原著

30 年後の救急医療－次世代に向けて：地域を担う人材喪失を回避し救急医療を維持するための提起
永瀬正樹1, 2），森脇義弘3），春日聡3），奥田淳三3），成田公昌3），坂口公太1），笠芳紀1），太田龍一1），大谷順3） ，永瀬英夫2）

要旨

目的：地方県での救急科専門医の活動状況の現状から，地方でも場所を選ばず適切な救急医療を享受可能とする条件を模索する。
方法：地方県である島根県や全国の救急科専門医の勤務・更新状況を学会や医療機関のホームページなどの公開情報や学会資料から集計した。
結果： 島根県の救急科専門医は27 名で， 全国で5 番目少なかった。 うち， 救急部門専従者は15 名，他の12 名は各々救急以外の専門分野に従事し（病院勤務医では麻酔科 3 名，内科 2 名，外科 2 名，診療所勤務は4 名，行政機関勤務は1 名），県内 7 医療圏中 3 圏で救急科専門医が不在であった。全国では過去 8 年間で救急科専門医の5.6%が更新をしていなかった。
結語：30 年後も包括的で質の担保された救急医療をどこでも享受可能とするには，3 次医療機関から離脱する救急科専門医も， 資格や救急医療へのモチベーションを維持しつつ適切な教育を継続し，高次救急医療とは別の形での1，2 次救急医療活動に従事すること，社会もその活動を適切に評価することが求められる。
キーワード：救急科専門医，生涯キャリア，生涯教育体制，救急医療へのモチベーション（雲南市立病院医学雑誌

はじめに2020; 16（2）:25-30）て－ 3.21%， 雲南市に至っては約 10 倍の－ 7.72％と，急速に過疎化が進んでいる（表 1）。 高齢化率も高く，著者らが勤務する雲南市立病院は，縁結びで有名な2015 年時点で65 歳以上の高齢者の割合は38.1％で（図出雲大社，国宝の松江城や世界遺産に認定されている

1），高齢化社会の先進県の様相を呈しており，すでに石見銀山，日本一の庭園として世界的な評価が高い足2050 年問題に直面しているともいえる状況にある 1）。

立美術館などの数々の観光名所がある島根県の東部，さらに，将来推定人口も，現状では，減少傾向に歯止雲南市に位置する。

めがかかっておらず，約 30 年後の2045 年次には人口の島根県の人口は減少傾向で，2010 年～2015 年の人

およそ半数が65 歳以上になると予想されている 1）。 そ口の増減率は全国平均－ 0.75％に対して，県全体としの他にも，地域診療を下支えする開業医の後継者問題

1）

雲南市立病院内科，2）本永瀬医院，3）雲南市立病院外科
著者連絡先：永瀬正樹 雲南市立病院内科 〔〒 699-1221 雲南市大東町飯田 96-1〕
TEL: 0854-47-7500 / Fax：0854-47-7501
E-mail: hospital-soumu@city.unnan.shimane.jp（受付日：2019 年 11 月 30 日，受理日：2020 年 1 月 31 日，印刷日：2023 年 6 月 30 日）

26

雲南市立病院医学雑誌表1

第 16 巻島根県雲南医療圏の国勢調査に基づく人口統計、
2010 － 2015 年の推移（出典：日本医師会．地域医療情報サイト）

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第２号（令和２年３月）

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図 1：雲南市の将来推計人口（出典：日本医師会．地域医療情報サイト）

49.1

2015ᖺ

** 340.8* ᓥ᰿┴** ඲ᅜとの関係性が希薄化することが懸念される。 しかし，
表2

救急科専門医の生涯キャリアのあり方や生涯にわたる

救急専門医更新者

継続的，効率的な能力発揮に関する十分な検討はない。

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今回の目的は，特に，地方県での救急科専門医の長

2011ᖺ

508

3

期的な生涯活動状況を把握し，30 年後も辺縁地域が包2012ᖺ

456

27

括的かつ質の担保された救急医療を享受するための条件を模索することである。

2013ᖺ

943

752014ᖺ663

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28

対象と方法
典型的な地方県である島根県の救急科専門医の数と

2016ᖺ

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そのような地域の医療体制を支えているのが当院で主たる活動場所（所属診療科）を，日本救急医学会や県内各医療機関などの公式ホームページ2） を含めた公開情報をもとに把握，集計した。また日本救急医学会の評議委員会資料 3-10） を参考として，2011 年から2018年までの8 年間の専門医の未更新者数， その理由， などを調査，集計した。

あり，「地域に親しまれ， 信頼され， 愛される病院」

結を基本理念とし断らない救急を掲げ，日々診療に勤めている（図 2）。

果2019 年時点で，島根県の救急科専門医の登録者数はこれまで， 救急科専門医は各地の3 次医療機関など27 名であった。専門医は，当然ではあるが，東京，大の大規模施設から輩出されてきた。 専門医取得後は，阪，神奈川などの大都市部には多く，地方では少ない

救急医療に従事する者は，これらの施設で重症疾患に傾向にあった。特に，東北，山陰，四国でその傾向は向き合い活躍する一方で，様々な理由で最前線での高顕著であった。 島根県は全都道府県中，5 番目に少な

度救急医療の現場からは離脱し，別の形での救急医療かった（図 3）。

を念頭においた医療貢献を新たに模索せざるを得ない2019 年時点で，県内で勤務する救急科専門医で，救医師もいる。また新専門医制度の導入や医師としての急部門に専従する者は15 名，救急部門以外の標榜診療生涯活動の各時期での診療状況により，資格の維持が科に従事する専門医は12名であった。病院勤務医では，困難となり，救急科専門医の資格を放棄せざるを得な

麻酔科 3 名， 内科 2 名， 外科 2 名， 診療所勤務は4 名，いことも起こりうる。その場合，救急医療への貢献を行政機関勤務は1 名であった。 救急部門に専従する専希望しながらも，高度救急医療が主役である救急分野

門医は約半数で，それ以外は，それぞれの救急科以外

27

地域を担う人材喪失回避と救急医療の維持ᓥ᰿┴ 㞼༡ᕷ❧⑓㝔ᑓ㛛་ᩘ䠗ୖ఩䠍䠌┴ࠥᆅᇦ䛻ぶ䛧䜎䜜䚸ಙ㢗䛥䜜䚸ឡ䛥䜜䜛⑓㝔ࠥ
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図2ᑓ㛛་ᩘ䠗ୗ఩䠍䠌┴1

雲南市立病院の概要

1200

図3

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都道府県別専門医数ᯇỤ㉥༑Ꮠ⑓㝔ᮍ᭦᪂⪅ᓥ᰿┴❧୰ኸ⑓㝔

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図4

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H23

2012
H24

2013
H25

2014
H26

2015
H27

2016
H28

2017
H29

2018
H30

救急専門医更新者

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図5

島根県の医療圏と救急科専門医の所在

考の専門分野を主戦場としていた。

察

また， 過去 8 年間で全国の救急科専門医の更新対象

島根県や類似の環境にある地方県では，県内の救急者 5714 名中， 未更新者が321 名（5.62%） あった。 未科専門医数の不足により，3 次医療機関を除き， 充実更新の理由のほとんどが，未申請で詳細や真意は不明した救急診療の提供が困難な施設が多いと考えられるだが，一部業績不足もあった（表 2､ 図 4）。

12-14）。 これらの管轄圏域では， 救急科専門医による質

島根県は7つの医療圏に区分されており，3 次救急にが担保された診療の恩恵を受け難いため，国内でも診対応する「救命救急センター」 は4 ヵ所指定されてい療の格差が少なからず生じているものとも思われる。

る。東西に細長い島根県の特性を考慮して，県東部を事実， 島根県では救急科専門医が不在の空白地が3松江赤十字病院，県西部を浜田医療センターがそれぞ医療圏にわたり存在する。これを改善するために，ドれの地域の3 次救急医療を担っている。その上で，「高クターヘリや防災ヘリの運用や医療機関同士の緊密な度救命救急センター」である島根県立中央病院と，「高連携や意見交換などを行い，医療の質を保つための努度外傷センター」を備えた島根大学附属病院が連携し力がなされてきた15）。今後も，救急医療自体の複雑化て，全県における広域的な役割を担う体制がとられてや高度化に合わせ，一層密な連携体制を構築し続けている。島根県医療圏

11）の地図に救急科専門医の所在をいく必要があると思われる。医療の質を保つためには，落とし込むと，3つの医療圏では救急科専門医が不在地域も組織も人材も，定期的に医療技術をアップデーであることが分かる（図 5）。

トしていく必要もある。
もう一つの問題として，島根県を含めた地方県の多28

雲南市立病院医学雑誌

第 16 巻第２号（令和２年３月）

350ᣦᑟ་ᩘ䠗ୗ఩䠍䠌┴ᣦᑟ་ᣦᐃ᪋タᩘ䠗ୗ఩䠍䠌┴

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都道府県別指導医数と指導医指定施設数⑓Ჷᴗົ䞉ฎ⨨䛺䛹

図7

救急科専門医の未更新者と新規認定者について，重症患者に対する救急処置・集中治療の他᭶᭙᪥ᕷ❧⑓㝔 እ᮶䠄෌デ䠅ⅆ᭙᪥デ⒪ᡤỈ᭙᪥ᕷ❧⑓㝔 ึデእ᮶⑓Ჷᴗົ䞉ฎ⨨䛺䛹度，メディカルコントロール体制や災害医療に指導的ᮌ᭙᪥ᕷ❧⑓㝔 ᳨デ䞉䝗䝑䜾ᩆᛴእ᮶

立場を発揮する」17） としている。近年頻発する自然災㔠᭙᪥ᕷ❧⑓㝔 እ᮶䠄෌デ䠅㝔ෆጤဨ఍䠄ᩆᛴ䠅

害などを想定すると，3 次医療機関での高度な救命医

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ఇ᪥にも，「救急医療の知識と技能を生かし， 救急医療制デ⒪/ デデ⒪䠆 ᕷ❧⑓㝔䛷䛿୺䛻ෆ⛉་䛸䛧䛶໅ົ䠆 㐌䠎ᅇ⛬ᗘ䚸ᐇᐙ䛾デ⒪ᡤ䛻໅ົ䠄デ⒪ᡤ䛿ᚠ⎔ჾ䞉࿧྾ჾ⛉䜢ᶆᴶ䠅

療・集中治療など第一線での活動からは離脱した救急科専門医であっても，救急科専門医だからこそできる，災害現場や日頃の職場での活動，これら突発的事象に備えた指導，コンサルタントなどの役割も果たせると

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考えられる。これらを評価されていくと，高度な救急

図8

医療の最前線から離脱せざるを得なかった救急科専門

著者の勤務・活動スケジュール医の知識や技能維持，そのモチベーションの向上にもつながり，専門医にとっても地域にとっても救済にな

くでは，県内に指導医が少なく，学会認定の指導医指るのではないかと思われる。逆に，当県での救急科専定施設も存在しない点が挙げられる（図 6）。指導医の門医の救急医療との関わり，すなわち，高度な救急医認定を管理する日本救急医学会の専門医・指導医申請

療の最前線から離脱し救急部門に専従しない救急科専のシステムでは， 指導医申請資格に，「指導医指定施門医の救急医療との関わりは，現在第一線で活躍して設またはこれに準じる診療施設に通算 10 年以上勤務しいる若い救急科専門医の生涯キャリアのモデルの一つ･･･（中略）･･･あるいは，救急医学に関連する学会のともなりうると考えられる。第一線から離脱した救急専門医等の資格を取得後，前記の施設で救急診療に通科専門医も後進達の道標となり得る自覚を持って日々算 7 年以上従事した者であること」が求められているの診療・教育・研究活動に当たるべきかもしれない。

16）。今後，指導医の取得を目指す医師がいた場合，県救急科専門医である著者も，大学病院の高度救命救外施設での研修が必須であり， 一時的ではあっても，急センターで救命医療や集中治療，ドクターヘリを含その間の救急医療体制面でのマンパワー喪失は免れな

めた高度な救急医療に携わってきたが（表 3），数年前い。これは，慢性的に人手不足である地方県では，大に故郷に戻ってからは地方県 2 次医療圏中核病院であきな負担となる。

る市立病院で，主に内科医として勤務しながら1，2 次

また， 全国では， 過去 8 年間で新規認定された専門救急医療に携わっている。さらに，最近では，実家が医は毎年 300 人程度いるが（図 7），救急医療に習熟し地元の診療所でもあり，週２回，地域医療，保健医療，た専門医が救急医療現場との繋がりが途切れないようなどを含めた診療にも当たっている（図 8）。いずれはに，資格を維持し関わりを保つ制度の構築が必要と考

父の後を継ぐこととなると思われるが， それまでは，える。現行の専門医制度では，救急科専門医の医師像

地域を担う人材喪失回避と救急医療の維持

29

救急医療の経験を元に， 中小規模ながら2 次医療圏中５）日本救急医学会専門医認定委員会．2013 年度専門核病院である当院で，院内救急の体制管理や消防との医認定委員会活動報告．日本救急医学会．日本救連携，DMATとしての活動，地元消防団への教育・指急医学会委員会活動報告書．2014．東京．P10

導を続けていきたいと考えている。
今回示した島根県同様に，マンパワー・医療資源が６）日本救急医学会専門医認定委員会．2014 年度専門医認定委員会活動報告．日本救急医学会．日本救不足する地方県では，同様の問題を抱えていると考え

急医学会委員会活動報告書．2015．東京．P9られる。高度な救命処置，最先端の加療も救急医の知

７）日本救急医学会専門医認定委員会．2015 年度専門

識・技術として必要だが，救急医の持つ汎用性もまた医認定委員会活動報告．日本救急医学会．日本救地域の診療を支えるために不可欠と言える。

急医学会委員会活動報告書．2016．東京．P7

まとめ８）日本救急医学会専門医認定委員会．2016 年度専門医認定委員会活動報告．日本救急医学会．日本救30 年後も包括的かつ質の担保された救急医療を辺急医学会委員会活動報告書．2017．東京．P7

縁地域が享受するには， 高度医療を担う3 次医療機関

９）日本救急医学会専門医認定委員会．2017 年度専門から離脱する救急科専門医が，資格や救急医療活動へ

医認定委員会活動報告．日本救急医学会．日本救のモチベーションを維持しつつ， 適切な教育を継続

急医学会委員会活動報告書．2018．東京．P9

し，3 次医療機関とは別の形での，1，2 次救急医療活10）日本救急医学会専門医認定委員会．2018 年度専門動に従事することも評価されることが求められると考医認定委員会活動報告．日本救急医学会．日本救える。本来，救急医療には1 次，2 次，3 次の分類はな

急医学会委員会活動報告書．2019．東京．P9

く，重要性にも差はない。高次救急医療も社会に必須

11）島根県医療政策課．島根県保健医療計画の概要 ○だが，救急科専門医の各人が，その時点で置かれた立島根県保健医療計画要約版．島根県．島根県ホー

場と環境で，実施可能な救急医療活動を達成感や満足

ム ペ ー ジ .https://www.pref.shimane.lg.jp/medical/

感を持って展開でき，それが適切に評価されることを

kenko/iryo/shimaneno_iryo/hokenniryoukeikaku/index.

期待したい。

data/hokenniryoukeikaku_youyaku.pdf 2020/1 閲覧

本論文の主旨は，第 47 回日本救急医学会総会・学12）秋月登，玉井文洋，相良栄一．大分県の救急医療術集会（東京，2019 年 10 月） のシンポジウム「30 年の現状と問題点についての検討．アルメイダ医報

後の救急医療－次世代に向けて」で発表，討議した18）。

2010;37:7-15.
13）坪内逸美，小濱啓次，櫻井瑛大，ほか．地方都市

本検討には開示すべき利益相反はない。

文献１）日本医師会．地域情報医療システム 地域別統計 >島根県雲南市．地域医療情報サイト．日本医師会．
https://jmap.jp/cities/detail/city/32209．2016 年．2019
年9月

鳥取と大都市東京との救急医療体制の比較．日臨
救急医会誌 2010;13:487-492.
14） 中橋毅． 地域医療が抱える問題． 日老年医会誌
2017;54:491-498.
15）島根県健康福祉部医療政策課．島根県ドクターヘ
リ運航調整委員会資料．2015 年，出雲16）日本救急医学会． 指導医制度 日本救急医学会指２）日本救急医学会．名簿・施設一覧 救急科専門医名

導医制度規則 第 8 章 指導医申請資格． 日本救急簿（2019 年現在）．日本救急医学会ホームページ．

医 学 会．https://www.jaam.jp/shidoi/shidoi_2020_1.

日本救急医学会．https://www.jaam.jp/about/shisetsu/

pdf?v=20210406．2016 年 11 月，2019 年 9 月

senmon-list.html．2019 年更新．2019 年 9 月閲覧．

17）山本保博，日本救急医学会理事会．専門医制度

３）日本救急医学会専門医認定委員会．2011 年度専門

救急科専門医の医師像について．日本救急医学会．

医認定委員会活動報告．日本救急医学会．日本救https://www.jaam.jp/senmoni/ideal.html．2007 年 7 月，

急医学会委員会活動報告書．2012．東京．P92019 年 9 月

４）日本救急医学会専門医認定委員会．2012 年度専門18）永瀬正樹，森脇義弘，春日聡，ほか．地域を担う医認定委員会活動報告．日本救急医学会．日本救人材喪失を回避し救急医療を維持するための提急医学会委員会活動報告書．2013．東京．P9起．日救医会誌 2019;30:540.

30

雲南市立病院医学雑誌

第 16 巻第２号（令和２年３月）

How can we avoid loss of human resources and sustain the system ofacute care medicine in rural areas?
Masaki Nagase1,2），Yoshihiro Moriwaki3），So Kasuga3），Junzo Okuda3），
Kimimasa Narita3），Kota Sakaguchi1），Yoshinori Ryu1），Ryuichi Ohta1），
Jun Otani3），Hideo Nagase2）
Abstract Objective: The objective of the study is to discover a strategy for providing appropriate emergency
medical care anywhere in Japan in the context of certiﬁed acute care physicians practices in rural areas.
Methods: We evaluated the ﬁeld of certiﬁed acute care physicians in Shimane prefecture. We also measured
the update rate of certiﬁed physicians based on the public information available on the home pages of medicalassociations and hospitals in Shimane prefecture as well as in documents of the board of councillors of theJapanese Association for Acute Medicine.
Results: Twenty-seven certified acute care physicians work in Shimane prefecture. This is the fifth lowestin Japan. Fifteen work as emergency physicians in emergency departments. Twelve work in fields other thanemergency medicine: three anaesthetists, two internists, and two surgeons at hospitals; four general physicians inclinics; and one administrator in an administrative agency. Shimane prefecture is divided in seven medical carezones and no certiﬁed acute care physicians work in three of them. In the eight-year period investigate in thisstudy, in the whole Japan, 5.6% of certiﬁed acute care physicians did not maintain their specialist qualiﬁcations.
Conclusion: To receive comprehensive and high-quality emergency medical services at any location, certiﬁed
acute care physicians who retire from tertiary critical centres should maintain their specialist qualifications,maintain their motivation to practice acute care medicine, continue to educate themselves, and participate inprimary and secondary emergency medicine. Citizens and communities should also respect their practices without
prejudice.
Key words: certiﬁed acute care physician; lifelong career; lifelong education system; motivation to practiceacute care1）

Department of internal medicine, Unnan City Hospital, 2）Hon-nagase clinic, 3）Department of surgery, Unnan City HospitalFirst author: Masaki Nagase, Department of internal medicine, Unnan City Hospital〔96-1 Daito-cho Iida, Unnan, Shimane699-1221, JAPAN〕
Telephone: 0854-47-7500 / Fax: 0854-47-7501
E-mail: hospital-soumu@city.unnan.shimane.jp