地球温暖化への対応
山田興一

１．はじめにエネルギー消費量は人口の増加，社会・経済の発展とともに急速に増加しており，商業燃料として消費された量は年間 100 億 toe（石油換算トン）にもなっている。このエネルギーの90%近くは化石燃料によって賄われている。太陽光発電，風力，地熱，バイオマスなどによる新エネルギーの占める割合は水力を加えても 5%以下である。
この年間消費エネルギー量 100 億 toe の他に，約 10 億 toe のバイオマスエネルギーが非商業燃料として消費されている。
このように化石燃料が大量に消費されているため，資源枯渇，環境問題が引き起こされている。これら問題を解決するためには，再生可能エネルギー利用やエネルギー有効利用を推進する必要がある。現在，世界各国で数多くの新エネルギー技術，システムの開発が行われ，その実用化も進められている。しかし，経済的，社会的な障壁があるためにその使用量や実用化速度は低く，また人間活動の活発化が進んでいるため持続性社会構築は簡単ではない。このような状況下で，化石燃料燃焼に伴う二酸化炭素（CO2）を中心にした温室効果ガス（GHG）の大気中の排出量が増大し，地球温暖化が進行している。この進行の認識が高まり，2007 年にドイツ・ハイリゲンダムで開催された世界主要国会議でも，日本が提案した「2050 年までに世界の GHG 排出量を半減する」を真剣に検討するとの声明が出された。
しかし世界経済不調の状況にあるため，本来 11 月メキシコで開催される国連気候変更枠組み条約第 16 回締約国会議(COP16)では京都議定書の延長の方向の議論がされる可能性がある。このような延長が決まると日本のみが経済的に大きな負担を負うことになる。日本がCO2 排出削減を進めることは重要であり，低炭素化を進めることにより経済的にも活発な明るい社会につなげることは可能になる。しかし，そのためには国際的な動向に調和し，日本の基盤強化にもつながる案をＣＯＰ16 でも主張せねばならない。
IPCC（後述）第 4 次報告書（AR4）1)～3)を中心にした地球温暖化の現状と将来とその影響について述べる。
さらに，温暖化防止のための CO2 排出削減シナリオ，省エネルギー，再生可能エネルギー，CO2 分離回収・貯留（Carbon dioxide Capture and Storage：CCS）を中心とした対策技術について説明する。
２．地球温暖化の現状と将来世界の科学者が温暖化問題に対して議論する場として，国連と世界気象機関が 1988 年に「 気候 変動に 関す る政府 間パ ネル（ IPCC： Intergovernmental Panel on ClimateChange）」を設立した。そこで 2007 年に 3 つの作業部会ＷＧ1(自然科学的根拠)ＷＧ２(影響・適応・脆弱性)、ＷＧ３(気候変更緩和策)からＡＲ４が発行された。その中で 20 世紀前半の自然要因、後半の人為的要因の説明がつくようになり、これまでより強く人間活動により地球温暖化が進行しているとの認識が示された。
1

2.1 ．CO2 排出量増大による大気中濃度上昇と気温上昇の現状
22 は二酸化炭素換算トン），
主に化石燃料起源のCO2 排出量は，1990 年に 212 億tCO（tCO

2000 年に 234 億tCO2，2007 年には 288 億tCO2 と急増している4)。これに森林の農地化など土地利用変化のために年間 59 億tCO2 が排出されている。そのため，CO2 大気中濃度は産業革命時の値 280ppmから 2005 年には 379ppmに増加した。他のGHGも同様に上昇しており，現在の人為起源のCO2，メタン（CH4），一酸化二窒素（N2O），ハロカーボン類の放射強制力はそれぞれ 1.66，0.48，0.16，0.34 W/m2となっている1)。このようなGHG濃度上昇によって，世界平均気温は過去 100 年間（1906 年～2005 年）で 0.74℃上昇している，
2.2 ．今後の CO2 排出量と気温上昇
GHG排出量が今後どのように推移し，それにより気温がどう上昇していくかを知るために，
IPCCでは 2100 年までのSRES（Special Report on Emissions Scenarios）シナリオ5)を作成した。
それは経済成長、世界人口、グローバル化、技術導入、環境対応などの異なった 6 つのシナリオグループに分類されている。それらのシナリオに対して 2100 年までの全球的温度上昇結果(第 1 図)がＡＲ４ＷＧ１から出された。
その値は、2100 年には最小排出量シナリオに対して 1.8℃(1.1℃～2.9℃)，最大排出量シナリオに対して 4.0℃(2.6℃～6.4℃)であり，最良推定値は 3.0℃である。しかし、どのシナリオを取っても今世紀もエネルギー源の主力は化石燃料である時代が続くことになってい地表温度上昇（℃）

る。

年

第1図 気候変動の将来予測1)

SRESシナリオ（IPCC AR4 ，WGI ）2

2.3 ．温暖化の影響
気候変化と自然環境，人間環境で観測された変化との関連性に関する研究の数が増え，データセットの精度も高まった。今回の AR4（WG1）には気温上昇によって自然システムが影響を受けている確信度は高くなっており，水，生態系，食糧，沿岸域，健康面などへの影響
は 1980 年～1999 年の世界平均気温より 1℃上昇すると生態系に現れ，3℃も上昇すると全世界で影響が大きくなることが記されている。
現在のペースでGHG排出が続くと 22 世紀初めには世界の国内総生産（GDP）の 5%～20%が失われるが，GHG濃度を産業革命時の 2 倍程度で安定させるための費用はGDPの 1％程度であるとSternが報告する 6) など，温暖化の経済への影響の議論が盛んになっている。
Nordhouseらは 2.5℃の上昇によりGDPは 1.5%減少すると述べている7)。
温暖化による経済的損失の精度はその影響の予測のむずかしさのため緩和策の経済評価精度より低くなっている。しかし今後大規模に緩和策を社会に取り入れても温度上昇は避けられない。そのため温暖化緩和策と適応策を総合的に考えて，研究開発，計画，社会での実施を進める必要がある。特に超高齢化社会に突入している日本では，活性化に向けて街，都市，地域を再構築せねばならず，その際に低炭素化と気候変動への適応を組み合わせることが重要である。
3 ．CO2 排出削減シナリオ
CO2 安定化濃度と気温上昇の関係が第２図に示すようにＡＲ４では大気中CO2 濃度が 2倍になった場合の温度上昇幅(気候感度)は 2～4.5℃と見積もられた。前節 2 に示したように将来世界が進むシナリオによって変動する温度上昇や気候感度幅の大きさを考えると，CO2濃度をどの程度で抑え，CO2 排出量をどの程度にするかが直ちにはわかり難い。Mattheusら8)は多くのモデルをまとめた結果，累積CO2 排出量と気温上昇がほぼ直線関係(1.7℃/TtC，0.46℃/TtCO2)であることを報告している。この関係を使い，SRESシナリオのCO2 排出量の低いＢ１から高いA1Cの 2000 年から 2100 年の間の累積CO2 排出量と気温上昇を計算した結果を第 3 図に示した。
2100 年までに非 OECD 国の 1 人当たり GDP を現状の OECD と同一水準にするにはこれまで OECD の全 GDP の約 4.3 倍の値になる。OECD の CO2 排出量を今後０にしてもこれまで主に OECD が排出した累積 CO2 量の 1.5 倍の排出量で GDP を 4.3 倍にすることに相当し，これは容易でない。
EU が主張している気温上昇 2℃安定化は，目標値としては，厳しい値であることがわかる。
第 3 図は 2100 年以後 CO2 排出量を０にすれば 2100 年時点での気温上昇で安定化するというものであり，以後も CO2 を排出すればその量に応じて気温上昇が続く。

31)

第2図

3,000

4.9℃

2,500

A1C
A2
B1

2,000（７,330Gt‐CO2）

5.10
4.25

3.8℃
[IPCC scenario]
A1C

1,500

3.40
A2
B12.3℃

2.55
1.70

1,000（3,670Gt‐CO2）

500

0.85

00.00
2100

2000

2020

2040

20602080

大気温度上昇 [℃]

全世界累積CO2排出量 [Gt‐C]

IPCC SRESシナリオ名

大気温度上昇[℃]＝ 累積CO2排出量 [Tt C]×1.7 [℃/Tt C]から算出(TtC=1012ｔ炭素換算量)(TtC=1012t炭素換算量)

第3図 産業革命からの累積CO2排出量と大気温度上昇の関係

3.1 ．CO2 500ppm 安定化シナリオ
CO2 安定化濃度を 500ppmとした場合，直ちに削減量の大きな対策を導入しないと安定化は困難になるというシナリオである9)。第 2 図の 2004 年から 2054 年の間の排出量である
三角形面積で示されているように，今後 50 年間で通常の対策（BAU）しか取らない場合に比べて 25 GtC(92GtCO2)削減する必要がある。今，直ちに削減対策技術を導入し，その削減量を 50 年間直線的に増加させるとすると 50 年後に 7 GtC/y(25.7GtCO2)を削減する必要がある。1 GtC/yの対策技術を 7 つ適用すればよいことである。
現在の技術水準で適用可能で，しかも 1 GtC/y(3.67GtCO2)の削減ポテンシャルのある技術として，①20 億台の自動車の効率を 2 倍にする（13 km/l→25 km/l），②建物，家電エネ
4ルギーの費量を 25%削減する，③1400 GW の石炭火力発電所を天然ガス発電所にする，④800 GW 石炭火力発電所に CO2 分離回収・貯留（CCS）を導入する，⑤700 GW の石炭火力発電所を原子力発電所にする，⑥700 GW の石炭火力発電所を太陽光発電システムにする，⑦熱帯林減少を 0 にし，300 Mha の植林もする，など 16 項目を例示している。
このような大規模システムを今から 50 年間導入し続け，その後も 2054 年以降の線で示されているように更に CO2 排出削減対策を強化し、例えば 2080 年の CO2 排出量は 1990年の 40％に削減する必要がある。

第4図

CO2 削減への挑戦9)

3.2 ．CO2 550ppm 安定化
2100 年時点で大気中CO2 濃度を 550ppmで安定化させるためのシナリオが茅らにより報告されている10)。
対策技術の導入時期，導入の割合は，エネルギーコストを最小化するモデルシミュレーションより決定されている。第 5 図に示すように，2100 年での対策の 55％が火力発電所排ガスなどからのCO2 分離回収・貯蓄(ＣＣＳ)の導入になっている。2100 年の一次エネル
ギー消費量は 213 億石油換算トン（890 EJ）でSRESのB1 シナリオ5)（514 EJ）よりは高
く，2007 年の一次エネルギー消費量の約 1.9 倍にもなっている。

5

第5図

再生シナリオにおける対策技術別のCO2 排出削減量10)

4． CO2 削減技術
前章で述べたように，CO2 削減対策技術は多くある。
コスト最小化シミュレーション結果10)からでも，コストを考慮せずCO2 削減ポテンシャ
ルの高い技術を選択した結果9)からでも，今後 50 年～100 年の期間で重要なCO2 削減技術，システムは，①省エネルギー，②再生可能エネルギー，③CCS，④植林であることがわかる。
これらの中で①、②は化石燃料消費量は削減される。しかし，③CCS は CO2 排出量は削減されるが，回収，貯蓄のためのエネルギーを消費するため化石燃料消費量は増加し，資源問題は増幅されてしまう。
日本では，省エネルギー技術が世界で最高レベルに達しており，生産部門での CO2 削減が容易ではない。CO2 排出量を大幅に削減するには「日々の暮らし」の視点が重要である。
昨年 2020 年に 1990 年比で 25％の CO2 削減という鳩山プランが出された。国際的に不利になるような取り扱いをしてはならないが，短期間に大幅削減という高いハードルをどう越すかを考えることにより，世界に先駆けて明るい低炭素社会を築く機会となる。この機会を生かすために科学技術振興機構に低炭素社会戦略センター（LCS）が 2009 年 12 月に設立され、筆者もそのメンバーの１人となっている。
LCSの活動の概要を第６図に示す。活動の詳細な説明はホームページ11)に譲る。
以下に省エネルギー，再生可能エネルギーの代表として太陽光発電 CCS について述べる。

6

科学・技術が支える日々のくらしからのグリーンイノベーション

LCS

低炭素社会システム

社会

情報発信

設計・評価定量的経済・社会シナリオ

定量的技術シナリオ
技術進歩の反映

ハブ機能
経済、社会制度効果、普及性研究開発成果の反映

研究開発技術の構造化と目標の提示

公募

公募

社会実証試験

革新的技術研究開発
既存技術システム

環境モデル都市

環境先進都市大学

大学、企業、研究機関
自治体 など

企業
研究機関

自治体

第6図 グリーンイノベーションに向けた低炭素社会戦略センターの活動

4.1 ．省エネルギー
CO2 排出量の大きい部門として，従来の分類では鉄鋼などの産業部門，業務・家庭などの民生部門，自動車・航空などの運輸部門となる。しかし，「日々の暮らし」と「ものづくり」「日々の分類にすると第７図の示すように CO2 排出量はそれぞれ 57％，43％の比率となり，の暮らし」は豊かな低炭素社会を考える領域であることがわかる。この領域では供給エネルギーの効率向上による低炭素化として発電効率の向上，送電効率向上，電力と熱の供給源としての燃料電池利用などがある。これらの対策は技術的に進んでおり飛躍的な効率向上は難しい。それでも時間はかかるが，10％オーダーの CO2 排出削減は可能である。
それに比べると需要側の家庭，オフィスで使用している冷暖房，照明，給湯の効率向上の余地は大きい。更に，住宅の断熱化による省エネルギーも大きい。
また，全 CO2 排出量の 20%を占める自動車の省エネルギーポテンシャルは高い。日本の自動車は他国のものに比べて効率が高く低燃費である。外国車比で，燃費は同一重量車で80%となっている。それでも走行に利用されているエネルギーはガソリン燃焼熱の 15%程度であり，省エネルギーの余地が大きい。車体軽量化，最適タイヤ設計による接地抵抗摩擦の低減や車体デザイン改良による流体摩擦抵抗の低減による走行エネルギーの削減とともに，プリウスに代表されるガソリンエンジン－電池の組み合わせによるハイブリッド車，燃料電池車，電気自動車などの利用により，エネルギー効率が向上し，単位走行距離当たりのCO2 排出量も現状の 1/5 以下になるであろう。最終的には電気自動車が主力になるであろうが，そのためには電池の性能向上，例えば高エネルギー密度化(1kWh/kg)，長寿命化(10年)，低コスト化(10 円/kWh)など高い障壁がある。

7家庭17%

日々のくらし（内11%が発電起源）

オフィス43%

15%（内11%が発電起源）（内18%が発電起源）

24%

ものづ
くり

（内3%が発電起源）

運輸

2008年度 最終消費量340Mtoe、CO2排出量：1100Mt （エネルギー・経済統計要覧 4)）

第7図 日本の部門別CO2排出割合

4.2 ．再生可能エネルギー
水力発電，太陽光発電，風力発電，バイオマスエネルギーなど，多くの再生エネルギー利用システムがあるが，大規模利用の進んでいる水力発電と古くからの薪炭エネルギーを除くと，他の再生エネルギーシステムの規模は未だ小さい。
太陽電池は各国での支援制度と技術開発，市場拡大によりコストが下がり，生産量は年率 45%（1999 年～2009 年）もの高さで増加し続けている。その発電量は総発電量の 0.1％と上昇している。
太陽電池利用は CO2 削減に効果があり，コストを下げれば社会発展にも役立つ。CO2 削減のために LCS では 2020 年に 30～40ＧＷ，2030 年には 60ＧＷ以上の発電を目標にしている。そのために発電コストを先ず家庭買電価格の約 20 円/kWh，最終的には火力発電コストの 5～10 円/kWh を目標にせねばならない。どのような方向で技術開発を進めれば目標を達成するのかＬＣＳで検討をしている。
我々は 15 年程前に将来のSi太陽電池の環境，経済性評価した。プロセス設計をして，主要機器の材質重量，エネルギー消費量，コストを求めて太陽電池モジュールのCO2 コストなどを算出した 12) 。生産量は当時の最大規模であった 10MW/年を基準に 10,000 倍の100GW/年まで広げた。Siの製造法は現在と違うSiO2 の炭素還元法にしたが，この結果を使って現在のSi太陽電池を考察することはできる。結果の一つである生産規模，発電効率，製造技術進歩(装置大型化，生産速度向上)とコストの関係を第 8 図に示す。スケールメリッ
トは 1GW/年までは大きいがそれ以上では小さかったモジュール発電効率が 17％になると年産 1GWでも 100 円/Ｗ程度になり，このモジュールを家庭で使うと 20 円/kWh程度にはなるので第 1 目標には到達する。モジュールのコストを詳細に見るとモジュール化時のガラス，アルミなどの材料費が総コストの 50％以上となる。
8そのため大幅なコストダウンには効率向上による軽量化(材料削減)が必要である。
将来の 50％以上の効率が期待される量子ドット太陽電池の詳細なコスト計算などをＬＣＳで進めている最中であるが大雑把に云えば，製膜速度が非常に速ければ 50 円/Ｗ以下のコストになり得る。これを使えば 10 円/kWh 以下の発電コストも可能となる。無毒，安定，資源量の多い材料から高効率太陽電池を製造し，モジュール材料も軽量化するなどの開発を進めて，5 円/kWh 以下の発電コスト低下に向かう必要がある。
太陽集光により，太陽電池の面積を小さくし発電効率も高めることには可能であるが，集光器の材料は必要で，その重量は集光発電のない場合の太陽電池モジュールの重量と同程であるため，発電コスト低下に大きくは効かない。
さて，太陽光発電の導入比率が高くなると既存の系統連携電力網の安定性を乱す。この導入比率の影響については，供給，需要構造により変化するため13)，LCSでも定量的な検討をしている。日本で 60GWの太陽電池を設置すると総電力の約 5％となる(2030 年)。この場合 5 月の連休時などの特異日に太陽光電力が使い難く，その太陽光による余分の電力は年間発電量の 1％程度で，その分を蓄電するには最低 2 時間分(60GW×2h=120GWh)の蓄電池が必要であろう。現状の蓄電池コストだと投資額は 10 兆円にもなる。
それに比べると余分の電力コストは 100 億円総額である。どちらの方法も社会全体の最適解ではない。
太陽光電力比率を高めても環境性，経済性，利便性の高い社会構築のために家庭，運輸，製造業などのエネルギーを最適に組み合わせて，制御するスマートグリッドへの展開は低炭素社会に有効である。
話題は変わるが，バイオエタノールやバイオディーゼルが注目を浴びている。しかし，インドネシアやタイの泥炭湿帯開発地からのオイルパームのディーゼルは低 CO2 排出燃料ではない。それは開発された乾燥地では泥炭が酸化され，そこで生成した CO2 を計算に入れるとバイオディーゼルが石油からのディーゼル油よりクリーンとは言えないからである。
バイオマス燃料の CO2 排出量についてはその生産地の状況についても考慮し，評価する必要がある。

912%モジュールコスト[円/W ]

コスト低下

モジュール効率500
400

17%

15%

SM
EI300
TI200Case※

1→2

2→3

SM43円/W3円/W

EI

4326

TI

136

2922258SM
EI
TI

100
00.01

0.1

110100生産速度(GW/y)

※

生産速度

モジュールコスト

Case1 : 0.01GW/y
Case2 : 1
Cace3 : 100391円/Ｗ
169111

SM:スケールメリット
EI:効率向上
TI:技術進歩第8図 多結晶Ｓｉ太陽電池のコストと生産規模・技術

4.3 ．CO2 分離回収，貯留（CCS）
21 世紀も化石燃料の時代が続くと予想されるため，CO2 削減のために削減ポテンシャルの大きい CCS が注目を浴びている。
しかし，日本では CCS を導入すると化石燃料の輸入量が増加する。また，回収 CO2 を枯渇油田に注入することにより石油回収を増進(EOR)する経済性の高い方法や枯渇天然ガス田に貯留する方法があるが，日本ではそのような方法を適用する所がない。
CO2 削減ポテンシャルは大きいが，資源，環境性などの点から実際の適用の方向を決めるには更に検討を続ける必要がある。
〔1〕CO2 分離回収技術
代表的な CO2 集中排出源の一つが火力発電所である。1 GW（100 万 kW）の石炭火力発電所からは年間炭素換算で 160 万 t（1.6 MtC）もの CO2 が排出される。
このように大量に発生する CO2 を分離する方法としては，化学吸収法，物理吸収法，吸着分離法，膜分離法，深冷分離法などがあるが，大型化が容易でスケールメリットもある化学吸収法は石油増進回収法（EOR）や LNG からの CO2 分離法への使用実績も多く，その改良も進められている。
物理吸収法は，化学吸収に比べると吸収液と CO2 との親和エネルギーが低く運転エネルギーを低くすることが容易であるが，吸収速度を高めるために高圧での吸収が必要である。
そのため，高圧の合成ガス製造工程では実用化もされている。
ここでは，通常は常圧燃焼排ガスの出る火力発電所への適用が容易な化学吸収法について説明する。
化学吸収法は，アルカノールアミンなどアミン系水溶液が，CO2 と反応しやすい性質を利用して，排ガス中の CO2 を分離する技術である。排ガス中に 8%～14%程度含まれている10

CO2 は約 50℃の吸収塔内でアミン系水溶液と接触して，その 90%以上がアミン炭酸塩を形成し吸収液中に固定される。このアミン炭酸塩の水溶液は，加熱され（110℃～130℃），
アミン水溶液と CO2 に分離され，前者は循環使用され，後者は回収される。回収された CO2の純度は 99%以上にすることも可能である。
この方法によりCO2 を分離回収するコストは，スケール，エネルギーコストにより異なるが，日本の立地では 4000 円/tCO2～7000 円/tCO2 と言われている14)。このコストのうち，1000 円/tCO2 が固定費であり，残りの 3000 円/tCO2～6000 円/tCO2 がエネルギー費用を主とした変動費である。このように，コスト面からもプロセスの省エネルギー化が重要課題である。吸収液としてモノエタノールアミン（MEA）を使用した現状技術でのエネルギー消費の内訳，その消費量と理論値の比較を以下に示す。
10％の CO2 を含有する排ガスから 1 t の CO2 を分離する消費エネルギーは約 2.7 GJ であり，その内訳は吸収液からの CO2 の脱着に 68%，吸収液加熱に 27%，吸収液循環動力に 5%となっている。理論 CO2 分離エネルギーは 0.19GJ/tCO2 であり，分離エネルギー効率は 7%（＝0.19/2.7）と非常に低い。
石炭を燃やし，その排ガスから CO2 を分離すると，燃焼エネルギーの 28%が分離のために消費され，その余分の消費が石炭資源寿命の短縮を招く。そのため，分離回収エネルギー効率の向上はコスト低減と省資源化に大きく貢献することが明らかである。
分離エネルギー低減のための最重要項目は，CO2 脱着エネルギーの低下である。CO2 吸収を低温で，脱着を高温で進めるため，吸収反応熱の回収ができない。省エネルギー化のためには，CO2 と吸収液の反応熱を下げることが必要である。
種々の改良によりこの分離回収，貯留全コストを 2015 年までに 3000 円/tCO2，2020 年
以降には 2000 円/tCO2 に下げることが目標とされ，ロードマップが作られている15)。
〔2〕CO2 地中貯留
CO2 の貯留場所としては，海洋と地中の 2 つがある。海洋は貯留ポテンシャルが大きく，一時貯留研究は進んだが，欧米主導の 2000 年以後は地中貯留が実用化の主力として商業化プロジェクトが進められている。
地中貯留層の候補としては油田およびガス田，炭層，帯水層があり，それぞれの世界貯留容量は 675 GtC～900GtC，3 GtC～200 GtC，1000 GtC～10000 GtC（それぞれの数値を 3.7 倍するとGtCO2 となる）大きなポテンシャルが報告されている16)。
日本の貯留ポテンシャルは 40 GtC17)と，現在の日本のCO2 排出量の 100 年分程度である。
帯水層の貯留技術は第 9 図に示すように，不透水層に挟まれた空隙のある砂岩や堆積炭と，その空隙を満たす水からなる帯水層へCO2 を圧入し，貯留するものである。帯水層中へのCO2 貯留法の長期間安定性，立地選択に対して，天然ガス田でのCO2 と貴ガス同位体の測定によりCO2 溶解，析出挙動を考察して，CO2 溶解水移動の重要性が示された18)。
CCS全コストを現状の 15000 円/tCO2 から 2000 円/tCO2 へのコストダウンに向かって開発が進められている。これは石炭火力の場合，CO2 排出を 90％削減するために必要な上乗せコストを 1 kWhあたり 13 円から 2 円程度にすることに相当する。
地中貯留の実用化には技術開発による数分の１以下へのコストダウンも重要であるが，同時に社会受容性を高める必要がある。
11

第9図

CO2 地中貯留（帯水層貯留）技術の概要14)15)

5．まとめ
IPCC報告書内容の信頼性をより高めるためには報告書にする組織の，統治法，透明性の改善は必要であるが，AR4 で述べられた人為的要因で温暖化が進行しているとの説明は正しいとの認識は確認された19)。
平均気温上昇を 2℃～3℃に抑制することは容易なことではない。しかし，温暖化抑制のために豊かな低炭素社会を設計することにより，再生可能エネルギー利用，省エネルギー化などが進み，エネルギー分野を中心に広く産業分野での構造変化が起こり，それらを明るい日々の暮らしに結びつけることも可能になる。その基盤は科学技術である。

12

参考文献
1) Contribution of Working Group I to the Fourth Assessment Report of theIntergovernmental Panel on Climate Change (Cambridge University Press) (2007)
2) Contribution of Working Group II to the Fourth Assessment Report of theIntergovernmental Panel on Climate Change (Cambridge University Press) (2007)
3) Contribution of Working Group III to the Fourth Assessment Report of theIntergovernmental Panel on Climate Change (Cambridge University Press) (2007)4）日本エネルギー経済研究所：エネルギー・経済統計要覧（省エネルギーセンター，2010).
5) IPCC: Emissions Scenarios (Cambridge Univ. press） (2000).
6) http://www.sternreview.org.uk/ (参照 2007.9.5).
7) W. D. Nordhouse, et al. : Warning the World - Economic Models of Global Warming.
(MIT press, London) (2000).
8) H.D. Mattheus et al. The proportionality of global warming to cumulative carbon
emissions. Nature 829～832, 459 (2009)9) S. Pacala, et al. : Stabilization Wedges: Solving the Climate Problem for the Next 50
Years with Current Technologies. Science 305, pp.968-972 (2004.8).
10) RITE：「地球再生計画」の実施計画策定に関する調査事業
http://www.rite.or.jp/Japanese/labo/sysken/systemken.html (参照 2007.9.5).
11) http://www.jst.go.jp/lcs/
12) 山田興一・小宮山宏：太陽光発電工学(日経ＢＰ2002).
13) 萩本和彦他，太陽光発電を含む表期電力需給計画手法，
IEEJ Trans.PE,130,575-583(2010)14) 地球環境産業技術研究機構：CO2 貯留テクノロジー（工業調査会）(2006).

15) 経済産業省産業技術環境局：二酸化炭素の分離回収・地中貯留の現状と今後の方向についてCCS2020 (平成 18 年 5 月 17 日).

16）B. Metz, et al. : Special Report on Carbon Dioxide Capture and Storage. (Cambridgepress) (2005).
17）RITE/ENAA：二酸化炭素地中貯留技術開発

平成 17 年度報告書(2006).

18) S.M.V.Gilfillan et al. Solubility trapping in formation water as dominant CO2 sinkin nature gas fields, Nature 458, 614～618(2009)19) Nature 467,14(2010)13

≪プロフィール≫山田興一（やまだこういち）
1962

横浜国立大学工学部卒業，東京大学工学博士（1982）

1962-1996

住友化学工業（株）

1967-1968

マックスプランク研究所（金属）客員研究員

1991-1996

東京大学（工）地球環境工学寄附講座客員教授

1996-1999

東京大学工学系研究科化学システム専攻教授

1999-2004

信州大学繊維学部精密素材工学科教授

2004-2006

奈良先端科学技術大学院大学客員教授

2004-2008

成蹊大学工学部特別研究招聘教授

2006～

Edith Cowan University(オーストラリア)客員教授

2005-2006

地球環境産業技術研究機構理事

2005- 2009東京大学理事2009～

東京大学総長室顧問
科学技術振興機構 低炭素社会戦略センター副センター長

専門：電気化学，化学工学，地球環境工学

主な著書：

エコマテリアル入門（オーム社，1999）
新エネルギー自動車の開発（CMC，2001）
太陽光発電工学（日経 BP，2002）

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