調べた。1 ha 以上の天然林 4 サイト、スギ林 5 サイト、ヒノキ林 3 サイトを設定し、4 月（展葉前）5 月（展葉後）、7 月、9 月に調査を行った。有剣ハチはイエローパントラップを用いて収集された。調査の結果、天然林に比べ人工林の有剣ハチ群集の個体数と種数が少なく、デトリタス依存度が増加していたことが明らかになった。生食依存種の餌資源である樹種の多様性の低下や、葉が硬く利用しにくいなどの理由で、生食依存種が著しく減少したと考えられる。また、スギ林とヒノキ林でも群集構造が異なり、ヒノキ林で得られた種は出現期間が長く餌資源の季節的遍在が少ないこと、体長が大きく採餌範囲が広いことが示唆された。スギ林とヒノキ林の違いは、リター蓄積の違いなど樹種特有の特性の影響を受けている可能性がある。

養菌性キクイムシの一部の種は、エタノールの揮発成分に強く反応する。実際に、エタノールを誘引剤とするトラップで養菌性キクイムシが捕獲されてきた。近年では、
エタノール注入木を用いた養菌性キクイムシの穿孔試験が防除法開発の点からも世界的に注目されているが、日本国
内の研究例は皆無である。そこで本研究では、2023 年の
5・6・7・9 月に、スギとヒノキの生立木を伐倒・玉切り
後、丸太の樹幹にドリル穴を開けてエタノールを注入し、無処理の丸太とともに設置した。約一ヶ月後、各丸太を回収・割材して養菌性キクイムシの種同定と穿入孔の計数を行った。
両樹種ともに、ほぼ全ての穿孔がハンノキキクイムシとトドマツオオキクイムシによるものであった。各丸太の樹幹表面を 4 分割して穿入孔数を比較すると、エタノール注
入穴を含む面は、有意差はないものの、無処理丸太の同じ面に比べて増加していた。同一木内では、5 月設置丸太のハンノキキクイムシにおいて、エタノール注入穴を含む面の穿入孔数が他の 3 面よりも有意に多かった。また、木口にも穿入孔が確認され、やはりエタノール注入穴を含む面に多い傾向にあり、心材に直接穿孔することも判明した。

PL-9 飛 翔時間がカシナガの姿勢に及ぼす影響～フライ
トミルを用いた観察～PL-10 野
 外環境下でマツノザイセンチュウはその近縁種と雑種を形成するか？

○小西温輝 1・大橋瑞江 1・池野英利 2・岡田龍一 3・山崎理正 4・
伊東康人5○池田優月1・柳澤賢一2・石川直子3・陶山佳久3・新屋良治1

兵庫県立大学環境人間学部・ 福知山公立大学情報学部・ 神戸
大学理学研究科・4 京都大学大学院農学研究科・5 兵庫県農林水産技術総合センター森林林業技術センター
1

2

3

日本の森林ではブナ科樹木が枯死するナラ枯れが頻繁に発生している。ナラ枯れの原因菌は、カシノナガキクイム
シ（以下、カシナガ）によって媒介される。そのため、カシナガの飛翔に関する情報を集めることはその被害の規模や分散の予測をする上で重要である。我々は昆虫を回転飛翔させるフライトミルにより、飛翔距離の測定や飛翔前後の行動変化に関する研究を実施してきた。しかしながら、先行研究で用いてきた装置は構造上、飛翔中の姿勢の記録や評価が困難であった。そこで本研究では、カシナガが飛翔中に姿勢を変えられるようフライトミルのアーム先端を改良し、カシナガの飛翔姿勢を撮影・分析できる新たな実験システムの構築を目的とした。撮影のため、カシナガを取り付けたフライトミルの直上にハイスピードカメラを設置した。撮影で得られた画像は時系列データとして保存した。画像に二値化などの処理を行い、翅を除いた体の面積と形状の抽出に成功した。カシナガの面積を比較した結果、飛翔終了直前の値は飛翔開始直後の値に比べて減少す
る傾向があった。この結果から、姿勢の変化などの要因により、カシナガの映り方が時間の経過に伴って変化したことが推測された。

明治大学農学部・2 長野県林業総合センター・3 東北大学大学院
農学研究科
1

マツ材線虫病の病原体 Bursaphelenchus xylophilus は北米原産であるが、1905 年に日本で初確認されて以来、国内 で も 生 息 域 を 拡 大 し て き た。 そ の 近 縁 種 で あ る B.
mucronatus は日本在来種であり、これら 2 種間では雑種形成が可能であることが室内実験によって示されている。
また、単一遺伝子マーカーを用いた先行研究により、中国
では野外環境下で雑種が存在することが示唆されている。
本研究では、日本国内の野外環境下において 2 種の雑種が存在するかを明らかにするために、Mig-seq 法を用いたゲ
ノムワイドなジェノタイピング解析を行った。長野県にて捕獲した 17 頭のマツノマダラカミキリから分離された
170 頭の線虫個体からそれぞれ DNA を抽出し、Mig-seq
解析に供した。その結果、1401 個の SNPs（一塩基多型）が抽出され、4 個体の線虫が雑種であることが明らかになった。次に、野外環境下で生じた雑種個体の動態を予測するために、実験室内にて 2 種間の雑種個体の作出を試み、その産卵数及び孵化率を調査した。その結果、異種間交配では、産卵数及び孵化率ともに有意に低下した。今回検出された雑種個体の割合は低かったが、親種との戻し交雑による遺伝子汚染が生じる可能性がある。

─ 280 ─

PL-11 河 川敷がニホンジカの生活環に重要な役割を果
たしている
○林

耕太

PL-12 白
 山亜高山・高山帯における自動撮影カメラによるニホンジカの侵入状況調査○近藤崇・小倉雅史山梨県森林総合研究所

白山自然保護センター

中山間地域ではニホンジカの増加によって、森林だけでなく集落周辺にも頻繁に出没するようになり、住民の生活にも大きな影響を与えている。集落周辺でニホンジカがどのような生活環を持っているか把握することは対策を考えるうえで大切である。ニホンジカは森林性の動物であるが、比較的広い川幅を持つ河川の河川敷は平らな地形に木立と草原がモザイク状に形成されているため、ニホンジカ
にとって利用価値の高い場所になっている可能性がある。
しかしニホンジカがいつどのように、どの程度利用しているか実態は把握されていない。本研究では、峡南地域の富士川沿線において、ニホンジカがどのような生活環をもっているか明らかにすることを目的とした。2021 年 5 月から山林、河川敷、田畑に設置した合計 16 台のカメラでタ
イムラプス撮影を行い、ニホンジカの出没傾向を解析した。その結果河川敷はニホンジカに高頻度に利用されており、利用時期に周期性が認められた。河川敷の中でも場所によって利用時期に違いがあり、出産期や繁殖期に利用が増加する場所も複数あった。以上のことから河川敷はニホ
ンジカの生活環に重要な役割を果たしていることが明らかになった。

石川県では、ニホンジカ Cervus nippon（以下、シカ）
は捕獲などの影響により 1900 年はじめごろまでにほぼ生息していない状態になった。しかし、近年、隣県におけるシカの生息数の増加や分布拡大により、県内でも 2005 年
以降シカが狩猟等により毎年捕獲されるようになった。また、白山では 2013 年に亜高山帯の南竜ヶ馬場周辺（標高2,070 m）でシカ 1 頭が目撃され、2020-2021 年には白山の楽々新道の標高 1,610 m と 1,760 m に設置した自動撮影カ
メラでもシカが確認された。白山の植生に目立った影響は見られていないが、現段階での白山の亜高山・高山帯へのシカの侵入状況を明らかにするために、自動撮影カメラによる調査を行った。
白山の北部登山道沿いの標高 1,600-2,530 m に自動撮影
カメラ（主に TREL 18 J-DS）12 台を、7-10 月にかけて設置した。シカは 2,530 m 地点を含む 9 台のカメラで各
1-10 回確認され、角が 1-2 尖の若いオスが大部分を占めたが、一部に 4 尖のオス、また、メスもわずかに確認された。撮影頻度は少ないものの、亜高山・高山帯に若いオスを中心にシカが散発的に侵入している状況が確認された。

PL-13 宮 崎大学田野演習林のスギ若齢林におけるシカ
被害発生の経年変化

PL-14 岐 阜県においてツリーシェルター 2 種類がスギ
苗木の成長に与える影響の違い○平田令子・櫻井宥実・伊藤

哲

○片桐奈々
岐阜県森林研究所

宮崎県南部ではこれまでニホンジカの生息が確認されていなかったが、最近では目撃が多くなり造林木への被害も見られ始めている。宮崎大学田野演習林では 2018 年から断続的にではあるがスギ幼齢林で被害状況のモニタリングを続けているので、本研究ではその経過を報告するとともに、近接するスギ幼齢林でも 2023 年から被害状況調査を開始したのでその結果を報告する。2018 年 9 月にスギ 3
年生林で調査を開始し、2020 年 1 月まで、および 2023 年
11 月から翌年 2 月までモニタリングを行った。2023 年 6月から近隣のスギ林（1、5、6 年生）も調査地に加えた。
その結果、3 年生スギ林では 2020 年 1 月（5 生育期目の 1月）までに累積被害率が 12 % であり、2023 年 11 月時点
でも 12.1 % と劇的に被害が増加する傾向は無かった。1 年
生、5 年生、6 年生スギ林では累積被害率がそれぞれ 2.4 %、9.0 %、2.4 % であり、6 年生林分で顕著に被害が少なかった。本調査地では、互いに近接して配置されているスギ林であっても必ずしも同様の傾向で被害が発生するわけではないことが示された。また、シカが場所を選んでいることも示唆された。今後は被害発生状況に影響を与えた要因を検討する。

市販のツリーシェルター（以下、シェルター）は種類が様々あるが、スギやヒノキ苗木の成長に対する各シェル
ターの影響は十分分かっていない。そこで岐阜県郡上市大和と白鳥のスギ植栽地で、植栽から 4 年間、チューブ型のハイトシェルター（以下、ハイト）とメッシュ型のサプリ
ガード（以下、サプリ）を設置した苗木、無処理木各 100
本の樹高、根元直径、異常の発生状況を調べて比較した。
両シェルターによりスギ苗木をシカ・ウサギの食害から保護できた。一方シェルターを設置すると、苗木の根元直径の成長は緩やかになり比較苗高が高くなった。これはハイトでより顕著であった。また両シェルターとも樹形異常が発生した。ハイトの場合、設置の際に梢端を巻き込む異常が植栽 1 年後に大和で約 1 割、白鳥で約 2 割確認され、本体の径が小さいためと思われた。植栽 4 年後には、積雪によるハイトの出口部での幹の曲りが大和で約 2 割、白鳥で約 1 割発生した。サプリの場合、梢端が網目から飛び出したり、本体に引っかかることで曲がる異常が毎年 1～2 割
発生し、網目サイズが 6 mm と大きいためと考えられた。
また高標高の白鳥において、ハイトで先枯れが約 1.5 割発
生し、気象害と推測された。

─ 281 ─ポスター発表要旨

宮崎大学農学部

PL-15 小 面積皆伐更新が行われてきたコナラ二次林における 3 年間のナラ枯れの推移
薫1, 2

○松本
1

PL-16 揮 散性ピレスロイド系殺虫剤による樹幹内のカ
シノナガキクイムシ駆除の試み○北島

埼玉森林インストラクター会・ 明治大学農学部

博・衣浦晴生・矢口甫

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

2

関東地方ではナラ枯れ被害の拡大が顕著であり、公園施設等は対策を余儀なくされる。埼玉県の県営施設である「さいたま緑の森博物館（以下、緑森）」は雑木林や谷戸田などを野外博物館として設立された場であり、散策やイベントの他、ボランティア団体も活動している。約 85 ha の
大半はコナラ二次林であり、一部には昔の景観維持を目的とした更新区域があり、1995 年からほぼ毎年 1 ha 未満の
小面積皆伐更新が行われ、林齢の異なるコナラ林が点在する。
緑森では 2020 年に初めてナラ枯れ被害を確認した。対策として園路沿いの被害木を 2020 年冬から毎年、数十本伐採している。2021 年 5 月には被害木の周辺に 20 m×
20 m の調査区を 11 箇所設定した。そのうち 2 箇所が更新区域（14・23 年生）であり、3 年目となる 2022 年に初めて被害を確認した。2023 年には更新の有無（14～27 年生、50 年生以上）によるコナラでのカシノナガキクイムシ発生量を比較したが、違いはみられなかった。ただし、9 年
生（DBH：6～10 cm）は 2023 年時点でも被害はなく、被害のあった更新区域のコナラのうち枯死に至ったのは数本である。林の若返りが対策の一つとされる中、緑森を事例としてナラ枯れとの付き合い方を考える。

ナラ枯れ防除において、生立木樹幹内で繁殖しているカ
シノナガキクイムシの効果的な殺虫のために、揮散性ピレ
スロイド系殺虫剤の利用を試みた。茨城県かすみがうら市の コ ナ ラ 生 立 木 2 本（ 試 験 木 A お よ び B） に お い て、
2022 年 8 月に、粉状フラスが排出されている穿入孔を 12個ずつ抽出しチューブトラップを設置した。そのうちの 6個ずつのチューブ内に、エムペントリンを殺虫成分とする
防虫剤の薬剤シートの 4 分の 1 を入れた。薬剤シートを
2023 年 4 月に取り除き、孔から脱出する成虫を捕殺して計数した。エムペトリン処理孔および無処理孔からの平均
脱出成虫数±SE は、試験木 A では 8.7±3.6 および 7.8±
3.9、試験木 B では 28.8±7.5 および 32.3±12.2 で、処理間で差は見られなかった。このことから、エムペトリンを用いた今回の手法では樹幹内のカシノナガキクイムシの駆除は困難であると考えられた。本研究は、生研支援センター
イ ノ ベ ー シ ョ ン 創 出 強 化 研 究 推 進 事 業（ 体 系 的 番 号：
JPJ007097）「With/Post ナラ枯れ時代の広葉樹林管理戦略の構築」（課題番号：04021C2）により実施した。

PL-17 カ シノナガキクイムシ成虫の初発日確認に自動
撮影装置は利用できないか

PL-18 岩
 手県におけるカシノナガキクイムシの 1 年 2化虫の発生事例○滝久智・松本剛史・衣浦晴生・矢口

甫・北島

博

○小岩俊行1・皆川国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

1

ナラ枯れ被害の抑制を考慮する上で、カシノナガキクイ
ムシに対する防除活動を行う最適な時期を決めるために、成虫の発生開始（初発）時期を予測し、地図上で空間明示的に表現できる技術の開発が望まれる。この成虫の初発日予測モデル構築において、精度確保のためには初発に関するデータをできるだけ多くの地点から正確に入手することが欠かせない。そこで多地点での設置を前提とした上で、成虫の初発日データを入手可能な装置の開発を試みた。装置には、フェロモン剤とエタノールを誘引源とした粘着板と、その粘着板に付着するカシノナガキクイムシを含めた昆虫類を自動撮影（8 時間間隔に設定）できるカメラを利用した。春から初夏にかけて行った野外実験の結果、回収後に設置した粘着板と撮影写真の両者を見比べることから、成虫の初発日確認に本自動撮影装置が利用できることが明らかとなった。本研究は「With/Post ナラ枯れ時代の広葉樹林管理戦略の構築（04021C2）」として生研支援センターイノベーション創出強化研究推進事業からの支援を
受けた。

拓2

岩手県林業技術センター・2 岩手県農林水産部森林整備課

カシナガ生活史に対応した防除を行うため、枯損木からのカシナガの発生経過を調査したところ、穿孔当年内に成虫（以下「当年成虫」という）が発生する現象がみられた。寒冷地での当年成虫発生に関する詳細な報告はみられないので調査を行った。調査は、2018 年～2019 年と 2021
年～2023 年に、岩手県内の複数のナラ枯れ被害林分で行った。未被害木が新たに穿孔、枯損が確認されたナラ類 3～5 本に羽化トラップを設置してカシナガを捕獲した。さらに、2023 年、健全丸太（コナラ、長さ 1 m）を被害林分に静置してカシナガ穿孔後、羽化トラップを設置した。その結果、2018 年は 5 本中ミズナラ 2 本（40 %）、2021 年は
5 本中コナラ 1 本（20 %）、2023 年はミズナラ 4 本中 4 本（100 %）から当年成虫が捕獲された。捕獲時期は 9/4～
11/10、捕獲虫数は、6～329 頭／本であった。翌年に捕獲された成虫も含めた全捕獲虫数に占める当年成虫の割合は
1 % 以下であった（2023 年データ含めず）。また、新たに穿孔を受けた丸太からも、当年成虫が捕獲された。以上のように、岩手県においてもカシナガが 1 年に 2 回羽化する
ことを確認した。

─ 282 ─

PL-19 カ シノナガキクイムシ穿入丸太の分割と林内放置による羽化脱出への影響○衣浦晴生・矢口甫・松本剛史・滝久智・北島博

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林昆虫
研究領域

PL-20 カ シノナガキクイムシ穿入木の玉切り長さの違いによる羽化脱出への影響○矢口 甫 1・松本剛史 1・衣浦晴生 1・滝
中村葉子3・森田 厚3・北島 博1

久智 1・小峯

昇 2・国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 公益財団法人 さいたま緑のトラスト協会・3 埼玉県寄居林業事務所
1

ナラ枯れは近年、特に関東地方で被害が拡大しているが、関東の特徴としてコナラ林と共に海岸マテバシイ林の枯死被害が挙げられ、その駆除方法としては被害材の薪化が注目されている。演者らは上記 2 樹種について、被害材を分割して林内放置することによるカシノナガキクイムシの駆除効果を調査した。2021 年度、カシノナガキクイム
シの穿入によって枯死したコナラとマテバシイから 2022
年 1 月に丸太を採取し、穿入孔数を調査後、分割なし、2
分割、8 分割の 3 試験区を設定して林床に放置した。5 月に丸太毎の羽化トラップを設置し、定期的に発生個体数を調査した。その結果、全体としては材を分割することで羽化個体数が減少傾向を示し、コナラでは（分割なし・2 分
割）と（8 分割）との間で、マテバシイでは（分割なし）と（2 分割・8 分割）との間 で羽化個体数に有意な差がみられ、被害材の玉切り・分割・放置のみでカシノナガキク
イムシの駆除に効果があると認められた。本研究は「With/
Post ナラ枯れ時代の広葉樹林管理戦略の構築（04021C2）
JP007097」として生研支援センターイノベーション創出
強化研究推進事業による研究支援を受けた。

ナラ枯れの防除において、伐倒した被害木の薪化処理は
カシノナガキクイムシの脱出成虫数を減らす有効な方法であるが、被害丸太の林外への搬出や分割作業には多くの労力を要する。そこで、低労力で一定の駆除効果が得られる
方法の開発を目指して、被害木を短く玉切りして林内に放置することが、カシノナガキクイムシの脱出成虫数に影響するかを検証した。2022 年 11 月と 12 月に埼玉県上尾市「原市の森」にて、カシノナガキクイムシの穿入が確認され た 3 本 の 木 を 伐 倒 し、 伐 倒 木 を 長 さ 100 cm、30 cm、15 cm に玉切りした後に丸太を林内に放置した。翌年 5 月に供試丸太（100 cm 区、30 cm 区、15 cm 区）ごとに羽化トラップを設置し、11 月までの期間に脱出した成虫数をカウントした。1 m3 あたりに補正した成虫数を丸太サイズ間で比較した結果、100 cm 区で回収された成虫数と比
べて、30 cm 区と 15 cm 区で回収された成虫数は有意に少なかった。以上から、ナラ枯れ被害木を 30 cm 以下に玉切りして林内放置する方法も、カシノナガキクイムシの脱出
成虫数を減らす上で有効であると考えられた。

PL-21 カ シノナガキクイムシ穿入木の埋設処理による羽化脱出への影響

PL-22 ミ ズナラ丸太による青森県産カシノナガキクイ
ムシの飼育試験○松本剛史・矢口甫・滝久智・衣浦晴生・北島

博

○伊藤昌明

カシノナガキクイムシ（以下カシナガ）によるナラ枯れは近年関東地方で被害が拡大しており、人間の生活圏近くで発生していることから、様々な立場から懸念の声が挙がっている。その中で新たなカシナガ駆除方法も挙げられているが、それらの手法がどの程度効果があるのか科学的知見が乏しい状態であった。そこで演者らは、新たな駆除方法の 1 つとして、カシナガ穿入丸太を地中に埋設することによる新成虫の羽化抑制効果を調査した。カシナガが穿入したコナラ丸太を 40 cm まで深さを変えて埋設し、地中から羽化脱出した新成虫を捕獲用の羽化トラップを地上部に設置したところ、40 cm 深からカシナガの羽化脱出があった。埋設なし区と埋設区、および埋設深と羽化脱出数の両者に有意な関係が認められず、穿入木の土中埋設40 cm 深まではカシナガの駆除効果が認められなかった。
本研究は「With/Post ナラ枯れ時代の広葉樹林管理戦略の構築（04021C2）JP007097」において生研支援センター「イノベーション創出強化研究推進事業」および森林総研「家族責任がある研究者のための支援制度」による研究支援を受けた。

青森県産業技術センター林業研究所

2016 年に青森県西津軽郡深浦町で発生したブナ科樹木
萎凋病（ナラ枯れ）被害は 2023 年現在も増加を続け、青森県中西部の 9 市町村でナラ枯れ被害が発生している。今後のナラ枯れ被害の拡大を検討するため、カシノナガキク
イムシ（カシナガ）を、温度条件を変えて飼育し、カシナガの定着が可能な地域を抽出することとした。供試したカ
シナガは深浦町産であり、東津軽郡平内町の林分から採取した胸高直径 18.5 cm のミズナラを飼育に用いた。ミズナ
ラ主幹を約 25 cm の長さに玉切りし、7 日間浸水させ、木口面をパラフィンで封じた。各丸太にカシナガを 10 ペア
接種し、メスによるフラスの排出が確認されたものを交尾成功とした。交尾成功率が高い接種丸太を 6 温度条件
（18 ℃、20 ℃、23 ℃、25 ℃、27 ℃、30 ℃）で飼育し、羽化日数及び羽化個体数を記録した。飼育の結果、23 ℃を除く 5 温度でフラスの排出から羽化までが中断なく観察された。5 温度の初発日から、発育零点は 11.5 ℃、初発までの有効積算温量は 1,175 日℃と示された。以上から、青森
県内において、上北及び下北地域を除く低標高地域で、カシナガの定着が可能な温量を達成しており、三八地域などの未被害地でも定着可能と思われた。

─ 283 ─ポスター発表要旨

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所森林昆虫研究領域

PL-23 東 日本におけるカシノナガキクイムシの集団遺伝構造PL-24 フ クギの枝と葉柄に穿孔するフクギノコキクイ
ムシの繁殖生態○小林卓也 1・上田明良 1・滝 久智 2・逢沢峰昭 3・伊藤昌明 4・
中村克典5・磯野昌弘5・尾崎研一1○辻本悟志1・亀山統一2・辻本文香3・梶村

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
森林昆虫研究領域・3 宇都宮大学農学部・4 青森県産業技術セン
ター林業研究所・5 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所

31

カシノナガキクイムシとそれに随伴するナラ菌が引き起こすナラ類の集団枯損被害（ナラ枯れ）は全国各地に広がっている。本研究では、近年の東日本において被害地拡大をもたらしているカシノナガキクイムシの由来を調べるため、関東・東北地方におけるカシノナガキクイムシの集団遺伝学的解析を行った。MIG-seq 法によりゲノムワイ
ドな SNPs（一塩基多型）の情報を取得し解析を行った結果、関東から青森までの地域では少なくとも 3 つの遺伝的に異なるグループに由来するカシノナガキクイムシが各地
でナラ枯れを引き起こしていたことが明らかになった。隣接する地域であっても最近の遺伝的交流がほとんどないカ
シノナガキクイムシ集団が、ほぼ同時期にナラ枯れを起こしているケースが一部で確認された。一方、同じ遺伝的グループが分布する地域では、地理的に離れた集団間でも遺伝的にはほぼ違いがみられず、急速な分布域の拡大があったことが示唆された。特に北東北では、最近新たに確認された被害地の集団はその南方に連なる既存被害地の集団と遺伝的にほぼ同一であり、カシノナガキクイムシの北上に伴いナラ枯れ被害地が北方へ拡大した可能性がある。

1

恒4

一般財団法人 沖縄美ら島財団植物研究室・2 琉球大学農学部・
沖縄科学技術大学院大学・4 名古屋大学大学院生命農学研究科

フクギノコキクイムシ Cryphalus garciniae（以下、本種）はフクギの樹皮下穿孔虫であるが、枝だけでなく葉柄にも坑道を形成する。生葉に穿孔して落葉を起こすこともある。しかし、各営巣場所における本種の生態の詳細は不明である。そこで、本研究では繁殖パラメータを定量化し、その生態の一端を明らかにした。
2021 年 4 月～22 年の 12 月、沖縄島において、フクギ調
査木の樹下に、誘引目的の切り枝を吊るし、リタートラッ
プも設置した。切り枝と落葉を約 2 週間おきに採取して切開し、坑道内における雌雄の成虫の有無、産卵数、次世代の発育段階、坑道長等を調べた。
フクギの葉柄内において、枝内よりも本種の坑道長は短く、産卵数は少ない傾向にあった。したがって、本種は葉柄で繁殖できるものの次世代数は減少すると考えられた。
Cryphalus 属の他種では、クワ科パンノキ属の葉柄内の同じ坑道内において、3 つの異なる発育段階（例えば、幼虫、蛹、新成虫）が共存するとの報告があるが、本種では 207
個中 4 個の坑道でしか確認されなかった。また、他種と異なり、本種は葉柄の基部のみに穿孔し、葉柄 1 本あたりの坑道数は最大で 2 個（他種は 8 個）であること等が明らかとなった。

PL-25 モ
 ミの害虫モミハモグリゾウムシの生活史と植物病原菌の媒介について

PL-26 長
 野県におけるツヤハダゴマダラカミキリ成虫の発生○綾部慈子1・升屋勇人2○柳澤賢一・小山泰弘

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所きのこ・森林微生物研究領域

長野県林業総合センター

1

岩手県のモミ人工林で落葉・枯死被害が発生し、ゾウム
シ科の潜葉虫モミハモグリゾウムシが加害虫種として特定された。本種によるモミの枯損被害は 1998 年に長崎県雲仙のモミ天然林で発生しており、成虫の後食時期や葉の利用様式は判明しているものの、幼虫や蛹についての生態および植物病原菌の媒介など、その詳細な生態は不明である。モミは日本の中間温帯の代表樹種の一つであり、モミ林を適切に管理し本種の防除技術開発に繋げるためには、本種の生態解明は必須である。調査の結果、成虫は 6 月下旬から 7 月中旬にかけて地表面から羽化し、寿命中央値は6 日であった。成虫が後食や産卵した葉は 8 月中旬にかけて落葉し、幼虫はリター層の枯死葉内で越冬した後、翌 6月上旬に約 2 週間の蛹期間を経て枯死葉から脱出・羽化した。本種は年 1 化性で生活史の大部分をリター層で過ごす
ことから、落葉かきが有効であると考えられた。また、成虫と幼虫から植物病原菌を単離した結果、一部の成虫から合計 2 種の植物病原菌が検出され、本種がランダムに植物病原菌を媒介することが判明した。これらの病原菌がモミ落葉の原因の一部に関与している可能性が示唆された。

近年、東北地方から中国地方までの各地で生息確認されてきたツヤハダゴマダラカミキリ（以下、ツヤハダ）の成虫が、2021 年および 2022 年に長野県佐久市平尾山において 1 頭ずつ捕獲された。しかし、当該地は物流の盛んな高速道路 PA に隣接するため、この成虫が移入個体か、既に定着し世代交代した個体なのかは不明であった。加えて、国内での寄主植物や選好性については不明な点が多い。
本報告では、ツヤハダの県内定着を確認するため、2023
年 7 月に平尾山公園内での現地調査を行い、トチノキ被害木を採取して網室に保管した結果、9 月 15 日に枯損枝か
ら最初のツヤハダ成虫が発生したので、その発生状況等を報告する。また、飼育個体にトチノキ、オオモミジ、ハル
ニレの枝葉を同時に供試した結果、後食面積はトチノキ、
オオモミジ、ハルニレの順に大きく、特にトチノキの葉柄またはオオモミジの枝部を選択的に後食しており、食樹および摂食部位についても選好性がある可能性があった。

─ 284 ─PL-27 ク ビアカツヤカミキリ飼育個体に対する各種殺虫剤の効果試験 3 年間の結果○法眼利幸 ・松久保康輔 ・大谷美穂 ・鈴木大輔 ・小田奈津子
1

1

1

1

1

2

和歌山県林業試験場・ 元和歌山県林業試験場
2

23 ℃の室内で、殺虫剤を散布し一定期間経過後に採取した ‘ 染井吉野 ’ の枝とクビアカツヤカミキリ成虫を容器に入れ、14 日間数日おきに死亡虫数（苦悶虫含）を数えた。さらに試験開始から 14 日後に全成虫を除去し、その30～35 日後に枝材内の幼虫を数えた。容器は各区 5 個とし、長さ 30 cm で直径 7.5±1.6（平均±SD）cm の枝 1 本、雄 2 頭と雌 3 頭、昆虫ゼリーを入れた。スミパイン MC（50 倍）の散布 1 ヶ月後の枝は 3 日で補正死虫率が 100 %、2 ヶ 月 後 の 枝 は 7 日 で 100 %、3 ヶ 月 後 の 枝 は 14 日 で
100 % に達した。モスピラン顆粒水和剤（200 倍）の散布
1 ヶ月後の枝は 14 日後で 70 %、アグロスリン乳剤（1,000倍）の散布 1 ヶ月後の枝は 35 % だった。散布 1 ヶ月後の
枝 に お け る 材 1cm3 あ た り の 幼 虫 数 は、 無 処 理 0.048±
0.016（平均±SD）頭、スミパイン MC0.004±0.002 頭、モスピラン顆粒水和剤 0.007±0.010 頭、アグロスリン乳剤
0.001±0.001 頭と、各処理区ともに無処理区に比べ少なかった（Tukey の多重比較検定、p＜0.01）。スミパイン
MC 区の幼虫数は 2、3 ヶ月後に無処理区と有意な差が無くなった。成虫の殺虫効果はスミパイン MC が最も高く、材内幼虫数の抑制効果は散布 1 ヶ月後では 3 薬剤とも高いと考えられた。

PL-29 マツ ヘ リ カ メ ム シ（Leptoglossus
occidentalis）の共生細菌獲得経路の探索

PL-28 トビムシ一個体からの腸内微生物叢解析の試み○濱口京子1・長谷川元洋2・松田陽介3・平野恭弘4・谷川東子5
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 同志社大学理工学部・3 三重大学大学院生物資源学研究科・4 名古屋大学大学院環境学研究科・5 名古屋大学大学院生命農学研究科
1

森林の物質循環の要である「分解」プロセスは、前半の「リターの細断とその初期消化」を土壌動物が、後半の「無機養分の放出」を土壌微生物（細菌・真菌など）が担う。このリレー形式の循環において土壌動物の腸内微生物叢も大きな役割を果たしていると考えられる。しかし土壌動物による腸内微生物相の違いや、環境応答性の有無については未解明な部分が多く、メタゲノム解析による基礎データの蓄積が求められている。
本研究では体長 1 mm 未満のトビムシ類を材料として、
メタゲノム解析による一個体レベルでの腸内微生物叢の解明を試みた。一個体レベルでのメタゲノム解析には、微生物叢の個体間比較が可能、DNA 抽出前の種同定が不要といった利点があるが、トビムシでの報告例は僅かである。
3 種類の洗浄液で表面洗浄した個体から腸内容物 DNA を抽出し、アンプリコンシーケンスを行った結果、細菌、真菌ともに数十から数百の ASV 配列が得られた。このデー
タを用いてトビムシ腸内と周辺土壌中の微生物叢の差異を比較したところ、予報的ではあるが、トビムシ腸内と土壌では真菌相が大きく異なった。またトビムシ分類群間で細菌相が異なる傾向も認められた。

PL-30 カブトムシ幼虫による木材分解能力の解明○福田澪李・三井裕樹○武原菜々花1・松永孝治2・細川貴弘3・久米篤4

マツヘリカメムシ（Leptoglossus occidentalis）は北米を原産とし近年日本に侵入したヘリカメムシ科のカメムシであり、日本においてもマツ科の種子を食害していると考えられている。本種の成長において Caballeronia 属の共生細菌が重要な役割を果たしており、幼虫期にこの細菌を獲得できなかった個体の死亡率は非常に高いことが明らかになっている。このことから、共生細菌の獲得を阻害する
ことにより本種の防除を行うことが出来る可能性が考えられる。共生細菌は土壌中に含まれる細菌が起源であることが示唆されているが、飛行能力の無い幼虫が主な生息場所である樹上でどのように獲得しているのかは明らかではない。そこで本研究では、共生細菌の樹上での獲得の可能性について、森林総合研究所林木育種センター九州育種場内のクロマツにおいて、野外検証実験を実施した。マツヘリカメムシが発生すると予想されるクロマツ個体の幹基部に粘着スプレーを用いたトラップを設置し、クロマツの幹を通じた移動を物理的に封鎖し幼虫の活動範囲を樹上に限定した。この条件下で樹上で採取した幼虫について PCR によって共生細菌 DNA の検出を行い、樹上での共生細菌の獲得状況を検討した。

東京農業大学大学院農学研究科

里山環境の維持には樹木の定期的な伐採が不可欠であり、伐採で生じる木材の処理、利用方法の検討が急がれている。カブトムシの幼虫は腐葉土を摂食するとされるが、間伐材をチップ化した堆積物に多数の生息が確認されている。本研究では里山の主要な構成種であるコナラ、クヌギ、イヌシデの間伐材を用いて、粉砕したチップを 3 月から 2 カ月毎に堆積し、堆積時期、樹種の違いがカブトムシ
幼虫の生息および木材の分解量に及ぼす効果を評価した。
分散分析の結果、秋のカブトムシ幼虫の生息数、個体重量、堆積 2 カ月のチップ体積は、チップ堆積月、樹種で有意な差はなかったが、堆積 4 カ月の CN 比減少率、堆積初期発酵温度は、堆積月による有意な差が検出され、特に 5
月堆積チップの CN 比減少率、初期発酵温度が高かった。
重回帰分析の結果、幼虫の生息数、重量と CN 比、体積減少に関連はなかった。また、未分解のコナラチップを用土に幼虫を屋内飼育した結果、若齢幼虫は生存できず、3 齢幼虫初期から飼育すると成長が抑制された。これらの結果
から、カブトムシ幼虫は未分解の材を分解する能力は低
く、間伐材のチップ堆積は 5 月頃に行うことで分解が促進できると考えられた。

─ 285 ─ポスター発表要旨

九州大学農学部・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所林木育種センター九州育種場・3 九州大学大学院理学研究院・4 九州大学大学院農学研究院
1

PL-31 isofemale line を利用したマツノザイセンチュ
ウ近交系の作出

PM-1 ア カマツ実生の生育を阻害する Trichoderma 属菌の単離と病原性の評価○樋口彩乃1・渡辺敦史2・田村美帆2○白川

九州大学農学部・ 九州大学大学院農学研究院

東京大学大学院農学生命科学研究科

マツノザイセンチュウ（以下 PWN）は世界 4 大樹病の一つであるマツ材線虫病の原因病害虫である。日本では北海道を除く全国で被害が確認されている。しかし、その発病機構は未だに解明されていない。
宿主側となるマツは挿し木等でクローン化を図ることができる一方で、高度に均一な遺伝子型を持つ PWN を用いることができれば、過敏感応答の検証や病原力関連遺伝子を特定するための最適な実験材料が整備できると考えられる。しかし、PWN 研究で使用されるアイソレイトは遺伝的に異なる個体の集合であり、アイソレイト内の個体間にも病原力の強弱によるばらつきの存在が否定できない。したがって、病原性の解明には均一なゲノムを持った PWN
近交系の作出が必要となる。
本研究では、isofemale line による PWN 近交系を作出し、各 line の世代の経過における培養成功率および増殖速度の変化を検証した。さらに、世代間の SNP の変化について検証した。本研究では、近交系で通常利用されるオ
スメス交配と比較して isofemale line による近交系作出の利点について論じた。

Trichoderma 属菌は、植物病原菌や材質腐朽菌に対する生物防除資材などとして知られているが、一部の種や系
統には植物に対して病原性を示すものが含まれる。本研究では、土壌から分離した Trichoderma 属の一菌株（PS-2株）が、アカマツ実生に対して病原性を示したことから、その種同定と病原力の評価を行った。形態観察と DNA
バーコーディング（rDNA ITS、rpb2、tef1-α 領域）の結果、PS-2 株は Trichoderma hamatum と同定された。滅菌土壌を用いた培養系でアカマツ実生に対して PS-2 株を接種したところ、根が褐変し、対照区と比較して地下部の伸長量と、地上部・地下部の乾重量が有意に低下した。また、病徴が確認された実生の初生根からは PS-2 株が再分離された。一方、アカマツ実生 - 根圏細菌 -PS-2 株による三者培養試験を行った結果、Paraburkholderia 属細菌株の存在下では、PS-2 株の感染率が低下し、病徴の発現が軽 減 も し く は 抑 止 さ れ た。 こ れ ら の 結 果 か ら、T.
hamatum にはアカマツ実生の根に対して日和見的に病原性を示す系統が存在することが明らかにされた。

PM-2 菌 根のターンオーバーに伴う根圏バクテリアの群
集変化とそれらの分解機能

PM-3 日本の天然カラマツ林における外生菌根菌群集

1

2

○張
○若山彩貴・田中恵

誠・松下範久・福田健二

鵬翼・阿部寛史・奈良一秀

東京大学大学院新領域創成科学研究科

東京農業大学地域環境科学部

根圏バクテリア群集は、根や菌根菌の影響などにより、周辺土壌とは異なるバクテリア群集が確認されている。菌根菌がバクテリア群集に影響を与えるならば、菌根の状態
ごとで、バクテリア群集も変化することが予想される。
よって、本研究は菌根の状態変化によるバクテリア群集の変化と、それらの分解機能の有無を調べた。
コナラ・アラカシの実生、状態の異なる菌根、周辺土壌からそれぞれバクテリアを単離し種を推定した。また、菌根については菌種も推定した。その後単離した株を用いて、セルロースとキチンの培地上での分解反応を観察した。
その結果、125 種のバクテリア種を推定し、コナラで 72
種、アラカシで 91 種のバクテリア種の出現を確認した。
群集組成は、種類ごとに違いがみられた。主なバクテリア
種 は Rhizobium 属、Bacillus 属、Paraburkholderia 属、
Burkholderia 属であり群集類似度を比較すると、種類ごとに違いが見られ、特に樹種間では違いが顕著であった。
また、菌根菌はコナラは 14 種、アラカシは 17 種が確認された。コナラとアラカシ間で菌根菌種に違いがみられた。

カラマツ（Larix kaempferi）は、マツ科カラマツ属の
日本固有樹木で、国内第 3 位の生産量を持つ重要林業樹種である。国内で広く植林される一方で、天然分布は主に中部山岳地域に限定され、特に北限の宮城県馬の神岳では10 個体まで減少し個体群絶滅の危機に直面している。カ
ラマツは外生菌根菌と共生する。外生菌根菌は光合成産物の代わりに窒素やリンなどの土壌養分を供給し、宿主樹木の成長を顕著に促進する。天然林で外生菌根菌を調査すれば、カラマツ林の管理や保全に有用な共生菌を解明できる。そこで、カラマツの外生菌根菌の群集構造と多様性の解明を目的として、5 地点のカラマツ天然林で調査を行った。成木直下で根系を含む土壌を採取し（5 地点・計 147コア）、実体顕微鏡を用いて外生菌根の形態を類別、計2115 根端を採取した。得られた根端は CTAB 法で DNAを抽出した後、rDNA の ITS 領域に基づいて菌種の同定を行った。発表では、カラマツ林で検出された菌種の詳細や、個体群絶滅が危惧される馬ノ神岳の群集の特徴などについて報告を行う。

─ 286 ─PM-4

 クスギ林冠と地上土壌における菌根菌群集の比ヤ
較○末吉功季 1・龍見史恵 2, 3・Jennifer M. Bhatnagar 2・日置
頌1・木田森丸1・太田民久5・石井弘明1・佐伯いく代4・東 若菜1
神戸大学大学院農学研究科・2 ボストン大学・3 北海道大学大学
院農学研究院・4 筑波大学生命環境系・5 富山大学学術研究部理学系
1

温帯の老齢林では、樹上にリターが堆積し林冠土壌ができ、多くの植物が根付いている。特に屋久島のヤクスギ老齢木の林冠土壌は地上と異なる物理化学特性を有するだけ
でなく、樹上植物の 80 % は地上で確認されなかった種であり、独自の生態系が広がっている。そこで本研究では、土壌環境に応じて植物の生育を支える菌根菌の群集構造をスギ林冠と地上土壌で比較した。屋久島小花山試験地に生育するスギ 4 個体を対象とし、林冠土壌は高さ 13.2 m から 30.2 m の範囲で、地上土壌は各樹冠下 3 地点で採取した。真菌全体（ITS）と、アーバスキュラー菌根菌に特異的（18 s rRNA）なプライマーを用いて DNA 解析を行い、各土壌に生息する菌根菌群集を明らかにした。その結果、林冠の菌根菌群集は地上と異なり、pH や栄養塩濃度などの土壌物理化学特性と相関関係があった。また、真菌全体
における菌根菌の割合は林冠の方が地上より 6 % 程度有意に高く、林冠土壌の中でも宿主木によって割合や群集構造が異なった。ヤクスギ林冠に特有の土壌物理化学特性に応じた菌根菌群集が成立し、林冠独自の植物相の発達に寄与している可能性が示唆されたため、今後両者の関係性を探っていきたい。

PM-6

 nalysis of related gene expression andAgenotype frequency underlying ectomycor­
rhizal formation in Cenococcum geophilum

The University of Tokyo

Cenococcum geophilum (Cg) thrives in global forests,
establishing symbiotic relationships with trees. However,
the molecular mechanism of mycorrhizal formation
remains unclear. Through a gene-wide association study(GWAS), 1107 genes and 105 significant SNPs wereidentified. Twenty genes were selected for further
analysis combined with the transcriptomic analysis.
Notably, a positive correlation between the mutation rate
among 105 SNPs and Cg infectivity was observed.
Subsequently, 10 highly infectious Cg isolates withelevated mutation rates and 10 non-infectious isolateswith low mutation rates underwent a one-monthinoculation experiment on Populus tomentosa to quantify
the gene expressions by RT-qPCR. Additionally, thedistribution of different genotypes in the Cg population
revealed a significant positive correlation with infectivity.
Overall, this study provides insight into the relationshipbetween the infectivity and genotype of Cg.

 xploring the functions of GST2/GPS1104/
E
PE15/PE17 genes in ectomycorrhizal for­mation of Populus tomentosa○Liu, Ying1・Li, Chaofeng2・Matsushita, Norihisa1・Lian,
Chunlan1
The University of Tokyo・2Southwest University

1

Ectomycorrhizal (EcM) symbiosis plays an importantrole in the growth of woody plants and the conservationof forest ecology. In the previous study, four genes(PtoGST2, PtoGPS1104, PtoPE15, and PtoPE17) wereselected as candidate genes to explore how they regulate
EcM formation. In this study, phylogenetic analysis andamino acid sequence alignment revealed that: (1)PtoGST2 contains conserved GST_C_Tau and GST_N_
Tau domains, belonging to the GST (glutathione
S-transferase) gene family; (2) PtoGPS1104 contains
BOXA, B, and C of the Germin-like protein gene family;(3) PtoPE15 contains a WRKY domain and belongs to
the WRKY family; (4) PtoPE17 contains the GDSL_
hydrolase domain, classified as GDSL-type esterase/lipase genes. To reveal their regulatory mechanisms, we
obtained overexpression, knockout, and knockdown
mutants for these four genes.

PM-7

 o-colonization in Populus tomentosa: aCsplit root assay-based study of arbuscularand ectomycorrhizal interactions○Kosolwattana, Phobthum・Kong, Dening・Lian, Chunlan
The University of Tokyo

To assess an interaction between ectomycorrhizal(ECM) and arbuscular mycorrhizal (AM) fungi in thesame host, a split root assay was conducted in theseedlings of P. tomentosa with equally separating lateralroots into two root systems. One root system of eachseedling was inoculated with ECM fungi, either
Cenococcum geophilum (Cg) or Laccaria japonica (Lj), andthen co-inoculated with AM fungus Rhizophagus
irregularis (Ri) in either the same or the other rootsystem. After 12 weeks, AM and ECM colonization rates
were measured. The Cg ECM roots showed a significant
decrease in all treatments with Ri co-colonization,
whereas Lj was notably affected only when co-inoculatedwith Ri in the same root system. This result indicatesthat AM could both locally and systematically affect
ECM negatively.

─ 287 ─ポスター発表要旨○Kong, Dening・Matsushita, Norihisa・Okabe, shin・Lian,
Chunlan

PM-5

PM-8 異
 なる菌根形成段階におけるイチヤクソウ根圏細菌の群集構造と系統的多様性

PM-9 町 屋 海 岸 ク ロ マ ツ 林 に お け る Cenococcum
geophilum 菌体バイオマスの定量○榮航太朗・北上雄大・松田陽介○瀬川あすか・北上雄大・松田陽介

三重大学大学院生物資源学研究科

三重大学大学院生物資源学研究科

林床に生育するイチヤクソウは “葉の光合成” と “根の菌根菌” の両方で炭素獲得する混合栄養植物である。本種の菌根に菌鞘はなく、根表皮細胞内に菌根菌の菌糸コイルが形成される。菌根形成は菌糸コイルの状態によって初期（菌糸が未侵入の細胞）、中期（菌糸が侵入し充満している細胞）、後期（菌糸が消化され暗色化した細胞）に大別される。本種に関連する根圏細菌群集の解明を目的とし、本研究では菌根形成段階に沿った根圏細菌群集構造の変化を調べた。三重県津市のコナラ林からイチヤクソウ 8 個体と周辺土壌を採取した。各菌根形成段階から最大 3 cm の根を切り取り DNA 解析に用いた。その後、16SrRNA の部分
領域のメタゲノム解析をおこなった。その結果、植物共生性の Rhizobiales 目、Actinomycetales 目、Burkholderiales
目が検出された。分類群組成は、周辺土壌と根圏では有意に異なったが、菌根形成段階間で有意差はなかった。α 多様性と β 多様性は、菌根形成初期と周辺土壌で有意に高く、菌根形成中期で最も低くなった。以上より、イチヤク
ソウ根圏には植物共生性細菌が分布しており、菌根形成の発達に伴って細菌群集は漸進的に変化する可能性が示唆された。

日本の海岸には、クロマツが防災林や景観林として植栽
さ れ て い る。 ク ロ マ ツ の 根 系 に は 外 生 菌 根 菌（ 以 下、ECM 菌）が菌根を形成する。ECM 菌は、菌根から土壌中に伸長させた根外菌糸で養水分獲得を行い、クロマツの生育に寄与する。ECM 菌が形成する菌根や根外菌糸といった菌体の生産には、宿主樹木の光合成産物の最大20 % が配分されると推定されており、森林土壌におけるECM 菌のバイオマス定量は、土壌中の炭素循環を理解する上で重要であると考えられる。クロマツ海岸林では、ECM 菌の Cenococcum geophilum が菌根として優占し、耐久体の菌核も形成することで海岸の高ストレス環境下で長期的に生存する。本研究では、クロマツ海岸林におけるECM 菌のバイオマスを明らかにすることを目的として、優占種 C. geophilum の感染源である菌核と根外菌糸を定量した。三重県津市のクロマツ海岸林の土壌中に含まれる
本種の菌核をウェットシービング法で抽出し、菌糸はメン
ブレンフィルター法で抽出した。その結果、菌核と菌糸は土壌 100 g 中にそれぞれ 2.77-21.4 mg, 95.4-128.8 cm 含ま
れ て い た。 以 上 か ら、 ク ロ マ ツ 海 岸 林 に お け る C.
geophilum の菌体バイオマスや炭素貯留に関して議論する。

PM-10 ミヤマハンノキの共生微生物群集構造

PM-11 カ ラマツ林とスギーヒノキ混交林の境界における外生菌根菌の埋土胞子の分布○藤井恵理奈・石川

陽・奈良一秀○廣江裕輝・田中東京大学大学院新領域創成科学研究科

ミヤマハンノキは亜高山帯の崖沿いなどの過酷な環境に生息することが多く、その定着には窒素固定細菌（Frankia）と外生菌根菌（以下、菌根菌）が寄与している可能性が考えられる。そこで本研究ではミヤマハンノキに共生する菌
根菌および Frankia の群集構造や環境要因の影響を明らかにするとともに、実生への感染実験によって生育に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。東京大学富良野演
習林、十勝岳、富士山、白山、烏ヶ山の各調査地において、ミヤマハンノキ成木 22～30 個体を選び、樹下から根系を含む土壌コアを採取した。土壌サンプルは風乾後、発芽させた実生を植え付けて最大 5 か月育成する感染試験を行った。採取した各土壌サンプル、および感染実験で得られた菌根菌と Frankia は DNA 解析により菌種同定を行った。群集解析の結果、ミヤマハンノキ成木は環境要因と関係なく宿主特異的な少数の菌根菌と共生していた。感染実
験でもハンノキ属に特異的な菌根菌が実生に共生し、未感
染苗に比べて有意に成長が促進された。発表では、宿主特異的な菌根菌群集が形成される要因や宿主定着への影響についても考察する。

恵

東京農業大学地域環境科学部

林分の境界における埋土胞子の分布に関する研究のう
ち、外生菌根性樹木としてカラマツ林分を扱ったものは少ない。カラマツは木材生産において重要な造林樹種である
ことに加え、落葉針葉樹であるため林床の光環境を改善しうる。また、カラマツは林床の土壌 pH を低下させることが示唆されており、これが胞子の生存に影響すると考えられる。以上より本研究では、アカマツを用いた埋土胞子の釣上げ試験を行い、形成された菌根の DNA を解析することによって生残する埋土胞子の分布と種組成を明らかにすることを試みた。サンプリングではカラマツ林分と接する
スギ - ヒノキ混交林の境界に直交する形でプロットを設計
し、境界からの距離別にカラマツ林とスギ - ヒノキ混交林の両側で土壌をラインサンプリングした。サンプリングした土壌について、また、各土壌の pH、C/N、含水率を測定し、胞子の生残への影響を調べた。加えてプロットの菌類叢を把握するため、特に胞子の供給源である子実体をプロット内で調査期間中に繰り返し採取し、さらにプロット
内のカラマツ成木から採取した菌根と合わせて DNA 解析を行った。

─ 288 ─PM-12 菌
 根形成したアカマツ実生の成長と培地における菌叢の特徴との関係○吉岡隼人・田中恵

PM-13 乾
 湿条件下で砂漠植物の成長に関わる根部内生
微生物の推定○NGUYEN, THI HUONG THI・谷口武士

東京農業大学地域環境科学部

鳥取大学乾燥地研究センター

アカマツ実生は、共生する外生菌根菌（以下菌根菌）種の違いによってその成長に差が生じる。実生と共生した菌根菌の養分獲得は菌根から伸長する根外菌糸で行われ、実生への養分供給は菌根で行われる。そのため、実生の成長に影響を及ぼす要因は菌根菌糸の成長パターンと菌根形成率であることが予想される。本研究では、キツネタケ属、
テングタケ属、ヌメリイグチ属など 10 種の菌株をアカマ
ツ実生に接種し、共生した実生の成長促進効果を測定した。さらに、菌糸が伸長するパターンを観察するために、培地の養分条件が変化する二重寒天培地を用いた培養実験を行った。その結果、菌根形成率が高い種は、菌糸成長速
度が早いが実生のバイオマス量が低く、菌根形成率が低い
種は、菌糸成長速度に関わらず実生のバイオマス量が高い
傾向が見られた。また、菌糸の成長パターンは培地の養分状態によって変化した。このことから、菌糸の成長パター
ンは培地上の菌糸成長速度だけで説明できるものではな
く、菌叢の密度や菌糸の滲出物、周囲の養分条件などにより変化している可能性が示唆された。

乾燥地は養水分が制限されたストレス環境である。この厳しい環境に適応して生きる砂漠植物の根に共生する微生物は、植物の成長の維持に貢献していることが報告されている。また、土壌の乾湿条件によって、優占する有用な根部内生微生物の系統と機能が変わることが示されている。
乾潤条件で変化する有用微生物、および有用微生物を中心とした微生物コンソーシウムと植物の成長との関係を解析することで、それぞれの水分条件、あるいは乾湿サイクル
を通して有用な根部内生微生物を予想できる可能性がある。
本研究ではアメリカのコロラド砂漠で生育するキク科植物（Encelia farinosa）を対象とした。現地土壌を用いて、乾燥、および湿潤な土壌水分条件下で育成した。植物の乾燥重量を測定するとともに、根から抽出した DNA のメタ
アンプリコン解析を行った。結果として、乾燥条件では湿潤条件と比べて植物の乾燥重量が減少した。また乾燥重量が大きい湿潤条件では、乾燥条件よりも乾燥重量のばらつ
きが大きかった。メタアンプリコン配列データ解析を進めることで、乾燥地生態系に適した植物の発育に有望な微生物を推定する可能性を高めることが期待される。

PM-14 種 内系統と交配型の分布から探る暗色雪腐病菌の繁殖様式

PM-15 ヒ
 ノキ生立木の剥皮木部でみられた菌類相の経時的変化の特徴○岩切鮎佳1・松下範久1・升屋勇人2・福田健二1○戴

東京大学大学院農学生命科学研究科・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

1

1

大3・原口竜成2・平尾聡秀1・山田利博2

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林教育研究セン
ター・2 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林秩父演習林・3 東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林千葉演習林

木材の腐朽は炭素循環に関わる大きな要素の一つであるが、生立木の幹に作られた傷における腐朽の進展過程や木部菌類相の遷移はほとんど明らかにされていない。そこで、東京大学秩父演習林において、クマによる剥皮後の年数が 1～12 年のヒノキ個体を伐倒し、腐朽の状態と菌類相の変化について調査した。
被害辺材、健全辺材および心材を高さごとに採取し、菌類組成を調査するため ITS2 領域に対するアンプリコン
シーケンス解析を行った。1 年後の被害辺材では内生菌由来と思われる Amylostereum 属菌が優占するサンプルが多くみられたが、4 年以上経過した被害辺材では健全辺材と の 非 共 通 種 が 優 占 す る サ ン プ ル が 増 加 し た。BaryCurtis 指数を用いた群集間の類似度を NMDS 解析した結果、健全辺材や心材の菌類相は個体間で比較的類似していたが、被害辺材の類似度は個体間で大きく異なった。これらのことから、被害後 1 年程度は内生していた一部の菌が増殖し、その後、外部からランダムに侵入した菌に置き替わっていったと考えられた。また、同一個体内では、地際の被害辺材ほど健全辺材との類似度が小さくなる傾向がみられ、地面に近いほど多様な菌類が侵入することが示唆された。

─ 289 ─ポスター発表要旨

日本産の暗色雪腐病菌は遺伝的に分化した複数の種内系統を持ち、有性世代は確認されていないが、各系統内で有性生殖を行う可能性が指摘されている。本研究では、暗色
雪腐病菌の種内系統の分布と繁殖様式を解明することを目的として、翻訳伸長因子領域（TEF）に基づく系統解析と交配型遺伝子座の解析を行った。系統解析の結果、北海
道、青森県、長野県の計 8 調査地から採取した 326 菌株は3 つの種内系統（系統 1-3）に分けられた。これらの系統は、各調査地内で同所的に分布していた。各調査地における系統 1 と 3 の相対存在量とリター層 pH の間にはそれぞ
れ正と負の相関がみられたことから、土壌環境が種内系統の分布に影響する可能性が示唆された。次に、暗色雪腐病
菌のゲノムデータから交配型遺伝子座を特定したところ、
本 菌 は ゲ ノ ム 上 に 2 つ の 交 配 型（MAT1-1、MAT1-2）のいずれかを保持するヘテロタリックな種であることが明らかになった。また、北海道の 1 調査地を対象に、各系統内の交配型の比率を調べたところ、いずれの系統も 2 つの交配型が等しく存在したことから、暗色雪腐病菌は種内系
統内で有性生殖を行っていると考えられた。

健平1・楠本PM-16 日
 本産マツ属樹木と共生する外生菌根菌胞子の耐熱性

PM-17 Identification of microRNAs involved in
ectomycorrhizal formation in Cenococcum
geophilum○阿部寛史・奈良一秀○TAO, Yuanxun1・LI, Chaofeng2・LIAN, Chunlan1

東京大学大学院新領域創成科学研究科

The University of Tokyo・2Southwest University

1

外生菌根菌（以下、菌根菌）は、樹木の成長と定着に不可欠な共生菌類である。菌根菌の一部は耐久性の休眠胞子を形成し、土壌中に埋土胞子として存在する。埋土胞子は山火事などの攪乱後に侵入する先駆樹木の重要な感染源として実生更新を支えるが、菌種や耐久性に関してほとんど知られていない。本研究では先駆樹木を代表するマツ属を対象に、埋土胞子群集とその耐熱性を調査した。アカマ
ツ、クロマツ、ゴヨウマツ、チョウセンゴヨウの 4 種が優占する国内 14 地点の林分で、各樹種の成木周辺で 30-50の土壌コア採取した（計 500 コア）。採取土壌は 1 か月以
上の風乾後、菌根菌の釣菌試験に用いた。各調査地で優占するマツ属の発芽種子を、調査地土壌で 6-10 か月間培養し、土壌中の胞子から菌根を形成させた。耐熱性の評価には、70 ℃で 1 時間加熱した調査地土壌で実生を培養する試験区を設置した（500 コア×2 試験区：計 1000 実生）。
形成された菌根から DNA を抽出し、rDNA の ITS 領域
をサンガー法でシーケンス、菌種の同定を行った。発表では、各樹種の埋土胞子群集の特徴と菌種の詳細、加熱処理による感染率や菌種組成の変化について報告する。

MicroRNAs (miRNAs) play a crucial role in regulating
mycorrhizal symbiosis. Our study aims to investigate themiRNA-guided regulation in ectomycorrhizal (ECM)
formation. In this report, differentially expressed miRNAs(DE-miRNAs) and their target genes in Cenococcum
geophilum infecting Populus tomentosa were analyzed bymiRNA-seq. Our finding revealed a total of 76 DE-miRNAs(6 up-regulated; 70 down-regulated) in C. geophilum
during ECM formation. Notably, all of these DE-miRNAs
were unknown. Corresponding to these DE-miRNAs, 546
target genes were predicted by psRNATarget anddegradome analysis. However, only a few target genes
have been reported to be related to stress resistance.
Taken together, our research is of great significance tothe ECM formation.

PM-18 Indentification of lncRNAs involved in
ectomycorrhizal formation in Populus
tomentosa

PM-19 G rowth responses of larch seedlings to
the inoculation of ectomycorrhizal genera
Suillus and Rhizpogon○YANG, ZIWEI1・Li, Chaofeng2・Lian, Chunlan1○Miyamoto, Yumiko 1・Yamada, Akiyoshi 1・Maximov,
Trofim2・Sugimoto, Atsuko3

The University of Tokyo・2Southwest University

1

Shinshu University・2Institute for Biological Problemsof Cryolithozone, Russian Academy of Sciences・3
Hokkaido University
1

Long non-coding RNAs (lncRNAs) are involved in plant
responses to biotic and abiotic stresses, as well as plant
immunity. However, the potential function of lncRNAs inectomycorrhizal (ECM) formation remains unclear. In
this study, we conducted a comprehensive analysis of
lncRNAs in Populus tomentosa inoculated with Cenococcum
geophilum (Cg). We identified 334 differentially expressed
lncRNAs along with their corresponding 595 potential
target mRNAs with differential expression between Cg
inoculated and non-inoculated poplar roots. Functional pre­dictions of these target mRNAs suggest that lncRNAs
may be involved in regulating ECM formation throughpathways such as plant hormones and flavonoid
synthesis. In general, Cg inoculation-induced lncRNAs
potentially play regulatory roles during the ECM
formation.

This study aims to clarify the potential role of mycorrhizal
fungal species on the growth of Dahurian larch, whichforms the northernmost treeline of the Eurasian arctic.
We conducted inoculation experiments to determine how
the growth of larch seedlings differs depending on the
mycorrhizal fungal species identified in the soils of thetundra zone. We cultured strains of mycorrhizal species
specific to larch (genera Suillus and Rhizopogon) and an
early successional species (Thelephora terrestris). Larchseedlings inoculated with T. terrestris grew more than
twice as fast as uninoculated seedlings, measured by dry
weight. Suillus species increased seedling growth tovarious degrees. In contrast, an arctic species of
Rhizopogon laricinus showed limited inoculation rates
under the current growth conditions.

─ 290 ─

PM-20 地
 質ボーリングコアを用いた菌根菌埋土胞子の生存期間の探索

PM-21 森
 林土壌中の菌糸ターンオーバー：土壌断面撮
影と AI 画像分析で追いつけるか○田中友啓 1・石川
奈良一秀1

○Schaefer, Holger

陽 1・石村大輔 2・花岡美保 1・阿部寛史 1・

東京大学大学院新領域創成科学研究科・2 首都大学東京都市環
境学部
1

マツ科やブナ科などの樹木は外生菌根菌（以下、菌根菌）と共生する。一部の菌根菌は埋土胞子を形成し、攪乱後の樹木実生の定着を支えているが、埋土胞子の生存期間に関する知見は乏しい。日本の砂浜海岸には古くからクロマツが生育しており、津波の通過時にクロマツ林の土壌が混入する。そのため、津波堆積物中には数十年から数百年前のクロマツ林土壌が堆積している。本研究では、過去の津波堆積物中の菌根菌の埋土胞子を調査し、非常に長い時
間スケールでその生存期間を探ることを目的とした。
青森県関根浜と岩手県小谷鳥のボーリングコア中に確認されている過去の津波堆積物層と、その前後の堆積層か
ら土壌試料を採取し、クロマツを用いてバイオアッセイ試験を行った。クロマツ苗に形成された菌根を DNA 解析することで菌種を同定した。その結果、2011 年の東日本大震災による津波堆積物やそれよりも新しい堆積層から、
Suillus、Rhizopogon、Wilcoxina の 菌 根 形 成 が 確 認 さ れた。一方、これより古い 1896 年の津波堆積層では菌根形成が見られなかった。以上の結果より、一部菌根菌の埋土
胞子は 10 年程度感染性を維持できるものの、100 年以上生存することは難しいことが示唆された。

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所

森林土壌における菌糸ターンオーバーが土壌炭素の形成と変動に大きく影響するため、菌糸ターンオーバーをフィールドにおいて観測することが重要である。また、菌糸ターンオーバーの速度が高くて菌糸体が一年間で 10 回入れ替わる事例もあるため、そのフィールド観測には測定頻度の高い手法が必要とされる。
近年、土壌断面撮影と AI 画像分析が菌糸ターンオー
バーの観測手法として期待されている。しかし、その手法の活用事例は少ないため、具体的な測定プロセスもターンオーバー速度や菌糸バイオマスの空間分布を考慮した有効活用の要因も明確ではない。
本講演では、土壌断面撮影と AI 画像分析を用いた菌糸
ターンオーバー観測の測定プロセスを紹介するとともに、フィールドで得られた研究成果を考察することにより、有効活用の要因を明らかにする。また、測定プロセスのボト
ルネックを解消する方法を検討する。

PM-22 3
 種のショウロ属菌における埋土胞子の生存期間の検証

PM-23 サ
 クラ属樹木 4 種に対する Cytospora japonicaの病原性○村田政穂1・奈良一秀2○服部友香子1・升屋勇人1・市原

秋田県林業研究研修センター・2 東京大学大学院新領域創成科
学研究科

1

1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所きのこ・
森林微生物研究領域・2 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所関西支所・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機
構 森林総合研究所東北支所

北日本のサクラ類樹木の衰退および枯死に関与する胴枯性病害の一つとして、Valsa 属によるサクラがんしゅ病が知られている。本病害は、1916 年に北海道で報告され、その病原菌は Valsa japonica として記載された。現在、本種は日本国内では V. ambiens のシノニムとして扱われているが、その最新の分類学的位置と病原性については十分に検討されていない。そこで本研究では、日本国内の V.
japonica に相当する種の分類学的再検討とその病原性の再評価を目的として、新たに採取したがんしゅ病菌の分子系
統解析と接種試験を行った。北海道で採取されたがんしゅ病菌は、分子系統解析の結果、Cytospora 属のクレード内で独立した系統群を形成した。さらに、サクラ属樹木 4 種（エドヒガン、オオシマザクラ、オオヤマザクラ、ヤマザ
クラ）へ有傷での接種試験を行った結果、接種 34 日後に壊死斑が確認され、本菌が病原性を有することが明らかになった。サクラの種ごとに壊死斑長は異なり、種によって本菌への感受性は異なることが推測された。

─ 291 ─ポスター発表要旨

本研究は絶滅危惧種のヤクタネゴヨウの更新に関わるヤ
クタネショウロと比較対照として他 2 種のショウロ属菌の埋土胞子の生存期間を解明することを目的とした。屋久島と種子島でヤクタネショウロを（以下それぞれ Ry-Y と
Ry-T と略）、乗鞍岳でハイマツショウロ（以下と Ra 略）と圃場で育苗中のリュウキュウマツの苗木からアカショウ
ロ（以下 Rs と略）を採取した。採取したキノコから胞子懸濁液を作成し、同じ濃度に調整した胞子懸濁液を 50 ml
チューブに入れた滅菌土壌に接種した。接種した土壌を
Ry-Y では、5 ℃と 20 ℃、乾と湿の 4 条件で保存し、Ry-Tと Ra、Rs は 20 ℃の乾湿の 2 条件で保存した。保存期間
は接種後 0 日、1、1.5、2、5、10 年とした（本発表では 2
年までの結果を示す）。各試験区における供試数は 5（Raのみ 3）とした。保存期間の終了後にバイオアッセイを行
ない、6 ヶ月育苗後に菌根の有無を確認した。その結果、
Ry-Y と Ry-T、Rs は全ての保存条件の保存期間 2 年までの接種をしたすべての土壌で菌根の形成を確認した。ヤクタネショウロの埋土胞子は常温の乾燥した環境であっても2 年は生存可能であることが示された。

優2・春間俊克1・鳥居正人3

PM-24 カ ラマツ類次代検定林で発生したならたけ病 
─被害の家系差に注目して─
・石塚 航 ・竹内史郎 ・内田葉子 ・德田佐和子 ・

1, 5

○和田尚之
斎藤秀之6



2

3

1

4

北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場・2 北海道立総合研究機構・3 北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場道北支場・4 北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場道南支
場・5 北海道大学大学院農学院・6 北海道大学大学院農学研究院
1

ならたけ病はナラタケ属による根株腐朽病であり、カラマツ類造林における重要病害の一つである。北海道ではカ
ラマツ類の植栽需要が高まっており、カラマツのほか、野鼠害耐性に優れるグイマツ雑種 F1 の植栽が急拡大している。一方で、ならたけ病に対するカラマツ類の感受性の違いについては不明な点が多く、ならたけ病の被害抑制に向けたカラマツ類の感受性把握が重要である。2018 年植栽のカラマツ類次代検定林 1 ヵ所（約 0.6 ha）で 2021 年からならたけ病による枯損被害が発生している。この試験地
では、カラマツやグイマツ雑種 F1 の遺伝的特性を調べるため親の異なる「家系」単位で植栽されており、被害状況に樹種・家系間差等があるのか検証した。2022 年 10 月に新規枯死木 5 個体から菌体を分離し、DNA 上の EF-1α 領域にて種同定したところ、すべてが Armillaria ostoyae であった。カラマツとグイマツ雑種 F1 で被害を比較したと
ころ、グイマツ雑種 F1 の枯死率が有意に高かった。また、
被害木の発生場所は前年までの被害木の周辺に多く、地形によっても異なる可能性があった。このことから、カラマツ類のならたけ病では樹種によって感受性や発生環境が異なることが示唆された。

PM-25 日本におけるマツ類赤斑葉枯病菌の分子同定○秋庭満輝1・大澤正嗣2
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・2 山梨
県森林総合研究所
1

マツ類赤斑葉枯病は世界的に被害が拡大して問題となっている病害であり、病原菌は Dothistroma pini または D.
septosporum である。両種は分子同定のみから識別可能であり、D. septosporum の方が世界的に広く分布する。赤斑葉枯病は日本でも発生しているが、日本の病原菌がどちらの種に属するかは明らかにされていない。そこで、2017～2022 年に茨城県、山梨県、長野県、鹿児島県の 11 地点のクロマツから新しく分離された 14 菌株と、過去に分離され森林総研に保存されている 3 菌株について ITS または elongation factor 遺伝子による分子同定を行った結果、1960 年に山梨県から分離された 1 株が D. septosporum であった以外は全て D. pini であった。D. pini についてマイ
クロサテライトマーカーを用いて解析したところ、同一地
点の異なる木から分離された 2 株が同じ遺伝子型を示したが、それ以外は全て異なる遺伝子型を示した。また、交配型は MAT1-1 のみであった。マイクロマーカー解析の結果からは D. pini が日本の土着種である可能性が示唆されるが、本菌が土着種であるか侵入種であるのかを推察するためにはさらなる菌株の収集が必要である。

PM-26 千
 葉県北部地域に造成した幼齢ユーカリ人工林に発生した葉枯性病害

PM-27 ス ギコンテナ苗の根腐れ部から分離された
Fusarium 属菌○坂上大翼○安藤裕萌1・陶山大志2・市原

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林秩父演習林

12022 年 12 月に、千葉県富里市内に所在するユーカリ類の当年植栽地において、葉に病斑が確認された。これらの病斑は散見される程度で、被害の程度は軽微であった。このうち、Eucalyptus globulus の葉上に形成された円形～
不整形の病斑（以下、円斑）、および E. robusta の葉上に形成された角形の小病斑が融合して拡大する病斑（以下、角斑）から菌類の組織分離を行ったところ、円斑からはCalonectria sp. が、角斑からは Alternaria sp. が高率で分離された。また、何れの病斑からも Neopestalotiopsis sp. が中程度の頻度で分離された。接種試験の結果、角斑由来のNeopestalotiopsis sp. を除いて、有傷接種によって壊死斑の形成が認められ、菌が再分離された。Calonectria sp. では無傷接種でも低率ながら壊死斑が形成された。以上の結果より、本邦で未報告の Calonectria Leaf Blight（CLB）
ないし既報告の褐変病、愛媛県で発生記録があるものの日
本植物病名目録に未搭載の黒斑病、および既報告のペスタ
ロチア病（葉枯病）の発生が疑われる。今後、分離菌の種同定を行って病原菌を確定する必要がある。

優3・升屋勇人4

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所九州支
所・2 島根県中山間地域研究センター・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支所・4 国立研究開発法人
森林研究・整備機構 森林総合研究所きのこ・森林微生物研究領
域

再造林に向けて苗木の需要が高まる中、育苗現場では根腐れによる苗木の枯損が発生している。しかし、スギ苗木の根腐れに関与する病原菌の種類は十分に把握されておらず、診断や防除法の確立に問題が生じている。本研究では、スギコンテナ苗の育苗現場で発生した被害苗から菌類の分離を行い、根腐れに関与する病原菌を明らかにすることを目的とした。島根県、京都府、山口県の育苗現場で発生した根腐れ被害苗を本研究に供試した。被害苗の根系の培地を流水で洗浄し、表面殺菌をした後、長さ約 5 mmに切断した根片から菌類の分離を行ったところ、各試料
か ら Fusarium 属 菌 が 共 通 し て 分 離 さ れ た。 得 ら れ た
Fusarium 属菌の種を特定するため、EF-1α 遺伝子と rpb2
遺伝子の部分塩基配列を解読し、系統関係を推定した。その結果、分離菌株は Fusarium 属内の F. fujikuroi 種複合体に 5 系統、F. oxysporum 種複合体に 8 系統、F. solani
種複合体に 1 系統の計 14 系統に分かれた。このうち、F.
oxysporum 種複合体の未記載種 Fusarium sp. のクレードに各試料由来の菌株が含まれ、その他 6 種が複数の試料から分離された。これらの種のいずれかがスギコンテナ苗の根腐れに関与している可能性がある。

─ 292 ─

PM-28 薬剤散布によるスギ赤枯病の防除効果○北野皓大 1・安藤裕萌 2・川島祐介 1・小坂
小野里光4

肇 3・佐橋憲生 3・○山口岳広

群馬県林業試験場・ 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森
林総合研究所九州支所・3 国立研究開発法人 森林研究・整備機構
森林総合研究所きのこ・森林微生物研究領域・4 群馬県鳥獣被害対策支援センター
1

PM-29 モ ミサルノコシカケを接種したトドマツの溝腐れと子実体発生に影響する要因

2

スギ赤枯病は、子嚢菌類の Passalora sequoiae を病原とするスギ苗木の最重要病害である。近年、苗木の需要の高まりに伴い、本病の再流行が懸念されている。本病の防除には薬剤散布が必須であるが、登録されている農薬は 3 種類であり、いずれも有効成分が類似している。発表者らは室内実験において有効成分の異なるチオファネートメチル剤が本病原菌に対して有効であることを示したが、野外でも同様の効果が得られるかは分かっていない。そこで本研
究では、本病に対するチオファネートメチル剤の有効性を野外において評価した。試験は 2022 年 6 月から 11 月にかけて群馬県および茨城県の 2 試験地で行った。各試験地で試験薬剤散布区（チオファネートメチル剤）、対照薬剤散
布区（マンネブ剤）、薬剤無散布区を 3 反復ずつ設け、各試験区にスギ 1 年生苗を植栽した。また、本病原菌の自然感染を促すために試験区の周りには赤枯病罹病苗を植栽した。薬剤散布は概ね 18 日間隔で行い、計 8 回散布した。
10 月と 11 月に各試験区の発病程度を調査することで薬剤の防除効果を評価した。その結果、試験薬剤は薬剤無散布と比べて発病を抑制し、対照薬剤と同程度かそれ以上の防除効果を示した。

PM-30 カラマツ高齢林 1 林分における根株腐朽被害

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所北海道支所

北海道で天然木・造林木ともに広く被害が見られるトド
マツ溝腐病は、白色腐朽菌モミサルノコシカケ（Fomiti­
poria hartigii）により幹辺材腐朽と形成層壊死で幹の溝状陥没が生じる病害である。2001 年 10 月と 2002 年 4・8 月に本菌 3 系統をトドマツ生立木に接種し、樹皮病斑の進展と子実体発生経過を 20 年間観察記録した後、接種木を解体して材内部の腐朽進展長と腐朽材積を求め病斑サイズとの関係を第 134 回森林学会にて発表したが、さらに得られたデータを用い腐朽の進展に影響を与えそうな諸因子を明らかにするため、主に一般化線形モデルにより解析を行った。その結果、軸方向腐朽進展長は病斑面積・病斑発生後の経過年数・接種月、腐朽材積量は病斑面積・接種菌系
統・胸高直径が影響していた。また、年当たり軸方向腐朽
進展距離は病斑面積・接種月・子実体発生の有無、年当たり腐朽材積増加量は病斑面積・接種菌系統・接種月による違いが認められた。子実体発生に関しては、接種菌系統・
病斑面積・病斑発生後の経過年数が影響していた。これらのことから、腐朽菌の系統や接種月など多様な因子が腐朽進展に影響を与えていることが示唆された。

PM-31 ナ ラ枯れ被害発生初期地におけるナラ菌検出技術の確立○鳥居正人1・小岩俊行2
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所東北支所・2 岩手県林業技術センター
1

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所きのこ・
森林微生物研究領域

ナラ類集団枯損（ナラ枯れ）はカシノナガキクイムシ（Platypus quercivorus） と 随 伴 菌 Dryadomyces
quercivorus（ナラ菌）により引き起こされる。被害地ではカシノナガキクイムシの大量穿孔により容易にナラ枯れかどうか判断できるが、被害発生初期地では少量の穿孔痕しか見られない場合が多く、他のキクイムシによる穿入と見誤る場合がある。そこで本研究では被害発生初期地で有用なナラ枯れ診断手法を開発した。北茨城にある小川学術
参考林を調査地とし、2022～2023 年に調査を行った。本
調査地は 2020 年に初めてカシナガが確認された場所であるが、枯死被害は最近まで確認されていない場所であった。カシノナガキクイムシ穿入孔に入るサイズのプラス
チック棒を穿入孔に差し入れ、先端に付着した菌をシクロ
ヘキサミド添加選択培地、またはナラ菌種特異的プライ
マーとプローブで検出した。その結果、選択培地を用いた場合では、ほとんどの穿入孔からナラ菌が検出された。遺伝子による検出では検出限界以下の試料もあったためか、一部検出できなかったが、両方を併用することでより迅速、正確にナラ枯れ診断が可能になると思われる。

─ 293 ─ポスター発表要旨

カラマツでは腐朽被害の発生が多く、樹齢の経過とともにその被害率は高くなるとされる。そのため、長伐期施業に伴う被害増加が懸念されるが、樹齢 100 年以上のカラマツ高齢林での被害調査はわずかである。本研究ではカラマツ高齢林での腐朽被害実態を明らかにするため、120 年生
カラマツ林で根株腐朽調査を行った。調査地は岩手県内にある約 0.2 ha のカラマツ人工林 1 林分（標高 620 m、北向
き緩傾斜地）で、皆伐後のカラマツ根株を対象とし、腐朽の有無を調べた。さらに、腐朽が確認された場合には腐朽材を採取し、腐朽菌の分離を行った。その結果、調査根株数に占める腐朽根株の割合は 68.4 % であった。腐朽はい
ずれも心材腐朽であり、腐朽初期と思われるものもあった。本研究の腐朽根株の割合は樹齢の異なる過去の腐朽調
査事例よりも高く、樹齢の経過とともに新たな被害発生が続いた結果であると推測される。腐朽根株から最も多く検出された腐朽菌はカイメンタケで、分離に供試した腐朽根
株の 38.7 % から検出された。林分内における腐朽被害の発生は集中する傾向にあることが報告されているが、カイ
メンタケは林分内から広く検出されており、被害が集中する傾向は見られなかった。

○升屋勇人・髙橋由紀子・服部友香子

PM-32 ナ
 ラタケモドキの発生する 1 公園でのカシノナ
ガキクイムシの時空間分布

PM-33 G eographic distribution of needle litter
microfungi in British Columbia○髙橋由紀子1・升屋勇人1・山下 聡1・服部友香子1・安藤裕萌1・
鳥居正人1・皆川 拓2○Osono, Takashi1・Ito, Koichi2・Matsuoka, Shunsuke3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所・ 岩手
県農林水産部森林整備課
1

2

ナラ枯れはカシノナガキクイムシと随伴菌のナラ菌によってナラ類が集団で枯死する現象である。茨城県つくば市では 2020 年に公園緑地においてナラ枯れが確認されて以降、被害は拡大傾向にある。その一端を明らかにするために、同市内の一公園においてカシノナガキクイムシの時
空間分布を調査した。2023 年 6 月 3 日～7 月 24 日の期間に、コナラ 10 本、シラカシ 10 本、クヌギ 2 本、コナラ属
以外の樹種 5 本の全 27 本に、合成洗剤希釈液を入れたクリアホルダートラップを 1～2 器、計 30 器設置し、捕獲された昆虫を回収した。7 月 1 日までは 1 日毎にすべての設
置木で調査し、7 月 1 日以降は 3 日毎にコナラ全木とシラ
カシ 3 本、クヌギ 1 本、モミジバフウ 1 本で調査した。その後同定し、個体数を計数した。7 月 1 日採取分までの結果、トラップを設置した 27 本中、コナラ 1 本、シラカシ
1 本を除く 25 本でカシノナガキクイムシが捕獲され、4 週間で合計 3779 頭が捕獲された。捕獲頭数は穿孔履歴のないコナラ 1 本が半数を占め、穿孔履歴のあるコナラ 2 本で5 %～14 %、モミジバフウ 1 本で 9 %、シラカシ 1 本で 6 %を占めた。発表では時空間分布について考察する。

Doshisha University・ 2Hokkaido University・ 3Kyoto
University
1

The geographic distribution of microfungal diversity
associated with needle litter in British Columbia (BC),east-western Canada. A total of 77 microfungal species
were isolated from needle litters of nine tree species in
Pseudotsuga, Tsuga, Picea, and Abies collected in 25
coniferous forest sites. The nonmetric multidimensional
scaling ordination showed the segregation of microfungal
species composition between the study sites and needle
species, which was significantly correlated to the latitude,
elevation, and mean annual temperature of the sites.
Major microfungal species showed variable responses tothese environmental factors; Trichoderma polysporum
and Penicillium miczynskii tended to occur at higher
elevations and latitudes and lower temperatures.
Applying variation partitioning to disentangle therelative effect of the environmental and spatial factors
indicated the role of not only climatic but spatial factors
in structuring fungal assemblages.

PN-1 寒 冷地域におけるマツタケの発生に気象条件が及ぼす影響

PN-2 原 木シイタケ子実体におけるシイタケオオヒロズ
コガ類混入の軽減方法の検討○成松眞樹○園田茉央1・西

岩手県林業技術センター

1

マツタケの子実体発生時期の予測は、良品収穫上重要である。一般に子実体の発生には温度と温度変化が影響し、マツタケは地温に影響される。そこで、岩手県内陸部のマツタケ発生林で、2001 年～2006 年と 2010 年～2023 年の20 年間に発生調査を行った。また、深さ 5 cm の地温から
各調査日の平均地温を算出した。次に、各年で子実体初認
日 d0 からの日数 d を算定し、各 d を起算日とした 2～7日間（算出日数）における日平均地温の最高値と最低値の差を地温差とした。
d0 の 29～26 日前と 10～8 日前に、複数の算出日数で地温差にピークが見られた。前者は地温が 20 ℃以上の時期
で、マツタケの生殖生長条件よりも高温と思われたため、後者に着目したところ、d0 の 9 日前における 5 日間の地
温差のピークが明瞭であり、ピークの地温差と平均地温の平均値は、それぞれ 2.5 ℃と 17.5 ℃だった。8 月以降で地温 20 ℃以下かつ 5 日間地温差 2.5 ℃以上の日は 16 箇年で出現し、同日から d0 までの平均日数 d1 は 13.2 日だった。
また、d1 の標準偏差は地温差 1～5 ℃のうち 2.5 ℃が最小だった。 以 上 よ り、 マ ツ タ ケ の 子 実 体 は、 秋 の 地温が17 ℃前後かつ 5 日間の地温差が 2.5 ℃以上の日から、13 日
前後で地上に顕れる可能性が高い。

信介2・下田直輝3

鳥取県林業試験場・2 鳥取県鳥獣対策センター・3 鳥取県中部総合事務所

原木シイタケ生産では、子実体にシイタケオオヒロズコ
ガ類の幼虫（以下、幼虫）が侵入したものが異物混入として扱われ、問題となっている。一部の原木シイタケ生産者
は収穫コンテナをビニール袋に入れて密閉し、子実体が呼吸によって排出する CO2 を利用し幼虫を追い出している（以下、虫出し）が、この方法では十分に虫出しできていない。そこで、より効果的な虫出し方法と、幼虫の発生量低減を目的に、ほだ場におけるシイタケオオヒロズコガ類の成虫（以下、成虫）の効果的な捕獲方法の検討を行った。
現在の方法で十分に虫出しができない原因を調査したところ、虫出しを行う夜間の気温低下が原因で、十分なCO2 濃度に達していないことが分かった。そこで、現在の方法に加えアルミシートとブルーシートで被覆し、コン
テナ内の温度変化を緩やかにすることで、CO2 濃度を上昇させたところ、より効果的な虫出しが期待できる結果となった。また、ほだ場において成虫が多く捕獲された
41 cm 以下の高さで、誘因効果が確認された「近紫外線捕虫器」を成虫発生期間の 6 月上旬のころから 10 月下旬までの間、設置することが効果的と考えられた。

─ 294 ─

PN-3 ウ ルシ内樹皮から滲出する漆液の量と成分の時期的変動

PN-4 長 崎県五島列島におけるヤブツバキの開花・結実に関する地域特性と個体間差○二社谷悠太1・檀浦正子1・山内耕祐2○前田1

京都大学大学院農学研究科・2 特定非営利活動法人丹波漆一1・田嶋幸一2・久林高市2・溝口哲生3・斎藤聡太1

長崎県農林技術開発センター森林研究部門・2 元長崎県農林技術開発センター・3 長崎県農林部林政課
1

ウルシ（Toxicodendron vernicifluum）の内樹皮から採取される漆液は精製され漆塗りの塗料となる。漆液の主成分はウルシオールで重合により常温下で硬化するいわば天然のプラスチックであり輸送を除けば採取精製から塗料の段階までほとんど燃料を使わない。漆製品は耐久性も高く
持続可能な自然素材としてバイオエコノミーの観点からも注目すべきである。しかし国内での漆液生産量は十分でな
くその増大は急務である。漆液を採取する伝統的な手法を漆掻きと呼ぶがウルシの樹木生理と漆掻きの手法を科学的に検証することで収量増大につながると考えた。漆液収量
は漆掻き期間である 6 月から 10 月頃の中で徐々に増大し
8 月頃がピークで以降減少していくとされる。本研究の目
的は漆掻きをしないウルシの漆液滲出量と、漆液中のウル
シオールと水分の含有率の季節変動を定量し、有意に相関を持つ環境条件を検証することである。調査地は京都府福知山市夜久野町の漆植栽地で、ウルシ 5 本を対象に 5 月から 12 月まで約 1 ヶ月おきに内樹皮に小径の穴を開け漆液の滲出量を計測した。同時に調査地の気温と光合成有効放
射と土壌水分量も計測し漆液滲出量の季節変動との相関の有無を報告する。

長崎県五島列島はツバキ油が特産品となっており、その原料は地元で収穫されたヤブツバキの種子である。文献調
査ではヤブツバキは隔年結果であるとされており、地元から安定的な原料供給のための技術開発が求められている。
そこでヤブツバキの豊凶特性を明らかにするため、過去の種子生産量から地域特性について評価した。さらに個体別の豊凶特性を把握するため開花から結実までの過程に関するモニタリング調査を実施した。まず、同一町内 5 地区における 18 年間の種子の生産量を比較した結果、豊凶特性には隔年結果だけではなく複数の豊凶のパターンが確認された。さらに当センターの同一圃場内において 3 年間の継続調査を行った結果、豊凶特性として隔年結果の傾向が確認されたものの一部の個体では隔年で豊凶が起こらなかった。また、受粉後の幼果から果実となる過程において豊凶により生理落果の傾向が異なるか検証した結果、豊凶に関わらず正の相関があった。これらのことからヤブツバキの主な豊凶特性については個体間差によるものと推察された。

PN-5 重 金属水処理したヒバ材表面における重金属分布とヒノキチオール錯体形成○市原

優1・山路恵子2・福山賢仁3・綱嶋康倫3

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所関西支
所・2 筑波大学・3 日本原子力研究開発機構人形峠環境技術セン
ター
1─ 295 ─ポスター発表要旨

鉱山跡地では坑水の重金属処理が必要となっている場合が多い。これまで重金属吸着素材として植物資材が試行されている。一方、地域特産樹種のヒバに含まれるヒノキチ
オールは、重金属錯体形成し沈殿生成するため、ヒバ材による重金属吸着の可能性が考えられる。本研究では、心材にヒノキチオールを含むヒバ材での重金属吸着を試行し、ヒノキチオール錯体の関与を明らかにすることを目的とした。 マ ン ガ ン ま た は 銅 水 溶 液 に 浸 漬 し た ヒ バ 材 で は、
SEM-EDS でマンガンと銅は仮道管細胞壁ではほとんど検出されず、放射柔組織に局在して吸着することが明らかになった。しかし、心材と辺材の放射柔組織における重金属の量的な差異は観察されなかった。また、MALDI-TOFMS により銅ヒノキチオール錯体が心材で検出された。放射柔組織に吸着した重金属の一部はヒノキチオール錯体の可能性があるが、ほとんどは柔組織の細胞膜成分に吸着されたと考えられる。マンガンを含む坑水に浸漬したヒバ材
では、柔組織にマンガンが局在して吸着し、とくに形成層から外樹皮で多く検出されたことから、樹皮を重金属吸着に応用する可能性が考えられた。本研究は JSPS 科研費
JP19H01161 の助成を受けた。

高

校

生

ポ

ス

タ

ー

要

旨

KP-01 帯広農業高校学校林の再造林の取り組み

KP-02 社寺林の機能とや役割について

森林科学科1年
岡田紗英

飯塚健智・小野理緒・楠

中川里桜・堀絢乃・皆川弥希・山口美典・

悠青・紺野春輝・細川奏

作新学院高等学校

北海道帯広農業高等学校

私たちの学校林の人工林で最も多いのは地域を代表する造林樹種のカラマツ林です。学校林ではその 7 割強が 70
年生以上と高齢化しています。林齢構成に偏りがあるので、主伐と再造林を進めながら平準化することが必要です。森林調査簿の記載が実態と異なることから、GNSS と
GIS ソフトを用いて小班の再区分を行ったところ、本校にはカラマツ人工林が約 7 ha あることがわかりました。毎
年面積の 50 分の 1 を、高齢林分から伐採しながら更新するという条件で将来の林齢構成のシミュレーションを行うと、30 年後には 100 年生を超えるカラマツ林が出現しました。高齢林は過密で樹冠長率が 40 % を下回る林分が多いことから、状態の悪い林分から伐採と再造林を進め、状態の良い林分は将来木施業の考えを取り入れた間伐を実施
し、少しでも健全な状態で残すことができるよう施業計画を作成しました。その上で、次年度主伐対象となる林分の収穫調査と、間伐対象となる林分の調査・選木を行いました。取り組みを通して人工林の林齢構成の平準化では高齢
林分の取り扱いが課題であることを理解しました。今後は再造林を計画的に進め、将来木として残した木の推移を追跡します。

最近明治神宮の外苑の社寺林の計画が進行している。明治神宮の社寺林は本来、本殿の神様を保護するだけでなく生物の生息地、大気循環などの多様な環境保全機能をもたらすために創建された。100 年後の今でさえもほとんど手を加えずに、社寺林は生きている。しかし、明治神宮が脅かされることによって、生物の個体数の減少、都市林の消滅が危惧されている。このような社寺林の危機的状況を目の当たりにし、社寺林の重要性を再認識するため、本学、作新学院最寄りの神社、護国神社社寺林の遷移調査に取り掛かった。本研究では、護国神社の社寺林に 10 m×10 mのプロットを設置した。10 m×10 m 調査プロットを十字に 4 区分し 4 分の 1 ごとに対象樹種の立木本数を数える。
スギ（ヒノキ）林に混合するノキ（スギ）は立木本数に含める。被圧木は立木本数に含める。枯死木、実生木は立木
本数に含めない。複層林の場合は、対象林齢の立木をカウントする。対象木が、1.2 m 未満で分かれている場合は複数本の立木として扱う。胸高直径を 1.2 m の位置で測り、木材チョークで線を引き、記録する。ハイトゲージを用いて、樹高を測る。表やグラフにまとめる。結果から、調査データをもとに、護国神社社寺林の遷移についての推測を行った。

KP-03 クビアカツヤカミキリ被害の抑制を目指した活動

KP-04 ソバ殻と三番粉を活用したキノコの栽培実験

吉田哲理・新井京介

森林科学コース2年

太田市立太田高等学校

群馬県立利根実業高等学校

クビアカツヤカミキリ（Aromia bungii）は桜や梅などのバラ科樹木を食害し、幹の中を空洞化させ、枯死・倒木させる特定外来生物である。群馬県では 2015 年に館林市で被害確認後、県東部から県西部に向かって被害が拡大
し、2023 年には県内で 7684 本の被害が出ている。被害拡
大抑制の課題の 1 つとして地域住民の認知度の低さが挙げられる。そのため本活動は認知度向上を目的とした。活動
内容は①太田市産業環境フェスティバルへの参加、②群馬
県高校生リバースメンターへの参加。①は地元と密着したイベントで地域の子供や親、高齢者等が 250 人程以上見学に訪れ、認知度向上に効果的であった。②群馬県高校生リバースメンターとは高校生が知事の相談役となり、高校生
が思う課題への対策を提言するという全国初の試みでメディアに大きく報道され、特に日本テレビが本活動を報道したことで認知度が向上したと考えられる。しかし、本活動でどの程認知度が向上したか検証ができなかったため、今後は活動ごとにアンケート調査等を実施して効果検証を行っていきたい。また、認知度向上だけでなく成虫の駆除も必要と考えており、地域と連携した駆除イベントの企画
運営などを計画している。

ソバ殻と三番粉の活用策を検討する栽培実験を 5 年間ア
ラゲキクラケとシイタケで実験した。2022 年度に行ったキクラゲの実験 8 では標準培地 A のオガクズ：フスマ＝10：2 の 1 kg 袋培地 8 個の収穫個数が 47 個で収穫重量が639 g、対照区 G のオガクズ：ソバ殻：フスマ：三番粉＝
5：5：2：0.3 の 1 kg 袋培地 8 個の収穫個数 43 個で収穫重
量が 1075 g と 1.7 倍の収穫量がでた。その培地構成で実験
9 は 2022 年 7 月～2023 年 3 月にシイタケを栽培した。標準培地 A では 1 kg 袋培地 8 個の収穫個数が 38 個で収穫
重量が 2171 g、対照区 E（キクラゲと同じ）のオガクズ：
ソバ殻：フスマ：三番粉＝5：5：2：0.3 において 1 kg 袋培地 8 個の収穫量は 74 個で収穫重量は 3208 g と 1.5 倍の収穫量がでた。実験 10 では 2023 年 7 月～2023 年 12 月に再度、シイタケを実験 9 と同じ条件で栽培している。半年は収穫が続くシイタケは収穫途中であるが、標準培地 A
で は 1 kg 袋 培 地 8 個 の 収 穫 個 数 34 個 で 収 穫 重 量 は2002 g、対照区 E のオガクズ：ソバ殻：フスマ：三番粉＝
5：5：2：0.3 において袋培地 1kg8 個の収穫個数 53 個で収穫量が 2305 g と 1.2 倍の収穫重量がでている。日本で生産量トップのシイタケでこのような実験結果が出たことは大きく期待されると考える。

高校生ポスター要旨

─ 299 ─工藤翠優・小野龍栄・高橋怜花

KP-05 群馬県武尊山周辺のニホンジカモニタリング調査

KP-06 群馬県武尊山の登山道調査

井上巧基・泉田惺斗・岩田淕空・養田寛人・大澤璃音・代田和・新治仁翔・千葉悠人

岩田淕空・代田

群馬県立尾瀬高等学校

本校近くにある武尊山には、水源の森ルートという登山道があり、ブナ林やオオシラビソ林が多く残るフィールドである。昨年の調査では 5 種の木本について分布調査を行
い、樹木ごとに分布が局在していることが分かった。要因
としては、地形や標高、森林の遷移状況に影響されていることなどが考えられた。しかし、昨年は対象の樹種が少な
く、明確な考察にならなかった。そこで今年は登山道沿い
すべての樹種を調べたいと思い、再度調査を行った。調査
場所は、武尊山北東部にある登山道、水源の森ルートの入り口（標高 1,510 m）から避難小屋（標高 1,758 m）までの区間とした。そのルートに 50 m ごとのポイントを設定し、計 50 地点の調査地点を設定した。50 地点で 10 m 四方の調査区を設定し、その範囲内の樹木を調べ、同定した。出現する樹種を低木層（3 m 以下）、高木層（樹冠を構成する樹木）亜高木層（3 m 以上であるが高木層に達しない）、に分け、それぞれの数を数えた。ただし、胸高直径 3 cm 以
下の樹木は対象外とした。結果、14 種の木本が記録され、樹種ごとの出現本数を調査区ごと比較し、登山道沿いの樹種の分布変化から、森林の遷移状況について考察した。

和・泉田惺斗・井上巧基・大澤璃音

群馬県立尾瀬高等学校

本校近くにある武尊山には、水源の森ルートという登山道があり、ブナ林やオオシラビソ林が多く残るフィールドである。昨年の調査では 5 種の木本について分布調査を行
い、樹木ごとに分布が局在していることが分かった。要因
としては、地形や標高、森林の遷移状況に影響されていることなどが考えられた。しかし、昨年は対象の樹種が少な
く、明確な考察にならなかった。そこで今年は登山道沿い
すべての樹種を調べたいと思い、再度調査を行った。調査
場所は、武尊山北東部にある登山道、水源の森ルートの入り口（標高 1,510 m）から避難小屋（標高 1,758 m）までの区間とした。そのルートに 50 m ごとのポイントを設定し、計 50 地点の調査地点を設定した。50 地点で 10 m 四方の調査区を設定し、その範囲内の樹木を調べ、同定した。出
現する樹種を低木層（3 m 以下）、高木層（樹冠を構成する樹木）亜高木層（3 m 以上であるが高木層に達しない）、に分け、それぞれの数を数えた。ただし、胸高直径 3 cm
以下の樹木は対象外とした。結果、14 種の木本が記録され、樹種ごとの出現本数を調査区ごと比較し、登山道沿いの樹種の分布変化から、森林の遷移状況について考察した。

KP-07 落 葉を農業に活用しよう ～環境にやさしいのは
落葉床？バイオチャー？～

KP-08 森
 林へのバイオチャー散布がシイの発芽に与える影響髙橋

秋山智咲・田端笑子・戸田愛子・味谷香穂

歩・堀田千晶・市川大和

東京農業大学第三高等学校

東京農業大学第三高等学校

バイオチャーとは生物資源を熱分解して得られる炭化物
で、土壌環境を改善させる働きがある。バイオチャー散布
による樹木の成長促進が期待されているが、森林の持続性に着目し、発芽への影響をまとめた研究は少ない。そこ
で、本研究ではバイオチャーによるどんぐりの発芽成長への影響を調べることにした。
コンテナに植え込みの土を充填し、バイオチャーを 0 t、
10 t、30 t/ha（C0、C10、C30）ずつ撒き、どんぐりを 25個ずつ播種し、室内に設置した。その後、発芽、土壌含水率と地温、pH と電気伝導率（EC）と微生物の量、発芽後に高さと葉の枚数を計測した。
発芽率は、C30 の値が高かった。地温と土壌含水率は
C30、C10、C0 の順に値が高い。pH は C0、C10、C30 の全てにおいて値が 6.6～6.7 の弱酸性であり、アルカリ性のバイオチャーを撒いても土壌は中和されないことがわかった。EC は C30、土壌硬度は C10 の値が、それぞれ著しく高かった。地温、土壌含水率、EC が高くなることで、発芽率が上がると考えた。以上より、バイオチャーを散布することでどんぐりが発芽しやすくなることが明らかとなった。

バイオチャーとは生物資源を熱分解して得られる炭化物
で、土壌環境を改善させる働きがある。バイオチャー散布
による樹木の成長促進が期待されているが、森林の持続性に着目し、発芽への影響をまとめた研究は少ない。そこ
で、本研究ではバイオチャーによるどんぐりの発芽成長への影響を調べることにした。
コンテナに植え込みの土を充填し、バイオチャーを 0 t、
10 t、30 t/ha（C0、C10、C30）ずつ撒き、どんぐりを 25個ずつ播種し、室内に設置した。その後、発芽、土壌含水率と地温、pH と電気伝導率（EC）と微生物の量、発芽後に高さと葉の枚数を計測した。
発芽率は、C30 の値が高かった。地温と土壌含水率は
C30、C10、C0 の順に値が高い。pH は C0、C10、C30 の全てにおいて値が 6.6～6.7 の弱酸性であり、アルカリ性のバイオチャーを撒いても土壌は中和されないことがわかった。EC は C30、土壌硬度は C10 の値が、それぞれ著しく高かった。地温、土壌含水率、EC が高くなることで、発芽率が上がると考えた。以上より、バイオチャーを散布することでどんぐりが発芽しやすくなることが明らかとなった。

─ 300 ─

KP-09 近 隣自然環境と学校敷地のはざまで生息する野鳥の生態調査

KP-10 文京区千駄木ふれあいの杜の土壌・植生調査

大塚莉心

お茶の水女子大学附属高等学校

二松学舎大学附属柏高等学校

千葉県柏市にある手賀沼は年間 100 種以上の野鳥がみられる貴重な場所である。私の通う二松学舎柏高校はその水辺から約 300 m に位置し、校舎は約 3 万 m2 の樹木や竹藪に囲まれている。本校での野鳥の生活や繁殖状況を把握するため 2 つの調査を行った。1 つ目として、本校敷地内で野鳥を観察し、場所と観察数を記録した。繁殖期には、観察した種の 45 % において、校舎屋上やアンテナでの求愛、繁殖行動がみられた。越冬期は繁殖期と比べ、校舎、校庭など生徒の主な活動範囲内で観察数が減少した。2 つ目として、巣箱調査を実施した。設置した巣箱 10 ケ所中 1 ケ所でシジュウカラが営巣した。その後放棄された巣を調べ、学校環境での営巣が他の環境と異なるかを検証した。
その結果、巣材は本校で集め易い化学繊維や人毛に一部代替されていた。2 つの調査から、本校に飛来する野鳥は本
校の環境を、特に繁殖において利用することが分かった。
また、季節による観察数の差と本校の植生との関係も示唆された。この結果は、生徒数や学校規模に応じて変化する可能性があり、本校の立地の貴重さや学校施設が野鳥へ与える影響について考える為の基礎データである。今後も継続的に調査していきたい。

太田百合子

日本には生物多様性の維持される森が数多く存在する。
今後の環境変動による樹木の種数増減を予測するためにも、土地ごとに生育する樹木の生態や数を把握することは重要である。本研究では、東京都においても数少ない緑を住民で保全する場である市民緑地として知られており、倒木などの記録も残されている貴重な場所である「千駄木ふ
れあいの杜」で生育している樹木と生育環境について調査した。一周 50 メートルの杜に生育する樹木をすべて記録
し、照度と土壌水分含有量を 5 メートルおきに計測した。
その結果、常緑樹が密集して生えている場所では水分含有量が少なく、常緑樹が一本以下の地点では、水分含有量が大きくなることが明らかになった。生育する樹木の個体数と、常緑樹の方が落葉樹より多くの水分を必要とすることが関係しているのではないかと考えられる。また、土壌の水分含有量が全体的に大きく、生育している樹木も一般に水条件の良い場所に生える傾向にある要因として、この場所が暗渠であることがわかった。本研究をもとに、環境要
因と植生との相関について調べていきたい。

KP-11 サ ンブスギ林地残材のバイオマス利用と森林活用に関する研究

KP-12 化
 学肥料を減らすぞ！！～植物のアレロパシーによる成長の促進作用～

荒井心優・李森山香奈江・金生谷時政

秋絵・児玉結愛

東京都立科学技術高等学校

千葉県東部に位置する山武市では、江戸時代から挿し木
在来品種であるサンブスギが生産されてきているが、白色腐朽菌の一種であるチャアナタケモドキによる非赤枯性溝腐病に 85 % 以上が罹患しているとされる。そのため、著
しく材の価値を低下させ、市場に出回ることがない状況となっている。本研究では、①林地残材となった伐採されたサンブスギを熱分解によってエネルギーに転換させる試
み、②サンブスギの間伐時の残渣である葉にマイクロ波水
蒸気蒸留装置を用いて化学的成分を抽出してチャアナタケ
モドキへの耐性の検証、③大都市近郊森林地帯の利点を活かした森林教育の場として機能させる提案について報告する。熱分解によるバイオマス利用では、添加物を加えることにより、従来の熱分解よりも可燃性ガスの生成量を最大化させることができた。また、チャアナタケモドキへの耐性でも、これまで油分に注目して行ってきたが、サンブス
いぎの抽出物（水＋油の混合物）を添付することにより、チャアナタケモドキの逃避行動がみられた。さらに森林教育の場としての提案をより具体化することができた。これ
ら 3 件についてサンブスギの活用に関する研究として報告する。

二酸化炭素の排出量削減等の国際問題へ対応するため、農林水産省は「2050 年までに化学肥料の使用量を 30 % 低減する」という目標を掲げている。この目標に貢献するた
め、私たちは植物のアレロパシーに注目した。アレロパ
シーとは植物が出す化学物質が他の植物や微生物に影響を与えることである。一般にアレロパシーは阻害作用が顕著であるが、促進作用を持つものもある。アレロパシー効果を利用することで作物の生育を促進させ化学肥料の使用量を減らすことができるのではないかと考えた。ルッコラはインゲンマメのコンパニオンプランツであり、生育促進効
果があると言われている。ここにアレロパシー効果が関わっていることを確かめるため、実験を行った。ルッコラの水溶性の成分のみを抽出し、寒天培地に添加した。添加量を抽出液なし、抽出液あり（0.24 g/L、0.72 g/L、0.96 g/
L、1.2 g/L、1.44 g/L）の 6 種類の寒天培地を作成し、種子を置いて 1 週間後の生育の様子を比較した。実験の結果
よりルッコラの添加量 0.72 g/L、0.96 g/L の培地では根の伸長促進効果を確認できたが（p＜0.05）、それ以外では促進効果は見られなかった。ルッコラのインゲンマメへのア
レロパシー効果には最適なアレロケミカル濃度があると考えられる。

─ 301 ─高校生ポスター要旨

東京都立科学技術高等学校

KP-13 高尾山におけるムササビの分布調査と GIS 分析

KP-14 土壌とどんぐりの生育について

松本

生物部二年

敬

雨宮沙那・雨宮沙里・柴田虹那

中央大学附属高等学校

神奈川学園高等学校

滑空移動で知られるムササビは、樹上性かつ樹洞営巣性の特性から、哺乳類の中でも森林への依存度が特に高い。
従ってその分布は森林の生物多様性を評価するうえで重要な指標になると考えた。本研究では東京都の高尾山において 14 年間にわたる現地調査から、全山でのムササビの生息区域を初めて明らかにするとともに、調査で得た生息区
域データを分析しその環境選択を考察した。
分析は、植生図と森林行政に用いられる小班界・森林簿
データを入手し、GIS で生息区域データと重ね合わせる方法で行った。その結果、生息区域はシキミ-モミ群集の範囲、即ち林齢が高い針広混交林とほぼ一致した。また自然林だけでなく人工林にも分布し、人工林ではヒノキ林よりスギ林を、複層林より単層林を好む傾向が認められた。これらにより、ムササビの環境選択には年間を通じた多様な
餌資源と営巣に適した樹洞の存在、滑空に適した樹高及び空間の確保が重要なことが示唆された。
以上の考察から生物多様性保全機能を重視した目標林型
は、高林齢の針広混交林であると考える。その達成へ向け、現存する針葉樹人工林を残しつつ間伐を繰り返しながら広葉樹を混植する誘導方法を提案したい。

沢渡公園のシラカシは毎年実を落としているが、ほとん
どは発芽せず、水路の脇に数本の幼苗が生えているだけである。観察をしていくうちに、学校の植え込みのアラカシの芽生えの成長は良好であるのに対し、公園のシラカシは
なぜか成長が見られずに芽生えの量も減少していることに気がついた。このことに着目して、カシ類について発芽条
件、成長条件に分けて実験、観察した。条件に関しては、
水分含量、硬度、照度を地点ごとに観察した。結果、水分含量が大きい要因であることが分かった。成長条件に関しては窒素、リン、カリウム、pH などを「農大式みどりくん」を使っていろいろな地点で観察した。窒素が成長の大きな要因となると仮説を立てたが、みどりくんの測定域が高く、自然界の土壌を測定するのは困難であることが分かった。

KP-15 発電菌についての調査

KP-16 地元の植物で香りの研究

普通科2年

普通科2年

田中美蘭・北脇陽和・杉崎杏里

新田千乃・小野心々菜・河原香里奈

福井県立若狭高等学校

福井県立若狭高等学校

新型コロナウイルスの蔓延により、個人がおうち時間を楽しむようになった。私たちは空間における香りの効果を探究したいと考え、地域に生息する植物から香りを抽出したオイルの作製に取り組んだ。実験内容は以下の通りである。
1．瓶に植物の花びらとベビーオイルを入れる。
2．1 日 1 回、瓶をよく振り、直射日光の当たらないあ
たたかい場所に保管した。
3．2 週間後、花とオイルをろ過によって分離させた。
（※柑橘系の果物は乾燥させて細かく切り、エタノールに浸し、2 週間かけてエタノールをとばした。）
本探究で用いた花は、生花のマーガレットとバラ 2 種類、乾燥させたバラやアジサイ、ツツジなどである。最初の実験では乾燥させても香りにあまり変化はなく、どれも不快な香りだった。よって、花とオイルの割合や温度、振る回数などを変更し、再実験を行った。もとの植物の匂いが強いといい香りになることがこの実験を通してわかった。また、バラは乾燥させても香りに大きな変化はなかったが、金木犀は乾燥させることで香りに変化が出た。抽出してからさらに置くことで成分がオイルに馴染んだと考えた。花の成分のうち、溶媒への溶けやすさを考慮し、現在追加で実験中である。

新型コロナウイルスの蔓延により、個人がおうち時間を楽しむようになった。私たちは空間における香りの効果を探究したいと考え、地域に生息する植物から香りを抽出したオイルの作製に取り組んだ。実験内容は以下の通りである。
1．瓶に植物の花びらとベビーオイルを入れる。
2．1 日 1 回、瓶をよく振り、直射日光の当たらないあ
たたかい場所に保管した。
3．2 週間後、花とオイルをろ過によって分離させた。
（※柑橘系の果物は乾燥させて細かく切り、エタノールに浸し、2 週間かけてエタノールをとばした。）
本探究で用いた花は、生花のマーガレットとバラ 2 種類、乾燥させたバラやアジサイ、ツツジなどである。最初の実験では乾燥させても香りにあまり変化はなく、どれも不快な香りだった。よって、花とオイルの割合や温度、振る回数などを変更し、再実験を行った。もとの植物の匂いが強いといい香りになることがこの実験を通してわかった。また、バラは乾燥させても香りに大きな変化はなかったが、金木犀は乾燥させることで香りに変化が出た。抽出してからさらに置くことで成分がオイルに馴染んだと考えた。花の成分のうち、溶媒への溶けやすさを考慮し、現在追加で実験中である。

─ 302 ─

KP-17 ク ヌギ育苗に適した容器の容量と根鉢の高さの検討

KP-18 カ メムシ類とモチツツジとの関わり ～カメムシ
付着数調査を通して～武藤

岐阜県立郡上高等学校

北島知果・長谷川天哉・水谷茉白・呉天童

クヌギ育苗に適した容器の容量を検討するため、マルチ
キャビティコンテナ 150 cc（JFA-150）、マルチキャビティ
コンテナ 300 cc（JFA-300）、ポリポット 150 cc（2.5 号ポット）、ポリポット 300 cc（3 号ポット）の 4 試験区を設定
し育苗を行った。また、クヌギ育苗に適した根鉢の高さを検討するため、16 cm（M スターコンテナ）、30 cm（M ス
ターコンテナ連結）の 2 試験区を設定し育苗を行った。土量はどちらも 150 cc に統一した。播種は 2023 年 4 月中旬に行い、2022 年に拾ったクヌギの種子を土中埋蔵によって保管し、芽が出ているものを用いた。培土はココピートに元肥として 10 L 当たり 100 g のハイコントロール 700を加えたものを用いた。2023 年 10 月下旬に苗長、根元径、幹の重量及び根の重量を計測した。容器と土量を説明変数とした二元配置分散分析の結果、苗長及び幹の重量は150 cc より 300 cc で有意に大きくなった。根元径はポット
よりコンテナで有意に大きくなった。比較苗高は土量と容器で交互作用があった。根鉢の高さを説明変数とした
Welch の t 検定の結果、どの項目にも有意差があるとは言えなかった。クヌギの育苗には既存の容器では JFA-300が適していると考えられた。根鉢の高さは植栽後の生育状況も含めて引き続き検討する必要がある。

近年、全国各地で野生動物が市街地に出没し、農業被害の拡大が問題となっている。特にイノシシが市街地に出没する機会の増加要因として、秋季における重要な餌資源である堅果豊凶が密接に関わっている可能性がある。そこ
で、本研究では静岡県立森林公園内において、次の 3 つの方法で野生動物と堅果の関係を明らかにすることを目指した。1 つめは、シードトラップによる調査で、スダジイ堅果の落下量と時期及び状態を明らかにするために、スダジ
イ 1 株当たりにシードトラップを 2 個、合計 10 株に 20 個設置した。1 週間に 1 度シードトラップの内容物を回収し、堅果の落下量とイノシシやニホンザルの撮影頻度とに強い正の相関があることが明らかになった。また、堅果は地上に落下する前に、リスやネズミなどに採食されていた。2
つめは除去実験で、地上に落下した堅果の採食量の推定を目的として行った。上部に覆いがないコントロール処理区、地表から 5 cm を金網で覆う金網処理区、目開き 2 cmの立方体で覆うゲージ処理区の 3 つの処理区を 10 組設け、各処理区にスダジイ健全堅果を 20 個用意した。1 週間に 1度確認し、哺乳類による採食量が最大であることが明らか
になった。

空・森

健心

暁

峰・相曾雄斗・瀬下浜松学芸高等学校サイエンス部

KP-19 イ ノシシがスダジイ堅果を食べ尽くす ～野生動
物による堅果持ち去り速度～

KP-20 未然倒木林の活用から広がる未来水谷茉白

京都府立北桑田高等学校

浜松学芸中学校・高等学校

前田涼音・三上欣也・井上晴喜

令和 2 年 7 月豪雨により叡山電鉄貴船口駅付近にて大規
模な土砂崩れや、倒木が起こり 2020 年 7 月 8 日から 2021
年 9 月 17 日の 437 日間市原から鞍馬駅区間が運休しました。私たちはその事実を知り何かできないかと考え今回の取組を始めました。京都市が実施した森林整備事業にて伐採された木材を木製品の原料とし加工を始めました。地産材を活用した木製品を貴船口駅の待合ホーム、駅入り口に設置することで駅利用者の憩いの空間を演出したいと考えました。まずは府内産木材利用拡大活動として、公共施設
への木製品の寄贈、森林の大切さを伝えることを目的とし木工製品を製作、納品しました。今年度作成したテーブル
は全て倒木未然防止のために伐採した木を用いて、一から作成しました。今回の取組は SDGs の項目に当たる部分が多くあり、今回の活動は倒木未然防止の樹木を使用しましたが、この活動が広がれば放置林の改善にも効果を出すことができ、積極的に木材を利用することで森林管理につながり、本来の森林の役割を果たすことができると考えています。

─ 303 ─高校生ポスター要旨

近年、全国各地で野生動物が市街地に出没し、農業被害の拡大が問題となっている。特にイノシシが市街地に出没する機会の増加要因として、秋季における重要な餌資源である堅果豊凶が密接に関わっている可能性がある。そこ
で、本研究では静岡県立森林公園内において、次の 3 つの方法で野生動物と堅果の関係を明らかにすることを目指した。1 つめは、シードトラップによる調査で、スダジイ堅果の落下量と時期及び状態を明らかにするために、スダジ
イ 1 株当たりにシードトラップを 2 個、合計 10 株に 20 個設置した。1 週間に 1 度シードトラップの内容物を回収し、堅果の落下量とイノシシやニホンザルの撮影頻度とに強い正の相関があることが明らかになった。また、堅果は地上に落下する前に、リスやネズミなどに採食されていた。2
つめは除去実験で、地上に落下した堅果の採食量の推定を目的として行った。上部に覆いがないコントロール処理区、地表から 5 cm を金網で覆う金網処理区、目開き 2 cmの立方体で覆うゲージ処理区の 3 つの処理区を 10 組設け、各処理区にスダジイ健全堅果を 20 個用意した。1 週間に 1度確認し、哺乳類による採食量が最大であることが明らか
になった。

3年

KP-21 学校林の哺乳類はどこを歩いているのか

KP-22 バイオマス灰の有効利用に向けた成分分析

科学部 垂野孔哉・木原悠稀・棚野賀文・甲斐茉奈美・小松はな・
橋本愛望・山下彩菜・山下瑛莉佳・山本ひなた・梅川和歩果・太田
隼也・廣瀬友俐

理数科2年

京都府立莵道高等学校

京都府宇治市にある京都府立莵道高等学校の敷地内には「莵道の森」と呼ばれる学校林があり、科学部では 2017 年
から林内でカメラトラップによる動物調査を実施している。2021 年 10 月から 2023 年 9 月の 2 年間、林内の環境が異なる 2 つの地点 A（二次林で広場になっている）、B（スギ林で倒木が多い）で調査を実施し、撮影された哺乳類を比較した。どちらもニホンジカが最多であったが、Aに比べると B はニホンジカの割合が低かった。また、Bでは動物が倒木の上にいる姿が多く見られ、倒木の有無がニホンジカ以外の動物の撮影に関係していると考えた。ニホンジカを除く B で撮影された動物の多くは倒木の上を移動することを好む傾向があると仮説を立て、B で撮影された動物が、地上にいるか、倒木の上にいるかを記録した。その結果、倒木の上にいる割合が高い動物の上位 5 種（ハクビシン、ムササビ、テン、ニホンリス、アライグマ）のうちテンを除く 4 種は、A より B の撮影数が多く、倒木のある環境を好んでいるようだった。テンは B より Aの撮影数が多かったが、これはどんぐりなどの餌を求めてだと思われる。以上のことから、倒木が動物に与える影響は少なくないと考えられる。

入江花和・和田侑紗・阿部龍之介・春木佑介

岡山県立津山高等学校

環境に良いとされるバイオマス発電では多量の灰が産業廃棄物として出ることを知った。せっかく廃材が発電に利用されているのに、もったいないと考え、灰の有効利用について研究することにした。令和元年度に本校の先輩がバイオマス灰について研究したデータが残っていたため、研究方法を参考にして自分たちの課題研究のテーマにして引き続き研究したいと考えた。現在灰が利用できないのは灰の中にクロムが含まれているからである。クロムを除去す
る方法を発見し、灰の有効な利用方法が見つかれば、地域の産業の活性化を進めることができると考えている。
先行研究からバイオマス灰の成分は塩基性であり、塩酸を用いて中和滴定すると pp と MO の変色域で 2 段階の中和反応が起きることがわかっており、炭酸塩または炭酸水
素塩が灰に含まれる可能性が示された。本研究では滴定を行うことで、灰に含まれる塩の種類と量を特定することを目標に中和滴定を行い、また、再結晶した灰の成分を偏光顕微鏡で観察し、結晶の形状から、成分の特定を試みた。
また、灰の中に含まれていると考えられるクロム化合物を沈殿させる方法を模索し、クロムの濃度を吸光光度計を用いて測定した。

KP-23 U AV による樹高情報と繊維製巻尺による実測値との整合KP-24 地 理情報システムを利用した演習林基本図による
齢級階別面積の算出

森林総合科 2年 小谷恭之・細木美道・今西智哉・近森正宗・
森林総合科 1年 西尾 湊・1年 中山塁維

森林総合科 2年 宮﨑冨萌・森本大樹・門田真悠・森林総合科
1年 片岡湊太・細木勇志・島内伸晟

高知県立高知農業高等学校

高知県立高知農業高等学校

高知農業高校の森林資源情報は施業の手掛かりは、植栽
年・針葉樹と広葉樹の区分と面積が記載されている演習林
基本図である。そこで、演習林基本図を電子データ化により過去の施業履歴を調べ、現況を明らかにすることとした。演習林基本図は TIFF ファイルによるラスター形式にして、地理情報システム（GIS）上でジオリファレンスを行い地図上に取り込んだ。次に、GIS の機能を利用し、境界線に沿って線分作業により面積を区分した。演習林基本図の面積は、地理情報システム上の数値と相関しており、過去に測量した先輩方の技術が正確であったことが確認できた。また、地図上には植栽年が記載されており、過去に施業した履歴を明確にすることができた。植栽年を 5 年毎の齢級階別に区分して、本校演習林の林齢別面積のグラフ化により、地図情報の「見える化」を行った。地理情報シ
ステムにより活用可能なデータを作成できたことが大きな成果であった。現在、高知大学橋本直之先生にご指導いた
だき、GNSS を利用して線分したラインを参考に現地測量を行っている。エリア毎に区分した正確な森林資源情報の取得のために、今後も継続して調査を行っていく。

高知農業高校の森林資源情報は施業の手掛かりは、植栽
年・針葉樹と広葉樹の区分と面積が記載されている演習林
基本図である。そこで、演習林基本図を電子データ化により過去の施業履歴を調べ、現況を明らかにすることとした。演習林基本図は TIFF ファイルによるラスター形式にして、地理情報システム（GIS）上でジオリファレンスを行い地図上に取り込んだ。次に、GIS の機能を利用し、境界線に沿って線分作業により面積を区分した。演習林基本図の面積は、地理情報システム上の数値と相関しており、過去に測量した先輩方の技術が正確であったことが確認できた。また、地図上には植栽年が記載されており、過去に施業した履歴を明確にすることができた。植栽年を 5 年毎の齢級階別に区分して、本校演習林の林齢別面積のグラフ化により、地図情報の「見える化」を行った。地理情報シ
ステムにより活用可能なデータを作成できたことが大きな成果であった。現在、高知大学橋本直之先生にご指導いた
だき、GNSS を利用して線分したラインを参考に現地測量を行っている。エリア毎に区分した正確な森林資源情報の取得のために、今後も継続して調査を行っていく。

─ 304 ─KP-25 「林業のちから×ふくしの心」～木づかいですべ
ての人に健康と福祉を～

KP-26 深 層学習モデルを用いた樹木の幹画像によるケヤ
キの判別

林業科学科2年 佐伯ふみ・清原 健・本田千秋・秋山響希・1年 江藤 新・高宮成弥・高山夢都・増田元輝・松本爽跳・
山下絢桜・鳥井太賀・松井陸斗・村山 駿・岩崎凜将瀨髙

熊本県立矢部高等学校

熊本県東部に位置する山都町はスギ・ヒノキを中心にした森林が広がる森林率 74 % の町である。私たち林業科学
科では基幹産業の一つである林業を活性化しようと、山都町の森林資源の有効活用を目指した研究を進めている。これまで、演習林の間伐材を活用したイスや積み木、通潤橋の模型などを製作・販売してきた。また、建築やデザインを研究する熊本県立大学佐藤研究室と共同で木工品などを製作したり、木工技術を活用した被災地支援の取り組みを行ったりしている。
私たちは町の福祉のために木材を有効活用できないかと考え、認知症予防パズル製作の第一人者である（株）Re学代表の川畑氏の紹介を受けて、矢部高校オリジナルの認知症予防パズルを開発した。
また、上天草高校福祉科との交流や特別支援学校の児童生徒への木育教室の実践により、木質資源を有効に活用する機会を増やし、木育を通じてすべての人に健康と福祉を提供していきたいと考えこの研究に取り組んだ。

望

熊本県立八代高等学校

様々な樹木の幹のデジタル写真を撮影し、その画像デー
タを深層学習モデルによって解析し、多数の樹種の中からケヤキの判別が可能かどうかを検証した。

KP-27 「緑の流域治水」構想に基づく人吉・球磨地域に
おける森林の保水力の評価

KP-28 『がんばろう！人吉・球磨』森林資源の循環的活

用で目指す地域復興

総合農業科環境コース林業専攻

総合農業科環境コース林業専攻

平野秀太郎・濵﨑美來

福田明純・井上夢来

熊本県立南稜高等学校

我が国は、国土の 67 % を森林が占める世界でも有数の森 林 国 で す。 熊 本 県 は 木 材 生 産 量、 全 国 3 位（ 蔵 治、
2021）。とりわけ、ヒノキ生産量は日本一を誇ります。その中でも、私たちが暮らす人吉・球磨地域は県内で最も林業生産が盛んで、森林資源の有効な利活用の推進により、健全な森林環境の創出と基幹産業である林業が発展してきました。しかし、100 年に 1 度と言われる『令和 2 年 7 月豪雨』の発生は、故郷の森林と林業を大きく傷つけました。「私たちの専門的な学びを生かし、故郷の力になりたい！」この強い思いを実現する一つが、地域資源である木材を活用した木育活動です。豪雨災害直後から、被災地域での木育活動を展開し、大学や NPO 法人、関係市町村と連携し「復興応援！木育フェア」を開催。延べ 10,000 人
を超える方々へ木の温もりをお届けしました。これらの活動から、蒲島熊本県知事より『木育推進員』に 22 名の生徒が認定。「人吉・球磨の復興に、南稜生の活躍は必要不可欠！」と激励されました。県内外でワークショップを開催し、森づくりや木材利活用、地域活性化の輪を広げています。また、木育活動で生じる端材は炭にし、川上から川
下の環境保全と SDGs 実現に貢献しています。

我が国は、国土の 67 % を森林が占める世界でも有数の森 林 国 で す。 熊 本 県 は 木 材 生 産 量、 全 国 3 位（ 蔵 治、
2021）。とりわけ、ヒノキ生産量は日本一を誇ります。その中でも、私たちが暮らす人吉・球磨地域は県内で最も林業生産が盛んで、森林資源の有効な利活用の推進により、健全な森林環境の創出と基幹産業である林業が発展してきました。しかし、100 年に 1 度と言われる『令和 2 年 7 月豪雨』の発生は、故郷の森林と林業を大きく傷つけました。「私たちの専門的な学びを生かし、故郷の力になりたい！」この強い思いを実現する一つが、地域資源である木材を活用した木育活動です。豪雨災害直後から、被災地域での木育活動を展開し、大学や NPO 法人、関係市町村と連携し「復興応援！木育フェア」を開催。延べ 10,000 人
を超える方々へ木の温もりをお届けしました。これらの活動から、蒲島熊本県知事より『木育推進員』に 22 名の生徒が認定。「人吉・球磨の復興に、南稜生の活躍は必要不可欠！」と激励されました。県内外でワークショップを開催し、森づくりや木材利活用、地域活性化の輪を広げています。また、木育活動で生じる端材は炭にし、川上から川
下の環境保全と SDGs 実現に貢献しています。

─ 305 ─高校生ポスター要旨

熊本県立南稜高等学校

KP-29 沖 縄県の主要の樹木の防火機能の効果性に関する研究邱晨

沖縄県立開邦高校

近年、世界各地で森林火災が増加している。増加の理由
は気温の上昇や気候変動によって、森林内の植物や樹木が乾燥しやすくなること、森林管理の放置、農地開発等人間活動等の要因が挙げられる。また、沖縄では、米軍の実弾練習場で山火事がしばしば起きる。沖縄には首里城や、昔ながらの赤瓦の家など歴史的価値が高い建物が多く残り、都心部では過密化が進んでいる。それらを火事から守るため、この研究で街路樹等に向いている燃えにくい樹木を提案したい。本研究では沖縄県で一般的に海岸防風林等に利用されてきたフクギ に加え、古くからフクギと同じように屋敷林として用いられてきたテリハボクや、リュウキュ
ウコクタン、リュウキュウマツ、イスノキ、イヌマキ、沖縄県内の主要な樹種のホルトノキ、アマミアラカシの八種類を用いた。燃えやすいかどうかを、機械による燃焼実験
をし、燃焼熱量を計測した。そして、燃焼熱量を基盤とし、ほかの実験でなぜ燃えやすいのか理由付けをした。
樹木の防火機能のうち、3 つの観点から、イスノキ、ホル
トノキ、リュウキュウコクタンの樹木の防火機能があると結論付けた。

─ 306 ─

国

際

ポ

ス

タ

ー

要

旨

GP-01 V arious activities of the Korean Societyof Forest Science in 2023
Soo Hyung EO, Ho Sang KANG, Sang-Hyun LEE, Su
Young WOO
Kongju National University, South Korea

Since its founding in 1960, the Korean Society of Forest
Science (KSFS) has been the leading society representing
the field of forest science in Korea. In 2023, KSFS carriedout many activities. Academic conferences were held in
February and August, with a total of over 800 presentations.
Through monthly seminars, various topics such as digital
twins, wooden construction, and REDD+ were discussed.
In particular, many events were held in cooperation withinternational forestry-related communities: KSFS hosted
an international symposium commemorating the 50th
anniversary of National Reforestation with the National
Institute of Forest Science. Another international sym­
posium on forest conservation and ecosystem restorationin Asia was organized with the Asia Forest Institute, sup­ported by Gangwon Forestry Exhibition 2023 and AFoCO.
KSFS will cooperate more actively with international
communities in 2024.

GP-02 D evelopment of on-site quick diagnosis
system for detecting Phytoplasma relateddiseases in South Korea
Sun Keun Lee, Yoon Hee Bae, Geon Woo Lee, Sang Sub Han,
Hyeong Woo Lee
National Institute of Forest Science, South Korea

The causes of witchesʼ broom prevalent in Korea arediverse, such as phytoplasma, fungi, and herbicides, and
it is difficult to diagnose in the field because pure culture
without host cells is impossible. We developed a uni­versal LAMP (Loop Mediated Isothermal Amplification)primer set (PRTQ kit, Speegenebio) by analyzing basedon 16 s rRNA regions for diagnosis of phytoplasmas
diseases. When using PRTQ kit, All the phytoplasmas
described above were detected within 14 minutes in the
portable nucleic acid amplifier (HARU-2000, SM elec­
trical). Phytoplasma DNA could be extracted by KN5 kit(Speegenebio) between 1 minute to 10 minutes. KN5 kit
enhanced the availability of PRTQ kit by allowing rapid
DNA extraction from phytoplasma-infected 6 hosts
species. Therefore, diagnosis system using HARU-2000
can solve the difficulties of phytoplasma diagnosis infield.

GP-03 A
 comparative analysis of forest carbon
offset projects under the Korea Forest
Carbon Offset Scheme and Verified
Carbon Standard

GP-04 A ssessment of genetic diversity for
restoration materials selection of Picea
jezoensis populations in South Korea

Youjin Jung, Yujeong Lee, Joonsoon Kim
Kangwon National University, South Korea

National Institute of Forest Science (NIFoS), South
Korea

Forest management activities play a crucial role inmitigating climate change by both reducing carbon
emissions and increasing carbon dioxide (CO2) storage.
The purpose of this study is to compare the methodology
for Improved Forest Management through the Extensionof Rotation Age between the Korea Forest Carbon Offset
Scheme(KFCOS) and the Verified Carbon Standard(VCS).
It further estimates CO2 sequestration and conducts eco­nomic assessments under various scenarios. Diverse forest
management scenarios were analyzed to assess theircapacity for maximizing carbon stocks and economic
returns, revealing distinctions between the KFCOS andthe VCS. The findings contribute to understanding andoptimizing the effectiveness of these schemes in promoting
sustainable forest management practices with environ­mental and economic benefits.

Picea jezoensis (Siebold & Zucc.) Carrière which lives
in subalpine zone has seen its natural habitat decline due tothe recent climate change. To estimate the genetic diversityof four populations of P. jezoensis, 13 nSSR markers
were analyzed. P. jezoensis populations showed a highvariation of 16 % between populations based on the
result of AMOVA. The genetic diversity of P. jezoensis
was relatively high, with the average number of alleles(A) of 8.1, the average number of effective alleles (Ae) of
4.4, the average expected heterozygosity (He) of 0.722,
and the fixation index (F) of 0.041. Mt. Gyebangsan
population showed relatively high genetic diversity
compared to other populations. The results of this study
showed that it is appropriate to select P. jezoensis
restoration materials by population considering genetic
diversity.

Hyo-In Lim, Han-Na Seo

国際ポスター要旨─ 309 ─GP-05 A dvancing Tilia amurensis Improvement:
A Comprehensive Approach to Plus-Tree
Selection

GP-06 W ood species identification of Rubber
and Acacia tree based on wood anatomy
and DNA analysis

Kyungmi Lee, In-Sik Kim, Wan-Yong Choi

Ji-Young Ahn, Hyun-Mi Lee

National Institute of Forest Science, South Korea

National Institute of Forest Science, South Korea

This study outlines a comprehensive strategy forselecting superior individuals of Tilia amurensis in tree
improvement programs, addressing the urgent need forconservation and sustainable management. Examining 20
base populations across diverse topographies, we categorized
them into three types. Candidate trees were assessedusing growth and adaptation indices with a weighted gen­eralized value. The volume growth evaluation strategically
employed correction coefficients to adjust growth charac­
teristics based on age and site conditions. Baseline selec­tion and subsequent adjustment ensured representation
across populations, identifying 62 superior individuals
considering both genetic and environmental factors. The
diverse topography of selected populations reflects aholistic approach aimed at enhancing genetic diversity.
This research provides vital insights into T. amurensis
plus tree selection, forming a foundational contribution to
genetic resource conservation and forest management in
temperate deciduous broadleaf forests.

Republic of Korea is operating Legal Timber Trade
Promote System to solve the global problem of illegal
logging and unknown species information. Rubber andAcacia in Vietnam are priority imported broadleaves
timber species. The purpose of this study is to establish
information targeting Rubber and Acacia timber species
identification based on wood anatomy and DNA analysis.
In the cross-section, intercellular canals, isolated pores,
and wood diffuse porous exist. In the radial section,
bordered pits, procumbent ray cells, upright ray cells,
and crystals inside longitudinal tracheid exist. The
tangential section consists of an uniseriate ray and amultiseriate ray, and inter vessel pits were observed. We
developed DNA markers to clearly identify species. We
found identification information of Hevea brasiliensis andAcacia mangium in rbcL and trnK. We also verified two
species identification by using DNA analysis.

GP-07 S hort-term Effects of Earthworms (Eisenia
andrei) on Soil CO2 Emission during Autumn
Season in a Temperate Deciduous Forest

GP-08 S eawater crystal deposition in the stomata
of Pinus thunbergii needles

Gaeun Kim, Heejae Jo, Minyoung Kwon, Yowhan Son

Kyungpook National University, South Korea

Korea University

This study examined 1) the short-term effects ofearthworms on soil CO2 emission and 2) the soil factors
influencing CO2 emission in a forest in Korea. Containers
were half buried in the forest floor, comprised threetreatments: control (C; soil), litter (L; soil+litter), and litterwith earthworms (LE; soil+litter+earthworm). Salix alba
litter and Eisenia andrei earthworms were used. Soil
CO2 concentration and soil properties were measured
from 7th October to 25th November, 2022. The mean
CO2 emissions in the treatments were 2.8 gC m-2 day-1.
CO2 emissions in the LE were initially highest but
subsequently declined and were surpassed by those in
the C and L. This decline may be attributed to reduced
earthworm activity and increased mortality due todecreasing soil temperatures. CO2 emissions werepositively correlated to soil water content, particularly in
the L representing microbial decomposition.

Junhyung Park, Dahye Seo, Ki Woo Kim

Seawater crystal deposition was investigated in thestomata of Pinus thunbergii needles growing in the
coastal area of Pohang, Korea. Samples were collectedfrom both asymptomatic and brown needles, air-dried,and prepared for field-emission scanning electron
microscopy and X-ray microanalysis. Both asymptomaticand brown needles had seawater salt crystals randomly
deposited on the surface. Seawater crystals of varying
sizes were found in the stomatal chambers and on theapertures of the Florin rings. Sodium (Na) and chloride(Cl) were widespread on the needles, mostly co-localized
within the crystals. The NaCl crystal depositions in thestomatal chambers suggested the stomatal penetration
by seawater in the needles of P. thunbergii. These
results provide insights into the initial phase of seawatersalt-induced injury through the stomatal pathway incoastal pine species.

─ 310 ─GP-09 N ighttime water use between two woody
species in Korea
Kiwoong Lee, A reum Kim, Eun-sook Kim
National institute of Forest science, South Korea

The study was conducted in Pocheon-si, Gyeonggi-do,in the Republic of Korea, from March to December 2020 tocompare the nighttime water use strategies between Pinus
densiflora and Quercus serrata. Environmental variables
and sap flow density were measured. The nighttime sap
flow of Q. serrata was significantly higher than that of P.
densiflora. The highest nighttime sap flows of Q. serrata
and P. densiflora were 12.2 kg H2O d-1 in May and 1.6 kg
H2O d-1 in April, respectively. The proportion of nighttime
to diurnal sap flow of Q. serrata was about twice as highas that of P. densiflora. Vapor pressure deficit was only
positively correlated to Q. serrataʼs nighttime sap flow,
indicating that the nighttime sap flow of Q. serrata
consisted of stem refilling and nocturnal transpiration.

GP-10 R estoring Soil Fertility, Productivity andBiodiversity through Participatory Agro­forestry: Evidence from Madhupur Sal
Forest, Bangladesh
Kazi Kamrul Islam, Kimihiko Hyakumura
Bangladesh Agricultural University

The objective of the study was to determine the impactsof participatory agroforestry on restoring soil fertility,
farm productivity and biodiversity in the degraded
Madhupur Sal forest of Bangladesh. The study purposefully
selected 40 common agroforestry programs from 2021 to2023, and found that they have improved soil organic
matter, soil carbon, pH, available N, P and K content to a
substantial degree and protect soil degradation thatenhanced yield. The soil improvement index represented
the potentiality of agroforestry in restoring soil nutrientsand carbon in the form of organic matter. The resultant
cost benefit and land equivalent ratio were steadily higher,
which corroborates the greater productivity and profit­
ability of agroforestry. In contrast, agroforestry restored
31 plant species, opening up opportunities for restoring
plant species in the threatened forest ecosystem.

国際ポスター要旨─ 311 ─

講

演

者

索

引

※発表者の場合，講演番号が太字になっております。

あ

阿部隼人

PT5-13，PG-31，PH‑6，PI-2

阿部彩里

PE-45

相浦英春

K5

安部

PT3-8

相川拓也

E9，H11，L9，L10

阿部寛史

PM-3，PM‑16，PM-20

愛甲哲也

B4，B5，B7，B13，B14

阿部悠南

PJ‑21

相澤州平

PI-23

安部有佳子

PE-13

相澤壮真

PJ‑23

阿部有希子

PI-17，PI‑19

逢沢峰昭

PT3-4，PT3-10，PF-15，PL-23

天野智将

A20

藍場将司

PA-24

綾部慈子

PL‑25

饗庭正寛

T5-2

新井勝利

PE‑4

相原隆貴

S1-2，S1‑4，S1-5，PG-3，PG-14

荒木響子

S1-5

相原直生

PD‑24

荒木眞岳

G4，I5，PE-50

青PF‑4，PG-35

荒田洋平

PJ-10，PJ-44，PJ-45

青野友哉

J18

有元かれん

PD‑52

青柳寛太郎

D13，D14，D22

有賀一広

S10‑1，PD-37

青柳亮太

PT5-1

粟屋善雄

PD-63

赤井広野

PE‑32

安藤麻里子

PI-17，PI-19

赤池友樹

PT1‑2

安藤祐樹

C3

赤石大輔

PJ-46

安藤裕萌

PM‑27，PM-28，PM-32

赤阪祐二

PD-66

赤路康朗

PF-4，PG‑35

明石信廣

PE-21

赤田辰治

PF-4

PG-14，PH-14，PH-15，PH-29，PI-31，

暁

T5-5

PJ-24

日菜子

麻衣子

久

い
飯尾淳弘

S1‑2，PG-1，PG-3，PG-5，PG-7，

赤間亮夫

PT3-1，PT3-3，PT3-6

飯田真一

PJ-38，PJ-51，PJ‑54

赤間宥紀

PI‑15

飯田

T3-1

赤見亜衣

PD-63

飯田義人

PE‑8，PH-7

秋田寛己

PK‑20

飯田玲奈

PD‑49

秋庭満輝

PM‑25

飯塚和也

PT3-10

浅井天哉

D11，D12

井内正直

PK‑12

浅川修一

PE-7

五十嵐史帆

C6

淺野悟史

PD-19

井城泰一

F5，PF-23，PF-29，PF‑31，PF-33

浅野友子

J16，PJ-15，PJ-16

生田海斗

PJ-53

浅野裕治

B3

井口

PT3-17

浅野理久郎

PJ‑27

池岡拓登

PB-8

朝日莞二

PH-26

池口直樹

PD-53

東

PG-16，PG‑31，PM-4

池田優月

PL‑10

足立啓二

J12

池野英利

T5-1，T5-7，PT5-5，PT5-6，PT5-8，

安達直之

PE‑29

安達湧吾

C2，PB‑5

池本省吾

PE‑31

足立幸大

PK-19

池本萌衣

PT3-10

阿部郁美

C6

井阪尚司

T2-1

阿部和時

PJ-53

井鷺裕司

PF-11，PL-2

阿部

若菜

真

光

啓

PT5-14，PL-9

PI‑29

伊澤輝希

PJ-2

安部哲人

E4

伊澤麻里

PE‑5

阿部俊夫

PJ‑34，PJ-43

石井弘明

PE-36，PE‑55，PH-18，PH-23，PM-4

─ 312 ─

石井佑樹

PI-15

伊藤僚祐

PF‑11

石井

亘

PD-53

伊奈

栞

PK‑5

石川

陽

諄

J19

PM-10，PM-20

稲岡

石川翔太郎

A16

稲垣昌宏

PI‑26

石川知明

PK-1

稲垣善之

E13，H11，I6，I7，PG-34，PH-37，

石川智代

PK-8

石川直樹

PH-45

稲富拓人

A11

石川直子

PF-19，PL-10

稲永路子

PF‑14，PH-46

石川陽子

PC-11

稲葉光飛

PE-18

石崎涼子

A1

井上昭夫

D8，PD-8

石田恵莉

PE-15

井上

晃

F6

石塚敬人

PA-21

井上哉太

L6

石塚成宏

I6，I7，PI-28

井上貴央

B7

石塚達也

T1‑3

井上智美

PG-35

石塚

航

PH-34，PI-16，PM-24

井上美那

PT3-1，PT3‑6

石橋

聰

PI-29

D5

井上大嘉

PH‑20

石橋整司

PA-12，PB-4，PD‑50

井上正雄

T2-1

石橋未来

PJ‑17

井上みずき

H9，M5

石原

奏

PH‑10

猪越翔大

J1，PJ-10，PJ‑13

石原

誠

D3，M2

猪越翔大

PJ-12

石村大輔

PM-20

猪股弥生

S13-5

石山信雄

H3

猪俣雄太

PK-4，PK‑10，PK-13，PK-24

伊豆田

S13-1，S13-2

伊原徳子

S1-5，S11‑3，PF-5，PG-21

泉

猛

桂子

PA‑17

今井伸夫

PT5-1

礒川悌次郎

T5-7

今泉文寿

J2

磯田圭哉

PF‑18，PF-30，PF-37，PH-46

今岡竜希

D32

磯野昌弘

PL-23

今田省吾

PJ‑47

井田秀行

H5

今村直広

T3‑2，PT3-3，PT3-15

板谷明美

PH-28

今矢明宏

PI-22，PI-23，PI‑30

板谷佳美

PJ-46

今若

T5‑1

市栄智明

T1-6

入江彰昭

B3，C10

市岡孝朗

PT1-3

入江菜紗

PI‑6，PI-24

市川貴大

PT3‑4

杁山哲矢

PT5-8，PT5-10，PT5-14

市橋泰範

M5

岩井亮人

PE-4

市原

優

舞

PM-23，PM-27，PN‑5

岩泉正和

F5，PF‑27，PF-30，PH-46

一柳きくの

E10

岩岡正博

T4-3，K4，K8

井手淳一郎

PT5-13，PI-14，PJ-10，PJ-44，PJ‑45

岩上

翔

PJ‑38

伊藤昭彦

D7

岩切鮎佳

PM‑14

伊藤江利子

PJ-54

岩﨑有莉沙

D13

伊藤幸介

PE-2，PE‑16，PE-45，PE-51

岩崎健太

J11，PJ‑58

伊藤幸男

A15

岩﨑健太

PJ-50

伊藤

PE‑18，PE-50，PL-4，PL-6，PL-13，

岩田拓記

PI-12

哲

PT1-2

岩田洋佳

PD-15

伊藤太陽

PE‑13

岩永青史

S6‑3，A25，PA-24

伊藤崇之

K3，PK-24

岩永史子

PE-20，PG-18

伊藤拓生

PG-9，PI-12

印南英彦

PE-23

伊藤昌明

PL‑22，PL-23

伊東康人

L7，L8，PE-25，PL-9

伊藤優子

PJ-40

上岡洸太

PD‑9

伊藤善一

PC-11

上垣嘉寛

A16

う
講演者索引

─ 313 ─

植田

時

H5

蝦名益仁

D10，D22，D27，PE-17

上田明良

PL-23

遠藤いず貴

PT5‑13，PJ-10，PJ-45

上田裕文

PB-9

遠藤力也

M3

上田正博

PD-59

遠藤良太

N3

上田松太郎

L6

遠藤

S13-1

上田実希

PF-13

上田悠馬

PT5‑6

上田隆太郎

B16

及川

植竹宗雄

PC‑2

大井菜ノ香

S13-1

上野真義

S5‑4，S11-2，G5，J10，PF-5

大石康彦

PC-9

上野直人

S9-5，S9‑6，S9-7

大萱直花

S9-5

上野竜大生

PA‑2

大久保達弘

PT3-4，PT3-10

上原

T2-3，T2‑4，PT2-1，PT2-2，PE-3

大久保敏宏

S10‑4，PB-12

植松朔子

A10

大熊盛也

M3

上村

E1，PE-48，PG-28，PH‑33

大崎久司

PE-10

植村悌明

A14

大澤智也

PK-18

上森教慈

PL‑7

大澤

光

PJ-31

植山雅仁

PJ-51

大澤正嗣

PM-25

鵜川

巌
章

信

渉

お
凛

PK-9

H4，PE-36，PH‑49

大島順子

C3

宇川裕一

PE-33

大島

澪

PK‑4

氏家清和

A2

大園

慶

C6

氏家

亨

PT3-1，PT3-6

太田学志

PD-49

宇敷京介

PE‑47，PG-26

太田敬之

PE‑19，PE-22

有水賢吾

PK‑24

太田民久

PM-4

臼田寿生

PK-17

太田徹志

PD-1，PD-2，PD-3，PD-6，PD-31，

内田太郎

S8‑4

内田正紀

S3‑7

太田

光

PJ-36

内田葉子

PM-24

太田有紀

PG-16

内山和子

D10

大谷紀一

PH‑29
C9

PD-33，PD-39，PD‑46

内山憲太郎

S1-5，I5，PF‑5，PF-7，PF-10，PH-34

大谷

内山優布奈

PD‑33

大谷達也

H11，PJ‑33

宇都木

玄

忠

E1

大谷美穂

PL-27

内海泰弘

PI-18

大谷里菜

PB‑1

生方正俊

PF‑35

太田原芽久美PJ‑22

梅木PE-17，PH-3，PH-4，PH‑45

大地純平

PK‑11

梅林利弘

清

PG-17

大塚生美

T1-9，A24

梅村光俊

I3，PI‑21

大塚啓太

S2‑3，B12

浦島未有

S13-2

大塚

大

T4-3

雲野

明

PE-21

大槻峻介

PD‑18

海野大和

PD-15

大手信人

J8，PT3-14，PA‑15

大中昭徳

PD‑23

大西一歩

PH‑27

え
榮村奈緒子

PH-49

大西丈二

B15

江口則和

D17

大西健夫

PI-14

江口文陽

PK-19

大西春帆

PC‑7

江崎功二郎

E8，L9

大西布綺

PA-21

榎木

勉

I1，PE‑36

大西信徳

PD-55，PD-56，PD‑57

榎本

真

K2

大貫靖浩

PJ-54

江端一徳

PJ-19

大野朋子

E7

江波戸宗大

T4-4

大野泰之

D10，D27，PE-10，PE‑17─ 314 ─

大場孝裕

L4

小澤瑞樹

PD‑8

大橋岬平

PK‑1

尾関哲史

PK-19

大橋伸太

T3-2，T5-3，PG‑30

小田龍聖

S2‑2

大橋瑞江

T5-1，T5-7，H7，PT5-5，PT5-6，

小田智基

PT3‑14，PI-9，PJ-13，PJ-38

PT5-8，PT5-14，PL-9

小田奈津子

PL-27

大原圭太郎

PD‑22

小田義也

PJ-36

大平

創

S5-4

小田切圭一

K2

大平

充

PJ-10

鬼武正行

K3

大平峰子

F5，F6，PF-3，PF-36

小沼佑之介

PF‑9

大洞智宏

PJ-39

小野明子

C5

大前芳美

T3-2，PT3‑3

小野清美

PH-37

大宮

B9，K5

小野賢二

PF-39，PH-38，PI‑22，PJ-3

大宮泰徳

S11-2

小野

I2，PJ-17

大村栗太

PF-11

小野遼河

K11

大矢信次郎

D28

小野里尚哉

PJ-18

小笠真由美

G1，PG‑26，PH-43

小野里

光

PM-28

小笠原

PD‑19

小野田

深

PD‑6

岡田慶一

PE-11

小野田雄介

岡田航大

PH‑22

岡田しずく

I4

小幡

岡田乃安

PG‑1

小幡進午

PD‑67，PD-68

岡田康彦

S9-8，PJ‑32

小山田美森

PI-11

岡田柚佳

PH‑2

織部雄一朗

PF-14

岡田龍一

PL-9

尾分達也

A3

緒方誠二郎

S3-4，D20

御田成顕

A8，A20，PA‑16，PD-6，PE-41

岡野哲郎

E10，PE-12，PE-13，PE-14

恩田裕一

T3-1，J1，PT3-11，PT3-12，PT3-16，

岡部

PF‑2

徹

良

信

岡本相大

J18

岡本

隆

PJ‑31

岡本

透

裕

PD-55，PD‑56，PD-57，PF-11，
PG-37，PH-11

愛

H1，PH‑8

PT3-17，PD-13，PJ-13，PJ-18，PJ-56

かI6，PH‑42

貝賀順子

E5

岡山実紗

PG-24

海津江里

PK‑8

小河誠司

M2

高

A21

小川高広

PC‑8

香川

小川晴加

D26

柿内秀樹

PJ-47

小川秀樹

PT3-2，PT3-5，PT3-7，PT3‑9

垣田珠名

PD‑26

小川泰浩

PJ-34

郭

威

PD-15

奥泉春夫

PD-49

籠谷泰行

PH‑44

奥田史郎

PE-48

葛西絵里香

PI-24

小口燎巳

F4

笠井美青

D22，D23

小口理一

PI-5

笠原玉青

PI-1

奥山颯大

PG-16，PH‑18

笠原真珠

K13

奥山悠衣香

C6

笠原雅弘

G5

奥山雄斗

B2

加治佐

D6，K2，PD-52，PD‑58

奥山洋一郎

A15，PA‑21

梶野浩史

PG‑37

小倉

晃

E8，PJ-40

梶村

PT1-1，PL-8，PL-24

小倉拓郎

D13，D22

梶本卓也

PH-2，PH-37

尾崎勝彦

T2‑1

柏木圭太

PH-23

尾崎研一

PL-23

柏木めぐみ

PE-5

小山内健治

S9-7

加瀬龍光

I4

小澤壮太

L10，L11

片桐一弘

N1

聡

PE-39，PG-33

剛
恒

講演者索引

─ 315 ─

斐飛

片桐奈々

PL‑14

川江萌々香

PG‑10

片田陽菜

A2

川上真利子

PD-37

片畑伸一郎

PG-1，PG-7，PG-29

川口晃平

PF-21

片山歩美

PT5-13，PG-31，PH-6，PI-11

川崎章恵

A21

勝浦

柊

PT5‑3，PH-26

川崎達郎

PG-34

香月

耀

PJ-8

川島祐介

PM-28

勝島隆史

PJ-58

川田直人

PH-18

勝野 - 宮浦眞 澄 PH-37

川西あゆみ

PI-23

勝間帆波

T5‑5

川西基博

PH-49

勝又

PK-19

川野泰地

PT3-16

勝山正則

J8，PJ-13，PJ-27

川畑和也

S7‑5

加藤

顕

D13，D14，D15，D22，D23，K13

川畑真理子

T2-3

加藤

岳

PT5-9

河原孝行

PF-7

加籐一隆

PF‑41

川東正幸

PI-22

加藤邦彦

PK-16

川俣建太

S13-2

加藤珠理

S5-4，PF-5，PF‑7，PF-21

河村和洋

T1‑2

加藤大樹

PH‑1

神崎菜摘

L14

加藤英雄

PK-18

神崎

護

E11

加藤弘亮

T3-1，PD-13

菅野正人

D27

加藤雅悠

PI‑14

神林

PB-9

加藤友梨香

PG‑7

角谷裕幸

S9-7

金指

PT3‑13

菊川拓聖

T5‑3，PG-30

金子祥也

PT5-8，PT5-10，PT5‑14

菊池

D3

金子竣亮

K1

菊池敏男

PE-19

兼子伸吾

S5-3，S5-4，S5‑5

菊地真以

PD‑7

金子信博

PE-6

木佐貫博光

PE‑23，PF-4，PF-20，PH-28

兼子喜史

PA‑9

岸

PH‑12

金田咲弥

K8

岸田

兼松史奈

PG-29

岸本光樹

J16

鹿又秀聡

S9‑1

岸本ひかり

B3

壁谷大介

S9-8，E13，PE‑38，PE-39，PG-34

木田仁廣

PI-22

壁谷直記

PJ-43，PJ-51，PJ-54

木田森丸

PM-4

蒲地紀幸

S3‑3

北尾光俊

E1

上河原献二

PB-2

北上雄大

M7，PM-8，PM-9

上條隆志

PB-3

北川

涼

E13

上条祐一郎

E5

北島

博

PL‑16，PL-17，PL-19，PL-20，PL-21

紙谷智彦

PH-2

木谷光希

PC‑4

上萩

D24

北野皓大

PM‑28

上村佳奈

J10，J9

北野陽大

PD‑28

神谷有咲

PJ-28

北原文章

D3，PD‑45，PD-68，PK-10

亀井啓明

PH-11

北村系子

PH-34

亀山翔平

PK-4，PK-5，PK-19

北村兼三

PJ-50

亀山泰良

PE-5

北村直也

PD-41

亀山統一

PL-24

北村浩康

E5

香山雅純

S7‑1，D3，PE-48，PG-28，PH-33，

北村

PG-5

PI-33

北山兼弘

PT5-1，PT5-2

狩谷明美

T2-1

橘高佳音

A16

仮屋園純平

T5-6，PD‑12

木戸彩乃

PK‑3

川合紗世

B15

衣浦晴生

PL-16，PL-17，PL‑19，PL-20，PL-21

真

努

寛

崇

き

─ 316 ─

賢

大地
樹

萌

PD-66

木野朗斗

PK‑2，PK-3

黒田浩太郎

K12

金

K1，K12

黒田峻平

A7

木村一也

S9‑5，S9-6，S9-7

黒見信輔

PT5-8，PT5‑10，PT5-14

木村健人

PJ‑20

桑田和哉

S8-4

木村敏文

T5-7

木村

PF-15，PF-36，PH-39，PH-46

鉉倍

恵

木元茉子

T5‑4

許

PD‑17

明琪

桐野巴瑠

け
倪

寛

PA‑12

こ

L12

く

胡
小嵐

睿喆
淳

PB‑11
PI-17，PI-19

日下真桜

PH‑11

鯉江知樹

PJ‑12

日下部

PG‑15

小池孝良

S13‑3

玄

草野

都

PF-21

小泉匠平

PI-33

楠戸

建

PA-16

小泉敬彦

H9，M5

和隆

PD-15

小泉寛明

PC-11

PF-1，PF-28，PG-17，PM-15

小岩俊行

PL‑18，PM-30

久高将和

C3

康

傑鋒

S3-5

工藤佳世

PH-39

黄

文倩

PG‑17

久林高市

PN-4

香坂

福山友博

PH-46

神代圭輔

PD-27

久保雄広

S3-5，B17

河野士竜

E14

久保海月

PE-4

興梠克久

A11

窪田達央

F4

古賀達也

PA‑6

久保田多余子PJ-34，PJ-38，PJ‑40，PJ-43

古賀みこと

PI‑11

久保田正裕

PF-27

小切壮仁

PG‑16，PG-31

久保山裕史

S10‑6

小倉雅史

PL-12

熊谷朝臣

T5-6，J5，PD-12，PJ-29，PJ-43，

小坂

泉

PJ‑53

PJ-51，PJ-55

小坂肇

L14，PM-28

神代花穂

PH‑13

越川昌美

T3-3

熊本悦士

S9-6，S9-7

小島克己

PG-10，PG-32

久米

楠
楠本

大

篤

玲

S3‑1，S3-7，S3-9

S13‑4，PL-29

小島健一郎

K4

久米朋宣

PT5-13，PG-31，PJ-7

小島小梅

S9-7

蔵治光一郎

H6，PJ-42

小島永裕

J15

藏田大和

PC-7

児嶋美穂

PT3-8

倉田遼大

PE-8，PH‑7

小杉賢一朗

J18，J19，J3，PJ-14

倉地奈保子

PH-37

小杉緑子

PJ-28

倉林

C7

小谷亜由美

PJ-11，PJ-12，PJ-13

倉原雄二

正

F5，PF-27

小谷英司

D33

倉本惠生

H11，PI-29

小谷二郎

PE-34

倉本

宣

PC‑11

小玉哲大

K7，PK-22

倉本哲嗣

PF-23

後藤栄治

L1

倉本

輝

PJ‑24

後藤

S1‑1，S1-2，S1-3，H8，PG-3，PG-14，

栗田学

PF-3，PF-25

晋

PH-35

PE-9

後藤裕輔

D6

栗山浩一

S3‑2，PB-1

後藤君龍

PJ-21

黒川

PJ-43

小長井信宏

PE-25

黒河内寛之

PE-7，PF-13

小長谷賢一

PF‑1，PF-23，PF-28

黒瀬海晴

PB‑7

小西温輝

PL‑9

黒田慶子

PG-16

小林慧人

PH‑43

潮

─ 317 ─

講演者索引

栗原洋介

小林伸太朗PA‑7

齋藤英樹

S9-8，D29，PD-60

小林卓也

PL‑23

斎藤秀之

PG-2，PG-11，PG-13，PG‑22，PM-24

小林達明

T3‑4

齋藤楓華

PG‑8

小林

S1-2，PT5-4，PT5‑9，PG-3，PG-14，

斎藤万桜

PT2‑2

PH-35

斎藤仁志

PK‑9

小林弘樹

PB‑6

齋藤仁志

PK-6

小林裕子

PE‑7

斎藤陽子

PF-13

小林真生子

PE‑33

齊藤陽子

PF-12

小林

誠

PF-21

西連寺麻友

PC‑1

小林正樹

PG‑23

佐伯いく代

PM-4

小林正秀

L5

酒井

E9，E11，PE-22，PE-41

小林政広

J14，PG-27，PK-16

酒井明香

K6

小林紀晴

PD‑16

酒井

S12‑1，H11

小林勇介

PT3-5，PT3‑7

酒井寿夫

PI‑25

小林雪菜

C10

境

優

T3-3

小林龍樹

PC‑6

酒井佑一

PJ‑2

駒井幸雄

PJ-46

坂上大翼

PM‑26

古俣寛隆

S10-6

榮

PM‑8

小松雅史

S5‑1

阪上宏樹

S13-4，L1

五味高志

J1，PD-13，PJ-10，PJ-11，PJ-12，

榊原厚一

PT3-11，PJ-17

PJ-13，PJ-18，PJ-45，PJ-56

坂下

T3-2，T3-5，PT3-3，PT3‑15

小南裕志

I6，J13，PD-38，PG-33，PJ‑50，PJ-52

阪田匡司

T3-5，I6，I7，PT3-3，PT3-15，PI‑28

小峯

PL-20

坂野上なお

A29

元

昇

小見山

敦
武

航太朗

渉

章

PH-37

坂部綾香

PJ-28

小森ひろ子

PB-7

坂本小雪

PT5‑4

小森谷あかねPE-33，PI-22

坂本庄生

F6

小柳泰文

PH-44

坂本優紀

B12

小山泰弘

F2，F4，L2，L3，PL-26

佐久

F6

小山里奈

PJ-46

作田耕太郎

PE‑53

近藤

菫

崇

PL‑12

佐久間楽奈

PJ‑6

近藤千大

PI-31

櫻井哲史

PT3-9

近藤良久

T4-3

櫻井優樹

PG-31，PH-6

紺頼

PF-11

櫻井宥実

PL-13

佐々木綾香

PJ‑5

楓

さ

佐々木重樹

K2

蔡

一涵

S1-5

佐々木尚三

E1

蔡

飛

PJ-32

佐々木拓哉

PT3-17

才木真太朗

PH-33

佐々木達也

D3，K7，PK‑22

西前

出

PD-19

佐々木真優

PT5-2

齋藤暖生

PB-11

笹田敬太郎

S4‑7

斎藤秀之

PG-12

佐瀨裕之

S13‑5，PI-10

齋藤彼方

PG‑5

佐竹暁子

PG-34

斎藤聡太

PN-4

定元太智

PJ-53

齋藤

T1‑5

佐藤亜織伊

PI-27

齋藤隆実

PE‑39，PE-48，PJ-50

佐藤

楓

PD‑25

斎藤

大

I5

佐藤

薫

PJ‑28

齋藤辰善

琢

S13-5

佐藤重穂

T1-6

齋藤智之

H11，I3，PE-22，PE‑41，PI-21

佐藤駿祐

PF‑6

齋藤直彦

PT3‑2，PT3-9

佐藤大地

PI‑5

齋藤暖生

S8‑3，PB-4，PD-50

佐藤貴紀

PJ-5，PJ-6，PJ-15，PJ-19，PJ-22，

─ 318 ─PJ-23，PJ‑37，PJ-57

朱宮丈晴

S12‑4

佐藤孝吉

PD‑40

庄司

風

PE‑2

佐藤忠道

PH-6，PJ-7，PJ‑8

庄子

康

B13，B14，B17，B4，B5

佐藤宣子

A3，A16，A18，PA-2，PJ-9

庄司優太

PF‑38

佐藤ひかる

T3-1

上村真由子

PH-29

佐藤

H1，PH-8

白井琴乃

PJ-53

佐藤冬果

永

S7‑4

白川

誠

PM‑1

佐藤政宗

S10-1

白澤健太

PF-23

佐藤ゆかり

C6

白澤紘明

PD-37，PK-20，PK‑21，PK-6

佐藤良介

PF-14

白田康之

PT3-7

佐野哲也

PI‑34

白旗

PE‑49，PH-24

佐橋憲生

PM-28

城田徹央

鮫島弘光

A8

佐山勝彦

D3，L14

城野裕介

PK-19

澤田

圭

PH-34

城間一輝

PE-55

澤田直美

S10‑7

沈

昱東

PH-39

澤田晴雄

PH‑47

陣川雅樹

T4-2

澤田義人

K13

神宮翔真

S2‑4

澤田佳美

E9，E11，PE‑22，PE-41，PH-24

新保奈穂美

B12

澤野真治

PJ-43

新屋良治

L12，PL-10

学

E10，PE-8，PE-12，PE-13，PE-14，
PH-7

し

す

塩塚真吾

S3-4，D20

末吉功季

PM‑4

塩出晏弓

PI‑10

菅井徹人

E1，PH‑34

志賀

A8

杉浦克明

C2，C4，PC-1，PC-2，PC-4，PC-5，

薫

重永英年

PE-38，PE-50，PG-27

重信秀治

G5

杉木

志知幸治

PI‑20

杉島将太

S10-5

篠崎圭太郎

J6

杉田久志

E11，PH-24

篠塚賢一

PI-14

杉田泰淳

PL‑2

篠原慶規

J2，PJ-7，PJ-20，PJ-21

杉原正通

S9-7

四宮卓夫

J12

杉本和也

PK-17

篠宮佳樹

T3-2，PT3-3，PT3-15

杉本健介

H9

柴崎茂光

S6‑1，A9，A13

杉本

PG-16，PG-31

柴田

嶺

PC-6
緑

廉

E11

PE-2，PE-16，PE‑45

杉山暁史

PI-10

芝野萌菜実

PF-13

杉山綾音

PJ-57

柴山潤太

PT1‑1

杉山真樹

A20

渋谷正人

PG-2，PG-11，PG-12，PG-13

杉山賢子

PT5-11

島田政信

D34

洲崎燈子

H6

清水

PJ-54

須崎智応

PE-19

志水克人

晃

D29，PD-38

図子光太郎

K5，PD‑54

清水貴範

I6，PJ-38，PJ-43，PJ‑51，PJ-54

鈴木啓助

PJ-17

清水智史

M5

鈴木洸明

PK-9

清水直喜

PK-16，PK-18

鈴木智之

L2，L3

清水文一

PG-17

鈴木

PJ-58，PJ-59

下嶋

聖

覚

鈴木信哉

S10‑2

PN-2

鈴木大輔

PL-27

下之航太

PE-20

鈴木孝典

S9-8

謝

S3‑8

鈴木憲征

C12

J4，PJ-7，PJ-8

鈴木秀典

PD-60，PD‑64，PJ-31，PK-16，PK-18

知秋

執印康裕

─ 319 ─

講演者索引

B1，B2

下田直輝

鈴木

牧

PH-1

高梨

鈴木保志

T1-6，K9，PD-37

田金秀一郎

PH-49

鈴木和次郎

PE-19

髙野

涼

A15

鈴木英治

PH-49

髙橋瑛人

C7

須藤駿一

PE-11

高橋一秋

PC-7，PH-9

砂山星也

PF-11，PJ-29

髙橋

G1，PG-26

隅田明洋

PH-12，PH-13，PH‑37

高橋健太

PD-66

陶山大志

E2，PM-27

高橋耕一

G2，PG-9

陶山佳久

M5，PF-19，PL-10

高橋純子

PT3-11，PT3-12，PT3-16，PT3‑17

諏訪

S12‑5

高橋大登

PJ‑44

PI‑12，PT5-12

高橋卓也

T1-9，PA‑14，PA-15

高橋輝昌

T3-4，N3

高橋利彦

H11，PH-24

実

諏訪竜之介

せ
情野

敦

聡

玄

I6，PG-33

I2

髙橋利彦

E11

清野咲花

PD‑32

高橋與明

S9-8，PD‑60

清野浩人

H4

髙橋直紀

PD-59

瀬川あすか

PM‑9

高橋裕史

E9

石

佳凡

D1，D2

高橋史樹

T5-5

關

正貴

PF-23，PF-29

C2

高橋

関口覧人

J14，PK-16

高橋正通

I3，I7

瀬口栄作

D17，D19，D30，PD-16

髙橋正義S9-8，D3，PD-60

瀨戸美文

T1-6

高橋優介

PF-36

瀬戸裕里加

PE-4

髙橋由紀子

PM-31，PM‑32

瀬戸口浩彰

D14

高畑義啓

PA‑18

高松

C8

そ
曹

誠

開

高村詩央里

PD‑13
PA‑20，PL-2

越

PI‑9

高柳

園田茉央

PN‑2

高山範理

S2‑1，S2-2

園原和夏

C2，PB-5，PB-6，PJ‑30

瀧誠志郎

T4-1，T4‑2，T4-3，PI-29

祖父江侑紀

S3‑9

滝

久智

D3，PL‑17，PL-19，PL-20，PL-21，

孫

PJ-56

新超

敦

PL-23

た

滝口慶人

PJ‑15，PJ-37

滝沢裕子

PA-21

戴

健平

PM‑15

瀧澤英紀

PJ-53

陶

媛勛

PF-2

滝澤みちる

PD‑59

S9‑8，PD-60

滝谷美香

D10，D27

高木麻衣

T3-3

田口

PK-20

高木正博

PJ-21

田口浩継

C9

高島有哉

F5，PF-3，PF-18，PF-25，PF-29，

田口裕人

PE-24，PF‑34
B10，PB-3

鷹尾元仁

PF-30，PF-37

武

高瀬恵次

PJ-40

竹内憲司

PB-1

髙田依里

S10-6

竹内真一

J6，PB-10

高田克彦

PH-39

竹内大畝

K4

高田直樹

PF-14

竹内啓恵

T2‑3，PT2-2

髙田乃倫予

PA‑13

竹内史郎

PM-24

高田

航

正憲

S12‑2

竹内万結

PJ-7

高津柊大

M4

竹内祐輔

PA‑10

高務

淳

L11

竹重龍一

PD‑55，PD-56，PD-57

高取千佳

S3-8

竹田宣明

PF-39

高梨功次郎

T5-5

竹田真子

PG‑18

─ 320 ─

武原菜々花PL‑29

田野井慶太朗

PT3-14

竹見哲也

T5-2

田畑智博

PB‑8

竹本周平

PE-5

田原

恒

PG‑20，PG-21

竹本太郎

S8-3，A27

玉井幸治

PJ-43，PJ-54

田嶋健人

PG-2，PG‑11，PG-12，PG-13，PG-22

玉置雅紀

T3-3

田嶋幸一

PN-4

玉木麻香

PL‑3

多田杏佳

PG-22

玉木一郎

F2

多田忠義

S4‑2

玉城

PF-30，PH‑46

多田雄治郎

PE‑11

玉木友和

PD-59

立花寛奈

PF-15

玉田勝也

PK‑14

立花

A2

田村

PF-23，PF-36

PJ-5，PJ-6，PJ-15，PJ-19，PJ-22，

田村典江

S6‑4

PJ-23，PJ-37，PJ‑57

田村美帆

PD‑48，PL-31

龍見史恵

PM-4

陀安一郎

S13-5

舘野隆之輔

PT5-11

多山尚希

E6，PE-20

田中亜季

PE-15

丹下

S11‑1，PE-7

田中淳志

A14

壇浦正子

PT5-6

田中和博

D24

檀浦正子

T5-1，T5-8，PT5-5，PT5-8，PT5-14，

田中邦宏

PD‑44

田中紅羽

PH‑28

田中賢治

E3

田中憲蔵

PE‑43，PE-54

策

勒格尓

PH‑26

田中秀英

PH‑15

崔

東寿

PE-4，PG-19，PI-9，PI-15

田中真哉

PD-60，PD‑68

陳

碧霞

B18

田中隆文

PJ-11，PJ-12，PJ-13

陳

月

B11

田中樹己

PE-2，PE‑52

近森雄作

PH‑9

田中千賀子

PC‑9

千葉

翔

PD‑61

田中友啓

PM‑20

千葉朋波

PJ-30

田中延亮

PJ‑42

千葉幸弘

D18

田中伸彦

J6，PB‑10

趙

恵敏

PD‑1

田中

浩

I3

趙

晶

PC‑3

田中

恵

敏

橘

隆一

聡

明

健

PD-19，PG‑33，PH-30，PN-3

ち

PT2-1，PM-2，PM-11，PM-12

邱湞瑋

PJ-13，PJ‑56

田中湧也

PE‑9

張

鵬翼

PM‑3

田中亮志

S13‑2

智和正明

PT5-11，PI-1，PI-2，PI‑18

田邊しずく

T1-4

陳

思羽

PJ-28

田邊

N3，PF-32

陳

田

PA‑3

純

田邊智子

PG-33，PH-13

谷

尚樹

PF-9

谷

誠

谷

瑞木

谷川東子

つ

S8‑1，J15

塚田祥文

S5-4

PH‑14

塚原雅美

PE-2，PE-16，PE-45，PE‑51，PE-52

T5-1，PT5-5，PT5-6，PT5-8，

塚原正之

D25

PT5-10，PT5-14，PH-38，PI-4，PI-5，

柘植隆宏

S3‑5，B17
S1-3，H8

柘㯰

PF-20

辻

岳史

T3-3

谷口真吾

T1‑4

辻本文香

PL-24

谷口武士

PT5-11，PG-35，PM-13

辻本悟志

PL‑24

谷口

PE-40，PF-1

津田

L13

谷田康一

PB‑2

津田その子

PJ-12，PJ-13

種市侑李

PE-49

津田高明

D10，D27，K6

種子田春彦

PG-17

津田美子

C8

亨

─ 321 ─

匡

格

講演者索引

PI-7，PI-8，PI-10，PJ-3，PL-28
谷口文葉

筒井

健

PD-66

豊田信行

PD‑47

千明

T4-1

豊田市森林課

H6

堤田成政

D22

鳥居正人

PM-23，PM‑30，PM-32

綱嶋康倫

PN-5

鳥田宏行

J11

常岡

廉

PT3-15鳥丸

PF-6，PE-23，PF-4，PF‑20，PG-35

經隆

悠

PJ‑1

鳥山淳平

I5

恒松

衛

PK-16

董

H2

堤

猛
徳進

角田悠生

D10

坪村美代子

F3，PF-27，PF‑36

津村義彦

S1-2，S1-3，S1‑5，H8，PF-5，PF-9，

内藤英理香

PH‑3

な

PG-3，PG-14，PG-16，PH-35

内藤陸斗

PJ-45

津山幾太郎

E1

内藤梨沙

PB-12

釣田竜也

J14，PG‑27，PK-16

直江将司

E11，PE-22

鶴崎

PJ-47

S9-8，PK‑23

永井

鶴田妃七乃

幸

PJ-2

長池卓男

PE‑30，PE-37

鶴田燃海

PF‑22

中尾勝洋

I5，PE-38，PE‑42，PF-5，PI-29

中尾佐織

PJ‑9

中沖元哉

PD-63

て
鄭

俊介

勝

D3

中川恵翔

PL‑4

手代木徳弘

PT3-7

中川昌彦

PF‑16

寺岡行雄

D6，PD-52，PD-58

中川弥智子

M4，PT5-3，PH-26

寺下太郎

C1

中川湧太

PE‑25

寺下文貴

PA-21

長岐昭彦

PE-44

長倉淳子

T3-5，PT3-8，PG-27

中込広幸

PK-24

と
土居拓務

A14

中澤昌彦

T4-1，T4-2，T4‑3，PD-27

土井康裕

PD-48

長澤耕樹

PJ-36

土井裕介

PD‑53

長沢

和

PF‑15

藤堂千景

T5-1，PT5‑5，PT5-6，PT5-8，PT5-14

長沢

誠

PH‑30

當山啓介

S10‑5，PA-12，PK-6，PK-9

中路達郎

T5-7，I4

時田勝広

PE-11

中静

I3

時任美乃理

PD-19

中島泰生

T4-3

德田佐和子

PM-24

中嶋優友

S7‑3

徳地直子

S8‑2，PJ-46

中島啓太

PJ‑11

戸口侑紀

PF‑13

中島

剛

PG‑36

徳本雄史

PG-31，PH-6

中島啓喬

PI-34

戸田翔子

PE‑3

中島史雄

D14

戸田浩人

PE-4，PG-19，PI-9，PI-15

長島啓子

PB-7，PD-9，PD-26，PD-27，PD-28，

鳥羽

PT1‑4

妙

透

PH-16，PH-19，PK-2，PK-3

飛田博順

PE‑48，PG-28，PH-33，PJ-58

永嶋春輝

PG‑19

戸丸信弘

S1-2，M4，PF-4，PF-5，PF-6，

中瀬

PJ-12，PJ-13

PF-19，PF-20，PG-14，PG-3，PH-35

中田拓朗

PJ‑29

冨坂峰人

PK-19

中田知沙

PK-4，PK-10，PK‑13

富沢裕子

PE‑34

中田俊彦

K11

富澤千晶

M1

中田康隆

H3，J11，PD-26，PD-27，PD-28，

富田幹次

T1-6

富塚雅之

PA‑4

中田修人

S1-2，PG‑3，PG-14

戸村光佑

PT3-11，PT3‑16

仲田昭一

PE-19

友清昇太

PK-23

永田早希

PD-63

豊島悠哉

T1‑8

長田茂美

S9-5，S9-6，S9-7

孝

PH-16，PH-19，PK-3

─ 322 ─

永田紘夢

PE‑12

西嶋昭生

D2

永田祐太郎

PT3‑11，PT3-16

西園朋広

D29，I5，PD-45，PD-60，PD-68

中塚高士

A16

西富琉之助

A13

中辻宏平

L15

西原寿明

PE‑24，PF-34

中寺美月

S13-1

西村明香理

H4

中西美夕

T3-1

西村泰介

PH-41

長根由紀子

PH‑5

西村尚之

L2，L3，M4

中野俊詩

L12

二社谷悠太

PN‑3

中野

F4

西山明慶

PD‑30

中野竜誠

PD-46

新田響平

PH‑38，PJ-3

永野聡一郎

PF‑3，PF-23，PF-24，PF-25，PF-27

一

嘉一

S2-1

永野正朗

K9

二本松裕太

F4

半

PG-15，PI-15

二村杏太朗

PI‑7，PI-8

遥

仲畑

智史

T5‑6，PD-12

丹羽花恵

PF‑33

永見秀明

了

D32

庭野佑真

T3‑1

長峯秀和

PT3‑5，PT3-7

任

PH‑23

中村

PH-44

薫

睿

ぬ

中村和彦

C5

中村克典

L10，L11，PL-23

貫井康平

PK-9

中村亘汰

K9

沼宮内信之

PE‑44

中村琢磨

PF-13

沼本晋也

D21

中村太士

T1-2，T1-7

中村正治

PA-22

中村悠香

PH-41

中村葉子

PL-20

中村良介

T4‑1

仲谷

ね
根津

涼

PJ-12

の

朗

PE‑10

納富

中山紘之

PC‑10

野口亨太郎

信

PF-39

中山直紀

PL‑8

野口享太郎

PJ-34

中山理智

PI‑17，PI-19

野口正二

PJ-38

中山優子

PE-19

野口宏典

PT5-7，PH-38，PJ‑3

南雲八恵

PE-5

野口麻穂子

E9，E11，H11，PE-22，PE-41，PH-24

那須仁弥

PF‑30，PF-31

野末はつみ

E5

七里吉彦

PF-1，PF-28

能勢美峰PF-3，PF‑25，PG-33

奈良一秀

PM-3，PM-10，PM-16，PM-20，

野田

K10，PH-39

PM-22

延廣竜彦

PJ-34

楢﨑康二

S9-8，PK-23

野村

PT5-11

楢本正明

PE-9，PG-1，PG-3，PG-5，PG-7，

則定真利子

PG-10，PG‑32

PG-14，PG-29，PH-14，PH-15，

教重涼子

PD‑2

龍
睦

D1，D2

PH-29，PI‑31
成松眞樹

PN‑1

南光一樹

T4-2，T4‑4，J10

に

は
芳賀和樹

A9，A13芳賀大地

S4‑4，PA-7

芳賀智宏

T1-7

新里忠史

T3-1

芳賀弘和

J16

仁木美花

PB-7

萩原晟也

S9-8，PK-23

西

鈴音

PL‑6

陌間芳野

PD‑29

西

PN-2

橋本朝陽

J1，PD-13，PJ‑18，PJ-56

PF‑40

橋本昌司

S5-1，T4-2，I5，I6，I7，PI-23，PI-28，

西口

S11-2，G5，PG-20

満

PI-30

─ 323 ─

講演者索引

信介

西川浩己

橋本

徹

I6

東原貴志

C6，C9

橋本道明

L6

樋口彩乃

PL‑31

橋本裕生

G2，PG‑9

彦坂幸毅

PG-37

蓮池辰哉

B1

久田善純

PE-47，PJ‑39

長谷川喬平

PE‑37

菱

I1，PT5-11，PI-11，PI-2，PL-7

長谷川浩一

L10

櫃間

岳

S9-8，E13

長谷川成明

PH-37

檜谷

昂

PT5-1

長谷川元洋

PL-28

兵藤不二夫

I1，PH-6

長谷川靖哉

PG-12

平井敬三

I3，PI-21

長谷川陽一

S5-4，PF-10

平尾知士

PF-1

長谷川竜登

PH-44

平尾聡秀

PF-13，PH-3，PH-4，PH-45，PL-1，

羽田泰彬

PJ‑55

畑岸萌香

PJ-53

平尾知士

F5，PF-23，PF-25，PF‑28，PF-3

畑中朋子

I4

平岡裕一郎

D19，D30，PF-3，PF-23，PF-29

蜂須賀莉子

H4，PH-49

平川英樹

PF-23

服部友香子

PM‑23，PM-31，PM-32

平田晶子

PD-38，PJ-50，PJ-52

花岡

PF-24，PF-29，PF‑32，PF-35，PH-15

平田泰雅

I5

花岡美保

PM-20

平田令子

PT1-2，PE-18，PL-4，PL-6，PL‑13

花谷周亮

H7

平谷理人

G4

濱

B10

平塚基志

PB‑12

濵上百々

PT3‑10

平塚理恵

F3

濱口京子

PL‑28

平野恭弘

早川朋花

S1-2，PG‑14，PG-3

早川裕弌

D13，D22，D23

林宇一

S4‑1，S4-2，S4-3，S4-4，S4-6

平野

林

耕太

PL‑11

平野悠一郎

A30

林

剛平

A12

平松新一

B9

林

誠二

T3-3

平山和虎

A9

林

雅秀

S4‑5

平山高嗣

D17

林

亮太

創

泰一

拓雄

PL-3，PL-5，PM-15

T5-1，T5-8，PT5-5，PT5-6，PT5-8，
PT5-10，PT5-14，PH-38，PI-4，PI-5，
PI-7，PI-8，PJ-3，PL-28

侑

PT5‑1

PI‑4，PI-7，PI-8

蛭間英恵

PH‑4

早舩真智

D3

廣江裕輝

PM‑11

速水将人

H3

廣川令真

PJ-45

原

PH-37

広木詔三

F1

原口竜成

PM-15

廣瀬

満

PJ‑35

原田一宏

B16

廣田

充

S1‑3，H5，H8

原田喜一

PD‑27

廣松桜侑

C13

原田丈也

D19，D30

平

PK-20

原谷日菜

PE‑1

原山尚徳

D3，E1，PE-48，PG-28，PH-33

針生祐吾

PI-34

付

春間俊克

PM-23

深田英久

I7

韓

PG‑34，PH-29

武津英太郎

PF-14，PF-29，PH-11

PE-20

深津幸太郎

B4，B5

深町加津枝

T1-1，PT1‑5

深谷

C7

登志彦

慶民

半田みほ

ひ
卑

ふ
東川

将

PH-6，PI-1，PI‑2

PJ‑16

福井喜一

PH‑16

H1，PF-12，PG-15，PG-16，PH-8

福井翔宇

D9

比江島尚真

H4，PH-49

福澤加里部

T5-8，I1，PT5‑11，PI-2

日置

頌

PM-4

福島敦史

PF-21

比嘉基紀

T1-6

福島慶太郎

H9，PE-6，PJ‑36

日浦

依璠

春

勉

─ 324 ─

福嶋

崇

A5

細井

彩

PT5‑12

福田健二

PG-17，PM-1，PM-14

細尾佳宏

PG‑24

福田拓実

PG‑29

細川貴弘

PL-29

福田澪李

PL‑30

細田育広

PJ‑41，PJ-43

福田

J3

堀田

亘

T1‑7

福田有樹

PF-23，PF-24，PF-27，PF-29，PG-33

保積和奏

PA‑5

福田陽子

PF-23，PF‑24，PF-32，PF-35，PF-36

保原達

I4，PH-5

福永健司

PJ-57

堀

靖人

T1‑9，A24

福本桂子

E13，PD-60，PK-10

堀本大輝

J19

福山賢仁

PN-5

本間郁朗

PD-59

福山文子

PT3-2

本間航介

PH-10，PH-20，PH-22

藤井恵理奈

PM‑10

藤井和子

C6

藤井

幹

栄

ま

PE‑56，PG-26

眞家永光

PI-4，PI-7，PI-8

藤井創一朗

PD‑62

前川直人

S9-8

藤井瑠華

PE-53

前田彩世

C9

藤掛一郎

S4-1，S4‑3

前田唯眞

PG-2，PG-11，PG‑13，PG-22

藤木庄五郎

S3‑6

前田

一

PN‑4

藤木大介

PE-25

前田佳子

PD‑63

藤田早紀

PT5‑7

前原

PD-50

藤田志歩

PH-49

前原紀敏

L10，L11，L12

藤田

徹

忠

PE‑46

巻木大輔

C12

藤田智郁

K10

牧嵜遼詩

PE‑14

藤野

G5

牧田直樹

T5-4，T5-5，T5‑8，G2，PT5-1，

健

藤野正也

S4‑6，PA-9，PA-10

藤橋杏一

D11，D12

牧野俊一

L14

藤巻玲路

PI-6，PI‑27

牧野奏佳香

PJ‑46

藤村良男

T2-1

幕田斗那加

C12

藤目直也

T5-6

正岡直也

J15，J18，J19，PJ-14

藤本清彦

S10-6

真坂一彦

J11，PG-8，PH-24

藤森晶子

C12

真砂陽太郎

PD-63

藤原章雄

C5，PD-50

増井

S13-3

藤原敬大

A18，PA-2，PJ-9

増本泰河

G2，PT5-12，PG-9

船田

良

PG-15

升屋勇人

PL-25，PM-14，PM-23，PM-27，

古市剛久

PJ-31

古市嗣洋

PJ-37

増山真美

F6

古井戸宏通

A9，A13

柵木香奈穂

PI-7，PI‑8

古川仁

PT5-12，PG-9，PI-12

昇

PM‑31，PM-32

N1

町田怜子

B1，B2，C10

古澤仁美

PI-23

松井敦史

T4-3

古田光樹

PD-2，PD‑3

松井康浩

S9-5

古家直行

E1，K7，PK-22

松井哲哉

PJ-50

松井康浩

S9-6，S9-7

ほ

松浦崇遠

K5

法眼利幸

PL‑27

松浦俊也

A8，B8

保坂勝広

C12

松浦陽次郎

T5-3，PE-8，PG-30，PH-7

保坂

空

松英恵吾

PD-7，PD-16，PD-32，PD‑69

PD-2，PD-46

松尾

M5

保坂由美

PF-40

松尾奈緒子

PT5-3

星川健史

D19，D30

松木佐和子

PG-8

星野大介

S12‑6

松久保康輔

PL-27

─ 325 ─

歩

講演者索引

K9

保坂武宣

松下範久

PM-1，PM-14

三嶋駿介

PT3‑12松下通也

PF-3，PF-25，PF-29，PF-36，PG-33，

三嶋陽治

D24

PH-11

水内佑輔

B12

S13-4

水澤玲子

S5‑3

松田和秀

S13-2，S13‑6

水永博己

PE-9，PG-3，PH-14，PH-29

松田侑樹

PG-11，PG‑2，PG-12

溝上展也

PD-1，PD-2，PD-3，PD-6，PD-31，

松田陽介

M4，M7，PT5-12，PL-28，PM-8，

松田修

PD-33，PD‑39，PD-46

PM-9

溝口哲生

PN-4

松永孝治

F5，PF-27，PL-29

三井裕樹

PL-30

松永宙樹

S9‑3

三樹陽一郎

PF-17

松永美月

PJ‑7

光田展隆

PG-21

松原恵理

PB‑9

光田

靖

D4，PD-24

松村哲也

PK‑15

皆川

拓

PL-18，PM-32

松村直人

D21，PC-10

南

淳

PH‑41

松本麻子

J10，PF-5，PF-7，PF‑21

南

尊大

PG-33

松本

薫

PL‑15

南野一博

PE‑21

松本和茂

PI-16

峰尾恵人

PA‑22

松本一穂

T1-4

美濃羽

D11，D12

松本清貴

A25

宮浦富保

PH-37

松本滉成

A27

三宅康介

PD-40

松本

PE‑35

三宅康太

PJ‑19

松本慎吾

PI-6

三宅良尚

A14

松本真悟

PI-24

宮坂勇也

F4

松本剛史

PL-17，PL-19，PL-20，PL‑21

宮崎祐子

PG-23

松本

K8

宮澤真一

S11‑2，G5

松本達也

PT5-13

宮澤優輔

PH‑24

松本美香

A17

宮沢良行

PJ-51

松本嘉考

PJ-19

宮下彩奈

PJ‑59

松山周平

PH-5，PT5-11

宮下智弘

PE-40，PF-15，PF‑42

眞中卓也

T3-2，PT3‑8

宮下久哉

PF‑37

馬目恭行

PF-40

宮田咲矢香

S9-5

豆野皓太

B13，B14，B17

宮野岳明

A18

丸

E8

宮林茂幸

B3

丸葉亮太

D1，D2

深山貴文

I6，J13，PJ-50，PJ‑52

丸橋衣織

PG-24

宮本和樹

S9-8，E13

丸山 E. 毅

S11-2

宮本敏澄

PG-2，PG-11，PG-12，PG-13

丸山真依

PT2‑1

宮本尚子

F5，PF-23，PF-33，PF‑39

丸山佳久

A24

宮脇

S3-7

丸山 E. 毅

G5

純

武

章彦

み

靖

勝

む
向井伸生

PF-17

三浦功次

PH‑48

向井真那

PT5‑2

三浦

PF-7

S5-1，T3‑5，PT3-3，PG-27

向井

三浦直子

覚

PD-15

宗岡寛子

T4-3，PJ-31，PK‑16，PK-20

三浦真弘

PF-18，PF‑29

村上

PE-10

三浦万由子

C4

村上拓彦

D26，PD-17，PD-25，PD-29

三上夏生

PF‑12

村上良平

S9-5，S9-6，S9-7

三木敦朗

S6‑2，A15村上

S9-8，I5，PJ-31，PJ-34

三木直子

G1

村川直美子

PD‑51，PF-42

三嶋賢太郎

F3，PF‑23，PF-24，PF-31，PG-33

村瀬美美

PE-4

─ 326 ─譲了亘

村田淳之介

PF-17

柳澤賢一

L2，PL-10，PL‑26

村田政穂

PM‑22

柳田高志

S10-6

村田幸哉

PF‑19

柳瀬亮太

PT5‑8，PT5-10，PT5-14

室永藤子

PF‑17

矢野慶介

PE‑40

室谷楓香

PH‑35

藪崎志穂

S13-5

矢部和弘

PK-4，PK-5，PK‑19

矢部

浩

PD‑41

も
茂木もも子

B1，B2，C10

山内耕祐

PN-3

望月邦良

PE-37

山浦悠一

T1-2，T1‑6

持留

PH-30

山尾幸夫

PG-35

基

匠

H4

山形拓人

T5‑7

元田多一

明日香

PH‑39

山川正信

T2-1

本橋慶一

M1

山川博美

PT1-2，PE-18，PE-39，PE‑50

本山淳一

S9‑2

八巻一成

S2-2

籾山寛樹

PJ‑43

山岸

PT1-2，PE-18，PE‑28，PE-50

森

一真

PA-14

山岸松平

PG-17，PG-30

森

壮汰

PE-23

山口

亮

K2

森

大喜

I6，PI-28

山口勝司

G5

森

英樹

S5-4

山口圭司

D16

PD-23，PD‑37，PE-8

山口

PD-64，PJ-31，PK‑18

森口喜成

PF-10

山口岳広

PM‑29

森下智陽

I6，I7，PI-28

山口毅志

S3‑4，D20

森田

PL-20

山口浩和

PK-10，PK-13

森田えみ

B15，PB-9

山崎理正

L7，L8，PL-9

森田惇平

PE‑6

山崎太郎

K2

森田直之

C12

山崎

PE‑15

森本淳子

T1-7，T5‑2

山路佳奈

S9-5，S9-6，S9-7

森山和浩

S10‑3

山路恵子

PN-5

森山雅雄

S3-9

山下詠子

A10

諸橋将雪

S13-5，PI-10

山下

PT1‑3，PM-32

守口

海

厚

や

極

智

遥

聡

山下淳也

PH‑19

山下多聞

PI-6，PI‑24，PI-27

八木田彩乃

S13-1

山下直子

PG-26，PH-43

八木橋

E11，PE-22

山下尚之

S13-5，I6，PI‑23，PI-28，PI-30

勉

矢口

甫

PL-16，PL-17，PL-19，PL‑20，PL-21

山下

満

PI-10

矢口

慎

S3-4，D20

山下侑花

PD-41

矢口ゆい

S8-4

山瀬敬太郎

T5-1，PT5-5，PT5-6，PT5-8，PT5-14，

矢崎健一

E1，PE-48，PG-17

矢崎友嗣

PC-11

山田明義

N1

矢嶋

準

PE-25

D17，D19，D30，PD-16

山田健四

D10

安井理香

PL‑1

山田晋也

PG-29

安江

T5-3，T5-4，G4，PT5-6，PE-8，

山田誠太郎

D13，D15

恒PG-30，PH-7

山田隆信

S9‑4

安田悠子

H4，PF-25，PF-3

山田健

D3，E1，K7，PK-22

安田幸生

PJ-50

山田

毅

D3，PI‑33

安村直樹

A22，PA-3，PA-12，PB-4

山田利博

PM-15

八十川伊織

PJ‑10

山田浩雄

PF-14

矢田

豊

山田雅仁

PH-37

D17

山田祐亮

D29，PD‑38，PD-45

柳井鴻太郎

PJ‑14

山田

C13，C14，C15

─ 327 ─亮

講演者索引

S9-5，S9-6，S9‑7

谷地俊二

山中啓介

E6，PE‑20，PG-18

李

超鋒

PF-2

山中

PE‑26

李

哲

PD‑31

豪

山ノ下

PG-10，PG-32

劉

百恵

PA‑24

山野邉太郎

卓

F5，PF-3，PF-25

廖

佳佳

S3-5

山溝千尋

PG-20，PG‑21

山村

PT3‑1，PT3-6

充

山本一清

れ

S3-4，D20，D21，D30，PD-18，PD-30，

練

春蘭

PF-2

PD‑66
山本福壽

PG-18

ヤン

PD‑15

カメイ

わ
若井建志

B15

和穎朗太

PI-4

若狹郁実

C14

PL‑5

若月優姫

PD-63

油井雅昭

L1

若林日菜

D22，D23

尤

PB‑4

若山彩貴

PM‑2

真

PJ-17

若山茉央

B13，B14

弓桁侑季

PH-26

脇村明宏

PD-66

鷲山立宗

S12-2

和田

ゆ
湯

天禹

行廣

暁安

よ

覚

PE-44

PI‑3

和田敏裕

PT3-13

横川晴人

I2

和田尚志

PT3-11，PT3-16

横田康裕

A20

和田尚之

PG-22，PM‑24

横山秀太

PD-50

和田正三

L1

吉井達樹

D21

渡壁卓磨

PJ-31

吉池義昭

E5

和多田友宏

PK‑17

吉岡鷹彦

PH-18

渡邉

PI-7

吉岡拓如

K1，K12

渡辺敦史

PD-48，PF-17，PL-31

吉岡隼人

PM‑12

渡辺一郎

K7，PK-22

吉岡真由美

J9

渡邊詩子

PJ-36

吉川太一

PF‑10

渡邊

潔

PD-51

吉田俊也

PG-3

渡部公一

PF-42

吉田智佳史

D3

渡部俊太郎

PH-49

吉田俊也

S1-2，E12，PE-1，PE-10，PE-17，

渡邉哲弘

PI-8

PG-14

渡部敏裕

S13-3

吉田智弘

T1-3，L15，L6

渡辺直登

PH-26

吉武和敏

PE-7

渡邉

S7‑6

吉原遥斗

PD-58

渡邉仁志

S12‑3，PE-47，PJ-39

吉藤奈津子

J13，PJ-50，PJ-52

渡邊寛明

PB‑3

吉丸博志

PF-7

渡辺

誠

S13‑1，S13-2

吉村哲彦

B11，PC-3

渡部優

PK‑6，PK-9

四柳宏基

S13-5，PI-10

渡邉

学

D34

米

D16，D32，PD-22

渡邊未来

T3‑3

楊

茹

米澤

康充

彰

仁

奏

PC‑5

渡邊祐哉

K7，PK-22

米澤美咲

PI‑16

渡邊陽子

S13-3

米田明日香

PT5-6

渡辺嘉人

S5‑2，S5-3

米田令仁

T1-6，E13，PE-43，PE‑54

渡辺敦史

PG-17

蓬田英俊

PF-33

和智愛加里

PA-21

王

T1‑1，PT1-5

り
李

周強

PI‑1，PI-2

─ 328 ─聞

AFujii Kazumichi

PJ‑48

Fujimoto Yutaro

PH‑21

Abe Hayato

PJ-49

Fukuda Kenji

M6

Aihara Takaki

S1-6

Fukusumi Akira

J7

Alias Mohamad Azani

PE-54

Furukawa Flavio

T5-2

Anderson Donovan

T3-1

Araki Kyoko

S1-6

Aye Myat Myat Paing

S1‑6

Gerelbaatar Sukhbaatar

PE-8，PH-7

Ayumi Katayama

PJ-49

Gizawi Agie

PD‑5

Azani Alias Mohamad

PE-43

Gomyo Mie

PJ-26

Azuma Wakana

PG-4

B

G

H
Hachisuka Rico

PG-25

Baatarbileg Nachin

PE-8，PH-7

Hanawa Mitsuhiko

PJ-25

Balzani Camila Marques

D13

Hanba Yuko

G3

Barras Clement

PD-65

Heng Sokh

PD-6

Bauhus Jürgen

T1-5

Hiejima Shoma

PG‑25

Beu McJessey Leon Brian

PD‑35

Hirata Akiko

H10

Beyer Friderike

T1-5

Hiroshima Takuya

PD-20，PD-21，PD-34

Bhatnagar Jennifer M.

PM-4

Hirota Mitsuru

S1-6

Hisamoto Yoko

S1-6

C

Homma Kousuke

S1-6

Chacha Trevor

PK‑7

Htoo Kyaw Kyaw

PD-55，PD-57

Chann Sophal

PJ-54

HTOO Kyaw Kyaw

PD‑14

Chea Sophors

PH-31

Htoo Kyaw Kyaw

PD-56

Chen Shufen

S1-6

Htun Nyo Me

PD‑20

Chen Zhaoji

S13-4

Huiqing Pei

PD‑34

Chen-Wei Chiu

J17

Hyakumura Kimihiko

A4

Chiu Chen Wei

PD-13

Chiu ChenWei

J1

Chiu Chen-Wei

PJ-18

Iio Atsuhiro

S1-6，PG-6，PJ-25

Choi teaheon

PA‑8

Indrioko Sapto

PF-8，PF-9

Ishii Hiroaki

PG-4

Itaya Akemi

PD-5，PK-7

Ito Koichi

PM-33

D
Dannoura Masako

PH-36，PI-32

Delage Remi

K11

Djotan Kevin

M6

Dokrak Marod

I3

I

J
Janah Rajab

E

PE-27

K

Enoki Tsutomu

PG-4

Kaneko Takayuki

PH-21

EPRON Daniel

PG-33

Kanemoto Keiichiro

D35

Epron Daniel

PH-30，PI-32

Karthigesu Jeyavanan

PD‑21

Katsushige Shiraki

J17

Katsuura Hiiragi

PH-31

F
PJ-48

Kawai Kiyosada

PF-8

Farahnak Moein

J7，PJ-26，PJ-42

Kibalama Marvin

T2‑2

Faridah Eny

PF-8

Kim Joonsoon

PA-8

Faryzan Qistan

PJ‑25

Kitajima Kaoru

PH-21

Freschet Grégoire T

T1-5

Kitamura Moe

PG-6

─ 329 ─講演者索引

Fang Yungting

Kobayashi Hajime

S1-6

Kobayashi Hiroyuki

D31

Kobayashi Keito

PI-32

Nabeshima Eri

PG-4

Kobayashi Makoto

PH-32

Nagamatsu Dai

S1-6

Koizumi Hiroaki

PH-40

Naʼiem Mohammad

PF-8，PF-9

Kong Dening

PM‑6，PM-7

Nainar Anand

PJ-26

Konno Yodai

PH-40

Nakagawa MichikoPH-31

Kosolwattana Phobthum

PM‑7

Nakashizuka Tohru

G3

Kume Atsushi

G3

Naramoto Masaaki

PG-6，PJ-25

Kume Tomonori

PJ‑49

Ndawala Brighten

PE-27

Kuraji Koichiro

G3，PJ-26

Negi Rahulsingh

D30，PD-16

Kuramoto Noboru

PH-40

Nguyen Hoang

D35

Kusakari Yasuko

PE-27

NGUYEN THI HUONG THI

PM‑13

Kyaw Win

PD‑10

Nock Charles

T1-5

Nogueira Lopes Danielle

PD‑42

Novitasari Dian

PF-8

Nur Hajar Shari Zamah

PE-43

N

L
Levia Delphis

PJ-54

LI Chaofeng

PM-17

Li Chaofeng

PM-5，PM-18

Li Nan

S13-4

Oanh Dinh Quynh

J17

LIAN Chunlan

PM-17

Ogawa Natsuho

PA‑11

Lian Chunlan

PM-5，PM-6，PM-7，

Okabe shin

PM-6

PM-18

ONISHI Masanori

PD-14

Linh Nguyen Thi My

J17

ONODA Yusuke

PD-14

Liu Mengyuan

A19

Orrego Marly M

PJ-49

Liu Ying

PM‑5

Osono Takashi

PM‑33

Lusiana Novia

J2

Otani Yuya

PJ-26

Lyu Han

PI-8

Owari Toshiaki

PD-20，PD-21，PD-34

O

M

P

Mantis Nicholas

PE-27

Prasetyo Eko

PF-9Marques Camila

D15

Masaki Takashi

H10

Matewere John

PE-27

Matsuoka Shunsuke

PM-33

Matsushita Norihisa

M6，PM-5，PM-6

Matsuura Takakazu

PG-25

Rahman Farhadur MD

PD-57

Matsuura Yojiro

PH-36

Rahman Farhadur Md.

PD-55

Maung Nay Lin

PJ-46

RAHMAN MD Farhadur

PD-14

Maximov Trofim

PM-19

Rahman MD Farhadur

PD-56

Meinata Alnus

PF‑8

Rahman Md. Farhadur

PH-11

Miyamoto Yumiko

PM‑19

Rakotomamonjy Ando Harilalao

PH-21

Miyazaki Yuko

PG-4

Mizunaga Hiromi

PJ-25

Mohd Ghaus Ibtisam

PJ-42

Saiki Shin-Taro

PG‑28

Mohd Ghaus Ibtisam Binti

PJ‑26

Saito Kanata

PG-6

Mori Izumi C.

PG-25

Sarmah Ragini

S1-3

Mtibaa Slim

PJ-1

Sato Hiroki

PH-21

Murakami Takuhiko

PD-35

Sato Takanori

PA-11，PJ-26

SATO Tamotsu

PD-10

Q
QIANG HAOYANG

PG-2，PG‑12

RS─ 330 ─

Sato Tetsu

PE-27

Widiyatno Widiyatno

PF-8，PF-9

Schaefer Holger

PM‑21

Wijenayake Pavithra

H10

Scherer-Lorenzen Michael

T1-5

Win Sithu Maung

PD‑36

Seino Hiroto

PG-25

Worth James R.P.

PF-19

Shibata Rei

PA-1

Shin Ki-Cheol

T3-3

Shin Ugawa

PG-25

Yamada Akiyoshi

PM-19

Sugimoto Atsuko

PM-19

Yamamoto Miho

PA‑19

Suzuki Natsumi

PH-40

Yamashita Utako

PA-11

YANG ZIWEI

PM‑18

Y

T

YAZAKI TOMOTSUGU

PH‑40

Tachibana Ryuichi

PA-11

Yoshida Toshiya

S1-6

Takagi Masahiro

S1-6，PG-4

Yoshizawa Kazuharu

J7Takahashi Kazuaki

PE‑27

Yuichi Onda

J17

Takanashi Satoru

PI-32

Takashi Gomi

J17

TAKESHIGE Ryuichi

PD-14

ZENG RUIQI

PH‑32

Tamaoki Rina

S7‑2

Zhang Yupan

J1，PD-13

Tanabe Tomoko

PH‑36

Zhang Zhou

PJ-48

Tanaka Nobuaki

J7，PJ-26

Zo Lalaina Razafiarison

PH-21

Tani Naoki

PF-8

TAO Yuanxun

PM‑17

Thav Sopheak

PH‑31

Tomaru Nobuhiko

S1-6

Toyoda Mitsuyo

PA-1

Tsuji Shoko

G3

Tsumura Yoshihiko

S1-6

Tsuyuki Satoshi

PD-20，PD-21，PD-34，

Z

PD-36，PD-42

U
Uchiyama Christmas

PG‑4

Uda Takushi

PD‑65

Uehara Iwao

T2-2

Ugawa Shin

PG-4

V
Villaverde Larisa

PJ-49

Vuthy Ma

PD-6

W
PD-65

Wang Shitephen

PI‑32

WANG WEN

E7

Wang Xuanwen

PG-5

WANG XUANWEN

PG‑6

WANG YICONG

A4

Watanabe Takumi

PA‑1

Watanabe Yuka

PG-25

Wibowo ArisPF-8

─ 331 ─講演者索引

Wachi Asuka【著作権所有】
本学会印刷物の著作権は学会に帰属します。掲載する講演要旨の全体または一部を著作物に利用する場合，
事前に編集人の許可が必要です（著作権規定）。
【複写される方へ】
本会は，複写権の行使について，下記の一般社団法人学術著作権協会に委託しています。本誌に掲載された内容の複写をご希望の方は，公益社団法人日本複写権センター（一般社団法人学術著作権協会が社内利用目的複写に関する権利を再委託している団体）と包括的許諾契約を締結されている企業等法人の社員による社内利用目的の場合を除き，日本森林学会が複写に関する権利を委託している下記の団体から許諾を受けてください（社外頒布用の複写は許諾が必要です）。電子的複製についても同様です。
〒107‑0052 東京都港区赤坂 9‑6‑41 乃木坂ビル 3F
一般社団法人 学術著作権協会
E-mail：info@jaacc.jp
URL：http://www.jaacc.jp/

2024 年 3 月 8 日発行

第 135 回日本森林学会大会講演要旨集【編集】第 135 回日本森林学会大会運営委員会・
日本森林学会プログラム編成委員会【発行】一般社団法人日本森林学会〒102-0085 東京都千代田区六番町 7 日林協会館内
TEL/FAX 03-3261-2766【印刷・製本】株式会社ソウブン・ドットコム〒116-0011 東京都荒川区西尾久 7-12-16
TEL 03-3893-0111
FAX 03-3893-6611