一般財団法人 金沢基督教青年会 定款

第１章 総則（名称）
第１条 この法人は、一般財団法人金沢基督教青年会（略称：金沢 YＭＣＡ）と称する。
２

英文表記は、The Kanazawa Young Men's Christian Association とする。

（事務所）
第２条 この法人は、主たる事務所を石川県金沢市に置く。
２

この法人は理事会の決議によって従たる事務所を必要な地に置くことができる。

第２章 目的及び事業
（目的）
第３条

この法人は、キリスト教精神に基づき、青少年をはじめとする全ての人々の心身と人格の健全な向上を図り、奉仕の精神を養うに資する事業を行い、世界の平和と福祉社会の実現に寄与することを目的とする。
（目的を同じくする団体との協働）
第４条

この法人は、使命を同じくする全国のＹＭＣＡ及びそれらで構成する日本ＹＭＣＡ同盟と協働の関係を保持するとともに、アジア・太平洋ＹＭＣＡ同盟並びに世界ＹＭＣＡ同盟と協力関係を維持する。
（事業）
第５条 この法人は、第 3 条の目的を達成するため、次の事業を行う。
(1) 心身の健全な発達を促す自然体験やスポーツの機会提供に関する事業(2) 青少年から高齢者まで豊かな人間性を涵養するための生涯学習の推進に関する事業(3) 語学教育、進学教育、職業教育及び生涯学習に関する事業(4) 青少年活動の指導者の育成に関する事業(5) 国際理解及び国際協力の推進に関する事業(6) その他この法人の目的を達成するために必要な事業
２

前項の事業は、石川県において行なうものとする。

第３章 資産及び会計（事業年度）
第６条 この法人の事業年度は、毎年 4 月 1 日に始まり翌年 3 月 31 日に終わる。
（事業計画及び収支予算）
第７条

この法人の事業計画書、収支予算書については、毎事業年度開始日の前日までに理事長が作成し、理事会の承認を得なければならない。これを変更する場合も同様とする。
２

前項の書類については、主たる事務所に、当該事業年度が終了するまでの間備え置き、一般の閲覧に供するものとする。
（事業報告及び決算）

第８条

この法人の事業報告及び決算については、毎事業年度終了後、理事長が次の書類を作成し、監事の監査を受けた上で、理事会の承認を受けなければならない。
(1) 事業報告(2) 事業報告の附属明細書(3) 貸借対照表(4) 損益計算書（正味財産増減計算書）(5) 貸借対照表及び損益計算書（正味財産増減計算書）の附属明細書(6) 財産目録
前項の承認を受けた書類のうち、第 1 号、第 3 号、第 4 号及び第 6 号の書類については、

２

定時評議員会に提出し、第 1 号の書類についてはその内容を報告し、その他の書類については承認を受けなければならない。
第 1 項の書類のほか、監査報告を主たる事務所に 5 年間備え置き、一般の閲覧に供する

３とともに、定款を主たる事業所に備え置き、一般の閲覧に供するものとする。
（長期借入金並びに重要な財産の処分又は譲り受け）
第９条

資金の借入れをしようとする時は、短期借入金を除き、理事会において、決議に加わることができる理事の 3 分の 2 以上の議決を得たのち、評議員会へ報告しなければならない。
２

この法人が重要な財産の処分又は譲り受けを行おうとする時も、前項と同じく理事会において、決議に加わることができる理事の 3 分の 2 以上の決議を要する。

第４章 評議員（評議員）
第 10 条

この法人に評議員 10 名以上 14 名以内を置く。

（評議員の選任及び解任）
第 11 条評議員の選任及び解任は、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律第 179 条から第 195 条までの規定に従い、評議員会の決議をもって行う。
（任期）
第 12 条評議員の任期は、選任後 4 年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時評議員会の終結の時までとし、再任を妨げない。
２

補欠により選任された評議員の任期は、前任者の残任期間とする。

３

評議員は、第 10 条に定める定数に足りなくなるときは、辞任又は任期満了後においても、新たに選任された者が就任するまでは、その職務を行う。
（評議員に対する報酬等）第 13 条評議員は無報酬とする。

２

評議員には、その職務を行うために要する費用を支払うことができる。

３

前項に関し必要な事項は、評議員会において別に定める。

第５章 評議員会（構成）
第 14 条（権限）

評議員会は、すべての評議員をもって構成する。

第 15 条評議員会は次の事項について決議する。

(1) 理事及び監事の選任及び解任(2) 理事及び監事の報酬等の額(3) 評議員に対する報酬等の支給の基準(4) 貸借対照表及び損益計算書（正味財産増減計算書）の承認(5) 定款の変更(6) 残余財産の処分(7)その他評議員会で決議するものとして法令又はこの定款で定められた事項（種類及び開催）
第 16 条評議員会は、定時評議員会として毎年事業年度終了後 3 ヶ月以内に開催するほか、必要がある場合に開催する。
（招集）
第 17 条２

評議員会は、理事会の決議に基づき理事長が招集する。
評議員は理事長に対し、評議員会の目的である議題及び招集の理由を示して、評議員会の招集を請求することができる。
３

前項による請求があった時は、理事長は遅滞なく評議員会を招集しなければならない。

４ 第 2 項の請求をした評議員は、次の場合には裁判所の許可を得て、評議員会を招集することができる。
(1) 請求後遅滞なく招集の手続が行われない場合(2) 請求があった日から 6 週間以内の日を評議員会の日とする招集の通知が発せられない場
合（招集の通知）第 18 条

理事長は、評議員会の開催日の 7 日前までに、評議員に対して、会議の日時、場所、目的及び議題を記載した書面又は電磁的方法により通知を発しなければならない。
２

前項にかかわらず、評議員全員の同意がある時は、招集の手続を経ることなく、評議員会を開催できる。
（決議）
第 19 条評議員会の決議は、決議について特別の利害関係を有する評議員を除く評議員の過半数が出席し、その過半数をもって行なう。
２

前項の規定にかかわらず、次の決議は、決議について特別の利害関係を有する評議員を除く評議員の 3 分の 2 以上に当たる多数をもって行なわなければならない。
(1) 監事の解任(2) 定款の変更(3) 基本財産の処分又は除外の承認(4) その他法令で定められた事項
３

理事又は監事を選任する議案を決議するに際しては、候補者ごとに第 1 項の決議を行なわなければならない。理事又は監事の候補者の合計数が第 24 条に定める定数を上回る場合には、過半数の賛成を得た候補者の中から得票数の多い順に定数の枠に達するまでの者を選任することとする。
（決議の省略）第 20 条理事が、評議員会の決議の目的である事項について提案した場合において、その提案について、議決に加わることのできる評議員の全員が書面又は電磁的記録により同意の意思表示をした時は、その提案を可決する旨の評議員会の決議があったものとみなす。
（報告の省略）第 21 条理事が評議員全員に対し、評議員会に報告すべき事項の内容を通知した場合において、その事項を評議員会に報告することを要しないことについて、評議員全員が書面又は電磁的記録により同意の意思表示をした時は、その事項の評議員会への報告があったものとみなす。
（議事録）
第 22 条評議員会の議事については、法令で定めるところにより議事録を作成しなければならない。
２

議長及び評議員会で選任された議事録署名人2名以上は、前項議事録に記名押印する。

（評議員会の運営）
第 23 条評議員会の運営に関し必要な事項は、法令又はこの定款に定めるもののほか、評議員会において別に定める。

第６章 役員（役員の設置）
第 24 条

第３条に示された目的を遂行するためにこの法人に、次の役員を置く。

(1) 理事 ５名以上７名以内(2) 監事 ２名以内
２

理事のうち 1 名を理事長、1 名を常務理事とする。

３

前項の理事長及び常務理事をもって一般社団法人及び一般財団法人に関する法律上の代表理事とする。
（役員の選任等）
第 25 条理事及び監事は評議員会の決議によって選任する。

２

理事長及び常務理事は、理事会の決議によって理事の中から選定する。

３

監事は理事もしくは職員を兼ねることができない。

４

理事のうち、理事のいずれか 1 名とその配偶者又は親族その他特別の関係にある者の合計数は、理事総数の 3 分の１以内とする。
５

監事については、理事ならびに評議員、監事相互にそれぞれが配偶者又は親族その他特別の関係にない者とする。
６

他の同一の団体の理事又は使用人である者その他これに準ずる相互に密接な関係である理事の合計数は、理事の総数の 3 分の 1 以内とする。
（理事の職務・権限）
第 26 条２

理事は、理事会を構成し、この定款に定めるところにより、職務を執行する。
理事長及び常務理事は、法令及びこの定款に定めるところにより、この法人を代表し、その業務を執行する。
３

理事長及び常務理事は、毎事業年度に 4 箇月を超える間隔で 2 回以上、自己の職務の執行の状況を理事会に報告しなければならない。
（監事の職務・権限）

第 27 条監事は、理事の職務の執行を監査し、法令で定めるところにより、監査報告を作成する。

２

監事は、いつでも、理事及び使用人に対して事業の報告を求め、この法人の業務及び財産の状況の調査をすることができる。
（役員の任期）
第 28 条

理事の任期は、選任後 2 年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時評議員会の終結の時までとし、再任を妨げない。
２

監事の任期は、選任後 2 年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時評議員会の終結の時までとし、再任を妨げない。
３

補欠により選任された役員の任期は、前任者の残任期間とする。

４

理事及び監事は、第 24 条に定める定数に足りなくなるときは、任期の満了又は辞任により退任した後も、新たに選任された者が就任するまでは、なお理事又は監事としての権利義務を有する。
（役員の解任）第 29 条

理事又は監事が次のいずれかに該当するときは、評議員会の決議によって解任することができる。ただし、監事を解任する場合は、議決に加わることのできる評議員の 3 分の 2 以上の決議に基づいて行う。
(1) 職務上の義務に違反し、又は職務を怠ったとき(2) 心身の故障のため、職務の執行に支障があり、又はこれに堪えないとき（報酬等）
第 30 条理事及び監事は、無報酬とする。

第７章 理事会（構成）
第 31 条

理事会は、すべての理事をもって構成する。

（権限）
第 32 条

理事会は、次の職務を行う。

(1) この法人の業務執行の決定(2) 理事の職務の執行の監督(3) 理事長及び常務理事の選定及び解職
２

理事会は次に掲げる事項その他の重要な業務執行の決定を各理事に委任できない。
(1) 重要な財産の処分及び譲受け(2) 多額の借財(3) 重要な使用人の選任及び解任(4) 従たる事務所その他重要な組織の設置、変更及び廃止(5) 第 41 条に定める役員等のこの法人に対する損害賠償責任の理事等による免除（理事会の開催）
第 33 条

理事会は、毎事業年度の半期ごとに 1 回以上開催するほか、次の各号の一に該当する場合に開催する。
(1) 理事長が必要と認めたとき(2) 理事長以外の理事から会議の目的である事項を記載した書面をもって招集の請求があったとき(3) 前号の請求があった日から 5 日以内に、その日から 2 週間以内の日を理事会の日とする理事会の招集の通知が発せられない場合に、その請求をした理事が招集したとき（招集）
第 34 条

理事会は、理事長が招集する。ただし、前条第 1 項第 3 号により理事が招集する場合を除く。
２

前条第 1 項第 3 号による場合は理事が理事会を招集する。

３

理事長は、前条第 1 項第 2 号に該当する場合は、その請求があった日から 5 日以内に、その請求のあった日から 2 週間以内の日を理事会の日とする臨時理事会を招集しなければならない。
４

理事会を招集するときは、会議の日時、場所、目的である事項を記載した書面をもって、開催日の一週間前までに、通知しなければならない。
５

前項の規定にかかわらず、理事及び監事の全員の同意があるときは、招集の手続を経ることなく理事会を開催することができる。
（議長）
第 35 条理事会の議長は、理事長がこれにあたる。理事長が出席できない場合は理事会においてあらかじめ指名された理事が議長を代行する。
（決議）
第 36 条

理事会の決議は、決議について特別の利害関係を有する理事を除く理事の過半数が出席し､その過半数をもって行う。
（決議の省略）第 37 条

第 36 条の規定にかかわらず、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律第 197 条において準用する同法第 96 条の要件を満たしたとき（理事が、理事会の決議の目的である事項について提案をした場合において、その提案について、決議に加わることのできる理事の全員が書面又は電磁的記録により同意の意思表示をしたとき（ただし、監事が異議を述べたときは、その限りではない。））は、その提案を可決する旨の理事会の決議があったものとみなすものとする。
（報告の省略）第38条

理事又は監事が理事及び監事の全員に対し、理事会に報告すべき事項を通知したときは、その事項を理事会に報告することを要しない。
２

前項の規定は、第 26 条第 3 項に規定する報告については適用しない。

（議事録）
第 39 条２

理事会の議事については、法令の定めるところにより議事録を作成する。
出席した理事長、常務理事及び監事は、前項の議事録に記名押印する。

（理事会の運営）
第 40 条理事会の運営に関し必要な事項は、法令又はこの定款に定めるもののほか、理事会において別に定める。
（責任の免除）第 41 条 役員及び評議員の一般社団法人及び一般財団法人に関する法律法第 198 条において準用される、第 111 条第 1 項の賠償責任について、法令に定める要件に該当する場合には、理事

会の決議によって、賠償責任額から法令に定める最低責任限度額を控除して得た額を限度として、免除することができる。ただし、理事の責任免除に関する議題を理事会に提出する場合には、監事全員の同意を得なければならない。

第８章 定款の変更、合併及び解散等（定款の変更）第 42 条２

この定款は、評議員会の決議によって変更することができる。
前項の規定はこの定款の第３条、第５条及び第 11 条についても適用する。

（解散）
第 43 条

この法人は、この法人の目的である事業の成功の不能その他法令で定められた事由によって解散する。
（残余財産の帰属）
第 44 条

この法人が清算する場合において有する残余財産は、評議員会の決議を経て、国若しくは地方公共団体又は公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律第 5 条第 17 号に掲げる法人であって租税特別措置法第 40 条第 1 項に規定する公益法人等に該当する法人に贈与するものとする。

第９章 委員会（委員会）
第 45 条

この法人の事業の円滑な推進を図るため、理事会はその決議により、委員会を設置することができる。
２

委員会の委員は、理事会が選任する。

３

委員会の任務、構成並びに運営に関し必要な事項は、理事会の決議を得て、理事長が別に定める。

第１０章 会員（会員）
第 46 条２

この法人に会員を置くことができる。
会員は次の３種とする。

(1) 青少年会員(2) 維持会員(3) 賛助会員
３

会員は、この法人の目的に賛同し、その発展のために支援するものとする。

４

会員は、毎年度会費を納めなければならない。

５

理事長は、会員協議会を設置し、会員から意見を求めることができる。

６

前各号に掲げるもののほか、会員に関し必要な事項は、理事長が理事会の決議を経て別に定める。

第１１章 事務局（設置等）

第 47 条

この法人の事務を処理するため、事務局を置く。

２

事務局には総主事及びその他所要の職員を置くことができる。

３

総主事及び重要な職員は、理事長が理事会の承認を得て任免する。

４

事務局の組織及び運営に関し必要な事項は、理事長が別に定める。

（備え付け帳簿及び書類）
第 48 条事務所には、次に掲げる帳簿及び書類を常に備えて置かなければならない。

(1) 定款
(2) 理事、監事、評議員及び使用人の名簿(3) 認定、許可、認可等及び登記に関する書類(4) 定款に定める機関の議事に関する書類(5) 財産目録(6) 役員等の報酬規程(7) 事業計画書及び収支予算書(8) 事業報告及び計算書類(9) 監査報告(10) その他法令で定める帳簿及び書類第１２章 情報公開及び個人情報の保護（情報公開）
第 49 条

この法人は、公正で開かれた活動を推進するため、その活動状況、運営内容、財務資料等を積極的に公開するものとする。
２

情報公開に関する必要な事項は、理事長が別に定める情報公開要綱による。

（個人情報の保護）
第 50 条２

この法人は、業務上知り得た個人情報の保護に万全を期すものとする。
個人情報の保護に関する必要な事項は、理事長が別に定める。

第１３章 公告の方法（公告の方法）第 51 条

この法人の公告は主たる事務所の公衆の見やすい場所に掲示する方法により行なう。

第１４章 補則（委任）第 52 条

この定款に定めるもののほか、この法人の運営に必要な事項は、理事会の決議により別に定める。
付則１

この定款は、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律及び公益社団法人及び公益財団法
人の認定等に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律第 121 条第 1 項において読み替えて準用する同法第 106 条第 1 項に定める一般法人の設立の登記の日から施行する。

２

一般社団法人及び一般財団法人に関する法律及び公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律第 121 条第 1 項において読み替えて準用する同法第 106 条第 1 項に定める特例民法法人の解散の登記と、一般法人の設立の登記を行なったときは、第６条の規定にかかわらず、解散の登記の日の前日を事業年度の末日とし、設立の日を事業年度の開始日とする。
３

この法人の最初の理事及び監事は次に掲げるものとする
理事 朝倉 秀之幸正 一誠

澁谷 洋太郎

田口 昭典

平口 哲夫
（５名以上、7 名まで）

監事 澤瀬
４

諭山野

この法人の最初の代表理事は次に掲げるものとする
理事長 朝倉 秀之

５晋常務理事 澁谷 洋太郎

この法人の最初の評議員は次に掲げるものとする。
伊藤 仁信

数澤 輝夫

川村 孝治

藤井 辰男

三谷 信三

山内 ミハル

北 肇夫

竹中 丈晴

山本 達也

戸田 教一

（10 名以上、14 名まで）

2016(平成 28)年度金沢ＹＭＣＡ役員名簿
代表理事 理事長朝倉 秀之

代表理事 常務理事

澁谷洋太郎（金沢ワイズメンズクラブ）

理事

幸正 一誠（金沢ワイズメンズクラブ）

理事

平口 哲夫（金沢犀川ワイズメンズクラブ）

理事藤井 辰男（金沢ワイズメンズクラブ）

評議員

伊藤 仁信（金沢ワイズメンズクラブ）

評議員

数澤 輝夫（金沢ワイズメンズクラブ）

評議員

北肇夫（金沢犀川ワイズメンズクラブ）

評議員

清水淳（金沢ワイズメンズクラブ）

評議員

竹中 丈晴（金沢犀川ワイズメンズクラブ）

評議員

戸田 教一

評議員

西

評議員

三谷 信三（金沢犀川ワイズメンズクラブ）

評議員

山内ミハル（金沢ワイズメンズクラブ）

評議員

山本 達也（金沢ワイズメンズクラブ）

監事

澤瀬諭（金沢犀川ワイズメンズクラブ）

監事

山野晋信之（金沢ワイズメンズクラブ）