称号及び氏名

博士（保健学）

学位授与の日付

平成３０年３月３１日

論

自閉スペクトラム症児の偏食に関する研究

文

名宮嶋愛弓

～偏食がある子どもの保護者の自己効力感尺度と保護者向け講座の開発～
A Study of selective eating in Children with Autism Spectrum
Disorder ~Development of SAPS (Self-efficacy Assessment for
Parents of children with Selective eating) and intervention
programme for parents in Children with Autism Spectrum
Disorder~

論文審査委員

主 査

日垣 一男

副 査

高畑 進一

副 査

西川

副 査

立山 清美隆

論文要旨
１．研究背景近年自閉スペクトラム症（以下 ASD）の累積罹患率は 68 人に 1 人と増加傾向にある．
ASD 児は知覚異常や同一性への固執などから食感・匂い・外観等を理由に定型発達児に比べ偏食の割合が高く，その程度も強いことが多い．筆者らの調査では，特に幼児期は 89％に偏食が見られ，8 割の保護者がその対応に困っていた．そのため，保護者が ASD の偏食について学び，その対応の手がかりを得られるような支援，すなわち保護者向け講座が必要であると考えた．保護者を支援する講座では，子どもの評価だけでなく，育児に対する自己効力感が低くなりがちな保護者の評価が欠かせない．しかし，偏食のある子どもを養育する保護者の自己効力感を測定する尺度がなく，作成する必要があった．

そのため，研究Ⅰで講座の効果測定の一指標として，偏食がある子どもの保護者の自己効力感尺度を作成し，妥当性・信頼性を確認することを目的とした．研究Ⅱでは，幼児期の ASD 児の偏食に困る保護者向け講座を開発し，その効果を確認することを目的とした．
２．研究Ⅰ：偏食がある子どもの保護者の自己効力感尺度（SAPS）の作成
１）仮尺度の作成
専門家会議にて質問紙の領域と項目を検討し，3 領域 12 項目で構成される仮尺度（案）を作成した．表面的妥当性を検討したものを仮尺度とした．
２）内容的妥当性の検討
本仮尺度を用いて，発達障害領域の OTR20 名を対象に，7 段階リカート法にて質問項目の同意の程度を調査した．結果，7 段階で全項目の平均値は 6.1～6.7, 中央値は 7 と同意を意味する値で，内容的妥当性が確認された．
３）構成概念妥当性及び信頼性の検討
2 ヵ所の児童発達支援センターに通う児の保護者を対象に，仮尺度を用いて，5 段階リカート法にて調査を実施した．77 名の回答の内，偏食に困る 60 名のデータを因子分析した．信頼性の検討には，信頼性係数算出と再検査法を行った. 分析の結果，3 因子が抽出され，「食事における基本的態度（3 項目）」，「好き嫌いの要因（4 項目）」，「偏食への対応（5 項目）」と命名された．3 因子を構成する項目は，仮尺度の構成とほぼ一致し，累積寄与率は 64.2％と，構成概念妥当性は容認された．3 領域の信頼性係数は 0.64～0.86，再検査法での kappa 係数は 0.53～0.66 と，内部一貫性・安定性ともほぼ信頼のおける値であった．
４）考察
本研究より SAPS の妥当性及び信頼性が確認され，子どもの食事における保護者の自己効力感の測定に使用可能な尺度と評価された．
３．研究Ⅱ：ASD 児の偏食に困る保護者向け講座の開発
１）講座の特徴・構成・内容
博士前期課程で導き出された食嗜好の要因と偏食への対応を基に，「子どもの好き嫌いの理由（要因）に応じた対応への手がかり」を得て，自宅で実践できるよう本講座を開発した．本講座は 2 セッション（レクチャーとディスカッション）および希望者への個別面談から構成した．セッション 1 で，「食事における基本的態度」「食嗜好の要因」「偏食への対応」についてレクチャー後，小集団に分かれ子どもの食嗜好の要因・偏食への対応に関してディスカッションし，自宅で実践を促す．セッション 2 は小集団で実践内容をディスカッションし，調査結果（ASD 児に多い要因や多くの保護者が実践し効果があったと感じている対応など）をレクチャーする．
２）講座の効果測定（１）方法

対象は 2 か所の児童発達支援センターに通う児の保護者 77 名で，非介入期・介入期を各 2 ヵ月とし，介入前後比較研究を行った．講座の効果として，まず保護者の偏食の困り感（VAS）・偏食への対応（対応実践数）・自己効力感（SAPS）が変化し，子どもの食事の状況（食品摂取数）・食事の偏り（保護者回答による VAS）が変化すると考え，それらを効果測定の指標とした．分析は SPSS を用いて正規性の有無により反復測定による一元配置分散分析又はフリードマン検定を行い，有意差を認めた場合には多重比較検定を行った．
（２）結果
分析対象は全セッションに参加した ASD 児保護者 23 名であった．①偏食への困り感（VAS）は 54.65 点から 37.22 点へ減少し介入前後で有意差を認めた(p<0.01)．②偏食への対応実践数は，実践したことのある対応数が 26.17 項目から 33.13 項目へ増加し介入前後で有意差を認めた(p<0.01)．③保護者の自己効力感は，39.3 点から 44.65 点へ向上し介入前後で有意差を認めた(p<0.05)．各領域別においても全領域で有意に向上を認め，「偏食への対応」が最も向上した．④児の食品摂取数は，食べられる食品数が 32.48品から 35.04 品へ増加し介入前後で有意差を認めた(p<0.01)．⑤保護者の主観的な食事の偏りは，58.09 点から 44.43 点へ 13.65 点減少し，介入前後で有意差を認めた(p<0.001)．
（３）考察
本講座によるレクチャーでの偏食の要因と対応の提示と保護者同士のディスカッションの実施により，偏食への対応に困るASD児保護者が要因に応じた対応を検討し，家庭で実践出来た．偏食への対応実践数が増えたことで，短期間にも関わらず児の食品摂取数が増え，保護者の困り感の軽減と自己効力感の向上の効果が得られたと考える．

審査結果の要旨
本研究は、偏食に困る自閉スペクトラム症児の保護者向け講座を開発し、効果を検証することを主目的とした。保護者を支援する講座の効果測定では、保護者と子どもの両者への効果測定が必要である。しかし、保護者の評価のうち、子どもの食事に対する保護者の自己効力感を測定する指標がなかった。そこで、研究Ⅰで「偏食がある子どもの保護者の自己効力感尺度」を作成し、研究Ⅱで幼児期の ASD 児の偏食に困る保護者向け講座を開発し，保護者と子どもへの効果を確認する構成で研究が進められた。
研究１では、「偏食がある子どもの保護者の自己効力感尺度」の開発のため、「食事における基本的態度」、「好き嫌いの要因」、「偏食への対応」の 3 領域から構成する仮尺度を作成し、内容的妥当性、構成概念妥当性（因子分析）、信頼性（信頼性係数の算出、再検査法）の検討がなされており、尺度開発のスタンダードな手法により、3 領域 12 項目の尺度が開発された。
研究２では、博士前期課程の調査研究で明らかにした「偏食の要因と対応」を中心とする

保護向け講座を開発した。要因（理由）を考えて対応をすることは、当たり前のことのようであるが、知覚異常や同一性の保持を好むなどの特性を有する ADS 児の偏食の要因は、十分に整理されてこなかった。そのため、特に子どもの偏食への保護者の困り感が強い幼児の保護者を対象とする講座を開発したことは、臨床的な貢献度が高く、新聞にも掲載された。また、講座の効果として、保護者の偏食の困り感（VAS）・偏食への対応（対応実践数）・自己効力感（SAPS）が改善し、子どもの食事の状況（食品摂取数）・食事の偏り（保護者回答によるVAS）にも効果が認められた。
なお、本研究の成果は，海外の専門誌（1 編）及び国内の専門誌（2 編）に掲載された。以上のことから、本研究科において博士の学位を授与するに相応しい研究であると認める。