原著

雲南市におけるドクターヘリ出場例での当院への下り J ターン転院搬送例の実態

要森脇義弘1）2），奥田淳三1）2），象谷ひとみ1）2），大谷永瀬正樹1）3），笠芳紀1）3），太田順1）2），龍一1）3）

旨：背景と方法：救急医療ヘリコプター（DHel）システムでは，通常，患者を基地病院へ直接搬送するが，軽中等症例は下位病院へも搬送する（下り J ターン搬送）。３年間の当市の DHel 要請例を分析した。
結果：当院への下り J ターン搬送 36 例，DHel で当院直近離発着陸場（HelP）まで搬送後救急車での搬送６例，全行程陸路搬送 30 例。基地病院への直接 DHel 搬送 182 例。DHel での J ターン下り搬送でのHelP 出迎え要請には手配は間に合わなかった。患者接触から搬送先病院までは，DHel による J ターン，救急車による J ターン，DHel による基地病院への直接搬送例で，平均各 44，33，23 分，患者接触から基地病院までは各 64，58，23 分と基地病院への直接搬送例で短時間であった。
まとめ：医療過疎地域住民の安全，病院機能や適切な DHel システム維持には，敷地内 HelP か迅速対応可能な病院の業務体制下での J ターン搬送が求められる。
キーワード：島根県ドクターヘリシステム，J ターン搬送，ヘリポート（雲南市立病院医学雑誌

2016; 13（1）: 3 -9）

接触した時点で病院到着扱いとなり業務は終了する。

はじめに多くの場合，DHel 基地病院から派遣された FDr と FN

回転翼航空機（ヘリコプター）は，今日では，広大が患者を引き継ぎ DHel で基地病院へ搬送する（図１a）な人口非密集地域や医療体制の整備が不十分な非都市が，時に，基地病院以外へも搬送する。通称「J ター部辺縁医療過疎地域（以下，医療過疎地域）の救急医ン搬送」と呼ばれ，基地病院からの転院搬送の一形態

療システムにおいて必要不可欠の手段として確立されとなる。J ターン搬送には，重症緊急症例を基地病院ている。と同等の高次医療機関へ水平転院搬送する場合と，高救 急 医 療 ヘ リ コ プ タ ー（ ド ク タ ー ヘ リ， 以 下，次病院に相当する DHel システムで高度な診療不要とDHel）システムは，単なる「医師同乗ヘリコプター搬判断された中等症，軽症例を下位病院へ転院搬送する送システム」ではなく，迅速に救急現場へ医療人材・場合，いわゆる「下り J ターン転院搬送」とがある。

資機材を派遣し患者と接触させ救命治療を開始し，継搬送手段からは，DHel による搬送（図１ b, e）と消防

1）2）続しながら医療機関へ搬送するシステムである。

や病院の救急車による陸路搬送がある（図１ c, d）。

従って，消防機関の救急搬送業務の視点からは，適切下り J ターン搬送に関しては，受入側下位病院の方な訓練を受けた DHel 搭乗医師（フライトドクター，以が情報を収集し易く，その実態把握は下位病院の責任

下 FDr）と搭乗看護師（フライトナース，以下 FN）ととも考えられる。また，当院への下り J ターン搬送症

１）

雲南市立病院外科，２）雲南市立病院地域総合診療科，３）雲南市立病院内科
著者連絡先：森脇義弘 雲南市立病院外科〔〒 699-1221 雲南市大東町飯田 96-1〕
E-mail: yoshimoriwaki@gmail.com（受付日：2016 年６月 11 日，受理日：2016 年 12 月４日）

4

雲南市立病院医学雑誌

第 13 巻第１号（平成 29 年３月）

(b)

(a)
Pt

FDr

FN

Pt

FDr

FN

Pt

FDr

FN

救急
現場

救急現場

(d)

(c)
Pt

FDr

FN
救急現場

救急
現場

図１ ドクターヘリ（DHel）出場時の DHel，
フライトドクター（FDr），フライトナース（FN）の活動様式(e)（a）患者収容後直ちに基地病院へ搬送する直接搬送例，（b）現場付近の臨時離発着場（HelP）からの消防機関救急車を用い
Pt

FDr

FN

た陸路搬送例，（c）敷地内 HelP を持たない病院への DHel を利用した下り J ターン搬送，搬送先病院付近の HelP まで DHel

救急
現場で搬送し消防機関救急車で病院まで搬送する例，（d）敷地内 HelP を持たない病院への DHel を利用した下り J ターン搬
送，搬送先病院付近の敷地外 HelP まで搬送先病院救急車で出迎える例，（e）敷地内 HelP を有する病院への J ターン搬送，DHel からストレッチャーに載せ替えで病院内へ収容する例

例の概要の把握は，当市の救急医療体制での当院へのからの直接搬送の場合，救急要請通報を受理した 119

需要や期待を把握するため，および，DHel システムの番司令室の消防指令管制員が通報内容から予め指定さ効率的運用のために重要と考えられる。今回，DHel 出れたキーワード（表１）を拾い上げ DHel を要請する場

場事案で当院へ下り J ターン搬送された症例の実態を合，指令管制員からの指令で救急出場した救急隊や救調査，分析し，当市の救急医療体制に当院が果たすべ

急救命士が現場の判断で要請する場合がある3）。医療き役割を考案した。

機関間の間接搬送では，転院搬送を考慮した医療機関

対象と方法（1）島根県 DHel 運行システムの概要
島根県 DHel システムでは，システムの起動は，現場の情報を受けた指令管制員が DHel による転院搬送が必要と判断した場合に要請する。
直接搬送の場合，要請を受けた DHel は，救急現場直近のランデブーポイント，すなわち，予め指定され雲南市におけるドクターヘリ J ターン転院搬送の実態
表１5

島根県ドクターヘリ（DHel）要請基準のキーワード

ドクターヘリ要請基準
１．救急現場への運行
１）覚知内容からドクターヘリを要請した方が良いと消防職員が判断する場合（救急隊出動中を含む）：
原則は 119 番内容による夏期の key word 方式（同時要請）とする。
（1）外傷
自動車事故：閉じ込められている／横転している／車外放出された／車体が大きく変形している／
歩行者，自転車が自動車にはねとばされたオートバイ事故：法定速度以上（かなりのスピード）で衝突した／運転者がオートバイから放り出された転落・墜落：３階以上の高さから落ちた／山間部での滑落
窒息事故：溺れている／窒息している／生き埋めになっている
各種事故：列車，バス，航空機，船舶，爆発，落雷障害事件：撃たれた／刺された／殴られて意識が悪い（2）呼吸循環不全
40 歳以上の胸痛または背部痛（胸背部に関する痛み全て）／呼吸困難／息が苦しい／息ができない（3）心肺停止
人が突然倒れた／呼びかけても反応がない／意識がない／呼吸をしていない／脈が触れない，など（4）その他
a. 血栓溶解療法の適応と思われる症例：手足が急に動かなくなった／反応が急になくなった／
呂律が急に回らなくなった，など
b. 多数傷病者（５名以上）届け出られている臨時離発着場（ヘリポート，以下院直近の臨時 HelP へ着陸し，消防の救急車や病院の救HelP）に，先行して HelP に待期する消防隊による HelP

急車で HelP へ赴いた２次病院スタッフへ引き継ぐ場合の安全確保下で着陸し，消防の救急車と合流する。救（図１ d）と FDr と，FN が先着している消防の救急車

急隊が先に救急現場に赴き患者を収容し HelP まで搬送に同乗し２次病院へ搬送し２次病院で引き継ぐ場合がした上で DHel と合流し救急車内で初期診療を行う場ある（図１ c）。いずれの場合も DHel は引き継ぎを終合と，HelP で救急隊と DHel 合流後に FDr と FN が救急えた FDr と FN を回収してから基地病院へ戻る。J ター

車に同乗し救急現場へ向かい現場で初期診療を行う場

ン搬送ミッション中は，搬送手段によらず FrD と FN，合がある。この診療で，患者の緊急性や重症度だけでDHel は拘束され，近接して発生した事案に対応できななく時刻や DHel の運用効率や社会的状況なども考慮い時間帯が発生する。

され，複雑高度な判断として，基地病院である県立中（2）雲南広域連合消防の救急システムの概要

央病院を含めた高次医療機関への最終的搬送適応が決定される。

当院の位置する雲南市の消防救急搬送体制は，当市と奥出雲町，飯南町の３市町からなる雲南広域連合の高次病院へ搬送不要で下り J ターン搬送と判断され管轄下にある。当市内には消防署が１箇所あり，３台場合は，陸路 J ターン搬送では FDr と FN がそのまま消の救急車が稼働可能体制をとっている。他に奥出雲町，

防の救急車に同乗し当院を含めた近隣２次病院へ搬送

飯南町の消防署が各２台の救急車を保有している。雲している。この間，DHel 自体は基地病院へ戻り次の南市の圏域内に高次医療施設はなく，当院が中核病院出場に備えることなく，FDr と FN が２次病院での患としての責務を求められている。

者引き継ぎを終えるまで上空または２次病院直近の臨（3）調査期間と対象

時 HelP で待機し，FDr と FN を収容してから基地病院

2013 年４月から 2016 年３月までの３年間の雲南市に帰還する（図１ c, d, e）。DHel による J ターン搬送でからの DHel 要請事案中，当院へ下り J ターン搬送されは FDr と FN がそのまま DHel に搭乗し現場付近の消防た全症例を対象とした。対象症例の診療録，救急隊活隊の安全確保下でランデブーポイントを離陸後，転院動記録，ドクターヘリ記録（県立中央病院診療録）から，搬送先２次病院へ向かう。搬送先２次病院が敷地内専患者との接触時刻や現場直近の臨時 HelP 離陸時刻，病用 HelP を有していれば直接着陸し HelP で患者を引き院到着時刻，基地病院帰着時刻などの時間経過を後方継ぐ（図１ e）。当院のように敷地内 HelP を持たない病視的に調査，集計し，診療経過の実態を分析し，当該院への搬送では，病院付近の消防隊の安全確保下で病医療圏の救急医療体制に当院が果たすべき役割を考案

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雲南市立病院医学雑誌

第 13 巻第１号（平成 29 年３月）した。各搬送方法間での各時間は t- 検定を用いて比較傾向にあった。基地病院離陸から現場 HelP 着陸までのした。当市からの要請事案で基地病院へ直接 DHel 搬送

時間は各 12.3±1.8 分，7.0±1.2 分と DHel による J ターされた症例についても，同様の時間経過を調査，集計ン搬送の方が長時間であった。現場 HelP 着陸から患者した。また，当市からの要請事案中，現場救急隊観察との接触までは各 2.8±1.3 分，3.6±0.5 分と差はなかっ

後軽症との判断での DHel 出場がキャンセルとなったた。
一方，現場 HelP から基地病院への直接搬送例では，症例についても調査した。
調査分析の対象としたデータは，DHel 基地病院で患者接触から搬送先病院到着まで，すなわち基地病院ある県立中央病院から島根県 DHel 運航委員会を経由帰着までは 22.6±0.8 分，基地病院離陸から現場 HelPして圏域各病院へ提示されている過去の DHel 事案の着陸までは平均 6.9±0.2 分，現場 HelP 着陸から患者とデータを用いた。本研究は，院内倫理委員会での承認の接触までは 4.5±0.5 分であった（図２，３）。
検討期間中の DHel 要請後の出場キャンセルは 73 例を得ている（第 20160001 号）。

結あり，37 例（50.1％）は重複要請であったが，このう果ち救急隊による現場での軽症との判断でのキャンセル

期間中に雲南市から DHel 要請された症例は 317 例，が４例，心停止状態でキャンセルが１例あった。

当院へ下り J ターン搬送された症例は 36 例（11.4％），

考基地病院へ直接 DHel 搬送された症例は 182 例であっ察た。当院への下り J ターン搬送例 36 例中 DHel での転院

医療機関間の転院搬送は，消防の救急車を用いる搬送が６例（16.7％），消防の救急車を用いた転院搬送

J ターン陸路搬送を含め，元来，厳格な意味では消防が 30 例（83.3％）であった。DHel を用いた J ターン下機関の救急業務に含まれない。実際には，全国の消防り搬送では，５例は当院直近の臨時 HelP である大東公機関で慣例として実施されているが，高次病院から下園から FDr と FN 同乗の消防救急車で当院へ搬送，１例

位病院への「下り転院搬送」では，原則，消防機関ののみ DHel から臨時 HelP への出迎えを要請され当院救救急車は使用させない地域もあれば，やむを得ず使用急車を準備したが間に合わず消防の救急車を要請し臨を許容している地域もある。いずれの転院搬送でも患時 HelP で患者を引き継いだ。

者管理は搬送元医療機関の責任で，医師同乗が原則と当院への下り J ターン搬送例では，FDr，FN と患者なる。との接触から当院到着までの平均所要時間は，DHel に消防の救急車による J ターン陸路搬送でも FDr や FN

よる J ターン搬送例，消防機関救急車による J ターン搬の救急車同乗が義務付けられる。当院への下り J ター

送例で各 44.2±4.0 分，32.6±3.3 分，患者との接触かン陸路搬送でも，FDr と FN がそのまま消防の救急車にら基地病院帰着までの総時間は各 64.3±4.1 分，58.4±同乗しての転院搬送となり，２次病院への陸路搬送中，4.7 分と，いずれも DHel による J ターン例で長時間の２次病院での患者引き継ぎ中 DHel システムを稼働不

70(分)
60

＊

消防救急車による下りJ-ターン搬送
DHelによる基地病院への直接搬送

＊5040

＊

DHelによる下りJ-ターン搬送

14(分)
1210

＊

DHelによる下りJ-ターン搬送
消防救急車による下りJ-ターン搬送
DHelによる基地病院への直接搬送

830

620

4

10

20

0
患者接触－搬送先病院

患者接触－基地病院着

図２ 患者接触から搬送先病院到着まで，患者接触から基地病院までの時間

基地病院－現場HelP着陸

現場HelP着陸－患者接触

図３ 基地病院から現場付近の臨時離発着場（HelP）到着まで，現場 HelP から患者接触までの時間

雲南市におけるドクターヘリ J ターン転院搬送の実態7能とすることになる（図１ b）。一方，敷地内専用 HelP

集計結果から，その時間は 20 分程度で済むと推定されを有する病院への DHel を用いた J ターン搬送の場合，た。

着陸した病院で即座に患者引き継ぎ後 FrD，FN を収容

当県の DHel は，全国でも有数の出場回数があり，当しそのまま帰還可能となり，DHel 占有時間は最小限と雲南医療圏を含めた県内医療過疎地域の救急医療にできる（図１ e）。しかし，当院のように敷地内 HelP をとって必要不可欠な存在となっている 5）6）。特に，迅速持たない病院への転院搬送では，搬送先病院直近の敷な医療従事者との接触が困難な地域の救急現場では，地外臨時 HelP から，現場の救急車とは別の消防救急車現場からの直接搬送は，住民の健康上のセーフティに FDr と FN が同乗しての転院搬送となり，病院内でネットとして必要不可欠な機能を担っている。また，引き継ぎ後再度 DHel が待期する敷地外 HelP まで消防

全国的にも病院間間接搬送が多いことも知られていの救急車で移動し DHel に収容されて，初めて基地病院る 5）-7）。県内医療過疎地域で診療能力が不十分な病院へ戻れる。DHel 稼働不能時間は長時間化すると同時に，にとっては，DHel による間接搬送は，対象患者だけで離着陸支援の消防隊と搬送用救急車が現場と搬送先２なく，病院組織にとってのセーフティネットとしても次病院付近とで２セット必要となる（図１ c）。

必要不可欠な存在となっている7）。これらの機能保持

搬送先病院近辺の敷地外 HelP に病院救急車で病院職のためには，適応を広くし，重症例を軽症や中等症と員とともに安全確認，患者引き継ぎに向かえば，消防判断する取りこぼしを最小限に止めるようある程度のの負担軽減やドクターヘリ占有時間短縮にはつながるオーバートリアージの許容が求められる。その点，高が（図１ d），「依頼があった時点で実行中の作業が終次医療機関に相当するドクターヘリとの接触を急ぎ，了ししだい」ではなく「実行中の作業を即座に中断し」，医師による軽症，中等症との判断後に下位病院へ転送

DHel 出迎えに専念しなければならない。事案発生からする方針，すなわち下り J ターン搬送は，診療上患者分単位で医師，看護師を始めとする複数職員動員と救の安全確保の面で優れる。

急車の迅速な準備は現実には困難である。実際，今回一方，DHel の適応の過剰な拡大は，中等症例や軽の調査でも当院から敷地外臨時 HelP への迎えは３年間症例も高次医療機関に集中させ，本来の役割である緊に１事案のみで，当院救急車での迎えの手配は間に合急重症例への医療資源の集中的投入を困難としかねなわなかった。結局，搬送先病院要員の到着まで DHel がい。当県では，大都市とは異なり，軽症例や中等症例上空で待機することになり兼ねない。このため，いずには高齢者が多く，疾患や病態は改善が困難で入院はれの J ターン搬送でも，DHel にとってはミッションの長期化し易く，病床管理が困難となり易い。都市部で時間が現場からの直接搬送より長時間となり，圏域消の軽症例や中等症例の多くが短期入院の若年者である

防にとっても支援用消防隊と患者搬送用の救急車の複のとは事情が異なる。また，当県でも DHel 要請の重複数長時間投入を余儀なくされる，という問題が生じる。

が目立ち，システム運用の効率化が求められている。

今回の下り J ターン搬送例の集計では，基地病院離今回の検討結果から，当市だけでも多くの重複例が陸から現場直近 HelP までの飛行時間から，DHel によあった。DHel 要請後救急隊による現場での軽症との判るJ ターン搬送例の方が基地病院から遠方での発生で断でキャンセルされた５例は，出場となっていた場合，あったと考えられる。逆に，基地病院から遠方で発生高次病院への搬送適応外で当院へ下り J ターン搬送依し当院へ下り J ターンとなった場合に DHel による搬頼があったはずの症例と考えられる。実際に基地病院送が選択されている可能性，その結果，陸路搬送よりへ直接搬送された中等症例の中にも，高次病院での対DHel による搬送の方が各活動時間が長時間となってい応が必須ではない症例が多数含まれている可能性もあた可能性も考えられる。いずれにしても，当院への下り，下り J ターン搬送例の潜在ニーズは高いと予想さり J ターン搬送では，患者との接触後病院収容まで 30れる。高齢で長期入院となり易い軽症例や中等症例を，分以上，患者との接触後基地病院へ帰着するまで約１当院を含めた地元２次病院で確実に扱えるシステムが時間を要し，この間 FDr，FN を拘束していたことにな求められる。

る。DHel 運行時間が原則 8:30 から 17:15 の約９時間で4）DHel システムで重症例や緊急例を網羅してもらうこあること を考慮すると損失時間や別の緊急事案へのとで，２次病院としてはそのセーフティネットとして出場不能となる危険は大きい。一方，現場 HelP から基の機能を DHel システムに期待することができるが，そ地病院へ直接搬送してしまえば，実際の直接搬送例ののためには，DHel 出場事案のうち現場で医師が２次病

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雲南市立病院医学雑誌

第 13 巻第１号（平成 29 年３月）

院で十分対応可能と判断した軽症，中等症例について

まは DHel の占有時間を延長することなく引き継ぐ形でとめシステムに参加することが求められる。しかし，現状適切な DHel システムの運用や J ターン搬送の実現にでは，軽症，中等症例の下り J ターン搬送先の場合でも，は，ストレッチャーで移動可能な近接専用 HelP の確保，搬送先２次病院に敷地内 HelP がなければ，DHel で基または，分単位で対応準備ができる病院職員などの確地病院へ直接搬送した方が運航時間の面では効率的と保や業務体制が求められる。これらの課題解決が，医なり，結局，重複例発生も回避できる。今回の対象症

療過疎地域での住民の安全と病院の機能維持，さらに例以外にも，DHel で基地病院へ搬送された症例や他のは DHel 要請重複を回避する鍵となると考えられる。

高次病院へ J ターン搬送された症例中には，FDr や FN

文は当院でも十分対応可能と判断したが運行効率を考慮献し当院への下り J ターンとしなかった症例が含まれて

１） 小濱啓次．救急医療用ヘリコプター特別措置法いる可能性も高い。さらに，これらの症例が高次病院と新しい救急医療体制の構築：日航空医療会誌．の機能圧迫や DHel 重複要請の一因となっている可能2008; 9: 7-15.

性もある。

２）國松孝次，小濱啓次，篠田伸夫，ほか．ドクター

多くの辺縁地域の中小病院では，敷地内にヘリコプ

ヘリの救命効果．救急ヘリ病院ネットワーク：わター離発着以外には利用しない一定面積の専用 HelP をが国ヘリコプター救急の進展に向けて－現状・課確保することは困難で，近隣の運動場や公園などを臨

題・提言－，救急ヘリ病院ネットワーク事務局，

時 HelP として確保しているのが現状である。専用では

2005，p27-29

ない臨時 HelP では安全確保が必要となり，ヘリコプ

３）島根県健康福祉部医療政策課：5. 救急現場への運

ターの離着陸に際し消防職員や消防車，救急車など多行 （1）要請

くの消防関係職員が動員されることになる。臨時 HelP

ヘリ運行要領，島根県健康福祉部医療政策課編，での離着陸時の迅速な安全確保を消防職員以外の人員

島根県，2016，pp6に依頼するのは，分単位で突然発生するイベントであ8）イ．要請判定基準．島根県ドクター４）島根県健康福祉部医療政策課：8. 運行時間等．島り困難とした報告もある 。さらには，臨時 HelP が病

根県ドクターヘリ運行要領，島根県健康福祉部医院敷地外でストレッチャーで直接移動できるほど近接

療政策課編，島根県，2016，pp6

していない場合は，DHel から病院救急車などの移動用

５）松原康博，山森祐治，新納教男，ほか．病院間搬車両への搬入，病院までの搬送と病院到着後の再度の送も主要任務とする島根県ドクターヘリ運用実救急外来への搬入，寒冷時の対応，など，煩雑な操作

績：日臨救医誌．2012; 15: 340.と危険が伴う。当院の場合，直近の臨時 HelP は大東公

６）新納教男，山森祐治，松原康博，ほか．島根県ド園となり，ストレッチャーでの移動は不可で，車両でクターヘリ：日航空医療会誌．2013; 13: 174.の移動が必要となる。離着陸時の安全確保を行える常７） 森脇義弘，奥田淳三，庭野稔之，ほか．非都市部

駐職員もおらず，これを養成するとしても他の業務にでのドクターヘリによる施設間搬送症例の意義と優先して即座に DHel 関連業務に対応させるのは現実

問題点：適切な救急要請の普及の重要性．島根医．

的ではない。今後は，敷地内ヘリポート設置の費用効

2013; 33: 13-18.

果，地域の救急医療システム維持への貢献効果の分析

８）荻野隆光，石原などが求められる。

諭，椎野泰和，ほか．岡山県下小中高等学校で実施したドクターヘリ見学会による啓発活動効果の検討．日航空医療会誌．2013;
14: 8-15.

雲南市におけるドクターヘリ J ターン転院搬送の実態

9Transported cases to Unnnan City Hospitalusing helicopter emergency medical services system in Unnan.
Yoshihiro Moriwaki1）2）, Junzo Okuda1）2）, Hitomi Zotani1）2）, Jun Otani1）2）,
Masaki Nagase1）3）, Yoshiyuki Ryu1）3）, and Ryuichi Ohta1）3）

Abstract: Under Japanese helicopter emergency medical services（HEMS）system, most patients aretransferred to the base hospital of HEMS, and some non-severe patients to lower level local hospitals（J-turntransportation）. We reviewed clinical records of cases transferred to our hospital using J-turn-transportation
system. Thirty six cases were transferred to our hospital using this system, 30 of which were transferred byambulance from the heliport near the scene; 182 cases were transferred directly to the base hospital. The
mean time interval from contact of HEMS team with a patient in the heliport near the scene to the emergency
department was 44 minutes in cases transferred to the local hospital by helicopter and ambulance in J-turn-systembecause we did not have a heliport in our hospital site, 33 minutes by ambulance, 23 minutes in cases transferred
directly to the base hospital by helicopter. The mean time interval from contact with a patient to the base hospital
was 64, 58, and 23 minutes, respectively. We concluded that a heliport in the hospital site or intrahospital special
system which allowed immediate response to J-turn-transportation is necessary to establish relief and safety inhealthcare of citizen and function of local hospitals in the rural area with insufﬁcient medical services.

１）

Department of surgery, Unnan City Hospital, ２）Department of regional general medicine, Unnan City Hospital, ３）Department
of internal medicine, Unnan City Hospital
Correspondence: Yoshihiro Moriwaki, Department of surgery, Unnan City Hospital〔96-1 Daito-cho Iida, Unnan, Shimane699-1221, JAPAN〕
Telephone: 0854-43-2390 / Fax: 0854-43-2398
E-mail: yoshimoriwaki@gmail.com