厚生労働省厚生労働科学研究費補助金

労働安全衛生総合研究事業

労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究
平成 29 年度

総括・分担研究報告書

研究代表者

島津

明人

平成 29（2018）年

5月

目

次

Ⅰ．統括研究報告書
労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究 ............................... 3
島津明人

Ⅱ．分担研究報告書
１．労働生産性の心理社会的・経営学的指標の検討 .............................................. 19
西大輔

２．労働生産性の生体工学指標の検討 ................................................................... 21
荒川 豊

３．労働生産性の経済学指標の検討 ...................................................................... 25
黒田祥子

４．科学的根拠に基づく対策優先順位の検討 ........................................................ 29
中田光紀

５．専門職の意見調査に基づく対策優先順位の検討ならびに生産性向上と健康増進の両立を可能にする 1) メンタルヘルス対策（１次予防）と 2) 腰痛対策（腰痛予防）のガイドライン【案】の作成................................................................ 32
梶木繁之

６．メンタルヘスの向上手法開発：職場環境へのポジティブアプローチ .............. 41
島津明人他

７．メンタルヘスの向上手法開発：CREW に関する文献レビューおよび日本版
CREW の実践 ................................................................................................. 45
澤田宇多子

８．メンタルヘスの向上手法開発：ジョブ・クラフティング介入プログラム ....... 49
櫻谷あすか

９．腰痛予防の大規模介入研究 ............................................................................. 54
松平 浩

Ⅲ．研究成果の刊行に関する一覧表 ........................................................................... 60

平成 29 年度厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究」（H28-労働-一般-004）主任：島津明人
総括研究報告書主任研究者 島津明人 北里大学一般教育部教育科学センター・教授
研究要旨
本研究では，（1）労働生産性の多面的測定手法の確立，（2）労働生産性の向上に寄与す
る健康増進手法について主要な職種・業種ごとのガイドラインの開発，（3）ガイドラインで提示された介入手法の有効性の科学的検証，（4）これらの手法の具体的な手順を示すマ
ニュアルの開発，を目的とする。本研究では，生活への支障が大きい健康問題であるメン
タルヘルスと腰痛に注目した。
2 年目にあたる本年度は，①労働生産性の多面的な測定手法を提案するために，労働生産性の心理社会的・経営学的指標と健康指標との関連を検討した。②主要な職種・業種ごとの健康増進手法に関するガイドラインの開発を行うために，主要な職種・業種ごとの健康増進に関する対策優先順位の検討を行った。③労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の効果検証を行った。
1. 労働生産性の測定手法の検討：心理社会的指標，生体工学的指標，経済学的指標に関して，既存および新規の実証データの解析を行った。
2. 主要な職種・業種ごとの健康増進に関するニーズと課題の分析：科学的根拠および産業保健スタッフ等への意見調査に基づき，ニーズと課題の抽出およびガイドラインの作成を行った。
3. 労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の検討：メンタルヘルスの向上手法に関して，職場環境へのポジティブアプローチ，CREW に関する文献レビューと日本版
CREW の実践と効果検証，ジョブ・クラフティング介入プログラムの開発とその有効性の検証，および腰痛予防の大規模介入研究を行った。
本研究では，実証データの解析を通じて，労働生産性の測定における心理社会的指標，
生体工学的指標，経済学的指標に関する有用な情報が得られた。また，科学的根拠と産業
保健スタッフ等への意見調査から，主要な職種・業種ごとの健康増進に関するニーズと課題が抽出され，有望なガイドライン（案）が提案された。さらに，労働生産性の向上に寄与するメンタルヘルス対策に関して，組織および個人のポジティブな要因に着目した介入
アプローチが有用である可能性が示された。加えて，勤労者の腰痛に関して，腰痛体操や心理教育などの予防対策の実施により，そのリスクを低減できる可能性が示唆された。
3

分担研究者西

従来とは異なる事実が示されており，その大輔 東京大学大学院医学系研究

概念は転換期を迎えている。
2 年目にあたる本年度は，①労働生産性科・精神保健学分野・准教授
荒川 豊 奈良先端科学技術大学院大学の測定手法の提案を行うために，学際的ア

ユビキタスコンピューティングシステム・

プローチによりその可能性を検討した。②

准教授

主要な職種・業種ごとの健康増進手法に関黒田祥子 早稲田大学教育総合科学学術するガイドラインの開発を目的とし，労働院・教授者の健康増進に関する対策優先順位を検証

松平 浩 東京大学医学部附属病院運動した。③労働生産性の向上に寄与する健康器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント

増進手法を探索し，それらの効果の検討を講座・特任教授行った。

中田光紀 国際医療福祉大学大学院医学研究科・教授；国際医療福祉大学赤坂心理・

B. 対象と方法

医療マネジメント学部・教授

1. 労働生産性の多面的な測定手法の提案
1）心理社会的指標（西大輔他）

梶木繁之 産業医科大学産業生態科学研
究所産業保健経営学研究室・非常勤講師

労働生産性の心理社会的・経営学的指標と健康指標との関連を検討するために，既A. はじめに存データである Japanese Study of Health,

本研究は，（1）労働生産性の多面的測定

Occupation, and Psychosocial Factors

手法の確立，（2）労働生産性の向上に寄与

Relates Equity（J-HOPE）を用いて，労する健康増進手法について主要な職種・業

働時間とワーク・エンゲイジメントおよび種ごとのガイドラインの開発，（3）ガイド

労働生産性に関する実証研究を行った。

ラインで提示された介入手法の有効性の科
2）生体工学的指標（荒川豊）

学的検証，（4）これらの手法の具体的な手順を示すマニュアルの開発を目的とする。

昨年度は，メンタルヘルスや労働生産性

特に本研究では，労働者の日常生活におけを定量的に計測可能な指標の探索を行った。

る大きな健康問題であるメンタルヘルスとその結果を踏まえて，本年度は，生体セン

腰痛に着目する（図参照）。

サーを搭載したウェアラブルデバイス

わが国では，メンタルヘルスの第一次予SmartBand 2（Sony 社製）を用いて，生防対策について，職場環境改善，管理監督

体工学指標（心拍数や歩数など）のデータ

者教育，セルフケア教育のガイドラインがを採取し，それらが主観的な生活の質

作成されている。しかし，ガイドラインの（QOL）や体調を予測するうえで有用な指推奨内容はメンタルヘルス不調の未然防止標となりうるかを検討した。

策に限定され，労働生産性の向上にも寄与する方策は取り上げられていない。また，

3）経済学的指標（黒田祥子他）

腰痛に関しては「心理社会的ストレスが強①働き方と労働者のメンタルヘルスとの関く影響する」「安静よりも運動が有益」など係について，労働者の追跡調査（『人的資本4

形成とワークライフバランスに関する企機関（特に看護職）の産業保健スタッフや業・労働者調査』の個票データ）から得ら

人事労務担当者など労働者の健康課題に精れた結果を，異なる分野（産業保健や疫学）通されている方々のインタビュー調査を行の専門家を交えて学際的にアプローチし，った。企業（事業場）毎に 1〜2 時間のフォ

再度検討を加えた。

ーカスグループインタビュー形式とし，インタビュー内容を録音して書き起こしたの②労働者のメンタルヘルスと職場の生産性

ち，記載内容を対象者に確認することで発との関係について，大手小売業 A 社からの言の正確性を確保した。

協力を得て，従業員の満足度調査をアセス

その後，平成 28 年度の結果と合わせてメントするとともに，職場の売上情報等の「生産性向上と健康増進の両立を可能にす

情報を入手した。そして，これらのデータ

る 1)メンタルヘルス対策（１次予防）と 2)を用いて労働者のメンタルヘルスが職場単腰痛対策（腰痛予防）のガイドライン（案）」位の生産性にどのように影響するかを経済の作成を行った。作成は，主任研究者（島学的手法により解析を行った。

津）および分担研究者（中田）とともに，
平成 29 年 5 月，11 月，平成 30 年 1 月の 3

2. 主要な職種・業種ごとの健康増進手法に回にわたり各回 2〜3 時間をかけて，ガイド

関するガイドラインの開発

ラインの構成や記載内容について話し合い

1）科学的根拠に基づく対策優先順位の検討を行った。

（中田光紀）
3. 労働生産性の向上に寄与する健康増進

生産性の向上と健康増進の関連に関するプログラムの文献レビューを行い，既存デ手法の開発

ータを用いて，業種別に腰痛とメンタル不1）メンタルヘルスの向上手法（島津明人他）

調の有無と，生産性と直結する病欠や風邪①職場環境へのポジティブアプローチ
平成 25−27 年度厚生労働科学研究費補罹患の関連を検討し，ガイドライン（案）を作成した。

助金（労働安全衛生総合研究事業）「事業
場におけるメンタルヘルス対策を促進さ

2）専門職の意見調査に基づく対策優先順位

せるリスクアセスメント手法の研究」の検討ならびに生産性向上と健康増進の両（H25-労働-一般-009：主任・川上憲人）

立を可能にする①メンタルヘルス対策（１の成果物である「職場環境改善ポジティブ次予防）と②腰痛対策（腰痛予防）のガイ

版マニュアル」に関して，本マニュアル

ドライン（案）の作成（梶木繁之他）（案）を事業場においてより効果的に活用

本研究では，労働生産性について多面的するため，マニュアル（案）改訂のためのな測定手法を確立し，生産性の向上と健康情報収集および動画マニュアル作成に向の増進の双方に寄与する介入手法について，

けた撮影などを行った。具体的には，医療主要な職種・業種ごとのガイドラインを開業（病院）における看護部の看護師長を対発することを目的とした。ガイドラインの象として，職場活性化ワークショップを実開発にあたり本年度は情報通信産業と医療施し，動画の撮影を行った。ワークショッ
5プは，昨年度（平成 28 年度）本分担研究

1）心理社会的指標（西大輔他）

において作成したマニュアル（案）「職場

2194 人の本研究参加者のうち, 欠損値を環境へのポジティブアプローチ」に掲載さ除いた 2093 人の回答を統計解析に用いた。

れている「資料３：職場活性化参加型討議

研究参加者の 88.9％は男性であった。また，

タイムテーブル」の手順に沿って進行した。

研究参加者の 52.7％が週 41 時間以上 50 時
間以下の労働を行っていた。

②CREW に関する文献レビューおよび日重回帰分析の結果, ワーク・エンゲイジ

本版 CREW の実践

メントは生産性と強く関連すること，ワー

メンタルヘルス不調を予防するための

ク・エンゲイジメントを調整すると労働時介入として，職場の人間関係の向上を通じ間は生産性と関連しないこと， ワーク・エて職場の活性化を図り，ワーク・エンゲイ

ンゲイジメントの高さによって労働時間とジメントを向上させることを目的とした生産性の関連に差が生じる可能性が示唆さ

CREW（Civility, Respect & Engagement

れた。

at Work）が挙げられる（島津，2015）。
本研究では，平成 28 年度に行った

2）生体工学的指標（荒川豊）

CREW 文献レビューと大学病院で実施しQOL については紙ベースの主観的なアた事例をもとに CREW プログラムのマニ

ンケートの 60%以上の項目に関して，心拍ュアルの原案を作成し, そのプログラム

センサと加速度センサで 8 割程度の精度での前後比較試験を実施した。

推定可能であることを明らかにした。また，体調については，過去 3 日分の心拍センサ，③ジョブ・クラフティング介入プログラム

歩数，睡眠情報を用いることで 9 割以上のの開発と効果の検証

精度で推定可能であることを明らかにした。

Wrzesniewski and Dutton (2001) の理論に基づくジョブ・クラフティングに着目

3）経済学的指標（黒田祥子他）

した支援プログラムを開発し，281 名の労①労働者データを用いた検証の結果
従業員を 4 年間追跡調査したパネルデー

働者を対象に，その効果を無作為比較試験
により検討した。

タを用いて，労働時間の長さと，仕事満足度，メンタルヘルスとがどのような関係に

2）腰痛予防の大規模介入研究（松平浩）

あるかを検証した。

病因の職員を対象に，簡単に実施可能な分析の結果，労働時間が長くなるほど，

体操と産業理学療法士による教育・相談の

労働者の仕事満足度が高くなることが明ら

実践が，腰痛対策に効果的であるかどうかかになった。具体的には，その他の条件をを無作為比較試験により比較検証し，その一定とした場合，週当たりの労働時間が 55

6 ヶ月後にフォローアップ調査を行った。

時間を超える辺りから，仕事満足度が上昇
していくことが観察された。しかし一方で，

C. 結果

メンタルヘルスと労働時間との関係につい

1. 労働生産性の測定手法の提案ては，仕事満足度とのような関係は見いだ
6

せず，労働時間が長くなるほどメンタルヘ

るニーズと課題の分析：専門職の意見調査

ルスが悪化する傾向が明らかになった。

に基づく対策優先順位の検討（梶木繁之他）
インタビュー調査の結果，情報通信産業②企業データを用いた検証の結果と看護職のいずれも，労働生産性に最も寄

ワーク・エンゲイジメントは，雇用形態

与している健康課題はメンタルヘルス不調

別に大きな差があることが明らかとなった。

であった。情報通信産業のうち，特にシス

具体的には，正社員に比べて，地域限定のテムエンジニアにはメンタルヘルス不調者

正社員のほうがワーク・エンゲイジメントが多い傾向が見られた。その背景には，客は低く，パート社員はさらに低いことが分

先での勤務であるなど，業種特異的な要因かった。正規と非正規の格差が社会問題化が存在した。メンタルヘルス不調者は，以している昨今のわが国において，雇用形態

前は 20 歳代が多かったが，最近は各年代でによってポジティブなメンタルヘルスにも満遍なく発生していた。看護職は，長時間違いがあることが明らかとなったことは特労働，裁量権の少なさ，責任の重さ，患者筆に値するといえる。また，職場の同僚やの体位変換などの仕事の負担が腰痛の要因

上司のサポートなど，仕事や職場の資源のになっている可能性が明らかとなった。ま

影響を制御したうえでも，店舗間でワーた以前からメンタルヘルス対策をマネジメ

ク・エンゲイジメントに統計的に有意な差

ントシステムを用いて展開してきた職場でがあることも分かった。

は， 第 2 次予防や復職支援の充実などの改次に，従業員のワーク・エンゲイジメン

善が見られた。

トの違いが，職場の売上高にどのような影

不調の原因に関して，ここ数年は，家庭響を与えているかについての分析に着手しや自分の私的問題に起因するものが増えてた。現段階では，ワーク・エンゲイジメン

いた。以前は職場に馴れずに体調を崩す入トと売上高との間に正の相関があることが職 3 年目までの若手が多かったが，最近で確認された。

は勤務歴の長い個人で増えており，メンタ
ルヘルスに関連する新たな課題に直面して

2. 主要な職種・業種ごとの健康増進手法にいることも明らかになった。

関するガイドラインの開発
1）科学的根拠に基づく対策優先順位の検討

3. 労働生産性の向上に寄与する健康増進（中田光紀）

手法の開発

文献レビューの結果，生産性の向上と健

1）労働生産性の向上に寄与する健康増進手

康増進の両立を可能にする完成されたプロ法の検討：メンタルヘルスの向上手法（島グラムは存在しないが，個別の疾患がどの

津明人他）

程度の生産性の低下と関連するかという論①職場環境へのポジティブアプローチ

文は見出され，既存データの解析によって・強みチェックリスト実施による職場の特もこれが確認された。

徴の把握：同事業場に所属する看護師
191 名を対象に，事前に「職場の強みチ

2）主要な職種・業種ごとの健康増進に関すェックリスト」を実施した。
7

・講義：ワークショップの参加に対する動ては現在分析中である。

機づけとワークショップに対する理解を深めるため，社会保険労務士による職場③ジョブ・クラフティング介入プログラムの強みに関する講義を実施した。

の開発と効果の検証

・参加型ワークショップについての説明：

・介入群参加者の基本属性：男性が多く，各グループで役割分担を決定したのち，職種は専門職や事務職，また雇用形態はワークショップ討議の内容・流れ・時間

正規雇用が多かった。

配分を説明した。次に，本ワークショッ

・研修の満足度および理解度：１回目およプの導入として，①職場活性化対策の目

び２回目研修ともに，８割以上が「満足，的，②参加型ワークショップの目的，進または，やや満足」かつ「理解できた」

め方，時間配分，ルールについて説明しと回答した。

た。

・研修の感想：「研修を通して自分の働き方を振り返り，前向きに捉えることができ

・集計結果の見方の説明て良かった」「ジョブ・クラフティングを全体の調査結果を配布し，集計結果表の学んで，仕事のやりがいや楽しさは大切

見方と活性化対策のポイントを解説した。

だと感じた」などポジティブな意見が得

具体的には，参加型討議１において職場られた。一方で，研修の満足度が「どちの強みの抽出を試み，参加型討議２では，らでもない，または不満」と回答した参参加者全員で話し合い，活動計画の具体

加者からは，「裁量権が少ない職種（教師

的内容の決定を行った。最後に，ファシなど）に対しては，ジョブ・クラフティ

リテーターが中心となって活動計画の発ングは合わない気がした」「ジョブ・クラ表と全体の取りまとめを行い，肯定的にフティングの大切さは理解できるが，自振り返るきっかけを与え，計画の実行に分が実行できないことを残念に感じる」

つなげた。

などの意見も得られた。
2）腰痛予防の大規模介入研究（松平浩）②CREW マニュアル原案作成およびプロ

腰痛と関連情報を把握するためのアンケ

グラムの実施ート調査を行った結果，腰痛の自覚症状改平成 28 年度に行った CREW 文献レビュ

善の割合は，A 群（対照群：無介入）で 13.3%，

ーと大学病院で実施した事例をもとに

B 群（腰椎伸展体操の普及・実践）で 23.5%，

CREW プログラムのマニュアルの原案をC 群（B の介入+産業理学療法士による腰痛

作成し, その効果の前後比較試験を実施し教育・相談の実践）で 22.6％と介入群で上た。CREW セッションは全 10 回実施され,昇していた。また腰痛予防対策の実行度は

各回およそ 15 分間であった。

コントロール群で低くなっていた。

事前調査の自由記載には「良い取り組み

多変量を調整した Logistic 回帰分析の結だと思い, 期待している」といった記載が果，B の介入，C の介入とも有意に腰痛をあった。また，自記式調査票の結果につい改善（コントロール群の約 2 倍）すること
8

が分かった。また Fear Avoidance Beliefs

本分担研究の結果は，労働者の裁量に完

Questionnaire（FABQ）が 15 点未満であ全に委ねた労働時間の決定は健康を損なうること，すなわち腰痛にする恐怖回避思考

可能性を高める可能性を示しており，自律が強くないことは腰痛改善の因子であるこ的な働き方の拡充が展望される昨今においとが明らかになった。

て，より慎重な検討が必要であることを示唆している。

D. 考察②企業データを用いた検証結果の考察

1. 労働生産性の測定手法の提案

平成 29 年度に着手した分析結果からは，

1）心理社会的指標（西大輔他）

ポジティブなメンタルヘルス指標であるワ

本研究には，横断研究のため因果関係はーク・エンゲイジメントが高い職場ほど，明らかにできないこと，研究参加者の 9 割

売上高が高い可能性があるとの示唆を得るが男性であり一般化可能性が担保されていことができた。最終年度は，さらに厳密なないこと，presenteeism を生産性の高さの検証を行うことにより，健康と労働生産性

指標としていること等の限界があるが, 労との関係について，有益な知見を得ること

働生産性の向上には労働時間の長さではなを展望している。

くワーク・エンゲイジメントの向上が重要である可能性が示唆された。また，経営学

2. 主要な職種・業種ごとの健康増進手法に的な観点からも，企業からの協力を得て調関するガイドラインの開発査を実施中であり，来年度（平成 30 年度）

1）科学的根拠に基づく対策優先順位の検討に結果を報告できる予定である。

（中田光紀）
情報通信業ならびにサービス業の従業員

2）生体工学的指標（荒川豊）

を対象に腰痛ならびにうつ病の病欠日数，

本研究では，
1 年目の調査から発展させ，

風邪罹患回数を特定する解析を行った。そウェアラブル機器を用いて，実生活内で生の結果，情報通信業，サービス業共にうつ体データ及び行動データを収集し，そのデ病において病欠日数が多く，生産性の低下

ータに基づいて，労働生産性の関係するに寄与すると考えられた。腰痛に関しては，

HRQOL と体調の推定と予測を行う技術を

病欠日数は腰痛ありが，なしよりも有意に開発した。HRQOL については，旧来の調多いことが判明したが，うつ病ほど日数は査票 26 項目中 17 項目についてはセンサで多くなかった。一方，風邪罹患回数につい補完可能であることがわかり，体調については，情報通維新業では腰痛，うつ病によてはフィジカルヘルスとメンタルヘルスをって回数に大きな差は認められなかった。

88.1%，93.1%で推定可能であることを示し

サービス業でも同様の傾向が認められた。

た。さらに，次の日の体調についても同程

ガイドラインに関しては，今後改定が必度の精度で予測可能であることを示した。

要であるが格子は概ね決定した

3）経済学的指標（黒田祥子他）

2）主要な職種・業種ごとの健康増進に関す①労働者データを用いた検証結果の考察

るニーズと課題の分析：専門職の意見調査
9に基づく対策優先順位の検討（梶木繁之他）
今年度は情報通信業，医療機関（看護職）ることなどが挙げられた。
マニュアル（案）の改訂について検討すべについてのインタビュー調査を行い，それき事項としては，ワークショップの一連のらの結果と昨年度のものを参考に，「生産性

流れの理解を促進するために，職場の資源

向上と健康増進の両立を可能にする 1)メン（強み）チェックリスト，タイムテーブル，タルヘルス対策（１次予防）と 2)腰痛対策

記録シートなどの資料を巻末に掲載するこ（腰痛予防）のガイドライン（案）が完成と，ワークショップ実施に対する負担軽減した。

のため，マニュアル（案）の本文やタイム

このガイドラインには，現場の生の意見

テーブルにイラストや図を多用し，なるべや要望が数多く反映されている。次年度はく文字による情報を減らすことが挙げられ

このガイドラインを活用した試行を複数のた。

事業場にて行い，その際の意見やコメントなどをもとにガイドラインを完成する予定②CREW マニュアルの作成とその効果である。

本研究では文献レビューの結果と大学病院での実践を参考に，CREW マニュアルの3. 労働生産性の向上に寄与する健康増進

原案を作成し, 作成されたマニュアル原案

手法の開発

をもとに一つの企業において CREW プロ

1）労働生産性の向上に寄与する健康増進手グラムの前後比較試験を実施した。調査結法の検討：メンタルヘルスの向上手法（島果は現在解析中であるが, 従業員からは

津明人他）「期待できる取り組み」との評価が得られ①職場環境へのポジティブアプローチている。日本におけるパイロット試験では本研究のためのワークショップが円滑に有意な結果は得られなかったが, 海外にお進むよう，ポジティブアプローチの主旨にける先行研究では概ね良好な介入効果が報基づき，「ネガティブな言葉を用いない」と告されているため, 先行研究のレビュー結いうルールを定め，ホワイトボードにワー

果から CREW プログラムの要素を丁寧にクショップのタイムスケジュールを示し，抽出した上で, 日本での実践例を加え, 日グループ討議の内容や活動計画について，

本の職場に則した効果的な CREW プログ

模造紙にマジックペンで記載してもらうな

ラムが実施できるようなマニュアルの作成

どの工夫をした。

が必須であると考えられる。

本ワークショップの動画マニュアル化に際して検討すべき事項として，経営者や職②ジョブ・クラフティング介入プログラム

場の責任者向けにワークショップの流れをの作成とその効果
介入プログラムの参加者の 8 割以上から，説明した数分の動画マニュアルを作成する
こと，これとは別に，実践者向けのワーク「満足できた」および「理解できたと」のショップの詳細なマニュアルを作成するこ回答が得られ，個人が，研修を通して自身と，この時，ワークショップのプロセス毎のやりがいや，働き方を見直すきっかけににそれぞれ動画マニュアルを分けて作成すなったと考えられる。
10

一方，研修に不満と回答した参加者から
E. 結論

は，
「裁量権が少ない職種に対しては，ジョブ・クラフティングは合わない気がした」

本研究では，（1）労働生産性の多面的測という感想が得られた。自分の裁量権が少定手法の確立，（2）労働生産性の向上に寄ないと感じている参加者に対しては，主体

与する健康増進手法について主要な職種・的に，自ら自分の能力や適性に合った働き

業種ごとのガイドラインの開発，（3）ガイ方を目指すプロセスを難しいと感じるのか

ドラインで提示された介入手法の有効性のもしれない。加えて、「ジョブ・クラフティ

科学的検証，（4）これらの手法の具体的なングの大切さは理解できるが，自分が実行手順を示すマニュアルの開発，を目的としできないことを残念に感じる」という意見た。本研究では，生活への支障が大きい健もあり，研修後のサポートの充実の重要性

康問題であるメンタルヘルスと腰痛に注目が示唆された。また，本研究では，研修後した。

にメールや手紙を用いた事後調査を実施し2 年目にあたる本年度は，①労働生産性

たが，返信率は低かった。したがって，参の多面的な測定手法を提案するために，労加者の個別の困りごとやニーズを聞きだす

働生産性の心理社会的・経営学的指標と健ようなメールでのフォローや，対面でのフ康指標との関連を検討した。さらに，②主ォローアップセッションを設けるなどの改要な職種・業種ごとの健康増進手法に関す善も検討する必要がある。

るガイドラインの開発を行うために，主要な職種・業種ごとの健康増進に関する対策

2）労働生産性の向上に寄与する健康増進手

優先順位の検討を行った。そして，③労働法の検討：腰痛の予防手法（松平浩）

生産性の向上に寄与する健康増進手法の開研究 2 年目となる本年度は，統計学的な発・精査および効果の検証を行った。

検討に基づいた割付を行い，6 か月の期間
1.

をおき，腰痛と関連情報を把握するための労働生産性の測定手法の検討：心理社

アンケート調査を行った。この結果，腰痛

会的指標，生体工学的指標，経済学的の自覚症状改善の割合は,コントロール群

指標に関して，既存および新規の実証で 13.3%，腰椎伸展体操の普及・実践群でデータの解析を行った。

23.5%，+産業理学療法士による腰痛教育・

2.

主要な職種・業種ごとの健康増進に関相談の実践 22.6％と，いずれの介入によっするニーズと課題の分析：科学的根拠ても上昇していた。

および産業保健スタッフ等への意見調

また腰痛予防対策の実行度はコントロー

査に基づき，ニーズと課題の抽出およル群で低くなっていた。多変量を調整した

びガイドラインの作成を行った。

Logistic 回帰分析の結果，両介入群とも有3.

労働生産性の向上に寄与する健康増進

意に腰痛を改善（コントロール群の約 2 倍）手法の検討：メンタルヘルスの向上手することが分かった。FABQ が 15 点未満で法に関して，職場環境へのポジティブ

あることは腰痛改善の因子であることが明アプローチ，CREW に関する文献レビ

らかになった。

ューおよび日本版 CREW の実践と効11

論叢, 47, 237-245.

果検証，ジョブ・クラフティング介入プログラムの開発とその有効性の検証， Kajiki, S., Izumi, H., Hayashida, K.,および腰痛予防の大規模介入研究を行Kusumoto, A., Nagata, T., & Mori, K.

った。

(2017). A randomized controlled trialof the effect of participatory ergonomic

本研究では，実証データの解析を通じて，

low back pain training on workplace

労働生産性の測定における心理社会的指標，

improvement. Journal of Occupational

生体工学的指標，経済学的指標に関する，Health, 59, 256-266.

有用な情報が得られた。また，科学的根拠

黒田祥子, 山本勲 (2017). 働きすぎの経済と産業保健スタッフ等への意見調査から，学. 安全と健康.中央労働災害防止協会,

主要な職種・業種ごとの健康増進に関する

5, 74-75.

ニーズと課題が抽出され，有望なガイドラ

黒田祥子, 山本勲 (2017). 労働時間とメンインが提案された。加えて，労働生産性のタルヘルスの関係性. 安全と健康. 中央向上に寄与するメンタルヘルス対策に関し

労働災害防止協会, 8, 28-30.

て，組織および個人のポジティブな要因に

黒田祥子, 山本勲 (2017). メンタルヘルス

着目したアプローチが有用である可能性がをどう守る. やさしい行動経済学. 第 11示された。また，勤労者の腰痛に関しては，章. 日本経済新聞出版社, 215-235.

腰痛体操や心理教育などの予防対策により，

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（水）, 第 76 回日本公衆衛生学会総会,

島津明人 (2017). シンポジウム「ストレスかごしま県民交流センター, 鹿児島市.

チェック制度実施上の留意点」集団分析

島津明人 (2017). 大会長講演「働き方の見後のフォロー. 2017 年 3 月 18 日（土）,直しとメンタルヘルス」，
2017 年 12 月 1

第 23 回日本行動医学会学術総会, 沖縄日，
第 24 回日本行動医学会学術総会, 聖16

路加国際大学, 東京都.

スによる自律神経バランスへの影響に

島津明人 (2017). シンポジウム「職場のポついて：特に自動測定ソフトの開発とそ

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記録表を用いたメンタルヘルス復職面該当せず。

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3. その他

柳原延章, 豊平由美子, 佐藤教昭, 中田光

該当せず。

紀, 中尾智, 浅海洋 (2017). 職場ストレ

17

職場要因
介 入 手 法 の開 発③

健康（メンタルヘルス，
腰痛）
②

④

個人要因

③

生産性①
（心理社会，生体工学，経営学，経済学）①労働生産性の測定手法・指標の提案（西，荒川，守島，黒田）②労働生産性と健康指標との関連の検討（西，荒川，黒田）③健康と労働生産性に関連のある職場要因・個人要因の検討（中田）健康と労働生産性向上の対策におけるニーズと課題の検討（梶木）④労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発（島津，松平）

図 研究の概念図と分担計画

18

平成 29 年度厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究」（H28-労働-一般-004）
主任：島津明人
分担研究報告書
労働生産性の生体工学指標の検討
分担研究者
荒川豊（奈良先端科学技術大学院大学・情報科学研究科・准教授）

研究要旨：メンタルヘルスのチェックは、本人が自己的に認識するか、定期的に産業医などに介入してもらうしかない。その時、残業時間と比較されることが多いが、それはたま
たま管理しやすい指標がタイムカードで保存されている勤務時間というだけであり、ストレスと残業時間との明確な関連性はない。また、本人の自己認識は、過去の苦い経験に基づくことが多く、ストレスで障害が出るまで気づかないことが多い。そこで、本研究では、
メンタルヘルスを含む労働生産性を定量的に計測、比較できる指標を見つけることを目的とする。初年度の調査に基づき、2 年目ではセンサを用いて、生体工学指標と成り得る数値（心拍数や歩数など）とともに、Quality of Life（QoL）と体調の計測を行った。さらに、取得したデータを用いて、容易に取得可能な生体工学指標を用いて、計測が難しい QoL や体調を推定、さらに予測ができないか検討した。その結果、QoL については紙ベースの主観的なアンケートの 60%以上の項目に関して、心拍センサと加速度センサで推定可能（精度は 8 割程度）であることを明らかにした。また、体調については、過去 3 日分の心拍セ
ンサ、歩数、睡眠情報を用いることで 9 割以上の精度で推定可能であることを明らかにした。

Ａ．はじめにさまざまなセンサの普及と、コンピュータを用いたパターン認識技術（世間ではこれを人工知能や AI と呼ぶ）の進展により、
人間自身の状態を計測、認識することが可能になっている。最も普及しているものは、
Fitbit に代表される小型活量計（アクティビティートラッカー）である。心拍センサ
や加速度センサが内蔵されており、加速度
から歩行状態や睡眠状態を認識可能になっている。また、最近では、Apple Watch の
心拍センサと AI を組み合わせることで、睡眠時無呼吸症、高血圧症、そして、糖尿病を検出できることも示されている。
労働生産性の観点からは、こうした小型デバイスを用いて、ストレス、感情、メンタルヘルス、幸福度といった、人の内面的な状態の認識をできないかと期待されている。中でも、本研究では、HRQOL（Health
Related Quality of Life）と主観的な「体調」に着目している。HRQOL は、健康に関21係のある QoL を表す指標であり、肉体的、心理的健康、社会的関係、経済的および職業的地位などの生活の質を評価するのに有効である。HRQOL の低下は、身体的、精神的、社会活動的な能力の減衰を意味しており、この数値を把握することが労働生産性の向上に繋がると考えられる。一方、体調とは、自分自身で認識可能な、フィジカルとメンタルの状態に関する主観的な指標である。HRQOL と異なり、自分自身の生活習慣に起因することが多いと考えている。逆に言えば、自身で制御することも可能であり、規則正しい生活により労働生産性が向上すると期待できる。
Ｂ．センサを用いた HRQOL の推定
HRQOL とは、Health Related Qualityof Life の略称であり、さまざまな QoL 指標の中でも主観的健康館や、毎日の仕事、梶、社会活動への影響を定量化したものである。
HRQOL の評価手法としては、調査票が用いられる。代表的な調査票としては、
Sickness Impact Profice（SIP）[1]、Short
Form-36 （ SF-36 ） [2] 、 WHOQOL[3] 、WHOQOL-BREF[4]などが存在する。
これらの調査票の問題として、質問項目数が多く、回答に手間がかかることが挙げられる。例えば、SIP は 136 項目、SF-36
は 36 項目、WHOQOL は 100 項目の質問から構成されている。WHOQOL-BREF は
WHOQOL を簡略化したものであるが、それでも質問数は、26 項目にのぼる。そのた
め HRQOL を定期的に評価することは難し
く、一般的には、何らかの施策（例えば自己啓発セミナーなど）の前後と 1 ヶ月後で3 回の調査というような形態が多い。
また、調査票形式の評価自体の問題として、自力で回答ができない人に対応ができない点、想起バイアスや記憶の限界、気分一致効果が生じる点などがある。
そこで、本研究では、生体センサを用いることで、調査票ベースの評価の代替となるような HRQOL 評価手法を検討した。近年、心拍計や活動量計などのセンサを搭載したウェラブル機器が普及しており、これらから得られる定量的な数値データから
HRQOL を評価できれば、日々の QOL 変化を継続的に観測するといったことが可能になる。
提案手法は、多種類のセンサを備えたス
マートデバイスと機械学習から構成される。
スマートデバイスとしては、Empatica 社のE4 wristband とスマートフォンを利用する。E4 wristband には、加速度（ACC）、
皮膚電気活動（EDA）、容積脈波（BVP）、
心拍数（HR）、心拍間隔（IBI）、皮膚体温（TEMP）という 6 つのセンサを搭載した腕時計型のデバイスである。スマートフォ
ンにも、多数のセンサが搭載されているが、本研究では位置情報（GPS）だけを利用している。これらのセンサから得られるデー
タを記録しながら、毎日、WHOQOL-BREFの調査票を用いて、日々の HRQOL を評価する。そして、機械学習を用いて、計測したセンサデータの値と HRQOL の評価値との関係性をモデル化する。
そして、実験を通じて、有効なセンサデ
ータとその特徴量を明らかにすると共に、既存の調査票の中でセンサを用いて推定可
能な項目を明らかする。
22

評価実験では、23 歳の男性被験者 1 名がE4 wristband とスマートフォンを装着、保持して半年間生活し、その間の生体センサ
データと HRQOL 評価値を収集した。デー
タ欠損日などを除き、最終的にはのべ 150
日分のデータとなった。
特徴量としては、それぞれのセンサ値に対して、合計、平均、中央値、標準偏差、分散、最大値、最大値の 7 つ特徴量を求めた。動きを表す、加速度センサについては、
XYZ3 軸の合成加速度を利用している。また、容積脈波センサ値を元に算出した
LF/HF 比や GPS センサ値を元に算出した、一日の総移動距離や、自宅周辺での移動距
離、自宅滞在時間、職場滞在時間、就寝場
所（大学生は研究室に宿泊することがあるため）、一日の中で起床位置から最遠位置までの距離も特徴量として加える。さらに、活動時間や当日、前日の睡眠時間も特徴量の 1 つとして組み込んでいる。
これらのデータを Random Forest アル
ゴリズムによって学習させ、HRQOL 推定
モデルを構築する。評価は、推定対象日を除くデータで学習し、対象日の HRQOL を推定する Leave-one-out 交差検証で行い、その精度を評価する。
また、精度改善のために、設問毎に重要度の高い特徴量とそうでない特徴量を、ジニ係数を用いて選定し、最も精度が高くな
る特徴量の組み合わせを用いる。
その結果、相関係数 0.646 で正解値を追随できることを明らかにした。また、設問毎に見た場合、WHOQOL-BREF の設問 26
問のうち、センサによる評価がうまくいく
問題とそうでない問題があることが明らかになった。センサによる推定で不正解となる確率が高い 9 問を従来の調査票方式と仮定した場合、残り 17 問に対しては相関係数
0.912 で追従できることがわかった。その結果、スマートデバイスを用いることにより、1 日あたりの設問数を 10 問以下に減らしても、HRQOL を評価可能であることを明らかにした。
追加実験として、学習期間を減らした場
合や、センサ数の少ない安価なデバイスを用いた場合についても評価した。学習日数が、10 日、20 日と増えるにつれて、相関係数は、0.2 超から 0.5 に向かって精度が改善
していくが、40 日目以降は増減を繰り返し、

性能が頭打ちになることがわかった。
安価なデバイスでは、E4 wristband に搭載されるような皮膚電気活動センサや容積脈波センサなどは搭載されておらず、加速度センサや心拍センサのみが搭載されている。そこで、データセットの中から、安価なデバイスであっても選定できるセンサ値のみ利用して、同様の分析を行なったとこ
ろ、平均精度の差は極めて小さかったため、安価なデバイスでも十分に推定可能である
ことがわかった。
Ｃ．センサを用いた体調の推定と予測
もう一つの研究として、体調の予測に取り組んだ。体調とは、メンタル面とフィジ
カル面の両方からなる主観的な健康状態のことである。主観的な状況であるため、8時間寝ると体調がいいと感じる人もいればそうでない人もいるし、6 時間でも体調がいい日があるかもしれないため、単一のセンサで推し量ることが難しい。
我々は、日々の生活周期・生活習慣が体調に影響していると仮定し、ウェアラブル
デバイスを用いてライフログを計測すればそこから体調不良に影響する因子を見いだせるのではないかと考えた。
今回の実験では、安価なウェアラブルデ
バイスとして、Sony 社の SmartBand2 を利用し、心拍数、睡眠、歩数に関する情報を収集した。同時に、フィジカルヘルスとメンタルヘルス、体調不良の度合いを１日に一度、主観的に入力してもらった。質問の内容としては、健康的に過ごせたと思うか、疲れが残っているかというような一日の所感に関して６項目、作業中の生産性は高かった、作業中に眠くなったなどの労働に関わる質問が１２項目、の計１８項目から構成されている。これらのアンケートは、
実施内容 B）のように標準化された調査票ではなく、独自に設計したものである。その理由は、体調という曖昧かつ主観的な指標に対応した調査票がなかったためである。
安価なデバイスを用いたことにより、こちらの項目については、10 名の被験者で計測を行うことが可能になった。被験者はすべて男性で、24.2 歳±2 歳の大学院生であり、2017 年 11 月 23 日から 12 月 10 日までの約 90 日間分のデータを収集した。データの欠損やスマートフォンの破損による途
23

中離脱などを除き、述べ 320 日分のライフ
ログと、310 日分のアンケートが得られた。
ライフログから算出する特徴量としては、予測日の前 3 日分のデータを用い、いくつかの時間単位における平均、標準偏差、最小、最大といった値を用いる。時間単位としては、3 時間毎、6 時間毎、12 時間毎、
24 時間毎の 4 パターンとし、短期的に変化するものと長期的に変化するものに対応している。また、基準日と 1 日前、基準日と2 日前などで相関係数を求め、生活周期に関する特徴量として加える。最終的には、3日分のデータから 780 項目の特徴量が得られる。
体調の正解データとしては、日々のアン
ケートをもとに、体調が悪い、普通、良い、の 3 段階に分類したものを利用し、機械学習を用いて、推定モデル（今日の体調がどうか）と、予測モデル（明日の体調がどうなりそうか）の構築を行なった。SMOTEフィルタによって、オーバーサンプリング
し、ラベル（良い悪いなどの正解値）の数を均一にし、学習・評価している。分類モ
デルとしては、Random Forest（RF）、
AdaBoost（AB）、Support Vector Machine（ SVM ） の 3 種 類 を 用 い 、Leave-One-Out-Cross-Validation に よ り評価する。
その結果、フィジカルヘルスの推定結果の F 値は、RF で 77.6%、AB で 65.2％、SVM で 88.1%の精度となった。予測の方は、RF で 74.6%、AB で 65.0%、SVM で 84.0%となり、いずれについても SVM が有効であることがわかった。メンタルヘルスの推定および予測においても、SVM が最も優れた性能を達成し、それぞれ、93.1%、94.1%の精度となった。
Ｄ．結論
本研究では、一年目の調査から発展させ、
ウェアラブル機器を用いて、実生活内で生体データ及び行動データを収集し、そのデータに基づいて、労働生産性の関係する
HRQOL と体調の推定と予測を行う技術を開発した。HRQOL については、旧来の調査票 26 項目中 17 項目についてはセンサで補完可能であることがわかり、体調についてはフィジカルヘルスとメンタルヘルスを88.1%、93.1%で推定可能であることを示した。さらに、次の日の体調についても同程度の精度で予測可能であることを示した。
Ｅ．健康危険情報該当せず。
Ｆ．研究発表１．論文発表なし
２．学会発表[1] C. Amenomori, T. Mizumoto, H. Suwa,
Y. Arakawa, K. Yasumoto, “A Method
for Simplified HRQOL measurement
by Smart Devices,” 7th EAI International Conference on Wireless Mobile
Communication and Healthcare (MobiHealth 2017), November 2017.
[2] 雨森千周，水本旭洋，荒川豊，安本慶一,“WHOQOL-BREF に基づく HRQOL
評価におけるスマートデバイスを用いた簡易計測手法の提案, 情報処理学会
マルチメディア, 分散, 協調と モバイ
ル (DICOMO2017) シ ン ポ ジ ウ ム ,2016 年 6 月 28 日-30 日.
Ｇ．知的財産権の出願・登録状況なし
Ｈ．引用文献[1] Gilson, Betty S., et al. "The sickness
impact profile. Development of an
outcome measure of health care."American Journal of Public Health65.12 (1975): 1304-1310.
[2] Ware, John E., and Barbara Gandek.
"Overview of the SF-36 health survey
and the international quality of life
assessment (IQOLA) project." Journalof clinical epidemiology 51.11 (1998):
903-912.
[3] Whoqol Group. "The World HealthOrganization quality of life assessment (WHOQOL): position paper fromthe World Health Organization." Social science & medicine 41.10 (1995):
1403-1409.
[4] Whoqol Group. "Development of theWorld Health Organization
WHOQOL-BREF quality of life assessment." Psychological medicine
28.3 (1998): 551-558.
24

平成 29 年度厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究」（H29-労働-一般-004）
主任：島津明人
分担研究報告書
労働生産性の心理社会的・経営学的指標の検討
分担研究者
西大輔（国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所精神保健計画研究部・室長）
研究協力者
岡﨑絵美（国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所精神保健計画研究部
・流動研究員）薄田涼子（国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所精神保健計画研究部
・科研費研究員）
稲水伸行（東京大学大学院経済学研究科・准教授）

研究要旨：本分担研究では，労働生産性の心理社会的・経営学的指標と健康指標との関連を検討することを目的として, 既存データを用いて労働時間とワーク・エンゲイジメント
および労働生産性に関する実証的検討を行った。解析の結果, 研究の結果, 労働生産性の向上にはワーク・エンゲイジメントの向上が大きな影響を与え、労働時間の長さはそれほど大きな影響を与えないことが示唆された。
Ａ．はじめに
本分担研究は，労働生産性の心理社会的・経営学的指標と健康指標との関連を検討することを目的としている。近年，厚生労働省が取り組みを行っている「働き方改革」などで労働時間の改善に注目が集まっているが，これまで労働時間と労働生産性の関連を調べた研究は少なかった。また，代表的な労働生産性の心理社会学的指標としてワーク・エンゲイジメントが挙げられるが，労働時間は重要な経営学的指標であるにも関わらず，これまでワーク・エンゲ
イジメントとの関連を調べた研究は少なかった。そこで，平成 29 年度は,既存データを用いて，労働時間とワーク・エンゲイジ
メント，及び労働生産性の関連について実証的な検討を行った。

J‑HOPE は労働者の健康格差の実態とそのメカニズムを解明することを目的として、全国の労働者 1 万人を 4 年間に渡って追跡した研究であるが、今回は目的とする変数について回答が得られている労働者のみを対象とした。
研究実施施設として協力が得られた企業で一般健診を受診した者を対象に，研究協力を依頼し, 同意した者だけが回答した。
調査項目は, 1 週間の労働時間，ワーク・
エンゲイジメントを評価する Utrecht WorkEngagement Scale (UWES)短縮版,労働生産性を評価する World Health Organization
HealthandWork
Performance
Questionnaire (WHO‑HPQ)を用いた。労働時
間は週の労働時間が 31 時間以上 40 時間以
下，41 時間以上 50 時間以下，50 時間以上のうち，該当する項目へ自己報告によって回答を得た。UWES は 3 因子（活力・熱意・没頭）で構成された自己記入式質問紙であり，本邦において信頼性・妥当性が確認されている(1)。WHO‑HPQ では「0 があなたの仕事において誰でも達成できるような仕事

Ｂ．対象と方法
本分担研究では既存データである
Japanese Study of Health, Occupation,
and Psychosocial Factors Relates Equity(J‑HOPE)を用いて実証的な検討を行った。
19

のパフォーマンス，10 がもっとも優れた勤務者のパフォーマンスとした 0 から 10 までの尺度上で，過去 4 週間(28 日間)の間のあ
なたの勤務日におけるあなたの総合的なパフォーマンスをあなたはどのように評価しますか？」という質問を用いて，実際の労働生産性を算出した(2)。なお, 本研究は東京大学，北里大学，産業医科大学の倫理委
員会で研究計画の承認を得た上で実施された。

Ｆ．健康危険情報
該当せず。
Ｇ．研究発表Okazaki E, Nishi D, Susukida R, Inoue A,
Shimazu A, Tsutsumi A. Association
between working hours, work engagement
and work productivity in employees: across-sectional study of the Japanese Studyof Health, Occupation, and Psychosocial
Factors Relates Equity. Journal of
Occupational Health （投稿中）Ｃ．結果2194 人が本研究の目的とする変数に関する調査項目に回答し, 欠損値を除いた 2093
人の回答を解析に用いた。研究参加者の88.9％は男性であった。また，研究参加者の 52.7％が週 41 時間以上 50 時間以下の労働を行っていた。重回帰分析の結果, ワー
ク・エンゲイジメントは生産性と強く関連すること、ワーク・エンゲイジメントを調整すると 労働時間は生産性と関連しない
こと、 ワーク・エンゲイジメントの高さによって労働時間と生産性の関連に差が生じる可能性が示唆された。

Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
該当せず。
Ｉ．引用文献1.
Shimazu A, Schaufeli WB, Kosugi
S, Suzuki A, Nashiwa H, Kato A, et al.
Work Engagement in Japan: Validation of
the Japanese Version of the Utrecht WorkEngagement Scale. Applied Psychology.
2008;57(3):510-23.
2.
Kessler R, Petukhova M, Mcinnes
K. World Health Organization Health andWork Performance Questionnaire (HPQ).
HPQ Short Form (Absenteeism and
Presenteeism Questions and Scoring Rules).
Harvard Medical School; 2007 [Availablefrom:
http://www.hcp.med.harvard.edu/hpq/ftpdir/absenteeism%20presenteeism%20scoring%20050107.pdf. ]Ｄ．考察
本研究には，横断研究のため因果関係は明らかにできないこと、研究参加者の 9 割が男性であり一般化可能性が担保されていないこと、presenteeism を生産性の高さの指標としていること等の限界があるが, 労働生産性の向上には労働時間の長さではな
くワーク・エンゲイジメントの向上が重要である可能性が示唆された。また、経営学的な観点からも、企業からの協力を得て調査を実施中であり、来年度に結果を報告できる予定である。
Ｅ．結論
本分担研究は，労働生産性の心理社会的・経営学的指標と健康指標との関連を検討することを目的として, 労働時間とワー
ク・エンゲイジメント，労働生産性に関する実証的研究を行った。研究の結果, 労働
生産性の向上にはワーク・エンゲイジメン
トの向上が大きな影響を与え、労働時間の長さはそれほど大きな影響を与えないことが示唆された。

20

平成 29 年度厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究」（H29-労働-一般-004）
主任：島津明人
分担研究報告書
労働生産性の経済学指標の検討
分担研究者
黒田祥子（早稲田大学教育・総合科学学術院・教授）
研究協力者
山本勲（慶應義塾大学商学部・教授）

研究要旨：職場における働き方と労働者の健康，そして労働者の健康と職場における生産性とは密接に関連していると考えられているが，これらを有機的に関連付け，経済学的に考察した研究はあまり蓄積されていない。そこで本分担研究では，働き方や職場の諸要因と，労働者の心の健康，そしてその健康の度合いが生産性にどのような影響をもたらしう
るかを，計量経済学の手法を用いて，実証的に解明することを目的とする。
2 年目の平成 29 年度は，働き方と労働者のメンタルヘルスとの関係について労働者を経年的に追跡調査したデータを用いて定量的に検証した結果を，国際学会で発表するとともに，産業保健や疫学などの異なる分野の専門家から意見を聴取して，改訂版を作成した。
また，労働者のメンタルヘルスと職場の生産性との関係について，大手小売業 A 社からの協力を得て，従業員の満足度調査，職場の売上情報等のデータを入手し，労働者のメン
タルヘルスが職場単位の生産性にどのような影響を及ぼすかについて，経済学的手法に基づいた解析を開始した。

Ａ．研究目的
本分担研究では，主として心の健康（メンタルヘルス）に着目し，メンタルヘルスと働き方および，生産性との関係を解明することを目的としている。具体的には，労働時間とメンタルヘルス，メンタルヘルスと生産性という 2 つの角度から検証を行う。

１．労働時間とメンタルヘルス
昨今のわが国では，長時間労働の上限規制が明示的に設けられた労働基準法改正案
が国会に提出されるなど，過労防止の機運が高まっている。こうした背景には，過労が社会問題化し，特に長時間労働がメンタ
ルヘルスを毀損させる重要な要因として考えられている点がある。本分担研究では，過労が社会問題化しているにもかかわらず，
25（自発的に）長時間労働をする人の意思決定のメカニズムを行動経済学の視点を取り入れながら，理論・実証の両面から検討する。

２．メンタルヘルスと労働生産性
労働生産性に関する産業保健等の先行研
究では，アブセンティイズム（absenteeism）
やプレゼンティイズム（presenteeism）を計測し，それらを遺失利益とみなし，経済的損失を賃金から試算する研究が数多く蓄積されている。これらの先行研究が蓄積してきた有用な知見を踏まえつつ，本分担研究
は労働者の健康が労働生産性に与える影響を，経済学的な指標を用いて検討することを目指すものである。

Ｂ．研究方法る。

1. 労働者データを用いた検証

本分析結果は国際学会で発表を行い、そこで得られたコメントや，経済学以外の他
分野（産業保健，疫学，産業心理学）の研究者からの意見聴取を経て，査読付き英語
雑誌（Journal of Happiness Studies）に「小幅な改訂のうえ採択」（accepted with minor
revision）された。

『人的資本形成とワークライフバランス
に関する企業・労働者調査』（経済産業研究所）の労働者調査の個票データを利用し，労働時間の長さが，労働者のメンタルヘル
スや仕事満足度にどのような影響を与えるかを計測する。

2. 企業データを用いた検証の結果

2. 企業データを用いた検証

大手小売業 A 社のデータから，労働者のメ
ンタルヘルスと労働生産性との関係についての分析に着手した。

大手小売業 A 社と秘密保持契約を締結，個人を特定化できないように秘匿化した従業員の満足度調査，個人属性および人事・
健康関連の情報と，職場毎の売上情報を入手し，労働者のメンタルヘルスが個人属性
や雇用形態，そして職場間でどの程度異なるのかを検証するとともに，労働者のメン
タルヘルスの状態によって，売上高がどの程度異なるのかを検証する。

具体的には，まず，従業員の満足度調査に設けられているワーク・エンゲイジメント（ユトレヒト尺度）の指標を元に，個人属
性や雇用形態，勤務先の店舗等によって，
ワーク・エンゲイジメントがどの程度異なるのかを検証した。メンタルヘルスの尺度
はネガティブな側面を計測する指標が多い
が，ワーク・エンゲイジメントは，ポジティブなメンタルヘルスの度合いを計測する尺度である（Schaufeli abd Bakker [2003]，島津明人[2014]）。ワーク・エンゲイジメント
に関しては，数多くの研究が蓄積されてきているものの，同一企業内における従業員間のワーク・エンゲイジメントの属性別・勤務店舗別の違いに着目した分析は少ない
ほか，ワーク・エンゲイジメントと生産性との関係については経済学的な指標で検討したものは皆無である。

Ｃ．研究結果1. 労働者データを用いた検証の結果
従業員を 4 年間追跡調査したパネルデー
タを用いて，労働時間の長さと，仕事満足度，メンタルヘルスとがどのような関係にあるかを検証した。分析の結果，労働時間が長くなるほど，労働者の仕事満足度が増していくような関係が見出されることが分かった。具体的には，その他の条件を一定とした場合，週当たりの労働時間が 55 時間を超える辺りから，仕事満足度が上昇していくことが観察された。しかし一方で，メンタルヘルスと労働時間との関係について
は，仕事満足度とのような関係性は見いだ
せず，労働時間が長くなるほどに悪化する傾向があることも分かった。これらの結果
は，仕事満足度とメンタルヘルスは必ずしも一対一の関係ではないこと，労働者が自身の健康を過信して無理をしてしまい，長時間労働になりやすい傾向にあること，結果として過労がメンタルヘルスを毀損させることにつながる可能性などを示唆してい分析の結果，ワーク・エンゲイジメントは，
雇用形態別に大きな差があることが明らかとなった。具体的には，正社員に比べて，地域限定の正社員のほうがワーク・エンゲ
イジメントは低く，パート社員はさらに低いことが分かった。正規と非正規の格差が社会問題化している昨今のわが国において，雇用形態によってポジティブなメンタルヘ
ルスにも違いがあることが明らかとなった
ことは特筆に値するといえる。また，職場の同僚や上司のサポートなど，仕事や職場の資源の影響を制御したうえでも，店舗間でワーク・エンゲイジメントに統計的に有意な差があることも分かった。ポジティブ26

なメンタルヘルスの店舗間の違いがどのような要因から生じているのかを解明していくことは今後の課題として残される。

ク・エンゲイジメントが高まったからとは言えない，という批判も考えられるが，今回分析対象としている小売業の販売部門は少なくとも短期的には生産投入要素は労働のみと考えることができるため，こうした批判にも対応できていると考えることができる。

次に，従業員のワーク・エンゲイジメントの違いが，職場の売上高にどのような影響を与えているかについての分析に着手した。
現段階では，ワーク・エンゲイジメントと売上高との間に正の相関があることが確認
また，小売業の売上高は，需要変動（景気された。最終年度に当たる平成 30 年度には， 変動など）にも影響を受ける可能性がある
他の要因をコントロールした厳密な検証をが，今回の分析では，データをご提供いた行う予定である。
だいた A 社が，期初に景気動向などを勘案して予算を立てており，その予算対比でみた実際の売上高を分析対象としているため，需要変動による影響にもある程度対処でき
Ｄ．考察ていると考えられる。
1. 労働者データを用いた検証結果の考察
最終年度は，さらに厳密な検証を行うことにより，健康と労働生産性との関係につい
本分担研究の結果は，労働者の裁量に完全て，有益な知見を得ることを展望している。
に委ねた労働時間の決定は健康を損なう可能性を高める可能性を示しており，自律的な働き方の拡充が展望される昨今において，より慎重な検討が必要であることを示唆し
Ｅ．結論
ている。
本分担研究では，働き方や職場の諸要因と，労働者の心の健康，そしてその健康の度合
いが生産性にどのような影響をもたらしう
2. 企業データを用いた検証結果の考察
るかを，計量経済学の手法を用いて実証的に解明することを目的とする。
平成 29 年度に着手した分析結果からは，
ポジティブなメンタルヘルス指標であるワ
2 年目の平成 29 年度は，労働時間と労働
ーク・エンゲイジメントが高い職場ほど，者のメンタルヘルスとの関係について労働
売上高が高い可能性があるとの示唆を得る
者を経年的に追跡調査したデータを用いたことができた。
初年度の検証をさらにブラッシュアップし，論文を執筆したほか，大手小売業 A 社から
経済学で労働生産性とは，売上高や GDPの協力を得て，当該企業に勤める個人の秘などのアウトプットに相当するものを分子
匿済みデータを入手し，労働者のメンタルに，労働投入量（労働者数や労働時間）を
ヘルスと労働生産性との関係を解明すべく分母にしたものと定義することが一般的で分析に着手した。
あり，今回の検証で対象としている売上高
は，労働生産性の分子の部分に相当すると最終年度は，労働者のメンタルヘルスと売解釈できる。勤怠データなどを入手するこ
上データを用いた厳密な検証を重ね，健康とで（現在 A 社と交渉中），最終的には労と生産性との関係を明らかにするための検
働生産性の指標にさらに近づけることを展討を行う。
望している。
なお，労働（人数や時間）が不変でも，資本（機械や設備）が変化すれば，労働生産性も変化する場合がある。したがって，労働生産性が上がったとしても，それは資本の変化によるもので，必ずしも健康やワー

Ｆ．健康危険情報該当せず。

27

Ｇ．研究発表
１．論文発表Kuroda, S. and I. Yamamoto, “Why Do
People Overwork at the Risk of
Impairing Mental Health?,” Acceptedwith minor revision, Journal ofHappiness Studies.

２．学会発表Kuroda, S. and I. Yamamoto, “Why Do
People Overwork at the Risk of
Impairing Mental Health?,” the 39th
International
AssociationofTime-use Research（第 39 回生活時間国際学会） July, 2017, Madrid, Spain.

Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
該当せず。

Ｉ．引用文献
Schaufeli, W. B., and Bakker A. B.,
UWES- Utrecht Work Engagement
Scale: Test Manual, Department of
Psychology,
Utrecht
University,
2003.
島津明人，
『ワーク・エンゲイジメント ポ
ジティブ・メンタルヘルスで活力ある
毎日を』，労働調査会，2016 年

28

平成 28 年度厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究」（H28-労働-一般-004）
主任：島津明人
分担研究報告書
科学的根拠に基づく対策優先順位の検討
分担研究者
中田光紀（国際医療福祉大学大学院医学研究科・教授、
国際医療福祉大学赤坂心理・医療マネジメント学部・教授）

研究要旨
本研究は文献レビューおよび企業、EAP 機関、健診機関などから入手したデータ解析を通じて、①主な職種・業種においてメンタル不調・腰痛のそれぞれと関連のある職場要因と個人要因を特定し、②メンタル不調・腰痛の有無と生産性の間接指標である病欠や風邪罹患との関連を明らかにし、③最終的に、生産性の向上と健康増進の両者を同時に達成しうるガイドラインを開発するための基礎資料とすることである。
２年目の平成 29 年度は、①生産性の向上と健康増進の関連に関するプログラムの文献レ
ビューを行い、②既存データを用いて、業種別に腰痛とメンタル不調の有無と、生産性と直結する病欠や風邪罹患の関連を検討し、③ガイドラインの案を作成した。文献レビューの結果、生産性の向上と健康増進の両立を可能にする完成されたプログラムは存在しない
が、個別の疾患がどの程度の生産性の低下と関連するかという論文は見出され、既存データの解析によっても確認された。これらのデータを活用し、ガイドラインの素案を作成した。

Ａ．はじめに
本分担研究の 2 年目の目的は、主な職種・業種においてメンタルヘルス・腰痛のそれぞれが生産性の指標とどのように関連するかを明らかにすることならびに文献レ
ビューや既存データの解析を通して、生産性の向上と健康増進の両者を同時に達成しうるガイドラインを開発するための基礎資料を作成することである。生産性の間接指標として、病欠(absenteeism)日数と風邪の罹患回数を用いた。
腰痛は健康障害の中でも最も多い疾患の一つであり、多様な要因によって発症する。
主な要因として、動作要因、環境要因、既往症又は基礎疾患の有無等の個人的要因、
職場の対人ストレス等に代表される心理・社会的要因がある。腰痛が多い職種として
は介護・看護職などの物理的に腰部へ負担が多い仕事のほかにも過度な長時間労働、過重な疲労、心理的負荷がかかる情報通信業でも多い。腰痛は特に病欠やプレゼンティーイズムと関連する代表的な疾患である。
一方、うつ病などに代表されるメンタル
ヘルス問題は我が国で急激に増加しており、特定の業種のみならず多くの業種で認められているが職種や業種に偏りがあることも事実である。うつ病も腰痛以上に病欠が多くなる疾患である。
本分担研究では、職種別に腰痛ならびにうつ病の発症要因を大規模な疫学調査得られたデータを用いて腰痛やメンタル不調の有無が、病欠や風邪罹患とどのように関連するかを解析する。また、これらのデータを参考に、ガイドライン素案を作成する。
以上の結果に基づき、次年度は、科学的根拠に基づく腰痛ならびにメンタル不調予防のためのガイドラインを完成させる。
本研究は株式会社フィスメックが 2007
年 11 月から 2012 年 12 月の 5 年の間に行Ｂ．対象と方法29

った「メンタルヘルス＆ライフスタイル調
査」のデータを用いた。この調査は国内の227 の企業や組織が参加し、調査票は合計
120,978 名に配布され 108,055 名から回答が得られた（有効回答率 89.3％）。その内、情報通信業（4 社）に従事する従業員 2,412
名（男性 1,929 名，女性 483 名）ならびに
サービス業
（観光業，
介護施設）
従業員 2,018
名（男性 1,114 名，女性 904 名）のデータを抽出し、腰痛ならびにうつ病による生産性の低下と関連する因子、具体的には病欠(absenteeism)ならびに風邪罹患(commoncold)に対する影響を解析した。
さらに、生産性の向上と健康増進の両者を同時に達成することを目指した、ガイド
ラインの素案を作成した。
一部、統計解析には統計解析ソフト
Statistical Package for Social Science のVer. 21 を用いた．
倫理的配慮：既存データの解析では、調査票の表紙に、調査の趣旨、協力への自由
意思の尊重、プライバシーの保護などについて記載し、調査票への回答をもって研究へ同意したとみなすと明記した。また、本研究は産業医科大学の倫理委員会の審査を受け承認された。
Ｃ．結果
文献レビューの結果、生産性の向上と健康増進を同時両立させるプログラムあるいは研究論文そのものは、存在しないことが判明した。しかし、腰痛やメンタル不調が生産性の低下と関連する文献は多数見受けられた（一部、ガイドライン案に記載）。
本解析では、情報通信業従業員において、腰痛ならびにうつ病の有無と病欠日数（過去 1 年間）、風邪罹患回数（過去 6 か月間）の関連を解析した。腰痛ありの病欠日数は
平均 4.45 (SD=8.5)日であったのに対して、
腰 痛 無 し は 3.96 (SD=14.0) 日 で あ っ た(p=0.002, Mann-Whitney U test)。また、
腰 痛 あ り の 風 邪 罹 患 回 数 は 平 均 1.89
(SD=1.86)日であったのに対して、腰痛無し
は 1.48 (SD=1.50) 日 で あ っ た (p<0.001,
Mann-Whitney U test)。
一方、うつ病ありの病欠日数は平均 22.7
(SD=62.7)日であったのに対して、うつ病無しは 3.55 (SD=8.23)日であった(p<0.001,
30

Mann-Whitney U test)。風邪罹患回数は、うつ病ありの平均 2.60 (SD=3.02)回であっ
た の に 対 し て 、 う つ 病 無 し は 1.53
(SD=1.52) 日 で あ っ た (p=0.078,
Mann-Whitney U test)。
サービス業（観光業、介護施設）従業員に対しても同様の解析を行ったところ、腰痛ありの病欠日数は平均 5.40 (SD=12.7)日で あ っ た の に 対 し て 、 腰 痛 無 し は 3.52
(SD=8.86) 日 で あ っ た (p=0.002,
Mann-Whitney U test)。風邪罹患回数は、
腰痛ありは平均 1.77 (SD=1.79)回であったのに対して、腰痛無しは 1.44 (SD=1.58)回であった(p<0.001, Mann-Whitney U test)。
一方、うつ病ありの病欠日数は平均 13.6
(SD=29.0)日であったのに対して、うつ病無しは 3.77 (SD=9.17)日であった(p<0.001,
Mann-Whitney U test)。風邪罹患回数は、うつ病ありは平均 1.25 (SD=1.39)回であっ
た の に 対 し て 、 う つ 病 無 し は 1.51
(SD=1.63) 回 で あ っ た (p=0.518
Mann-Whitney U test)。
Ｄ．考察
情報通信業ならびにサービス業の従業員を対象に腰痛ならびにうつ病の病欠日数、風邪罹患回数を特定する解析を行った。その結果、情報通信業、サービス業共にうつ病において病欠日数が多く、生産性の低下に寄与すると考えられた。腰痛に関しては、
病欠日数は腰痛ありが、なしよりも有意に多いことが判明したが、うつ病ほど日数は多くなかった。
一方、風邪罹患回数については、情報通
維新業では腰痛、うつ病によって回数に大きな差は認められなかった。サービス業でも同様の傾向が認められた。
ガイドラインに関しては、今後改定が必要であるが格子は概ね決定した。
Ｅ．結論
本研究では、うつ病・腰痛の有無による病欠日数に差があることが判明した。この傾向は情報通信業・サービス業でも共通していた。
Ｆ．健康危険情報
該当せず．

Ｇ．研究発表
１．論文発表Lincoln JE, Birdsey J, Sieber WK, Chen
GX, Hitchcock EM, Nakata A,
Robinson CF. A Pilot Study ofHealthy Living Options at 16 Truck
Stops Across the United States.
American Jorunl of Health
Promotion. 2018 32(3) 546-553.
Nakata A. Long working hours, job
satisfaction, and depressive
symptoms: a community-based
cross-sectional study among
Japanese employees in small- andmedium-scale businesses.
Oncotarget 2017 8(32) 53041-53052.
doi: 10.18632/oncotarget.18084.
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Yang H, Nakata A, Swanson NG, Lu ML,
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Nakata A, Otsuka Y, Sakurai S, kawahito
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overtime and sleep duration withsuicidal ideation in a large
occupational group. Work, stress &Health 2017.
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
該当せず．
Ｉ．引用文献なし

31

平成 29 年度厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究」
分担研究報告書

専門職の意見調査に基づく対策優先順位の検討ならびに生産性向上と健康増進の両立を可能にする 1)メンタルヘルス対策（１次予防）と2)腰痛対策（腰痛予防）のガイドライン【案】の作成
分担研究者 梶木繁之 産業医科大学産業生態科学研究所産業保健経営学・非常勤講師
研究要旨
本研究は、労働生産性について多面的な測定手法を確立し、生産性の向上と健康の増進の双方に寄与する介入手法について，主要な職種・業種ごとのガイドラインを開発することである。ガイドラインの開発にあたり本年度は情報通信産業と医療機関（特に看護職）の産業保健スタッフや人事労務担当者など労働者の健康課題に精通されている方々のイン
タビュー調査を行った。企業（事業場）毎に 1~2 時間のフォーカスグループインタビュー形式とし、インタビュー内容を録音して書き起こしたのち、記載内容を対象者に確認することで発言の正確性を確保した。
その後、昨年度の結果と合わせて「生産性向上と健康増進の両立を可能にする 1)メンタ
ルヘルス対策（１次予防）と 2)腰痛対策（腰痛予防）のガイドライン【案】」の作成を行った。作成は、主任研究者（島津）および分担研究者（中田）とともに、2017 年 5 月、11 月、2018 年 1 月の３回にわたり各回 2−
３時間をかけて、ガイドラインの構成や記載内容について話し合いを行った。
インタビュー調査の結果、情報通信産業と医療機関（看護職）のいずれも、最も労働生産性に寄与している健康課題はメンタルヘルス不調であった（昨年度の結果と同様）。
情報通信産業のうち、特にシステムエンジニアにはメンタルヘルス不調者が多い傾向が見られた。その背景には、客先での勤務である、仕様要件が曖昧で納期のみが決まっている、納期直前での依頼業務が多い、駐在が多い、仕事が俗人化しており一人に仕事が集中してしまっている、といった業種特異的な要因が存在した。また、会社全体のメンタルヘ
ルス不調者のおよそ８割以上をシステムエンジニが占めている、といったコメントも得られた。メンタルヘルス不調者は、以前は 20 代が多かったが、最近は各年代で満遍なく発生しており、一番多いのは、30 代で 1.05％、40 代が 0.9%、50 代が 0.8%であった。一番負荷がかかっているのは、30−40 代の中間管理職であった。
看護職は、労働時間が長い、患者さんのニーズに合わせるため予定通りの業務ができな
い、看護師の裁量がない、責任が重く緊張感が絶えず続くため過労が多い、体位変換など
も夜勤は２人で対応することがあり腰痛が発生しやすい、仕事の負担が腰痛の要因になっている可能性がある、などの要因が抽出された。
また以前からメンタルヘルス対策をマネジメントシステムを用いて展開してきた職場で32

は、新人に対して早目の対応が浸透して来た（2 次予防が充実して来た）、復職支援もきっ
ちり出来るようになって来た、マネジメントシステムの一環として看護職用の復職支援プ
ログラム（手順）が導入された、現在は無理をしての復職はなくなった、といった改善が見られた。
一方ここ数年は、職場の理由ではなく家庭や自分の私的問題（職務遂行能力不足など）が原因で不調になる人が増えている印象がある、以前は職場になれずに体調を崩す入職 3年目までの若手が多かったが最近では勤務歴 10−20 年の人が増えている、
親の介護や子供、配偶者のことで悩んでいる人が増えている、夫婦で疾病を抱えている方が増えているといったメンタルヘルスに関連する新たな課題に直面している場合もあることが判明した。
今回の調査により、情報通信業と医療機関（特に看護職）におけるメンタルヘルス不調者ならびに腰痛対策への専門職を通じたニーズの概要が明らかとなった。情報通信業では以前よりメンタルヘルス対策を組織的に展開しており、新しい施策への要望は大きくなかった。
医療機関（看護職）では、「メンタルヘルス対策の具体的なアイデア」として、看護師長、主任などの管理職に対するケア（アクティブリスニング、傾聴など）から始めると良い、
リエゾンナースなど（自分の職場ではない、口の固い）相談できるナースを配置するといった施策のアイデアが提案された。
「腰痛対策の具体的なアイデア」として、人員を増やす、
夜勤専従の看護師を増やす、電子カルテ（ノート PC）の高さが変更できるようにする、ス
トレッチを職場の業務として実施する、毎週定期的な曜日を決めてレクレーションなどの機会を促すなどの意見が出された。職場で取り組みを展開する場合、「毎週１回 15 分に限る、効果を実感しやすいものをまずは実施する、業務時間内の業務命令でプログラムを展開する（トップダウン）、看護部が毎年立案する年度のメンタルヘルス研修の中に企画を盛り込む」、などの組織運営や指示命令系統にも働きかけることがメンタルヘルスと腰痛対策を進める際の重要な要素となることが判明した。
上記の専門職、並びに産業保健スタッフの意見を踏まえ、「生産性向上と健康増進の両立を可能にする 1)メンタルヘルス対策（１次予防）と 2)腰痛対策（腰痛予防）のガイドライン【案】を作成した。次年度はこれらのガイドライン【案】を参考にした介入プログラムを展開し、ガイドラインを修正の上、完成させる予定である。
研究協力者
中谷淳子

細田悦子 看護師長 産業医科大学病院
教授

産業医科大学産業・地域

看護学
大森美保

Ａ.研究目的助教

産業医科大学産業・地域

本研究の目的は，生産性の向上と健康の看護学

増進の双方に寄与する介入手法について，

長野裕子 看護部長 産業医科大学病院

主要な職種・業種ごとのガイドラインを開安東睦子 看護副部長 産業医科大学病院

発することである。特に労働生産性と生活33

への支障が大きい健康問題であるメンタル

２）これまでに表出している健康課題と産

ヘルスと腰痛に注目している。

業保健スタッフ、人事労務担当部門が把握

今年度は、一般にメンタルヘルスと腰痛している潜在的な健康課題や健康施策に対の愁訴が多くさらに近年、日本全体の労働するニーズ者数に占める割合が増加している 3 次産業

３）すでに社内で表出している健康課題への中で、情報通信業と医療従事者（看護職）のこれまでの取り組み事例と将来的に発生の健康管理に携わった経験を有する産業保が予想される健康課題

健専門職ならびに人事労務担当部門への意
見聴取を行い，対策立案時におけるニーズ

Ｃ.研究結果の把握と解決策を検討するうえでの課題の

１）企業（事業場）並びにそこで働く労働整理を行い、その結果をもとに「生産性向者の属性等の特徴

上と健康増進の両立を可能にする 1)メンタ【情報通信業】

ルヘルス対策（１次予防）と 2)腰痛対策（腰・情報システムコンサルティング、運用、痛予防）のガイドライン【案】」を作成する

保守をワンストップで、システムの据え付ことを目的とした。

けから、運営まで行なっている。中小企業を中心にサービスを展開している。

Ｂ.研究方法・企業規模は、10,442 名（2016 年 3 月）で、分担研究者と主任研究者からなる研究班

5000 人規模の会社が２社合併してできた会を組織し、上記の目的に合致した企業（事社である業場）を機縁法により列挙し、研究趣旨に・SE は 6000 人、営業 1000 人、カスタマー

同意の得られた企業（事業場）を訪問のう

エンジニア 1000 人、その他が 2000 人程度

えインタビュー調査を行った。

である。男女比は、9:1 で、平均年齢は 42

調査はフォーカスグループインタビュー

歳程度。

（FGI）の形式で行い、各企業（事業場）

・大学、大学院卒がほとんどである。（理1.5時間〜2時間行った。分担研究者1名が事系が多いが、文系もいる。6‑7 割は理系）

前に準備した質問項目を用いて行った。得・システムエンジニア（SE）が多いが、ハられた結果から、「生産性の向上と健康増進

ードウェア、コールセンター、システム運の双方に寄与する介入手法」への、企業（事用など、職種の異なる社員が在籍している。

業場）からのニーズを明らかにするととも・SE は６割事務所、４割客先での勤務が一に、職種・業種ごとのガイドラインを開発

般的。ただし、客先でプロジェクトがある

する際に含める必要があると思われる項目と、出っぱなし（客先のみでの業務）になを整理した。

る。
・SE はフレックスが多く、コアタイムは

質問項目

10‑15 時である。在宅勤務を選択するもの

１）企業（事業場）並びにそこで働く労働もおりその場合は、週 2 日（終日）会社に者の属性等の特徴

出務する必要がある。裁量労働制も試行中
34

である。

仕事に応用している。

・管理職の意識によって、人事管理のパタ・オムツ交換や着替えさせる過程が、緊張ーンは違う。上司の管理の方法により、部する。

下が上司から大事にされている、と思うか

・師長により雰囲気が全く異なる。

どうかが変わる。

・看護師の休憩スペースが足りないことが・社員間のコミュニケーションは以前より、ある。

減っているが全くないわけではない。

・感情労働なので、その場で言わないと、・社内で働き方改革を進めており、テレワとの雰囲気がある。

ークも推進している。ICT を使った仕事の・反面教師とする人と同じことを繰り返す

仕方を進めていく予定である。

人がいる。

・仕様要件が曖昧で納期のみが決まってい・仕事中にストレッチをする風土や時間、る、納期直前での依頼業務が多い、駐在が場所がない。

多い、仕事が俗人化しており一人に仕事が・師長が言っても職場に浸透しない文化が集中してしまっている、などの業種の特殊

ある。

性があ流。

・看護師は約 800 人でうち育児休業中の者

・客先での注文対応や叱責によりメンタルが約 50 名程度が在籍している。

を崩すものが多い。

・常勤職員（正規職員）が 760 名、そのほ
かパート職員（6−8 時間勤務）、退職後の【医療機関（特に看護職）】

再雇用（5−
６名）となっている。

・労働時間が長い。

・育児短縮勤務者が 20 名程いる。

・患者さんのニーズに合わせて、予定通り

・交代勤務はすべて 2 交代制で、日勤が 8の取り組みができない。急変があるなど、時間、夜勤が 16 時間のシフトである。

看護師の裁量がない。

・男性看護師が 60 名いる。

・大学病院の特徴として普段は研修医が病・平均年齢が 33 才で、30 才以下が約半数棟にいるが、患者のアセスメントができなである。

い。主治医へのコンタクトを急かすことが・新卒採用者の離職率（入職から 1 年以内ある。

に辞める人）は 1.4%で私大平均が 7.3%、全・高度な判断や技術が問われる。

国平均と同程度で 4‑6%（年度により変動あ・責任が重く、緊張感が絶えず続くため、り）である。

過労が多い。

・経験者の離職率が 10.4%、離職年齢のピ・体位変換なども夜勤は２人で対応するこークは入職後 4‑5 年目である（結婚や就学、とがあり、腰痛が発生しやすい。

地元に帰るなどのイベントと関連あり）。

・仕事の負担が腰痛の要因になっている可40 代以降は辞める人が全体の 5%ぐらい。

能性がある。

・毎年、80‑90 名の新卒を採用している。

・ベッドの高さが腰痛の原因と推測される。

・看護師さんの採用は病院独自（看護部）

・ボディメカニクスの知識を持っていて、で行っている。
35

・平均夜勤時間は 72 時間以内／4 週である

【情報通信業】（入院基本料の条件である）。この状況は・システムエンジニア（SE）はメンタル不病棟部門のみであり、ICU 等の集中治療部

調者が多い。

門の夜勤時間は多い。

・社外に出ている方が、なんとなく不調者

・病床管理担当師長（副部長が担当）がおの割合が多い。詳細な分析結果はないもの

り、来年から専従を置く予定。各病棟の状の、メンタル不調者の８割以上が、SE であ況をみながら入院先を判断する。

る。

・退職する人の割合は職場環境（師長さん・メンタルヘルス不調者の罹病率は年間平による）ところが多いということはない。

均 1.1%前後で推移している。

・一般の看護職のローテーションは本人の・メンタル不調者は、以前は 20 代が多かっ希望に応じて行うが、師長、主任は 5〜7 年

たが、最近は各年代で満遍なく発生していでローテーションしている。師長が同じ部る。一番多いのは、30 代で 1.05％、40 代

署に 10 年いることはない。この体制によりが 0.9%、50 代が 0.8%である。一番負荷が部署間での差がでにくくなっている。（スかかっているのは、30−40 代の中間管理職

タッフのローテーションは年間約 50 名程

に多い。

度））

・ストレス診断の結果で、ハイリスク者は・特定の部署でメンタル不調者が多いとい

14％、そのうちの 0.3％が面談希望者であうことはない。採用 3 年目までの不調者はった。本社で 30 名程度、産業医が面談をし減少傾向で、
30 台後半からが少し増加傾向。

ている。

（個人的要因が大きい）

・社員の 35 歳以上は何らかの生活習慣病リ・新人に対しては、早目の対応が浸透してスクを持っている人が多い。特にメタボが来た（2 次予防が充実して来た）多い。

・復職支援もきっちり出来るようになって・社員の多くで「運動不足」、「遅い夕食」

来た。マネジメントシステムの一環として、が理由のメタボが増えている印象がある。

看護職用の復職支援プログラム（手順）が脂肪肝も高頻度で見られるが、アルコール導入された。

よりも食事の影響が大きいのではないかと

・現在は無理をしての復職はなくなって来考えている。

た。

・BMI 50 以上の超肥満者もいる。また、睡・復職者に対しては、半年以内に職場内の眠時無呼吸症候群（SAS）のため、CPAP 治

他の人と同じレベルに戻ることを前提にす療を受けている社員も一定数いる。肥満はべての活動を展開している。

大きな健康課題である。
・勤務に支障がある程の腰痛は出ていない

２）これまでに表出している健康課題と産と思われるが、統計データを取っていない

業保健スタッフ、人事労務担当部門が把握ため、詳細は不明である。

している潜在的な健康課題や健康施策に対・面談時などのやりとりから、肩こりや腰するニーズ

痛を感じながら勤務している人は多い印象
36

がある。

・一度体調不良の部下を持ったことのある・転倒災害も比較的多い。階段で肉離れに上司（保健師や産業医との連携を持った者）

なったなど。運動不足が原因ではないかとは、２件目以降の部下の体調不良が疑われ考えられる。

る際に、早く連絡してくれるようになった。

【医療機関（看護職）】
・ここ数年は、職場の理由ではなく家庭や② 健康経営の強化（メタボ対策含む）

自分の私的問題（職務遂行能力不足など）

・本年度、健康経営指標である、ホワイトが原因でメンタルヘルス不調になる人が増500 の取得を目指している。

えている。

・メタボが多いので、中期的にこれらの比・以前は職場になれずに体調を崩す入職 3率を減らす取り組みを考えている。

年目までの若手が多かったが、最近では勤・健保主体で「ダイエットプログラム」も

務歴 10−
20 年の人が増えている。

展開している。管理栄養士さんとの面談か

・本人たちとの面接の中でわかって来たこ

ら始まるもので、3 ヶ月程度の介入と、3 ヶとは、親の介護や子供、配偶者のことで悩

月のフォローアップとなっている。

んでいる人が増えている。夫婦で疾病を抱・働き方改革の一環で、昨年度の総労働時

えている方が増えている印象あり。

間を 2000 時間以内に収めた。前年度より平・初年度の手厚いサポートが無くなった、

均約 40 時間程度減少した。

２年目、３年目にすこしメンタルヘルス不・健保が主導している、「ダイエットプロ

調者になるものが居る印象あり。

グラム」では、ポイント制度を導入してい・職場だけでの介入で、職場内のみならず、る。似たような仕組みを構築してメタボ対

家庭でのコミュニケーションも活性化する策の改善をしていきたい。

方法があれば知りたい。
③ メンタルヘルス対策
３）すでに社内で表出している健康課題へ

・以前は 9 時にラジオ体操、15 時にストレのこれまでの取り組み事例と将来的に発生ッチをしていた。現在は、朝のラジオ体操が予想される健康課題

は行なっているが、15 時のストレッチはあ【情報通信業】

まり行われておらず、音楽を流しているの① 保健師による支援の強化

み。

・保健師のサポートが手厚く、産業医の支・メンタルヘルス対策は保健師の存在が浸援やコメントが有効に機能していると思わ

透したこともあり、以前よりも早期の対応れる。

が可能になっている。しかし全体平均を、

・メンタルヘルスに関しては、ラインケア

今よりも低い 0.8%以下にしたいと考えていとセルフケアを 2011 年ごろより強化して

る。

いる。

・社員の集中力や生産性を高められる方法

・保健師の存在が社内で知られるようになを探している。

ったことが１つの要因ではないか。

・ストレスチェックの結果（集団結果）の37

フィードバックを上司に行っている（仕事・朝、夕の申し送りの際にストレッチな

量・質、コントール、同僚・上司の支援）どを行うのが効果的である。
・毎週定期的な曜日を決めて、レクレー④ 健康課題へのニーズと対応の可能性

ションなどの機会を促す。

・簡易な腰痛対策の実施にあたっては、協・メンタルヘルスの管理職研修は、10 年以

力できるかもしれない。

上前から産業医が中心となり、定期的に行・社内でのトライアルへの協力は検討したなっている。

い。また、介入の効果を検証するためのア・復職支援プログラムの作成・運用：制定

ンケートも可能である。昨年度に実績あり

は平成 20 年 3 月で平成 21 年度から運用し（メンタルヘルスの復職支援関連）。

ている。
・腰痛対策としては、座面の高さが変わる【医療機関（看護職）】

電動ベットとスライドボード（パットスラ① メンタルヘルス対策の具体的なアイイド）を導入した。

デア
・看護師長、主任などの管理職に対する企業（事業場）からのニーズを整理し、ケア（アクティブリスニング、傾聴など）

職種・業種ごとのガイドラインを開発するを行う。

際の項目を整理して、「生産性向上と健康

・正しい知識の普及や啓発（こうなった増進の両立を可能にする 1)メンタルヘルス

ら危ない：体調、こういう環境が危ない：対策（１次予防）と 2)腰痛対策（腰痛予防）

職場の雰囲気）を行う。

のガイドライン【案】」が完成した。（添・交代勤務や感情労働（業務の特徴）に

付資料１）

より通常よりも健康状態を崩しやすいことを啓発する。

Ｄ.考察

・リエゾンナースなど（自分の職場では今年度は情報通信業、医療機関（看護職）

ない、口の固い）相談できるナースがいについてのインタビュー調査を行い、それると気が楽になる。（相談窓口がある）

らの結果と昨年度のものを参考に、「生産性向上と健康増進の両立を可能にする 1)メ② 腰痛対策の具体的なアイデア

ンタルヘルス対策（１次予防）と 2)腰痛対・人員を増やす。夜勤専従の看護師を増策（腰痛予防）のガイドライン【案】」が

やす。

完成した。

・電子カルテ（ノート PC）の高さが変更

このガイドラインには、現場の生の意見できるようにする。

や要望が数多く反映されている。次年度は・環境整備と個人対応が必要で、これをこのガイドラインを活用した試行を複数の組み合わせて運用する展開である。

事業場にて行い、その際の意見やコメント

・ストレッチが職場の業務である、などなどをもとにガイドラインを完成する予定の認識（意識）変革を行う必要がある。

である。
38

Improvements of List of Postdisaster
Ｆ．研究発表Occupational Health Needs. J Occup

１．論文発表Environ① Fukai N, Hiraoka K, Kajiki S,

Feb;60(2):198-203.

Med.

2018

Kobayashi Y, Thanachokswang C,⑤ Hiraoka K, Kajiki S, Kobayashi Y,

Arphorn S, Uehara M, Nakanishi S,

Adi NP, Soemarko DS, Uehara M,

Mori K. The System and Human

Nakanishi S, Mori K. The System

Resources for Occupational Health inand

Thailand - For Japanese Enterprises

Occupational Health in Republic Of

toOccupational

Indonesia for Japanese Enterprises

attoManageHealthProperActivities

Workplaces.

Overseas

J

UOEH.

Human

ManageHealth2018;40(1):33-44.

Resources

ProperActivities

Workplaces.

for

Occupationalat

SangyoOverseas
Eiseigaku

Zasshi. 2017 Nov 30;59(6):229-238.

② Nagata T, Mori K, Ohtani M, Nagata
M, Kajiki S, Fujino Y, Matsuda S,⑥ Matsuoka J, Kobayashi Y, Kajiki S,

LoeppkeR.

Total

Health-related

Uehara M, Sasaki N, Odagami K,

Costs

Due

to

Absenteeism,

Hiraoka K, Nakanishi S, Igarashi Y,

Presenteeism,

andMedicalandMori K. Developing a checklist for

Expensesincollecting information from overseas

Occup

hospitals. Sangyo Eiseigaku Zasshi.

Pharmaceutical
Japanese

Employers.

J

Environ Med. 2018 Feb 13.

2017 May 31;59(3):71-81.

③ Okawara M, Kajiki S, Kusumoto A,⑦ Kajiki S, Izumi H, Hayashida K,

Fujino Y, Shinkai T, Morimoto H,

Kusumoto A, Nagata T, Mori K. A

Hino Y, Yamashita S, Hattori M,

randomized controlled trial of theMori K. Examination of factors for

effect of participatory ergonomic low

promotingusingback pain training on workplace

occupational

improvement. J Occup Health. 2017

cooperation

documents

betweenhealth physicians and psychiatrists.

May 25;59(3):256-266.

Sangyo Eiseigaku Zasshi. 2018 Feb
1;60(1):1-14.

２．学会発表④ Anan T, Mori K, Kajiki S, Tateishi S.
Emerging

Occupational① Kajiki S. Occupational issues in

HealthJapan, especially for Occupational

Needs at a Semiconductor Factory

Physician. ICOH SCETOH 2017.

Following

Zagreb. 2017 Oct.

the

2016

Kumamoto

Earthquakes:

Evaluationof② 大河原眞、梶木繁之、山下哲史、楠本Effectiveness

andNecessary朗、藤野善久、新開隆弘、森晃爾. 診39

療情報提供依頼書の記載内容と精神科効果. 第 90 回日本産業衛生学会. 東京.

主治医から得られる情報や返書のしや2017

すさの関連. 第 90 回日本産業衛生学会.

⑥ 森口次郎、梶木繁之、古木勝也、永田

東京. 2017

智久、藤野善久、森晃爾、森洋一. 京③ 阿南伴美、梶木繁之、立石清一郎、森都府医師会における産業医が知るべき

晃爾. 熊本地震における産業保健対応

企業情報に関する意識調査分析. 第 90

〜産業保健スタッフ向け危機対応マニ

回日本産業衛生学会. 東京. 2017

ュアルを活用して〜. 第 90 回日本産業衛生学会. 東京. 2017

Ｇ．知的財産権の出願・登録の状況④ 坂井寛毅、永田智久、岩崎まほこ、永１．特許取得田昌子、梶木繁之、森晃爾. 単身赴任なし

者が生活習慣に与える影響について.

２．実用新案登録

第 90 回日本産業衛生学会. 東京. 2017なし

⑤ 山下哲史、梶木繁之、大河原眞、服部３．その他

理裕、楠本朗、永田智久、森晃爾. 生なし

活記録表を用いたメンタルヘルス復職
面談の手法に関する産業医教育研修のＨ．引用文献リスト40

平成 28 年度厚生労働科学研究費補助金（安全衛総合事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法開発関研究」（H2 8-労働 -一般 -004 004）
主任：島津明人
分担研究報告書
メンタルヘスの向上手法開発：職場環境へのポジティブアプローチ

分担研究者 島津明人（北里大学一般教育部人間科学研究センター・教授）
研究協力者 平松利麻（トラヴェシア社会保険労務士事務所 代表）

研究要旨：本分担研究では，労働生産性とメンタルヘスの向上に寄与する介入手法（個人向けアプローチ， 組織）に関する文献レビューと好事例の収集を行いガイドランで提案された内容を考慮しながら各手法のマニュアル（案）作成するとともに，モデル事業で介入手法の有効性を検証うえ完成させること目的とする．
初年度の平成 28 年度では，平成 25−27 年度厚生労働科学研究費補助金（安全衛総合事業）「事業場におけるメンタルヘルス対策を促進させるリスクアセスメント手法の研究」（ H25 -労働 -一般 -009 ：主任・川上憲人）の成果物である「職場環境改善ポジティブ版
マニュアル」を対象とし，このマニュアルを労働生産性メンタヘス双方向上に寄与する組織向けアプローチとして活用するために，必要な修正を行った．
本分担研究の 2 年度目にあたる本研究では，本マニュアル（案）を事業場においてより効
果的に活用するため，マニュアル（案）改訂のための情報収集および動画マニュアル作成に向けた撮影などを行った．具体的には，医療業（病院）における看護部の看護師長を対象として，職場活性化ワークショップを実施し，動画の撮影を行った．ワークショップは，昨年度本分担研究において作成したマニュアル（案）「職場環境へのポジティブアプローチ」に掲載されている「資料３：職場活性化参加型討議タイムテーブル」の手順に沿って進行した．
マニュアル（案）の改訂および動画マニュアル作成により，これまで職場活性化を実施したことのない事業場や，産業保健スタッフのいない小規模の事業場においても，本マニュアル（案）を活用し，職場活性化に取り組むことが可能になるものと考えられた．
来年度は，本マニュアル（案）および動画マニュアルを用い，実際の事業場において職場活性化を実施することで，マニュアル（案）および動画マニュアルの有効性を検証したい．

41

Ａ．はじめにわが国では，メンタルヘスの第一次予防対策について，職場環境改善，管理監督者教育，セルフケアのガイドラインが作成されている．しかし，ガイドラインの推奨内容はメンタルヘス不調の未然防止策に限定され，労働生産性の向上も寄与す
る方策は取り上げられていない．
本分担研究では，労働生産性とメンタルヘルスの双方の向上に寄与する介入手法（個人向けアプローチ，組織向けアプローチ）に関する文献レビューと好事例の収集を行い，ガイドランで提案された内容を考慮しながら各手法のマニュアル（案）を作成するともに，モデル事業で介入手法の有効性を検証うえ完成させることを目的とする．
初年度の平成 28 年度では，労働生産性と 労働
生産性とメンタルヘルスの双方の向上に寄与する介入手法（個人向けアプローチ，組織向けアプローチ）に関する文献レビューと好事例の収集を行った．
本研究の 2 年度目にあたる本分担研究では，平成 28 年度に作成したマニュアル（案）「職場環境へのポジティブアプローチ」を事業場においてより効果的に活用するため，マニュアル（案）改訂のための情報収集および動画マニュアル作成のための撮影の過程について報告する．
Ｂ．対象と方法
医療業（病院業）における看護部に所属する看護師長 10 名（男性 1 名・女性 9 名）を対象として，社会保険労務士がポジティブアプローチによる職場の活性化ワークショップを行った．
ワークショップでの活発な議論を誘発するため，
参加者全員が発言の機会を持てるよう，はじめに参加者 10 名を１グループ 5 名の 2 グループに分けて実施した．
ワークショップは，1）強みチェックリスト実施による職場の特徴の把握，2）講義：ワーク・
エンゲイジメントと組織の活性化，3）参加型ワ
ークショップについての説明，4）集計結果の見方の説明，5）参加型討議１ 職場の強みの抽出，
6）伸ばしたい強みの決定，7）参加型討議２ 活動計画の具体的内容の決定，8） 活動計画の発表と全体での取りまとめの 8 つのプロセスから構成
した．
Ｃ．結果
１）強みチェックリスト実施による職場の特徴の把握
42

同事業場に所属する看護師 191 名を対象に，事前に「職場の強みチェックリスト」を実施した．
結果の集計については，本ワークショップの対
象者が管理する職場がそれぞれ異なるため，所属部署単位ではなく看護部全体での集計を用いた．
2）講義
ワークショップに入る前に，本ワークショップ
参加に対する動機づけとワークショップに対する理解を深めるため，社会保険労務士による講義を実施した．具体的には，職場のメンタルヘ
ルスに関するポジティブな考え方としてワー
ク・エンゲイジメントを紹介し，ワーク・エン
ゲイジメントを高めることが心身の健康の向上と組織の活性化の両方につながることを説明した．そのための方策として，組織資源（職場の強み）を充実・強化することを説明した．
3）参加型ワークショップについての説明
まず，各グループにおいて，役割分担（司会，発表者，書記，時間係）を決定した．次に，ワークショップ討議の内容・流れ・時間配分を説明した．
次に，
本ワークショップの導入として，①職場活性化対策の目的，②参加型ワークショ
ップの目的，進め方，時間配分について説明した．
本ワークショップは，「自分たちで職場をよくするために，良いところを認め話し合うポジティ
ブな視点での計画策定を行う」ことを説明し，また，この場ではネガティブな言葉を使わないようにするなどのルールを説明した．
4）集計結果の見方の説明
1）で実施した看護部全体の結果を配布し，集計結果表の見方と結果の解釈と活性化対策のポイントを解説した．
5）参加型討議１ 職場の強みの抽出
4）の集計結果をもとに，各グループにおいて，記録シートに職場の強みを記入するよう求めた．
次に，集計結果についての感想などについてグ
ループ内で意見交換を行った．その上で，グループ討議を行い，「参加者全員で伸ばしたい強み」
を見つけ，記録シートに記入するよう求めた．
このとき，参加者の意見が出やすくなるよう，
ファシリテーターが各グループのテーブルを回り，参加者全員が積極的に討議に参加できるよう，適宜質問を投げかけたり，参加者の討議内容について肯定的な言葉かけのフィードバック

を行ったりした．
6）伸ばしたい強みの決定
5）で得られた意見の中から，各グループの参加者全員で話し合い，自グループにおける「伸ばしたい強み」を決定し，その強みをさらに伸ばすことで得られる「職場のありたい姿」を共有した．
記録シートに「伸ばしたい強み」および「ありたい姿」「その強みを選んだ理由」をそれぞれ記入するよう求めた．
7）参加型討議２ 活動計画の具体的内容の決定
参加者全員で話し合い，具体的かつ実行可能な活動計画（対象，方法，手段，実施時期など）について決定し，
記録シートに記入した．
活動計画の期間は本年 3 月末までとし，計画実行のために必要な事項（誰が，どんな状況
で，何を，どのようにするか？）を盛り込むよう求めた．また，活動計画は①取組みやす
くすぐに効果の出やすいもの，②少し取組みに時間がかかるが，効果が大きいと考えられるもの，の２種類を設定するよう求めた．このプロセスが最も時間を要するため，ファシ
リテーターは参加者に残り時間を適宜伝えるなど，特に時間配分に注意した．
8）活動計画の発表と全体での取りまとめ
グループ単位での討議内容を発表し，全体討議を実施した．
各グループからの発表終了後，全体討論を実施した．ファシリテーターが中心となり，各グループから提案された活動計画の良かった点やユニークな点を中心に簡単なまとめを行った．
次に，参加者全員から参加型討議の内容についての意見を求めた．
「他のグループの発表を聞いて良さそうだと思った方法」や「これならできそうだと思う方法」を尋ねるなど，意見が出やすくする工夫を行った．
最後に参加者の反応を求める．
「何を学んだか？」というように肯定的に振り返るきっかけを与え，計画の実行につなげた．
本ワークショップのフォローは，平成 30 年 4月以降に実施予定である．
Ｄ．考察

本研究のためのワークショップが円滑に進むよう，マニュアル（案）には記載されていない以下の点について，工夫や留意を行った．
１） 本ワークショップはポジティブなアプロー
チであるため，参加者にはワークショップの冒頭で，「グループ討議においてネガティブな言葉を用いない」というルールを伝えた．
具体的には「だって・でも・どうせ」という３つの単語を取り上げ，いずれの言葉もロー
マ字に変換するとアルファベットの D から始まることから，「ネガティブになりやすい
３D ワードは使わないように注意しましょう」と話した．
２） 参加者が会場に入る前に，ホワイトボードに
ワークショップのタイムスケジュールを書
いておくことで，参加者がホワイトボードを見ながら，各自主体的にグループ討議が進められるようにした．
３） グループ討議の内容や活動計画について，各グループに１枚ずつ模造紙を配布し，書記担
当者がマジックペンで記載するようにした．
これにより，グループ単位での討議内容を発表する際，発表内容を全体で共有しやすく，
ワークショップを円滑に進めることができた．また，動画マニュアルにおいても，視聴者の理解を促進することができると考えられた．
なお本ワークショップ終了後，当該模造紙は，同病院看護部長の指示により，看護部長室の入口に貼り出された．これにより，当該模造
紙は全病院スタッフに対する看護部の取組の周知および活動計画を現場で実行する際のマイルストーンという２つの効果を持った．今後，本マニュアル（案）を実施する職場においても，模造紙を用いることで同様の効果が期待できるものと考えられた．
本ワークショップの動画マニュアル化に際して検討すべき事項としては，以下の点が挙げられた．
１） 経営者や職場の責任者などが，ワークショッ
プの全体像を理解し，自身の職場で実施の動機づけとなるよう，ワークショップ全体の流れをまとめた数分の動画マニュアルを作成
する．
２）１）とは別に，実際に職場でワークショップを実施する際にファシリテーターが手順や準43

備物などを確認できるよう，ワークショップの詳細なマニュアルを作成する．この時，ワークショップ全体を１本の動画にするのではなく，ワークショップのプロセス毎にそれぞれ動画マニュアルを分けて作成する．これにより，ファシリテーターは自身の理解度に合わせて，知りたいプロセスを何度も見返したり，既に理解しているプロセスの視聴を省いたりすることが出来るため，マニュアルの利便性向上が可能と考えられる．また，動画１本あたりの所要時間も短縮できることから，今後のマニュアル配布や視聴に際し，利用者に対する負担も軽減されることが期待できる．
マニュアル（案）の改訂について検討すべき事
項としては，以下の点が挙げられた．
１） 職場の資源（強み）チェックリスト，タイム
テーブル，記録シートなどの資料は，まとめて巻末に掲載する．これにより，ワークショ
ップの一連の流れをより理解しやすくする
ことができる．

に向けた撮影などを行った．具体的には，医療業（病院）における看護部の看護師長を対象として，職場活性化ワークショップを実施し，動画の撮影を行った．ワークショップは，昨年度本分担研究において作成したマニュアル（案）「職場環境へのポジティブアプローチ」に掲載されている「資料３：職場活性化参加型討議タイムテーブル」の手順に沿って進行した．
マニュアル（案）の改訂および動画マニュアル作
成により，これまで職場活性化を実施したことのない事業場や，産業保健スタッフのいない小規模の事業場においても，本マニュアル（案）を活用
し，職場活性化に取り組むことが可能になるものと考えられた．
来年度は，本マニュアル（案）および動画マニュ
アルを用い，実際の事業場において職場活性化を実施することで，マニュアル（案）および動画マ
ニュアルの有効性を検証したい．

Ｆ．健康危険情報
該当せず．

２）マニュアル（案）の本文やタイムテーブルには，イラストや図を多用し，なるべく文字による情報を減らす．これにより，ワークショ
ップ実施に対する精神的負担の減少と理解向上が期待できる．

Ｇ．研究発表１．論文発表２．学会発表Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
該当せず．

Ｅ．結論
本研究では，マニュアル（案）を事業場においてより効果的に活用するため，マニュアル（案）
改訂のための情報収集および動画マニュアル作成

Ｉ．引用文献なし

44

平成 29 年度厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究」（H29-労働-一般-004）
主任：島津明人
研究協力報告書
メンタルヘルスの向上手法の開発
CREW に関する文献レビューおよび日本版 CREW の実践
澤田宇多子（東京大学大学院医学系研究科精神看護学分野・大学院生；国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所社会復帰研究部・科研費研究員）
分担研究者
島津明人（北里大学一般教育部人間科学教育センター・教授）
研究協力者
稲垣晃子（東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野・学術支援職員）
松田美智代（東京大学医学部附属病院看護部精神神経科・看護師長）
宮城美奈子（東京大学医学部附属病院看護部精神神経科・主任副看護師長）

研究要旨：労働者のメンタルヘルスにとって職場環境は重要なリスク要因であり，職場環
境改善によって仕事のストレスが軽減され，抑うつなどのメンタルヘルスの向上にもつながることが明らかになっている。職場環境とは労働環境といった物理的な側面だけではな
く，組織体制や組織風土など心理社会的要因を含む職場全体が対象とされる（吉川, 2015）。
職場における人間関係は抑うつなどのメンタルヘルスに影響することが指摘されており,
こうしたメンタルヘルス不調を予防するための介入として，職場の人間関係の向上を通じて職場の活性化を図り，ワーク・エンゲイジメントを向上させることを目的とした CREW
（Civility, Respect & Engagement at Work）が挙げられる（島津，2015）。本研究では，
平成 28 年度に行った CREW 文献レビューと大学病院で実施した事例をもとに CREW プロ
グラムのマニュアルの原案を作成し, 作成した原案をもとにプログラムのを前後比較試験を実施した。本報告書では, マニュアル原案作成の過程と前後比較試験の実施の詳細を報告
し, 本プログラムのマニュアル作成に向けた展望を述べる。

Ａ．はじめに労働者のメンタルヘルスにとって職場環境は重要なリスク要因であり，職場環境改善によって仕事のストレスが軽減され，抑うつなどのメンタルヘルスの向上にもつながることが明らかになっている（Stansfeld& Candy, 2006；Lamontagne et al., 2007）。
職場環境とは労働環境といった物理的な側面だけではなく，組織体制や組織風土など心理社会的要因を含む職場全体が対象とされる（吉川, 2015）。職場における人間関
係は抑うつなどのメンタルヘルスに影響し，個人およびチームの礼節を欠くこと（incivility）がメンタルヘルスおよび仕事45の満足度にネガティブな影響を与えることも 指摘され ている（ Lim et al., 2008 ；Schilpzand et al., 2016）。
こうしたメンタルヘルス不調を予防する
ための介入として，職場の人間関係の向上
を通じて職場の活性化を図り，ワーク・エ
ンゲイジメントを向上させることを目的とし た CREW （ Civility, Respect &Engagement at Work）が挙げられる（島津，2015）。CREW は 2005 年にアメリカの退役軍人局で開発されたプログラムで，アメリカおよびカナダで医療従事者を主な対象として実践され，複数の介入研究でその効果が示されている（Osatsuke et al.,2009 & 2013）。医療従事者に限らずチーム
で仕事を進める業種に広く適用可能であり，対話によって職場における丁寧さ（civility）と敬意（respect）が重要であるという認識を高め，チーム内のメンバーが丁寧に接し，お互いを尊重し合いながら，良い職場風土を作ることを目指している（Osatsuke etal., 2009 & 2013）。
日本においては，パイロット研究として
平成 26−27 年度「日本版 CREW プログラムの開発と職場での適用可能性に関する研究」（研究代表者 島津明人）において日本
版 CREW プログラムを開発し，某大学病院の 2 つの病棟を対象に，2014 年 9 月〜2015
年 2 月に, 1〜2 週間に 1 回 30 分のセッションを実施した（島津，2015；宮城，2016；
Sawada et al., submitted）。2016 年にも同病棟において 6 か月間の実施事例がある。
本研究班では，今後の日本における導入に向けて，日本版 CREW プログラムのマニ
ュアル整備を進めている。今年度は, 昨年度行った CREW プログラムの文献レビュ
ーとこれまでの大学病院での事例をもとにマニュアルの原案を作成した。また, 作成
したマニュアル原案をもとに, 一つの企業において前後比較試験を実施したので, その内容を紹介する。
Ｂ．対象と方法
１．CREW マニュアル原案作成
先行研究の文献レビューとこれまでの実
践例をもとに, マニュアルの構成内容の検討を行った。まず, マニュアルに必要な内容の抽出を行った。具体的には, 文献レビ
ューを参考にして, （１）CREW プログラ
ムの実施期間･回数･時間について （２）CREW ファシリテーターについて, （３）セッションのテーマ･内容について,（５）CREW プログラムの効果について, を挙げ,さらに, 日本における事例と質問集を盛り込むこととした。
２．マニュアル原案に基づいた日本版
CREW プログラムの実施作成したマニュアルの原案に基づいて,日本の一つの企業（サービス業）の労働者
約 70 名を対象として, CREW プログラムの前後比較試験が実施された。2017 年 11 月に実施企業において CREW プログラムの46

概要説明が行われ, 2017 年 12 月に対象企業の従業員 20 名（男性 6 名、女性 14 名）に対して CREW ファシリテータートレー
ニングが行われた。2018 年 1 月〜3 月にCREW プログラムが実施され, 各回のセッションはファシリテータートレーニングを受けた従業員によって進行された。前後比較試験は自記式調査票を用いて実施され,調査内容は以下の通りであった。
1. Utrecht work engagement
2. 新職業性ストレス簡易調査票

3.
4.
5.
6.
7.
8.
9.

Civility CREW 日本語版
Strainghforward Incivility Scale
NIOSH
Intention to Leave
組織市民行動
基本属性
自由記載

倫理的配慮
本研究は東京大学大学院医学系研究科・医学部倫理委員会の承認（10560）を得て実
施された。
Ｃ．結果
１．CREW マニュアル原案作成
先行研究の文献レビューとこれまでの実践例を参考に, マニュアルの構成内容の検討を行った結果, 基礎編, 実践編, 事例編,
FAQs の 4 部構成とされた。各部の構成内
容を以下に示す。
第 1 部 基礎編
・CREW の概要説明
・CREW プログラムの内容説明
・CREW セッションのテーマ・内容説明
・CREW ファシリテーターの説明
・CREW プログラムの効果説明
第 2 部 実践編
・CREW プログラム１クール（先行研究より 3〜6 か月間）の流れ
・CREW ツール集（40 種類のエクササイ
ズ，トピック，アクティビティー例）紹介
・CREW セッション台本例の紹介
第 3 部 事例編
・某大学病院における実践例の紹介
第 4 部 FAQs
・CREW よくある質問集
２．マニュアル原案に基づいた日本版

CREW プログラムの実施
CREW セッションは全 10 回実施され,各回およそ 15 分間であった。各回のテーマの内容は下記に分類された。
第 1 回〜4 回；互いを知るために, アイスブ
レイクに重点を置いたテーマ
第 5 回〜9 回；職場に関するテーマ
第 10 回；CREW を振り返り, 今後どのような職場を作り上げてゆくか
事前調査の自由記載には「良い取り組み
だと思い, 期待している」といった記載があった。自記式調査票の結果については現在分析中である。

おける事例のまとめが必要と考えられる。
今回得られた知見を参考にし, マニュアル
原案の修正とプログラムの強化が重要となるであろう。
Ｆ．健康危険情報
該当せず。
Ｇ．研究発表１．論文発表Sawada U, Shimazu A, Miyamoto Y,
Kawakami N, Leiter MP, Speigel L(submitted). The effects of Civility,
Respect, and Engagement in the
Workplace (CREW) program on social
climate and work engagement inpsychiatric ward.

Ｄ．考察
本研究では文献レビューの結果と大学病院での実践を参考に，CREW マニュアルの原案を作成し, 作成されたマニュアル原案
をもとに一つの企業において CREW プロ
グラムの前後比較試験を実施した。調査結果は現在解析中であるが, 従業員からは「期待できる取り組み」との評価が得られている。日本におけるパイロット試験では有意な結果は得られなかったが, 海外における先行研究では概ね良好な介入効果が報告されているため, 先行研究のレビュー結果から CREW プログラムの要素を丁寧に抽出した上で, 日本での実践例を加え, 日
本の職場に則した効果的な CREW プログ
ラムが実施できるようなマニュアルの作成が必須であると考えられる。

２．学会発表宮城美奈子 CREW プログラムによる病棟
スタッフの活性化. 第 20 回日本看護管理学
会学術集会. 2016 年 8 月 20 日, 横浜市.
澤田宇多子, 日本の職場における CREW
プログラムの効果第 25 回日本産業ストレス学会（シンポジウム）, 2017 年 12 月, 静
岡市.
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
該当せず。

Ｉ．引用文献
Lamontagne AD, Keegel T, Louie AM,
Ｅ．結論
Ostry A, Landsbergis PA (2007). A
本研究では，CREW プログラムを用いた
systematic review of the job-stressintervention
evaluation
literature,
先行研究のレビューをもとにマニュアルの1990-2005. International Journal of
原案を作成し, 原案に基づいて前後比較試
Occupational and Environmental Health,
験を実施することを目的とした。海外にお13(3), 268-80.
ける先行研究では概ね良好な介入効果がみ*Laschinger
HKS, Leiter MP, Day A, Oore
られた一方で，これまでの日本における介
DG, & Mackinnon SP (2012). Building
入研究では有意な改善は得られず，さらな
empowering work environments that
る研究を行うことが今後の課題である。今
foster civility and organizational trust:
回の前後比較試験の結果は解析中であるが,testinganintervention.
Nursing
大学病院においては日本版 CREW プログ
Research, 61(5), 316-25.
ラムを現在も定期的に実施しており, 本研 *Leiter MP, Laschinger HKS, Day A & Gilin究で実施した企業においても, 今後もOore D (2009). The Role of Civility and
CREW プログラムを続けたいとの意向がIncivility in a Model of Burnout andある。日本での CREW プログラムの普及に
Engagement: An Intervention Study.
APA/NIOSH Conference:Work, Stress, &は，マニュアルおよびツールキットの整備
Health, San Juan, Puerto Rico.
が不可欠であり，理論的背景および実践に47

*Leiter MP, Laschinger HKS, Day A, & Oore
DG (2011). The impact of civility
interventions on employee social behavior,distress, and attitudes. The Journal ofApplied Psychology, 96(6), 1258-74.
*Leiter MP, Day A, Oore DG, & Laschinger
HKS (2012). Getting better and staying
better: assessing civility, incivility,
distress, and job attitudes one year after
a civility intervention. Journal of
Occupational Health Psychology, 17(4),425-34.
Lim S, Cortina LM, & Magley VJ (2008).
Personal and workgroup incivility:
Impact on work and health outcomes.
Journal of Applied Psychology, 93,
95-107.
*Oore DG, Leblanc D, Day A, Leiter MP,
Laschinger HKS, Price SL, & Latimer M(2010). When respect deteriorates:
incivility as a moderator of the stressor–
strain relationship among hospital
workers.
Journalof
Nursing
Management, 18(8), 878-88.
*Osatuke K, Moore SC, Ward C, DyrenforthSR, & Belton L (2009). Civility, Respect,
Engagement in the Workforce (CREW):
Nationwide Organization Development
Intervention
at
Veterans
HealthAdministration. The Journal of Applied
Behavioral Science, 45(3), 384-410.
Osatuke K, Leiter M, Belton L, Dyrenforth S,& Ramsel D (2013). Civility, Respect andEngagement at the Workplace (CREW): A
National Organization Development

Program at the Department of Veterans
Affairs. Journal of Management Policies
and Practices, 1(2), 25-34.
Sawada U, Shimazu A, Miyamoto Y,
Kawakami N, Leiter MP, Speigel L(submitted). The effects of Civility,
Respect, and Engagement in the
Workplace (CREW) program on social
climate and work engagement inpsychiatric ward.
Schilpzand P, de Pater IE, Erez A (2016).
Workplace incivility: A review of theliterature and agenda for future research.
Journal of Organizational Behavior, 37,
S57-S88.
島津明人(2015). 日本学術振興会 挑戦的萌芽研究「日本版 CREW プログラムの開発と職場での適用可能性に関する研究」(研究代表者 島津明人) 平成 27 年度 科学研究費助
成 事 業
研 究 成 果 報 告 書 .
https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHIPROJECT-25560349/525894.pdf
Stansfeld S & Candy B (2006).
Psychosocial work environment andmental health: a meta-analytic review.
Scandinavian
JournalofWork,
Environment & Health, 32(6), 443-62.
吉川徹 (2015). 今後の産業精神保健の課題—
近年の行政施策の動向をふまえて：職場環
境改善を通じたメンタルヘルス不調の未然防止への取り組み. 精神医学, 57(1), 15-21.
注）レビュー対象論文に関しては，著者名の冒頭に*を付した。

48

平成 29 年度厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究」（H29-労働-一般-004）
主任：島津明人
研究協力報告書
メンタルヘルスの向上手法の開発
ジョブ・クラフティング介入プログラム
研究協力者
櫻谷あすか（東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野・大学院生）
分担研究者
島津明人（北里大学一般教育部人間科学教育センター・教授）

研究要旨：近年、職場のメンタルヘルスでは、労働者が与えられた仕事をこなすだけでな
く、主体的に仕事や職場環境に変化を加えながら、自ら自分の能力や適性に合った働き方を目指す「ジョブ・クラフティング」が注目されている。このジョブ・クラフティングは労働者の生産性およびメンタルヘルスの向上に寄与する手法として期待される。本研究では、ジョブ・クラフティングの介入プログラムを新たに開発し、本プログラムの効果を無作為比較試験によって検討した。本報告書では、本プログラムの開発の過程や、介入群の研修参加者の満足度や理解度、および感想を報告し、本プログラムのマニュアル作成に向けた展望を述べる。
B．方法
B−１．ジョブ・クラフティング介入プログ
ラムの開発
本プログラムは、研究協力者らが作成したパイロット版ジョブ・クラフティング介
入プログラムを、改良して開発された。パ
イロット版の形式は、1 回あたり 120 分の集合研修２回で構成される。内容としては、
Wrzesniewski と Dutton が定義するジョ
ブ・クラフティングの定義に基づいて作成されており、ジョブ・クラフティングの３
つの要素（作業クラフティング、人間関係
クラフティング、認知クラフティング）を促進させることを目的としている。プログ
ラムの改良は、パイロット版プログラムの参加者の意見をもとに実施した。具体的には、「自分に活かせるようなジョブ・クラフ
ティングの好事例をもっと知りたい」という意見を踏まえ、これまでの研修やヒアリ
ング調査で収集したジョブ・クラフティン
グの良好事例をまとめた事例集を作成した。
また、「研修後のジョブ・クラフティング実
践のためのサポートが欲しい」という感想

Ａ．はじめに近年、職場のメンタルヘルスでは、労働者が与えられた仕事をこなすだけでなく、主体的に仕事や職場環境に変化を加えながら、自ら自分の能力や適性に合った働き方を目指す「ジョブ・クラフティング」が注目されている 1)。このジョブ・クラフティ
ングは労働者のポジティブな心の健康を促進し、生産性の向上にも寄与することが期
待されている 1-3)。研究協力者らは、これま
でにパイロット版ジョブ・クラフティング
介入プログラムを作成しており、前後比較試験により、本プログラムのジョブ・クラ
フティングの促進効果や、ワーク・エンゲ
イジメントおよび心理的ストレス反応の改善効果を確認している 4)。
本研究では、パイロット版プログラムを更に改良し、その効果を無作為化対照試験
により検討した。本報告書では、プログラ
ム開発過程および、介入群に実施した本プ
ログラムの満足度や理解度、および感想の結果を報告する。

49

を踏まえ、研修後にメールや手紙を用いた
個別のフォローアップを追加した。更に、研修で用いるスライドやワークシートは、専門の業者に依頼して、見やすさやデザインの改善をした。改良版プログラムの完成までに、数名の産業保健の専門家から意見を収集しながら、修正を繰り返した。
完成した改良版プログラムは、２回の集合研修と１回目および２回目の研修後のメールフォローにより構成された。１回目の研修では、ジョブ・クラフティングの事例集を配布し、ジョブ・クラフティングの講義や、グループディスカッションを通して参加者のジョブ・クラフティングの理解を深め、最後に参加者個人のジョブ・クラフ
ティング計画の立案を行った。その後、約４週間の計画実行期間を経て、２回目の研修が実施された。２回目の研修では、参加者が計画実行の振り返りを行い、更に持続可能なジョブ・クラフティングについて話し合い、改良版のジョブ・クラフティング
計画を立案した。１回目、および２回目研修から２週間後に手紙またはメールでのフォローアップを行い、研修内容のリマイン
ドや、ジョブ・クラフティング計画実行における個別相談に応じた。

ーアップを実施した。
B−４．研修の満足度および理解度
研修の満足度、および理解度は、研修後に紙の質問紙を用いて調査した。満足度は、「本日の研修はいかがでしたか」という教示文に対して、「①満足、②やや満足、③どちらでもない、④やや不満、⑤不満」の５
つの選択肢から選ぶ形式で質問された。理解度は、「分かりやすさはいかがでしたか」という教示文に対して「①理解できた、②どちらともいえない、③難しかった」の３つの選択肢から選ぶ形式で質問された。加えて、自由記述で研修の感想が集められた。
C．結果
C−１．介入群参加者の基本属性
表 1 に、介入群参加者の基本属性を示した。男性が多く、職種は専門職や事務職、また雇用形態は正規雇用が多かった。
C−２．研修の満足度および理解度
１回目および２回目研修の満足度および理解度を表２に示した。１回目および２回
目研修ともに、８割以上が「満足、または、
やや満足」かつ「理解できた」と回答した。

B―２．無作為化比較試験
改良版プログラムの無作為化比較試験は、日本の労働者を対象として 2017 年４月-12月に実施された。２回のジョブ・クラフテ
ィング集合研修に参加が可能であることを参加条件とし、合計で 281 名（５つの会社と１つの小学校）が研究に参加した。各会
社、または小学校ごとに、参加者を無作為に介入群（138 名）と対照群（143 名）に分けた。
B−３．介入群へのプログラムの実施
研修は、各会社、または、小学校ごとに職場で実施した。介入群 138 名中の１回目
および２回目研修の参加者は、それぞれ、
124 名（89.9%）、103 名（74.6%）であった。研修を欠席した参加者には、研修資料を個別で配布した。介入群の全参加者に対して、研修後にメールまたは手紙のフォロ

C−３．研修の感想
研修の満足度が、「満足、またはやや満足」と回答した参加者からは、以下のような感想が得られた。
•
研修を通して、自分の働き方を振り返り、前向きに捉えることができて良かった。
•
ジョブ・クラフティングを学んで、仕事のやりがいや楽しさは大切だと感じた。
•
ジョブ・クラフティングの事例集や、研修内での他の参加者の事例を知ることが参考になった。
一方、研修の満足度が「どちらでもない、または不満」と回答した参加者からは、以下のような感想が得られた。
裁量権が少ない職種（教師など）に•対しては、ジョブ・クラフティングは合わない気がした。

50

•

ジョブ・クラフティングの大切さは理解できるが、自分が実行できないことを残念に感じる。

Ｄ．考察
本研究では、ジョブ・クラフティング介
入プログラムを 138 名の労働者に対して実施し、研修の満足度および理解度などを調査した。結果として、8 割以上の参加者から、満足、および、理解できたとの回答が得られた。研修に満足した参加者からは、「研修を通して、自分の働き方を振り返り、
仕事のやりがいを考えるきっかけになった
点が良かった」という意見が多く得られた。
これは、研修内で、自分の業務や働き方に関する振り返りをする個人ワークや、参加者同士の働き方や仕事のやりがいを共有するグループディスカッションを設けたことで、自身のやりがいや、働き方を見直すき
っかけになったためと考えられる。また、「ジョブ・クラフティングの事例集や、研修内での他の参加者の事例を知ることが参考になった」という感想も多かったが、これは、ジョブ・クラフティング事例集を配布したことや、グループディスカッション
を通して、他者のジョブ・クラフティング
事例を知る時間を設けたことによると考えられる。今後、本プログラムのマニュアル
作成においても、自分の働き方を振り返る
ワークや、参加者同士で事例を共有するグ
ループディスカッションを集合研修内で設定すること、また、事例集を配布することは重要な点となるだろう。
一方、研修に対する改善点も見受けられた。研修に不満と回答した参加者からは、「裁量権が少ない職種（教師など）に対しては、ジョブ・クラフティングは合わない気がした」という感想が得られた。自分の裁量権が少ないと感じている参加者に対し

51ては、ジョブ・クラフティングのように、主体的に、自ら自分の能力や適性に合った働き方を目指すプロセスを難しいと感じる
可能性が考えられる。従って、本研修を実施する際には、参加者の裁量権に留意して、個別の工夫を加える必要があるだろう。例
えば、参加者の裁量権に合わせた事例集を提供することで、ジョブ・クラフティング
を身近に感じる工夫や、自身の裁量の範囲を見直すワークを加えることで、ジョブ・
クラフティングを実施しやすい業務からア
プローチする、などの工夫が考えられる。
また、参加者からの他の意見として、「ジョ
ブ・クラフティングの大切さは理解できるが、自分が実行できないことを残念に感じる」というものがあった。これは、研修後のジョブ・クラフティング実施のサポートが不十分だった可能性が考えられる。本研
究では、研修後にメールや手紙を用いたフォローアップを実施したが、参加者から返信がきたのは 10 通程度だった。参加者の個別の困りごとやニーズを聞きだすようなメールでのフォローや、対面でのフォローア
ップセッションを設けるなどの改善も検討する必要がある。
Ｅ．結論
本研究では、労働者の生産性およびメン
タルヘルスの向上に寄与する手法の一つとして、ジョブ・クラフティングに着目し、ジョブ・クラフティング介入プログラムの開発および、その効果検討を実施した。様々な職種に対して、本プログラムを実施し、参加者からの意見を収集することで、その有効性を確認することができた。今回得られた知見を参考にし、今後の本プログラムのマニュアル作りにあたっては、裁量権の範囲を考慮した支援や、研修後のフォロー
アップの強化の視点が重要となるだろう。

表 1. 参加者（介入群）の基本属性（138 名）
n

%

年齢

Mean

SD

35.7

8.3

性別
男性

82

59.4

女性

56

40.6

管理職

14

10.1

専門職

50

36.2

事務

19

13.8

現場系（製造組立、運転、肉体労働など）

1

0.7

営業

43

31.2

その他

11

8.0

正規雇用

117

84.8

非正規雇用(派遣、契約、嘱託）

21

15.2

職業

雇用形態

表２．研修の満足度・理解度アンケート
1 回目研修2 回目研修（118 名回答/124 名中）（99 名回答/103 名中）

満足度

人数

％

人数

％

満足

55

46.6

49

49.5

やや満足

46

39.0

38

38.4

どちらでもない

15

12.7

9

9.1

やや不満

2

1.7

2

2.0

不満

0

0.0

1

1.0

理解できた

101

85.6

89

89.9

どちらともいえない

14

11.9

10

10.1

難しかった

3

2.5

0

0.0

理解度

Ｆ．健康危険情報

該当せず。

52

Congress of Behavioral Medicine 2016,
December, 2016, Melbourne

Ｇ．研究発表１．論文発表櫻谷あすか、島津明人、ジョブ・クラフテ
ィングの概念および関連要因に関する文献
レビュー、産業精神保健、2016、24(4)、407-412

Asuka Sakuraya, Effects of job crafting
intervention on work engagement among
workers, ICOH-WOPS 2017, August,
2017, Mexico city
Asuka Sakuraya, Effects of a job crafting
intervention
programon
work
engagement among Japanese employees,
eSeTo International Symposyum on Pblic
Health, November, 2017, Seoul

Asuka Sakuraya, Akihito Shimazu,
Kotaro Imamura, Katsuyuki Namba, andNorito Kawakami. Effects of a job
crafting intervention program on work
engagement among Japanese employees:
a pretest-posttest study. BMC Psychol.
2016; 4(1): 49.

Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
該当せず

Asuka Sakuraya, Akihito Shimazu,
Hisashi Eguchi, Kimika Kamiyama,
Yujiro Hara, Katsuyuki Namba, andNorito Kawakami. Job crafting, work
engagement, and psychological distress
among
Japanese
employees:across-sectional study. Biopsychosoc Med.
2017; 11(1): 6.
２．学会発表櫻谷あすか、島津明人、江口尚、神山貴巳
香、原雄二郎、難波克行、川上憲人、ジョブ・クラフティングとワーク・エンゲイジ
メントおよび心理的ストレス反応との関連、
第 88 回日本産業衛生学会、2015 年 5 月、大阪
櫻谷あすか、島津明人、今村幸太郎、難波克行、川上憲人、労働者を対象としたジョ
ブ・クラフティングプログラムのワーク・
エンゲイジメントおよび心理的ストレス反応に対する効果：前後比較試験、第 89 回日
本産業衛生学会、2016 年 5 月、福島
櫻谷あすか、ジョブ・クラフティングに注目した教育研修プログラムの効果、第 25 回
日本産業ストレス学会（シンポジウム）、
2017 年 12 月、静岡
Asuka Sakuraya, Akihito Shimazu,
Kotaro Imamura, Katsuyuki Namba, andNorito Kawakami. Effects of a job
crafting intervention program on work
engagement among Japanese employees:
A pretest-posttest study, International

54

Ｉ．引用文献1. Wrzesniewski A, Dutton JE.
Crafting a job: Revisioning
employees as active crafters of theirwork. Acad Manage Rev 2001; 26:
179-201.
2. Tims M, Bakker AB, Derks D. The
impact of job crafting on job
demands, job resources, andwell-being. J Occup Health Psychol
2013; 18: 230-40.
3. Tims M, Bakker AB, Derks D. Job
crafting and job performance: A
longitudinal study. Eur J Work
Organ Psy 2015; 24: 914-928.
4. Sakuraya, A., Shimazu, A.,
Imamura, K., Namba, K., &Kawakami, N. Effects of a job
crafting intervention program on
work engagement among Japaneseemployees: a pretest-posttest study.
BMC psychology, 2016; 4(1), 49.

労働安全衛生総合研究事業
平成 29 年度研究分担報告書
生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発「腰痛予防の大規模介入研究」
研究分担者 松平浩 東京大学医学部附属病院

研究要旨
厚生労働省調査にて、業務上疾病の発生件数は、腰痛が全職業性疾病の約 6 割を占め
第 1 位であること、平成 23 年の腰痛全届け出のうち社会福祉施設で腰痛が顕著な増加を辿っていることなどから腰痛対策は、労働生産性を高める上での喫緊の課題といえる。
本研究では、腰痛対策を効率的に行うために、簡易で即実践できる体操に加え、産業理学療法士からの科学的根拠に基づいた教育の有益性に大規模介入比較試験を施行した。
参加施設の職員数からサンプルサイズ設計を行い、全国 12 労災病院をクラスターとして、A:対照（無介入）、B：腰椎伸展体操の普及・実践、C:B+産業理学療法士による腰痛教育・相談の実践の 3 群の無作為比較試験を開始、介入前のベースライン調査を行った（3,381 名分の有効回答）。6 か月後の追跡調査時の、各群の回収数は A 群 949 名、B
群 706 名、C 群 751 名、計 2,406 名であり、追跡率はそれぞれ 71.9%、70.6%、67.0%
で、全体では 70.0%あった。
腰痛と関連情報を把握するためのアンケート調査を行った結果、腰痛の自覚症状改善の割合は,A 群で 13.3%、B 群で 23.5%、C 群で 22.6％と介入群で上昇していた。また腰痛予防対策の実行度はコントロール群で低くなっていた。
多変量を調整した Logistic 回帰分析の結果、B の介入（腰椎伸展体操の普及・実践）、
C の介入（B の介入+産業理学療法士による腰痛教育・相談の実践）とも有意に腰痛を改
善（コントロール群の約 2 倍）することが分かった。また Fear Avoidance Beliefs
Questionnaire（FABQ）が 15 点未満であること、すなわち腰痛にする恐怖回避思考が強くないことは腰痛改善の因子であることが明らかになった。
ポピュレーションアプローチに基づいた腰痛予防の介入研究を行い、介入群で腰痛の自覚的改善度、腰痛予防対策の実行度が高くなっていることが明らかになったことにより、本研究で実施した介入手段（腰椎伸展体操）の有用性が示唆された。次年度には検証された介入手法の現場導入へのマニュアル（案）を作成し、普及の実践に努める所存
である。

54

A.研究目的

介入を実施、追跡調査が終了した。

厚生労働省業務上疾病発生状況等調査にて、腰痛（論理面への配慮）

における休業 4 日以上の業務上疾病の発生件数は、

本研究は、研究対象者の組み入れ前であるが、同

全職業性疾病の約 6 割を占め第 1 位となっている。

意取得やデータは匿名化の方法は確立しており、研平成 23 年の腰痛全届け出のうち社会福祉施設が究遂行にあたり倫理面での問題はないとの承認を、19%を占め、10 年で 2.7 倍という最も顕著な増加と全国労災病院倫理委員会より得ている。

なった背景を踏まえ、19 年ぶりに改訂された「職場における腰痛予防対策指針」(平成 25 年、厚生労働

C. 研究結果省)では、重症心身障害児施設等に限定されていた適以下の研究プロトコールの通りに、ベースライン調用を、福祉・医療等における介護・看護作業全般に査を実施した。

拡大し、内容を充実させるに至った。つまり、介護・看護従事者への腰痛対策は、産業衛生領域の喫緊の

1) 施設をクラスターとした無作為比較試験

課題といえる。また世界疾病負担研究にて 289 の疾選択基準:選定された労災病院に勤務する成人（20 歳

患や傷病のうち、腰痛が Years Lived with Disability以上）看護師、本研究の趣旨に賛同し同意を得た者(YLDs)のトップにランクされるなど、社会的損失や除外基準：妊婦，あるいは妊娠の疑いがある場合、健康面への影響の大きい腰痛への対策は global にも腰椎伸展により症状が誘発される腰部脊柱管狭窄症

重要な課題として位置づけられている。

と診断されたことがある者、研究の同意を撤回した

また疾患の対策としては、高リスク群のみに限定

者

して対策を行うハイリスク・アプローチは、高リス

2) 対照（無介入）、腰椎伸展体操の普及・実践、B

クと考えられなかった大多数集団が潜在的なリスクの介入+産業理学療法士による腰痛教育・相談の実践を抱えたていた場合、効果的な手法とは言えない。

の3群

このため対象を一部に限定せずに集団全体へアプロ

3) 北海道中央（看護師数：156）、東北（407）、関東ーチをし、全体としてリスクを下げ集団としての健（562）、横浜（667）、新潟（274）、浜松（256）、旭康状態を向上させるポピュレーションアプローチが（182）、大阪（720）、関西（674）、中国（391）、愛注目を集めている。

媛（193）、長崎（285）、総計 4,767 名。以上 12 労本研究では、産業衛生領域の喫緊の課題である腰災病院（施設）のをクラスターとし、病床・看護師

痛対策を効率的に行うために、簡易で即実践できる数、看護師の男女数・平均年齢を割付調整因子とし、体操に加え、産業理学療法士からの科学的根拠に基コンピューターの乱数表を用い、3 群（4 施設ごと）

づいた教育の有益性をポピュレーションアプローチに無作為割付する非盲検試験を行った。

に基づいた大規模介入比較試験で検討した。

4) A 群は北海道中央、横浜、大阪、浜松の 1,799 名、B 群は関東、旭、中国、長崎の 1,420 名、C 群は東北、新潟、関西、愛媛の 1,548 名、全体で 4,767 名

B. 研究方法
参加施設の職員数からサンプルサイズ設計を行い、にアンケートを配布した。全体でのアンケート回収

全国 12 労災病院をクラスターとして、A:対照（無介数は 3,439 名分で、回収率は 72.1%だった。各群の入）、B：腰椎伸展体操の普及・実践、C:B+産業理学

回収数は A 群 1,319 名、B 群 1,000 名、C 群 1,120

療法士による腰痛教育・相談の実践の 3 群を実施す名であり、回収率はそれぞれ 73.3%、70.4%、72.4%

るため、統計学的な見地を踏まえデザインを行い、

であった。

55

回収したアンケートのうち 58 名に不備があったた
めベースライン解析には 3,381 名分のアンケートを利用した(A 群 1,292 名、B 群 987 名、C 群 1,102 名)。
ベースライン調査での各群の背景情報は以下のとお

A群

B群

C群

36.8

36.1

35.1

(36.1‑37.5)(35.3‑36.9)(34.7‑36.3)

7.1

6.3

6.2

21.3

21.6

21.2

(21.1‑21.5)(21.3‑21.8)(20.9‑21.4)

2.0

2.1

1.9

26.8

28.9

29.1

0.88

0.87

0.88

(0.87‑0.89)(0.86‑0.88)(0.87‑0.89)

0.88

0.87

0.89

(0.87‑0.89)(0.86‑0.88)(0.89‑0.90)

年齢

りである：
性
男性（％）

BMI

A群

B群

C群
StarTBack

年齢

性
男性（％）

BMI

StarTBackhigh risk(%)
FABQ
15 点以上（％）

EQ5D

35.5

35.1

35.5

high risk(%)(35.0‑36.1)(34.5‑35.8)(34.9‑36.1)

FABQ

6.7

5.3

4.2

21.2

21.5

21.1

(21.0‑21.3)(21.3‑21.6)(20.9‑21.3)

15 点以上‑BL（％）

EQ5D‑BL

EQ5D‑6M

2.2

2.8

2.2

27.7

30.2

29.6

0.88

0.87

0.88

全ての群で似通った傾向であった。前述した全例で(0.87‑0.89)(0.86‑0.88)(0.87‑0.89)のベースライン調査での各群の背景情報追跡可能例

上表内の（ ）には 95%信頼区間を示した。
各群の背景情報の分布は上表に示すとおりであり、上表内の（ ）には 95%信頼区間を示した。

とでは、背景情報の傾向は異ならなかった。

各群の背景情報の分布は上表に示すとおりであり、全ての群で似通った傾向であった。

本研究の主要評価項目は腰痛の自覚的改善度である。

A⑥6 か月後の追跡調査時の、各群の回収数は A 群 949
名、B 群 706 名、C 群 751 名、計 2,406 名であり、追跡率はそれぞれ 71.9%、70.6%、67.0%で、全体では 70.0%あった。以下に追跡可能だった症例のベー

改善

B

不変
悪化

C

スライン時における各群での背景情報を記載する。

0

56

50

100

各群の改善、不変、悪化の割合(%)を上図に示す。
A,B,C 群での改善の割合は,13.3%、23.5%、22.6％で

FABQ
1.4

(1.1‑1.7)

0.01

A 群 vs. B 群

2.1(1.6‑2.7)<0.0001

A 群 vs. C 群

2.0(1.5‑2.6)<0.0001

15 点未満あった。悪化の割合は 13.0%、9.6％、8.1%と介入の度合いが高いほど減少していた（Cochran-Armitageの傾向検定:P< 0.0001）。
腰痛予防対策の実行度(%)を下図に示す

多重共線性を検討するために、各説明変数の分散拡大係数:variance inflation factor (VIF) を算出しAた。この結果、性（男性）・中高年齢者・肥満・StarTBack high risk・FABQ15 点未満・治療 B 群・

B

実行

治療 C 群で、それぞれ 1.0、1.0、1.0、2.1、1.1、1.3、

未実行

1.3 でいずれも 10 を超えておらず、説明変数間に多C

重共線性は生じていないものと判定した。
多変量を調整した Logistic 回帰分析の結果、B の
0

50

100

介入（腰椎伸展体操の普及・実践）、C の介入（B の介入+産業理学療法士による腰痛教育・相談の実践）
とも有意に腰痛を改善（コントロール群の約 2 倍）

A,B,C 群での実行度の割合は 15.6%、64.9%、することが分かった。また FABQ が 15 点未満である

48.8％であり A 群（コントロール群）での実行度がことは腰痛改善の因子であることが明らかになった。

低くなっていた（カイ 2 乗検定：残差分析 p<0.05）
。

D. 考察

腰痛の改善を目的変数として、背景を調整しても介産業衛生領域の喫緊の課題である腰痛対策を効率入治療効果が認められるかに関して多変量解析的に行うために、簡易で即実践できる体操に加え、（Logistic 回帰分析）を用いて検討した。雇用の安産業理学療法士からの科学的根拠に基づいた教育の定等に関する法律（高年齢者雇用安定法）をもとに、有益性を検証するために大規模介入比較試験を施行

45 歳以上を「中高年齢者」と、また BMI 25 以上をした。研究３年目となる本年度は、統計学的な検討

肥満と定義した。

に基づいた割付を行い、6 か月の期間をおき、腰痛と関連情報を把握するためのアンケート調査を行っ

Odds 比95%信頼区間

p値

性（男性）

1.0

(0.7‑1.7)

0.89

中高年齢者

0.9

(0.7‑1.1)

0.36

た。この結果、腰痛の自覚症状改善の割合は,コントロール群で 13.3%、腰椎伸展体操の普及・実践群で23.5%、+産業理学療法士による腰痛教育・相談の実践 22.6％と、いずれの介入によっても上昇していた。
また腰痛予防対策の実行度はコントロール群で低

肥満

0.8

(0.6‑1.1)

くなっていた。多変量を調整した Logistic 回帰分析

0.10の結果、両介入群とも有意に腰痛を改善（コントロ
StarTBackhigh risk

0.8(0.4‑1.6)ール群の約 2 倍）することが分かった。また FABQ が

0.70

57

15 点未満であることは腰痛改善の因子であることがM, Oha K, Freimann T, Sadeghian A, Peiris-John RJ,

明らかになった。

Sathiakumar N, Wickremasinghe AR, Yoshimura N,
Kelsall HL, Hoe VC, Urquhart DM, Derrett S, McBride D,

E. 結論

Herbison P, Gray A, Salazar Vega EJ.: Epidemiological

ポピュレーションアプローチに基づいた腰痛予防

differences between localised and non-localised low backの介入研究を行い、介入群で腰痛の自覚的改善度、

pain. Spine 42 :740-747, 2017

腰痛予防対策の実行度が高くなっていることが明ら

4.

Tonosu J, Oka H, Matsudaira K, Higashikawa A, Okazaki

かになったことにより、本研究で実施した介入手段

H, Tanaka S. The relationship between the findings on（腰椎伸展体操）の有用性が示唆された。次年度にmagnetic resonance imaging and previous history of lowは検証された介入手法の現場導入へのマニュアル

back pain. J Pain Res 10: 47-52, 2017

（案）を作成し、普及の実践に努める所存である。

5.

Matsudaira K, Oka H, Kawaguchi M, Murakami M,
Fukudo S, Hashizume M,

F. 健康危険情報

Löwe, B. Development of aJapanese Version of the Somatic Symptom Scale-8:

該当なし

Psychometric Validity and Internal Consistency. Gen Hosp
Psychiatry 45: 7-11, 2017

G. 研究発表

6.

1.論文発表1.

Shibata M, Matsudaira K. Fear-avoidance beliefs are

Matsudaira K, Oka H, Kikuchi N, Haga Y, Sawada T,

independently associated with the prevalence of chronic

Tanaka S. The Japanese version of the STarT Back Tool

pain in Japanese workers. J Anesth 31:255-262, 2017predicts 6-month clinical outcomes of low back pain. J

2.

7.

Yamada K, Matsuadira K, Tanaka E, Oka H, Katsuhira J,

Orthop Sci 22: 224-229, 2017

Iso H. Sex-specific impact of early-life adversity on

Isomura T, Sumitani M, Matsudaira K, Kawaguchi M,

chronic pain: A large population-based study in Japan. J

Inoue R, Hozumi J, Tanaka T, Oshima H, Mori K,

Pain Res 10: 427-433, 2017

Taketomi S, Inui H, Tahara K, Yamagami R, Hayakawa K.

3.

Wakaizumi K, Yamada K, Oka H, Kosugi S, Morisaki H,

8.

Fukushima M, Oka H, Hara N, Oshima Y, Chikuda H,

Development of the Japanese Version of the Leeds

Tanaka S, Takeshita K , Matsudaira K. Prognostic factors

Assessment of the Neuropathic Symptoms and Signs Pain

associated with the surgical indication for lumbar spinal

Scale (LANSS-J): Diagnostic Utility in a Clinical Setting.

stenosis patients less responsive to conservative treatments.

Pain Pract 17 :800-807, 2017

J Orthop Sci 22:411-414, 2017

Coggon D, Ntani G, Walker-Bone K, Palmer KT, Felli VE,

9.

Oka H, Matsudaira K, Fujii T, Kikuchi N, Haga Y, Sawada

Harari R, Barrero LH, Felknor SA, Gimeno D, Cattrell A,

T, Katsuhira J, Yoshimoto T, Kawamata K, Tonosu J,

Vargas-Prada S, Bonzini M, Solidaki E, Merisalu E, Habib

Sumitani M, Kasahara S, Tanaka S. Estimated risk for

RR, Sadeghian F, Kadir MM, Warnakulasuriya SS,

chronic pain determined using the generic STarT Back

Matsudaira K, Nyantumbu B, Sim MR, Harcombe H, Cox

5-item screening tool. J Pain Res 10: 461-467, 2017

K, Sarquis LM, Marziale MH, Harari F, Freire R, Harari N,

10. Yoshimoto T, Oka H, Katsuhira J, Fujii T, Masuda K,

Monroy MV, Quintana LA, Rojas M, Harris EC, Serra C,

Tanaka S, Matsudaira K. Prognostic Psychosocial Factors

Martinez JM, Delclos G, Benavides FG, Carugno M,

for Disabling Low Back Pain in Japanese Hospital

Ferrario MM, Pesatori AC, Chatzi L, Bitsios P, Kogevinas

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11. Asai Y, Tsutsui S, Oka H, Yoshimura N, Hashizume H,

Epidemiology and psychological factors of whiplash

Yamada H, Akune T, Muraki S, Matsudaira K, Kawaguchi

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K, Teraguchi M, Kagotani R, Muraki S, Akune T, Tanaka

13. Tanaka Y, Oka H, Nakayama S, Ueno T, Matsudaira K,

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Miyoshi K, Matsudaira K, Chikuda H, Azuma S,

Psychosocial correlates of cortisol levels in fingernails

Kawamura N, Yamakawa K, Hara N, Oshima Y, Morii J,

among middle-aged workers. Stress 20:386-389, 2017

Saita K, Tanaka S, Yamazaki T. Risk factors for incidental

15. Oka H, Kadono Y, Ohashi S, Yasui T, Ono K, Matsudaira

durotomy during posterior open spine surgery for

K, Nishino J, Tanaka S. Assessing joint destruction in thedegenerative

knees of patients with rheumatoid arthritis by using aobservational study. PLoS One 12(11): e0188038, 2017semi-automated software for magnetic resonance imaging:

22. Hashimoto Y, Matsudaira K, Sawada S, Gondo Y,

therapeutic

effectofmethotrexate

comparedwithmethotrexate

plus

etanercept

monotherapy.

diseasesin

adults:A

multicenter

Kawakami R, Kinugawa C, Okamoto T, Tsukamoto K,

Mod

Miyachi M, Naito H, Brair SN. Objectively Measured

Rheumatol. 2017 Aug 2:1-7 [Epub ahead of print]

Physical Activity and Low Back Pain in Japanese Men.

16. Kawaguchi M, Matsudaira K, Sawada T, Koga T, Ishizuka

the Journal of Physical Activity & Health (in press)

A, Isomura T, Coggon D. Assessment of potential risk

2. 学会発表
現時点でなしfactors for new onset disabling low back pain in Japanese
workers: findings from the CUPID (cultural andpsychosocial influences on disability) study. BMC

H. 知的財産権の出願・登録状況（予定を含む）
特許取得 実用新案登録

Musculoskelet Disord 18 :334, 2017

現時点でなし17. Kasahara S, Okamura Y, Matsudaira K, Oka H, Suzuki Y,
Murakami Y, Tazawa T, Shimazaki H, Niwa S, Yamada Y.
Diagnosis

andTreatmentofAttention-Deficit

Hyperactivity Disorder in Patients with Chronic Pain.
Open Journal of Psychiatry 7: 261-275, 201718. Oka H, Matsudaira K, Fujii T, Okazaki H, Kitagawa T.

59

研究成果の刊行に関する一覧表
書籍
著者氏名

論文タイトル名 書籍全体の 書 籍 名 出版社名 出版地 出版年 ページ
編集者名

黒田祥子，メンタルヘルスを 日本経済新 やさしい行動 日 本 経 済
山本勲
どう守る
聞出版社 経済学
新聞出版
社

東京

2017年 215-235

黒田祥子, 職場のメンタルヘ 島津 明人 産業保健心理 ナ カ ニ シ
山本勲
ルスのアウトリー学ヤ出版
チ：経営とメンタルヘルス

京都

2017年 229-237

黒田祥子，給与の下方硬直性 玄田有史
山本勲
がもたらす上方硬直性

人手不足なの 慶 應 義 塾になぜ賃金が 大 学 出 版
上がらないの 会
か

東京

2017年

中田光紀 第４章 免疫指標. 日本人間工 商品開発・評 エ ヌ テ ィ
第 １ 編 生 理 指 標 学 会 P IE 研 価のための生 ーエスの特徴・測り方・ 究部会
理計測とデーノウハウ
タ解析ノウハウ

東京

2017年 133-150

中田光紀 海外における女性 丸山総一郎 働く女性のス 創元社
労働者のメンタル
トレスとメン
ヘルス対策：先進
タルヘルスケ
諸国の取り組み
ア

大阪

2017年

中田光紀 職業性ストレス理 島津明人
論モデルの開発と健康影響

産業保健心理 ナ カ ニ シ
学
ヤ出版

京都

2017年

大塚泰正，Win-Winでなくて 島津明人
堀田裕司 もよい？―本当は損ではない他人を思いやる行動

職場のポジテ 誠信書房ィブメンタル
ヘルス2

東京

2017年

44-53

櫻 谷 あ す や り が い 感 U P に 日総研
か効果あり！ワー
ク・エンゲイジメ
ント実践手法としてのジョブ・クラフティングを活用した教育研修のス
スメ

看護部長通信 日総研

東京

2017年

特集1

櫻 谷 あ す ジョブ・クラフテ
かィングで，ストレスを減らし，いきいき度をアップ！

産業保健と看 メ デ ィ カ
護
出版

大阪

2017年

60

69-84

島津明人 ポジティブメンタ 丸山総一郎 「はたらく」 南山堂
ルヘルスの動向：を支える！女
ワーク・エンゲイ
性のメンタル
ジメントに注目し
ヘルス
て

東京

2017年

44-48

島津明人 産業保健心理学概 島津明人
論

京都

2017年

2-12

大阪

2017年 307-317

産業保健心理 ナ カ ニ シ
学ヤ出版

島津明人 働く女性のポジテ 丸山総一郎 働く女性のス 創元社
ィブメンタルヘル
トレスとメン
ス：ワーク・エン
タルヘルスケ
ゲイジメントとワ
アーク・ライフ・バ
ランスからの理解

Shimazu, Participatory ap C. L. Coop The Routled Routledg New Yor 2017年 455-470
A.
proach towards e r & M . ge companio eka healthy workpl P. Leiter n to well-bei
Goering, ace in Japanng at work
D.

雑誌
発表者氏名

巻号

ページ

出版年

Hiraoka, K., Ka The system and hu Sangyo Eisei
jiki, S., Kobaya man resources for oc gaku Zasshi
shi, Y., Adi, N, cupational health inP., Soemarko, Republic Of Indone
D, S., Uehara, sia for Japanese ent
M., Nakanishi, erprises to manage
S., & Mori, K. proper occupational
health activities at overseas workplaces59229-238

2017年

堀田裕司

47

237-245

2018年

Kajiki, S., Izum A randomized contro Journal of Oi, H., Hayashid lled trial of the effec ccupationala, K., Kusumot t of participatory erg Healtho, A., Nagata, onomic low back pai
T., & Mori, K. n training on workpl
ace improvement59256-266

2017年

黒田祥子，

働きすぎの経済学. 安 中央労働災害
全と健康
防止協会

5

74-75

2017年

労働時間とメンタルヘ 中央労働災害
ルスの関係性. 安全と 防止協会
健康

8

28-30

2017年

山本勲
黒田祥子，
山本勲

論文タイトル名

発表誌名

労働者の仕事のコント 就実論叢
ロールと活気，組織市
民行動の関連61

過重労働と労働生産性 健康開発科学〜経済学の視点から. 研究会
健康開発

22

16-21

2018年

Lincoln, J. E., A pilot study of heal American Jo
Birdsey, J., Sie thy living options at urnal of Hea
ber, W. K., Che 16 truck stops acro lth Promotion, G. X., Hitchc ss the United States nock, E. M., Nak
ata, A., & Robinson, C. F.

32

546-553

2018年

Matsuoka, J., K Developing a checkli Sangyo Eisei
obayashi, Y., K st for collecting infor gaku Zasshi
ajiki, S., Uehar mation from overseaa, M., Sasaki, s hospitalsN., Odagami,K., Hiraoka, K.,
Nakanishi, S.,
Igarashi, Y., &Mori, K.

59

71-81

2017年

Nagata, T., Na Occupational safety BMC Publickata, A., Mori, and health aspects o HealthK., Maruyama, f corporate social res
T., Kawashita, ponsibility reportingF., & Nagata, in Japan from 2004M.
to 2012

17

381

2017年

Nakata, A.

Long working hours, Oncotarget
job satisfaction, anddepressive symptom
s: A community-based cross-sectional stu
dy among Japaneseemployees in smalland medium-scale businesses

853041-530
52

2017年

Nakata, A.

Work to live, to die, Industrial H
or to be happy?
ealth

55

93-94

2017年

Sakuraya, A., I Workplace social cap Journal of E
mamura, K., In ital and the onset of pidemiology
oue, A., Tsutsu major depressive ep and Commumi, A., Shimaz isode among workers nity Healthu, A., Takahash in Japan: A 3-year
i M., Totsuzaki, prospective cohort stT., Kawakami, udyN.

71606-6122017年

Sakuraya, A., S Job crafting, work e BioPsychoSohimazu, A., Eg ngagement, and psyc cial Medicinuchi, H., Kamiy hological distress am eama, K., Hara, ong Japanese emplo
Y., Namba, K., yees: A cross-section
Kawakami, N. al study

11:6

黒田祥子

62

2017年

Sakuraya, A., Work-related psychos BMJ open
Watanabe, K., ocial factors and ons
Kawakami, N., et of metabolic synd
Imamura, K., A rome among worker
ndo, E., Asai, s: A systematic revie
Y., Eguchi, H., w and meta-analysis
Kobayashi, Y., protocol
Nishida, N., Ari
ma, H., Shimazu, A., Tsutsum
i, A.

63

7.6

e0167162017年