精神神経学雑誌

原第 112 巻 第 6 号（2010) 543‑560 頁

著

21年間の調査からみた大学生の自殺の特徴と危険因子⎜⎜予防への手がかりを探る⎜⎜
内 田

千 代 子

Chiyoko Uchida : Suicide among Japanese University Students―From the Results of a 21 year Survey
A Clue to Prevent Suicide among University Students

日本における自殺者が 3万人を越えて大きな社会問題になってから状況は好転していない．1998
年には，中高年だけでなく各年代での増加が認められ，10代，20代の自殺率も増加した．大学生の自殺は大学精神保健に携わる者にとって最重要課題である．
本論では，1985年度から 2005年度までの 21年間の調査結果の分析により，大学生の自殺の特徴を明らかにし，予防対策の一助となることを目的とした．
任意に参加した全国の 4年制 6年制国立大学に，当該年度の 4月 30日より 1年間に死亡した学生の死因についての調査用紙を送付し，回答を集計した．21年間の結果を集計し，χ 検定と残差分析
による統計的検討を行った．
調査対象となった 21年間の在籍学生数は 7,350,496人で，死亡者は 2,706人，そのうち自殺者は987人であった．死因の経年変化では，全死亡率は減少し，事故死も減少しているが，自殺率は増加も減少もしていない．しかし，1996年度からは，自殺が大学生の死因の第一位を占める深刻な状態が続いている．自殺者の性別では他の年代と同様に男子が有意に高かった．性別と専攻による自殺率の比をすると，医学部男子と文系男子，歯学部男子において高く，自殺リスクが高い集団と考えられた．さらに，自殺率を学年で比すると，4年制文系理系では 4年生と 5年生以上で有意に高く，6年制医学部では 7年生以上で自殺率が高かった．最終学年と留年生（過年度生）は自殺のリスクの高い集団として注意を要する．保健管理センターが自殺学生に関与したのは約 19％と少なかった．
また，ICD‑10により精神科診断された自殺学生は約 19％であり，F3 と F2 が多かった．診断も治療も受けずに自殺する学生が多い状況であった．自殺手段では，縊死，飛び降りの順で頻度が高かった．
得られた結果から予防への手がかりを探った．対策として，保健管理センター等の学内サービス施設の存在を広めること，学生と教職員への自殺予防教育，および大学の教育体制や管理体制の変革が必要と考えられた．特に医学部では組織的教育改革が望まれる．
索引用語：大学生，自殺，精神保健，留年，医学生

は じ め にの高齢者とともに自殺率の高い山を形成してい日本の若者の自殺率は，戦後しばらくの間非常た ．1970年（昭 和 45年）に は 20代 の 山 は なに高く，世界での上位を占め，20代が 60代以降

くなり，年齢が上がるにつれて，高齢者で自殺率

著者所属：1）茨城大学保健管理センター，University Health Center, Ibaraki University
2）東京都精神医学総合研究所，Tokyo Institute of Psychiatrye‑mail：uchidach＠gmail.com
受 理 日：2010年 4月 3日

精神経誌（2010）112 巻 6 号

544が高くなる状態であった．そして，1998年から在するのだろうか

それを知るには，大学生のは 50代，60代男性の自殺者が急増し，日本にお自殺の現状を把握することが必要である．

ける自殺者が 3万人を越えて大きな社会問題にな

本論では，1985年度から 2005年度まで 21年った．既に 10年以上が経過しているが好転の兆間の 4年制と 6年制の国立大学生の自殺に関するしが見られない．1998年には，中高年だけでな

データの集計分析により，大学生の自殺の特徴をく各年代での増加が認められ，10代，20代の自明らかにし，リスクグループを同定するとともに，殺率も増加した．

その背景を探り予防対策の一助とすることを目的

大学生の年代，青年期後期は，アイデンティテとする．

ィー確立の課題を達成する時期である．職業人としての自己，性的な存在としての自己を確立する

方法と調査対象

うえで，勉学，就職，恋愛の悩みなどストレス要

茨 城 大 学 保 健 管 理 セ ン タ ー で は，1978年 度

因は多い．18歳人口の低下にもかかわらず大学（1979年実施）から全国の国立大学生の休学，退進学率は上昇して大学が大衆化したこと，また科学，留年，および死亡学生調査の事務局を務め ，学技術の進歩によって修行期間，あるいはモラト

現在は 31回目の調査が進行中である．全国大学

リアム期間を長くしたことにより，昔と比べてメンタルヘルス研究会の班研究として始まり，「大人」になるのが遅れた大学生が多いことは確

1999年度からは国立大学保健管理施設協議会メかである．しかし，大学時代が，昔も今も傷つき

ンタルヘルス委員会を母体としている．1999年

やすく影響を受けやすい不安定な年代であることの国立大学保健管理施設協議会総会にて，大学生に変わりはない．

の健康と精神保健の向上のために有益な調査とし学業や人間関係のストレスがきっかけとなってて，その倫理面も含めて調査継続が承認された．

大学生の自殺が起きることは珍しいことではない．

文部科学省厚生労働省による疫学研究倫理指針にしかし，自殺の直接の契機だけを原因として自殺

従って行っている．

を語れないことは周知の事実である．生物的，社

2005年 度 の 在 籍 学 生 に つ い て の 第 28回 調会心理的な様々な要因からなる複雑な自殺の準備

査

状態が大きな役割を演じる．うつ病をはじめとし％が参加した（合併前の大学数では 95校中 84校

た精神疾患と自殺との深い関係については，他ので 88.4％である）．

年代と同様に若者についても報告されている．

で は，国 立 大 学 83校 の う ち 74校，89.2

全国の 4年制と 6年制の国立大学に対し調査へ

さらに，薬物乱用が若者の自殺の危険を増悪させの参加の可否を書面にて尋ねて同意の得られた各ることも繰り返し報告されてきた ．欧米では，

大学担当部署（保健管理センター所長および学生

大学生の薬物乱用が多く，キャンパスメンタルヘ

数統計を扱う事務担当者）へ調査用紙ファイルをルスでの大きな問題であるが，日本においても，送付し，回答を集計した．なお，本調査におけるアルコールだけでなく，薬物が徐々に問題になりデータは，匿名化により個人情報保護に留意してつつある．その他の自殺関連の危険因子としては，いる．

自殺企図歴，サポート不足や虐待などの深刻な心的外傷体験などがあげられる ．

死亡調査項目の内容は次の通りである．当該年度の 4月 30日より 1年間に死亡した学生の性別，

大学生の自殺は，大学精神保健に携わるものに

年齢，入学年度，学部，学科，休学の有無，留年

とって最大の関心事であり，自殺の危険の高いグの有無，親との同居の有無，届出の死因，死因のループをいかに早期発見し，介入するかが急務の詳細，死亡年，死亡月，自殺手段，自殺場所，精課題である．どの世代にも共通な自殺の危険因子

神科診断の有無，ICD‑10 診断，保健管理センに加えて，大学生に特徴的な自殺の危険因子は存ター関与の有無である．
「精神科診断あり」は，

内田：大学生の自殺⎜⎜ 21年間の調査結果から⎜⎜545

表 1 対象学生の死因別死亡数および 10万比（1985〜2005年度)
男（人)

10万比

女（人)

10万比

2,247,134

合計（人)

10万比

在籍学生数

5,103,362

自殺

803

15.7

184

8.2

7,350,496
987

13.4

事故
(うち交通事故)

858(604，70.40％)

16.8(11.8)

127(100，78.70％)

5.7
(4.5)

985
(704，71.50％)

13.4
(9.6)

病死

536

10.5

107

4.8

643

8.7

他殺

10

0.2

3

0.1

13

0.2

不詳

64

1.3

14

0.6

78

1.1

死亡者合計

2,271

44.5

435

19.4

2,706

36.8

21年間の在籍学生数を含め，死因別男女別死亡者数と 10万比を示した．

精神科医の診断書が提出されていることを意味す

男子 310人，文系女子 112人，理系男子 412人，る．ICD‑10診断が各大学からの調査用紙に記入

理系女子 48人，医学部男子 63人，医学部女子

されている場合は，その学生の主治医または保健

19人，歯学部男子 14人，歯学部女子 4人，獣医管理センター精神科医によるものである．調査用

学部男子 4人，獣医学部女子 1人であった．

紙に記入がない場合でも，資料の内容から判断可
能な時には著者が診断した．保健管理センター関与の有無は精神保健相談の利用経歴があるかないかである（新入生面接時のみの利用は有とはしていない）．「利用あり」は必ずしも，自殺が生じた時期の利用を意味しない．
また，当該年度の 4月 30日現在の在籍学生数調査（学校基本調査に提出する学生数）も同結果（1）1985〜2005年度 21年間の死因別死亡者数
および 10万比（表 1）
表 1に 1985〜2005年度 21年間の死亡者について，死因別男女別死亡者数と 10万比を示した．
（1）‑1 性別による比性別による自殺率の比では，自殺者は男子時に行い，性別，入学年度，学部，学科により在803人，女子 184人，合計 987人であった．10万

籍学生数が記入された．

比はそれぞれ，15.7，8.2，13.4であった．男女

在籍学生数と死亡調査項目の結果から死因別のの間の自殺率の違いを検討した．χ 検定を行っ死亡者数と死亡率を算出した．さらに，男女別専た結果，有意差が認められた（χ（1）＝66.179，

攻別の自殺率，学年別自殺率を算出した．

．男子が有意に多かった（p＜.01）．
p＜.01）

1985年度から 2005年度までの 21年間の調査事故による死者数は男子 858人（うち交通事故

結果を集計し，自殺率の経年変化，性別と専攻別者が 604人，70.4％），女子 127人（うち交通事による自殺率の比，学年による比 ，精神疾患故者が 100人，78.7％），合計 985人（うち交通との関係，大学保健管理センターの関与の割合，

事故者が 704人，71.5％）であった．男女の間

自殺手段の状況などについて，χ 検定と残差分の事故死率の違いを検討し，χ 検定を行った結析による統計的検討を行った．

果，有 意 差 が 認 め ら れ た（χ（1）＝145.043，

調 査 対 象 と な っ た 21年 間 の 在 籍 学 生 数 は．男子が有意に多かった（p＜.01）．
p＜.01）

7,350,496人で，死亡者は 2,706人，そのうち自病死者は男子 536人，女子 107人，合計 643人

殺者は 987人で男性が 803人，女性が 184人であで あ っ た．10万 比 は，そ れ ぞ れ，10.5，4.8，

った（表 1）．

8.7であった．男女の間の病死率の違いを検討し，図 2に，男女別専攻別自殺者数を記した．文系

χ 検定を行った結果，有意差が認められた（χ

精神経誌（2010）112 巻 6 号546

図 1 死因別死亡率の推移（1985〜2005年度)
21年間の死亡学生の死因別死亡率 10万比を経年で示した．右上の小グラフは，全死亡の 10万比を示した．

（1）＝58.793，p＜.01）．男子が有意に 多 か っ たで，全学生に対する 10万比では 25.9（男 32.9，（p＜.01）．

女 13.5）であった．全ての死因において男子の他殺は，男子 10人，女子 3人，合計 13人であほうが多い．そのうち自殺者は 46人（男 39人，った．10万比は，それぞれ，0.2，0.1，0.2であ女 7人）で 10万 比 は 11.8（男 15.6，女 5.0）でった．男女の間の違いは認められなかった．

あった．自殺者 46名中 85％に相当する 39名が（1）‑2 死亡者の中での死因による比男子である．

死亡者全体に占めるそれぞれの死因の割合を比

事 故 死 は 27人（男 21人，女 6人）で，10万したところ，χ 検定の結果，有意差が認めら比は 6.9（男 8.4，女 4.2）であっ た．事 故 死 のれ（χ（4）＝1662.248，p＜.01），ラ イ ア ン 法 に

中では，交通事故が多く，21人，78％を占めた．

よる多重比を行ったところ，自殺および事故に

病 死 12人（男 9人，女 3人）で 10万 比 3.1（男よるものの割合が他の死因に比べて有意に多いこ

3.6，女 2.1）
，他殺 1人（男 1人，女 0人）で 10とが示され，病死は自殺および事故に次いで多い

万 比 0.3（男 0.4，女 0.0），不 詳 15人（男 12人，ことが示唆された（p＜.01）．

女 3人）で 10万比 3.8（男 4.8，女 2.1）である．
（2）‑2 死因別死亡率の年代間の比（2）死因別死亡率の推移（図 1）

経年変化をみるために，1985年度から 1989年

図 1に死因別死亡率の推移を示した．

度，1990年 度 か ら 1994年 度，1995年 度 か ら（2）‑1 2005年度の死因別死亡状況

1999年度，2000年度から 2005年度の年代ごとに単年度の状況を知るために，2005年度を例に全死亡率の比をした．χ 検定を行った結果，

す る と，対 象 学 生 数 は 390,526人 で，男 子

有意差が認められた（χ（3）＝91.788，p＜.01）．

249,337人，女 子 141,189人，女 子 は 36％ で あ

残差分析の結果，1985年度から 1989年度，1990った．死亡学生数は 101人（男 82人，女 19人）

年度から 1994年度の間が有意に多く（p＜.01），

内田：大学生の自殺⎜⎜ 21年間の調査結果から⎜⎜547

図 2 男女別専攻別自殺率（1985〜2005年度)
21年間の自殺者を男女別専攻別で 10群に分類して 10万比を算出し，棒グラフとした．図 2中の表にはそれぞれの群の自殺者数 在籍学生数（人）を示した．それぞれの群の自殺者数を χ 検定と残差分析により比 した．
p＜0.01は 1％水準で有意に多い，少ないを示し，
p＜0.05は 5％水準で有意に多い，少ないを示す．

2000年度から 2005年度の間が有意に低かった（p＜.01），2000年度から 2005年度の間が有意に（p＜.01）．つまり，全死亡率は減少傾向にある．

少なかった（p＜.01）．つまり，事故死は減少し自殺率について経年変化をみるために，1985ている．

年度から 1989年度，1990年度から 1994年度，1995年度から 1999年度，2000年度から 2005年（3）自殺学生総数（図 2）

度の年代ごとに自殺率の比

図 2に，自殺者数を，男女別専攻別に表示した．

をした．χ 検定を行った結果，有意差が認められなかった．つまり，男女別専攻別に 21年間の自殺者数をみると，自殺率は増加しているとも減少しているともいえ多い順に，理系男子 412人，文系男子 310人，文ない．

系女子 112人，医学部男子 63人，理系女子 48人，

事故死について，同様に χ 検定を行った結果，

医学部女子 19人，歯学部男子 14人，獣医学部男

有 意 差 が 認 め ら れ た（ χ（3）＝110.496，

子 4人，歯学部女子 4人，獣医学部女子 1人であp＜.01）．残差分析の結 果，1985年 度 か ら 1989

った．母集団の数が多い理系と文系の男子の自殺

年度，1990年度から 1994年度の間が有意に多く者が多い．

精神経誌（2010）112 巻 6 号548

図 3‑1 学年による自殺率の比 ：4年制学部 文系と理系（1985〜2005年度)
4年制学部文系と理系についてそれぞれの学年による自殺率 10万比を算出した．図中の表には，それぞれの群の自殺者数 在籍数を示した．
文系の中での学年による自殺者数と，理系の中での学年による自殺者数の比 を⎫
p＜0.01⎬ は，文系で，1％水準で優位に多い，少ないを示し，
p＜0.05⎭⎫p＜0.01⎬ は，理系についてを示す．
p＜0.05⎭

また，年間の自殺者数をみると，21年間で最96.662，p＜.01），残差分析の結果，医学部の男

も 少 な い 年 が 1989年 度 26人，最 も 多 い 年 が子（p＜.01），文 系 の 男 子（p＜.01），歯 学 部 の1994年度 65人で，50人前後の年が多い．

男子（p＜.05）の自殺者が有意に多く，文系の女子（p＜.01），理系の女子（p＜.01）の自殺者（4）男女別専攻別自殺率（図 2）が有意に少ないことが示された．

1985年度から 2005年度までの自殺者 987人全
体を，性別と専攻（4年制文系と理系，6年制の医学部歯学部獣医学部）によって 10群に分類し，自殺率の違いについて比し，χ 検定を行った．

その結果，10群の間で有意差がみられ（χ（9）＝（5）各学部における学年による自殺率の比（図 3‑1，図 3‑2）
1985年度から 2005年度の自殺者 987人の各学部における学年による自殺率の比 を行った．

内田：大学生の自殺⎜⎜ 21年間の調査結果から⎜⎜549

図 3‑2 学年による自殺率の比 ：6年制学部 医歯獣（1985〜2005年度)
6年制の医，歯，獣医学部についてそれぞれの学年による自殺率 10万比を算出した．図中の表にはそれぞれの群の自殺者数 在籍学生数を示した．
医，歯，獣医学部それぞれの学部での学年による自殺者数を χ 検定と残差分析により比 した．医学部でのみ有意差が認められた．
p＜0.01は 1％水準で有意に多い，少ないを示し，
p＜0.05は 5％水準で有意に多い，少ないを示す．

4年制文系では，χ 検定の結果有意差がみら

6年制医学部では，χ 検定の結果有意差がみ

れ（χ（4）＝223.927，p＜.01），残差分析の結果，ら れ（χ（6）＝67.965，p＜.01），残 差 分 析 の 結

4年 生（p＜.05），5年 生 以 上（p＜.01）の 自 殺果，7年 生 以 上 の 自 殺 者 数 が 有 意 に 多 く

者数が有意に多く，1年生と 2年生の自殺者数が（p＜.01），1年 生 の 自 殺 者 が 有 意 に 少 な い

有意に少ないことが示された（p＜.01）．

（p＜.01）ことが示された．

4年制理系では，χ 検定の結果有意差がみら

歯学部は期待値が 5以下のセルが 50％あり，れ（χ（4）＝172.744，p＜.01），残差分析の結果，

χ 検定の結果は信頼できない．獣医学部は 0人

4年 生 と 5年 生 以 上 の 自 殺 者 数 が 有 意 に 多 くのセルがあり，χ 検定は行えず，統計的には検（p＜.01），1年生と 2年生の自殺者数が有意に少定できない．しかし，図 3‑2に見るように，歯学ないことが示された（p＜.01）．

部で 7年生以上が 10万比 136.0，獣医学 部 の 6

精神経誌（2010）112 巻 6 号

550

表 2 精神疾患の診断（ICD‑10による）（1985〜2005年度)

F 0 症状性を含む器質性精神障害

(人)

診断あり
186人中の割合

10.5％

F 1 精神作用物質使用による精神および行動の障害

1

0.5％

F 2 統合失調症，統合失調症型障害および妄想性障害

67

36.0％

F 3 気分障害

77

41.4％

F 4 神経症性障害，ストレス関連障害および身体表現性障害

31

16.7％

F 5 生理的障害および身体的要因に関連した行動症候群

2

1.1％

F 6 成人の人格および行動の障害

6

3.2％

F 7 精神遅滞00.0％

F 8 心理的発達の障害

1

0.5％

F 9 小児期青年期に通常発症する行動および情緒の障害

0

0.0％

診断合計
診断不明

186人 全自殺者 987人＝18.8％
801人 全自殺者 987人＝81.2％

186
801

自殺者 987人のうち，ICD‑10診断された 186人について，F コードにより集計した．
それぞれの F コードについて，186人中の割合を％で示した．

年生で 82.3と，高い自殺率を示した．

多重比を行ったところ，F2 および F3 の診断を受けているものの割合が他の精神疾患に比べて（6）精神疾患の診断（表 2）

有意に多いことが示され（p＜.01），F4 に該当す

自殺者のうち，ICD‑10 に基づいた精神疾患

るものの割合は F3 と F2 に次いで多いことが示に関する診断を受けている率を算出した．自殺者

唆された（p＜.01）．

987人のうち，診断されていたのは 186人，18.8％で，診断不明が 801人，81.2％であった．F0（7）保健管理センターの関与例（症 状 性 を 含 む 器 質 性 精 神 障 害）が 1人（0.5

自殺者に占める保健管理センターの関与した率％），F1（精神作用物質使用による精神および行を算出したところ，自殺者 987人のうち 190人

動の障害）が 1人（0.5％），F2（統合失調症，（19.3％）には保健管理センターが関与しており，統合失調症型障害および妄想 性 障 害）が 67人750人（76.0％）には関与していなかった．また，（36.0％），F3（気分障 害）が 77人（41.4％），

47人（4.8％）については関与の有無が不明であF4（神経症性障害，ストレス関連障害および身った．

体表現性障害）が 31人（16.7％），F5（生理的障害および身体的要因に関連した行動症候群）が（8）自殺手段について（表 3）

2人（1.1％），F6（成人の人格および行動の障

1985年度から 2005年度の合計の自殺手段につ害）が 6人（3.2％），F8（心理的発達の障害）が 1人（0.5％）であった．

男子では縊死が最も多く 35.6％，飛び降りがそれぞれの精神疾患が，ICD‑10にて診断された自殺者 186人の中で占める割合を比いて，表 3に示した．

するために χ 検定を行った結果，有意差が認められた（χ（7）＝305.269，p＜.01）．ラ イ ア ン 法 に よ る

18.8％，服薬 5.0％の順であった．女子では飛び降りが最も多く 29.3％，縊死が 25.5％，服薬9.2％の順であった．
各手段における男女差を検討するために χ 検内田：大学生の自殺⎜⎜ 21年間の調査結果から⎜⎜551

表 3 自殺手段（1985〜2005年度)
1985〜2005年度

縊死

飛降り 鉄道自殺

服薬

焼身

ガス

感電

入水

自傷

その他

不明

合計

男

(人) 286151(％) 35.6％ 18.8％

23
2.9％

40
5.0％

16
2.0％

37
4.6％

22
2.7％

15
1.9％

21
2.6％

38
4.7％

154
803
19.2％ 100％

女

(人)
47
54
(％) 25.5％ 29.3％

10
5.4％

17
9.2％

1
0.5％

9
4.9％

3
1.6％

5
2.7％

3
1.6％

3
1.6％

32
184
17.4％ 100％

男女合計(人) 333
205(％) 33.7％ 20.8％

33
3.3％

57
5.8％

17
1.7％

46
4.7％

25
2.5％

20
2.0％

24
2.4％

41
4.2％

186
987
18.8％ 100％

自殺手段を 9種類と「その他」「不明」に分類し，男女別に集計した．それぞれの手段の割合を％で示した．

定 を 行 っ た 結 果，有 意 差 が み ら れ た の は 縊 死（3）自殺学生数は，母集団の多い 4年制理系と（χ（1）＝6.794，p＜.01），飛 び 降 り（χ（1）＝

文系の男子で多かった．

10.112， p＜ .01）， 服 薬 （ χ（ 1）＝ 4.987，（4）性別と専攻による自殺率の比 をすると，

p＜.05）だ っ た．縊 死 は 男 子 が 有 意 に 多 く

医学部男子と文系男子で特に高く，歯学部男子に（p＜.01），飛び降りと服薬は女子が有意に多い

おいても高く，自殺リスクが高い集団と考えられ（それぞれ p＜.01，p＜.05）ことが示された．

た．

男女合計での自殺手段の中で差があるかどうか（5）自殺率を学年で比すると，4年制文系理を検討するために，χ 検定を行った結果，有意系では 4年生と 5年生以上で有意に高く，6年制

差 が み ら れ た（χ（8）＝1149.634，p＜.01）．ど

医学部では 7年生以上で自殺率が高かった．最終の手段の間に差があるのかを調べるためにライア

学年と留年生（過年度生）は自殺のリスクの高いン法による多重比集団と考えられた．

を行ったところ，縊死が他の全ての自殺手段よりも有意に多く用いられていた（6）ICD‑10により精神科診断された自殺学生（p＜.01）．飛び降りは縊死以外の全ての自殺手は約 19％であり，F3 と F2 が多かった．

段よりも有意に多く用いられていた（p＜.01）．

（7）保健管理センターが自殺学生に関与したの

服薬は焼身，感電，入水，自傷よりも有意に多くは約 19％と少なかった．診断も治療も受けずに用いられていた（p＜.01）．ガスは入水よりも有自殺する学生が多い状況であった．

意に多く用いられていた（p＜.01）．

（8）自殺手段では，縊死，飛び降りの順で頻度が高かった．

考察

1985年度か ら 2005年 度 ま で の 21年 間 の 987
人の自殺者についての調査より得られた結果をま●死因別死亡率の推移
表 1および図 1に示したように，本調査の国立

とめると，下記のようであった．

大学生の自殺率は急増していないものの，1996（1）自殺者の性別では，他の年代と同様に男子

年度から死因の 1位を保っている．これは交通事が有意に多かった．

故をはじめとする事故死が減少しているにもかか（2）死因の経年変化では，全死亡率は減少し，わらず，自殺率が大きく変化していない結果であ事故死も減少しているが，自殺率は増加も減少もる．

していない．しかし，1996年度からは，自殺が警察庁統計に よ る と，日 本 に お け る 若 者

大学生の死因の第一位を占める深刻な状態が続い（16〜24歳）全体の交通事故死 10万比は，1985ている．

年度では約 15，2005年度では約 7であり，1993

精神経誌（2010）112 巻 6 号

552

年ころからはほぼ直線的に減少している．車両の1960年の頃から同年代の一般人口の 2分の 1の

安全機能の改善効果が表れていると思われる．本率であったという．

調査の 1988年度から 1991年度では，自殺率に比こうしたアメリカでの状況，及び最近の我が国

べて事故死率が非常に高かったが，この時期は景にみられるような大学生の自殺率が一般人口より気動向指数の上昇したバブル期といわれた時も低いという事実は，大学生の方が一般人口同年期であり，大学生も遊行の機会が多く事故にも遭

代（20〜24歳）に比べて経済的余裕などの環境

遇しやすかったと推察される．1996年度からは，に恵まれている可能性が影響していることも考え自殺率の方が高くなり自殺が死因の第一位を占められるが，Silverman

る状態が続いている．

防護する機能が大学に備わっているといえるかも

さて，一般人口同年代（20〜24歳）の自殺率
10万比

は，1997年度 11.5から 1998年度にはが指摘するように若者をしれない．大学は学内の医療，メンタルヘルスサービス施設を有し，しかも無料または廉価であり，15.9に上昇した．1998年度は，我が国における費用の点でも利用しやすいこと，サポートティブ

自殺者が急激に増加した年である．本調査の国立な仲間や教師，その他様々な学生サービスが提供

大 学 生 で は，1997年 度 12.3，1998年 度 13.6をされる環境が保護機能を形成していると考えられ示し，自殺率の急上昇は認められなかった．本調る．

査は国立大学学部生の自殺のみを扱っているが，警察庁統計において，「大学生」の自殺者数を報告している．この「大学生」には，2006年度●男女差
大学生の自殺率の男女差は諸外国にも認められまでは国公立および私立の大学生，大学院生，短る現象である．Silverman の調査期大学生が含まれ，2007年度以降はそれに加えの自殺者のうち，女子の自殺率は男子の約 2分のて，高等専門学校の 4，5年生が含まれるという．

1であったが大学院生では女子 9.1，男子 11とな

2005年度までの警察庁統計の「大学生」の自殺

り，女子の自殺率は男子に近づいたという．

者数をもとに，母集団の在籍学生数を学校基本調
査から得て，自殺率 10万比算出を試みた．警では，261人

我々の行った学部生の休学，退学，留年，死亡の調査では，休学，退学，留年，自殺の全ての率

察庁統計の「大学生」では，1997年度の 9.0かにおいて，男子のほうが女子より高かった．

ら 1998年度の 11.4に上昇した．

4年制以上の大学進学率は現在においても女子の1998年度以降の自殺率の推移をみると，一般方が低く，女子学生の方がより選別されていると人 口 同 年 代（20〜24歳）で は，最 低 値 で あ るいうこと，女子は，就職において不利なために，

2001年 度 の 14.8と 最 高 値 で あ る 2005年 度 の就職しやすい好条件を整えておく必要性を感じて19.1の 間 の 値 を 示 し て い る ．警 察 庁 統 計 の

規格外の行動をとりにくいことが，休学，退学，「大 学 生」の 自 殺 率 は 2000年 度，2002年 度 の留年率の低さに影響している可能性はある．一方

10.7と 2005年 度 の 14.0の 間 の 値 を 示 し て いで，女子の相談率は男子よりも高く，女子は援助る ．大学生においては，本調査の国立大学生の希求行動をとり，柔軟に問題解決に向かうことが自殺率も含めて，一般人口同年代（20〜24歳）

できるといえる．自殺未遂は女性に多く，既遂がの自殺率よりも低い値を示した．

男性に多い傾向はすべての年代に当てはまるが，

一方，アメリカでは，10代と青年期の死因は他者依存が可能かどうかの社会的立場が自殺率に事故，他殺，自殺の順 だが，大学生では自殺がも影響していることが考えられる ．男子学生が2番目であった．しかし，同年代の人口に比

他者に相談しやすくなるためには大学入学前の教べて自殺が多いという意味ではない．1920年か育が大きく影響するが，大学入学後も男女差を考ら 2004年まで，大学生の自殺率は減少していて，慮した支援方法を検討する必要がある．

内田：大学生の自殺⎜⎜ 21年間の調査結果から⎜⎜●男女別専攻別自殺率⎜⎜医学部の特徴

553

我が国における国立大学医学部生の自殺では，

図 2に示したように，文系男子と医学部男子お1年生で有意に低く，特に自殺が多い学年は認めよび歯学部男子の自殺のリスクが高いことが認められず，7年以上在籍の過年度生が有意に多かっられた．また，医学部女子は男子に近い自殺率を

た．

示した．

さて，我々の行った休学，退学，留年調査では，医学部の自殺率の高い傾向は注目に値する．母6年制の休学率，退学率，留年率は，4年制の文集団が少ないので全体の中での人数は多くないが，系理系に比べて非常に低い ．しかしながら，自医学部の特殊性を踏まえた援助が必要である．サ

殺率が高いということは何を意味するだろう．医

ンパウロの医学生の調査では，一般人口の 4倍近学部ではカリキュラムや将来の職業などのコース

い自殺率であったと報告し，深刻なストレスにさが他の学部よりも明確であるため，カリキュラム

らされている医学生を守るべきであると注意を喚をこなして卒業するという点では軌道に乗りやす起している ．

い．しかし，一度コースから外れると追い込まれ

Pepitone‑Arreola‑Rockwell らのアメリカて逃げ場がなくなり，それが極端な行動に結びつの医学生の調査では，男子の自殺 率 は 10万 比

く可能性が考えられる．さらに医学部特有なスト

15.6で，一般人口の同年齢と同等であったが，レス要因も存在する．

女子は男子と同程度の自殺率であり，一般人口の3〜4倍であったという．

第一に，医学は人の生死に関わる学問であり，勉強の内容自体が精神的に重いという現実がある．

一方，Hays らのアメリカでの調査では，医解剖実習などの医学部専門実習は，精神的にも肉学生の自殺率は一般人口のものよりも少なく，医体的にも相当のエネルギーを要するだけでなく，学生の自殺が多いという先行研究のような結果で

職業同一性を問われる儀式のような意味もある．

はなかったという．医学生の自殺率に関しては，

実習中やその後は精神のバランスを崩しやすい時標準化された方法での調査が必要だと報告してい期といわれる．

る．人種，年齢により自殺率が異なるため，一般人口との比 が難しい．

第二に，過密なカリキュラムの問題がある．医学の進歩により学ぶべきことは増えるばかりで，アメリカのメディカルスクールは 4年制の学部

空き時間がないほどに必修授業が組まれている．

を卒業後に入学し，4年間の医学教育が原則であ

また，集中的に過重な負担のかかる試験期間と暇る．大学院修了や数年間の就業後に入学する場合な期間との差が大きく，カリキュラムの偏りがあも多く，平均年齢は日本に比べて高い ．

る場合が多い．ストレスに強い強 な体力，気力，

ところで，医学部学生の高いストレスとうつ病

知力を備えた人が医者になるべきであるとの意見については，Dahlin の調査などで報告されていもあるが，学生への過重な負担を集中させないよる．自殺と勉学ストレスとの関係が語られるとき

うカリキュラムを検討すべきではないだろうか．

に，心労が多いとされる学年が問題になる．教育第三に，医学部では閉鎖的な人間関係に陥りやシステムはそれぞれの国によって異なるため，問すいという点である．クラスの人数が少なく，し題となる学年も国によりあるいはプログラムによかも卒業後まで付き合いが続く上下関係は，密接り 異 な る．Pepitone‑Arreola ‑Rockwell の 調な人間的交流を持ちやすいという利点もある．し査

かし，サークル活動も医学部内で行われることがでは 76％が 2年生，3年生であった．Haysらの調査

では，3年生が 40％であった．アメ

多く，長い学生生活における交際範囲は狭くなり

リカのメディカルスクールの 2年生は基礎系国家

やすく，人間関係でつまずくとやり直しにくい面

試験を受験する時期であり，3年生は臨床実習のがあると考えられる．

多忙な時で，ストレスの多い時期として知られる．

また，男女別専攻別による他のグループと比精神経誌（2010）112 巻 6 号

554

して有意差はみとめられないものの，医学部女子

ない．英国オックスフォード大学の調査

では，学生の自殺率の高さは考慮すべきである．先述の文系理系の自殺率の差はなかったという．しかし，ように，米国でも医学部女子学生の自殺率は，男

この調査は 21人の自殺学生が対象で，本調査の子並みに高いという報告がある ．医師は能力のような大規模調査ではない．

高い女性にとって，社会での活躍の場を得やすい職業である．しかし，女性医師が増えたとはいえ，長い間男性モデルとされた職業であり，女性であ●学年別自殺率⎜⎜最高学年と，休学や留年の過年度生の自殺率が高い

ることでの不利な面や，生活設計上の不安など，

4年制文系と理系では 4年生および 5年以上在葛藤を抱えやすい．心理社会的ストレス要因は非籍する休学や留年の学生（過年度学生），6年制

常に多いと考えられる．先述の Dahlin も，女医学部では同じく 7年以上在籍する学生の自殺率

子医学生のストレスとうつ病罹患率の高さについが高かった（図 3）．最高学年と，休学留年の過て報告している．男女を問わず，医学生のメンタ

年度学生の自殺率が高いという結果が得られた．

ルヘルスをサポートする体制を整えていくことがこれに対して 1，2年生の自殺者は有意に少なか必要である．なお，医学部の特徴は歯学部にもかった．

なり当てはまると考えてよいだろう．

諸外国とは制度が異なるため単純には比 できないが，オックスフォード大学 ，ケンブリッジ●男女別専攻別自殺率⎜⎜文系男子

大学の調査 では，見掛け上，4年生や大学院生

図 2に示したように，文系男子は高い自殺率をが多いように見えても，学年における統計的な有示した．我々の行った休学退学留年に関する調査によると，文系男子は，男女別専攻別（4

意差がなかったという．
Silverman

らの調査によると，1年生あるい

年制文系，理系，6年制）の 6グループの中で，は 2年生の自殺率が低く，大学院生が高い傾向に

留年率と休学率において最も高く，退学率では，あり，また，年齢でみると 25歳以上の学生の自理系男子に次いで 2番目に高かった．留年，休学殺率が高く，一般人口と同等であった．25歳以の過年度学生として講義にも出席せず孤独にひき下では，一般人口に比べて，学生の自殺率が有意

こもる学生が文系男子では他のグループよりも多に低かった．

いと推測され，自殺の危険を高めると考えられる．

さて本調査では，4年生と過年度生で自殺が多

また，理系は，研究室に配属されて毎日実験をすかったが，4年生は，卒業論文や進路，就職など

るなど帰属感を持ちやすい環境にあるが，文系は，の将来を決定する重要な課題に関連したストレス

研究室のゼミに参加する程度での関わりで帰属感が高まる時期であり，特別な配慮を要する．また，や安定感を抱きにくいことも影響するであろう．

休学や留年中である過年度学生は特に自殺リスク

さらに，現実的な思考から離れた厭世感への親和が高い群である．ひきこもり，スチューデントア

性も理系よりも文系が高いと想像される．

パシー状態

文系と理系を就職率で比すると，例年理の学生も多いこのグループへの援助は重要課題である．

系がやや高いが，将来の状況を左右するような大きな差はなく，このことが絶望感や自殺を導くと●診断と治療は考えられない．

表 2に示したように，ICD‑10 診断された精

ところで，アメリカの大学では，undergradu-

神疾患としては，気分障害と統合失調症の割合がate（大学学部）時代は Liberal Arts として学び，高かった．しかし，診断不明が 81.2％を占める．

1年生から専門に分かれないことが一般的であり，診断不明の中には，精神疾患に罹患している学生

学部レベルでの理系，文系という比 は成り立たが多く含まれると考えられる．自殺と精神疾患の内田：大学生の自殺⎜⎜ 21年間の調査結果から⎜⎜

関連は大学生においても周知の事実であり555，

年度の我々の調査では，例年と異なり，練炭によ特にうつ病との関連が深い．また，大学生は統合

る一酸化炭素中毒死を含む「ガス」による自殺が失調症の好発年齢でもあり，統合失調症による自縊死の次に多かった殺も多く含まれることが想像される．

炭を使用しての集団自殺がメディアで報じられる．ネットで仲間を誘い練学内保健管理センターの関与率は 20％以下でようになったのは 2002年の頃である．2003年かある．専門医による診断も治療も受けずに自殺す

ら 2005年にかけてガスによる自殺が急増した．

る学生が多い状況である．アメリカ大学精神保健

若者は影響を受けやすく群発自殺の危険性も高い

協会の調査によると自殺念慮や自殺企図のあったため，自殺予防のためにも自殺手段や自殺状況の学生のうち治療を受けたのは 20％以下だとい報道には注意を要する．

う ．また，アメリカのエモリー大学の調査では自殺念慮がある学生の 84％，中等度から重症度●大学における自殺予防対策の概観のうつ病の学生の 85％が何ら治療を受けていな

大学における自殺予防対策は，次のような領域

かったという ．大学は学生に合わせたメンタルにわたっている ．⑴保護的なキャンパス環境を

ヘルスサービスを受けやすいところなので，学内作ること，⑵リスクの高い学生に気付き，専門機のサービスについて普及教育する必要があるとい関に照会するなど適切なステップをとること，⑶う．また，アメリカ中西部の 3大学の調査

学業のストレスを軽減すること，⑷自殺の後のケによると，71％の学生が，学内のメンタルヘルス
サービスの施設のことを知らなかったという．

ア，ポストベンションである．
Furr は，自殺予防教育の際に重点をおくべ

我が国も米国の状況と類似しており，保健管理

きことは，⑴自殺のサイン，⑵他の学生の危険をセンターが関与して自殺者を救う可能性は残され感じた時にどのように援助行動をとるか，⑶学内ているとみるべきであろう．

のメンタルヘルス支援施設の存在を知らせることであるという．

●自殺手段

King

らは，学生が，「友人のサインに気付い

表 3に示した内容の統計的検討からも，大学生てカウンセリングを勧めるなどをして友人の自殺の自殺手段としては，縊死，飛び降りの順で頻度を防ぐことができる」という確信を持つことが重が高いことが明らかとなった．

要であり，高校時代に自殺予防教育を受けている

戦後の日本においては，薬物による自殺が増加
し，最も頻度の高い自殺手段であった ．1963

学生はその自信を持ちやすいという．
自殺予防教育プログラムに関するエビデンスを

年以降は一貫して縊死が最も多い．大学生におい示した研究報告としては，SOS プログラム

をても 1960年ころの自殺手段としては，服薬が多高校生に使用した Aseltine らの報告がある．大かったという ．

学生へのプログラムとしての有効性を示した報告

最近の若者では，自殺企図の手段では，服薬は，Joﬀe のイリノイ大学でのプログラムの報（および自傷）が度々用いられる手段だが，自殺告がある．1984年から開始したプログラムでは，既遂では，縊死，飛び降りといった致命率の高い

自殺の意思を示したり，自殺未遂のあった学生は，手段が使われる．

必ず学内専門家の診察，評価を 4回受けねばなら

一方，アメリカでは銃による自殺が多いことがないという強制的な方法である．これにより，開大学生にも当てはまり，特に男子で多い ．銃が始する前 8年間の自殺率 6.91から，開始した後キャンパスで規制されたことが大学生の自殺率の21年間の自殺率は 3.78となり，45.3％減少した

低下に関係しているという．

という．

自殺手段の影響は群発自殺に現れる．2005

精神経誌（2010）112 巻 6 号556●調査結果から考える予防対策ーの役目を果たすが，うつ病等精神疾患について第一に，保健管理センターが生前関与した例がの知識をもつことにより，早期発見，適切な対応

20％以下で，診断を受けている例も 20％以下という事実から，下記のような対策が求められる．
⑴学内のメンタルヘルスサービスの存在を学生への大きな力になる．
⑶ティーチングアシスタント，メンター等の世話役を過年度生グループに配置する．

に知らせる必要がある．ホームページ，パンフレ⑷休学，留年学生のための特別な居場所を作る．

ット，入学時オリエンテーションでの講演，講義，休学，留年学生はクラスに友人が少なく，居場

入学時健康診断など様々な方法があるが，入学時所がないという悩みを打ち明けることが多い．休

心理面接により保健管理センターの存在を知った

学，留年学生のための特別な居場所を作ることにという学生も多い．一種のキャンペーンが必要でより，大学への通学の抵抗が弱まり，下宿に一人ある．

でひきこもるのを防ぐ可能性がある．

⑵保健管理センターを学生が行きやすい場所と⑸大学制度の柔軟化

する．精神疾患への偏見が相変わらず根強い環境

1単位のために 1年過ごすというような状況のの中，「保健管理センターに入るのを見られた」

改善，単位互換制度，編入などの普及により，学という心配をさせないような施設の設計が望まし

生のニーズに柔軟に対応できるようにして，留年い．

生をなるべく作らないようにすることも必要であ⑶自殺の危険，精神疾患についての教育，サイ
コエデュケーションを行い，教育の際には，本人の同意を得たうえで，抑うつ傾向，自殺の危険にる．
第三に医学部の自殺率の高さに留意した対策が求められる．

関する自己記入式質問紙による評価を行い，必要

アメリカでは，医師と医学生の自殺率の高さへであればカウンセリングを勧める．また，教育にの対策や警告が数十年前からなされており，1984

より，友人の危険を知って援助できるようにピア

年のアメリカ医学校協会の報告 においても，医サポートの力をつける．

学部の教員が医学生の心理面に配慮すべきで，医⑷最終学年で自殺率が高くなる傾向がみられる

学生は心理的サポートを必要とすると強調していことから，3年生の終わり，または 4年生のはじる．学生に自殺の危険について教える義務があるめのガイダンス時に講演などの教育の機会を持つ．

とし，特に医学生がアクセスしやすい薬物とアル

第二に，過年度留年生で自殺率が高いという問

コールの危険について教えるべきだという ．ス

題への対応について考える．

トレスに加えて，毒物についての知識と手に入れ⑴事務レベルで，単位不足をチェックして呼び出すシステムを作る．

う ．

孤独にひきこもる過年度学生が多い．ひきこもり，スチューデントアパシー状態

やすさが，医師と医学生の自殺に影響するといの学生本人

ストレス軽減のために，なるべく早期から個人的指導をうけ，ロールモデルを持つことが役に立が自発的に援助を求めて行動することはまれであつる．ひきこもりが長引くと，ますます孤独となりリスクの学年に合わせて，時期（1年生と 2年生自殺行動に走りやすくなる．履修届の未提出者，の秋）を選ぶべきであるという ．さらに，プロ取得単位の少ない学生，長期欠席者などを事務レ

グラムのゴールは，頭で理解するだけでなく，援ベルで検出し，本人及び保護者に連絡する必要が助希求への抵抗を克服して行動がとれるようになある ．

ることだという．

⑵教職員への教育
身近で学生を観察する教職員は，ゲートキーパとし，また，自殺予防プログラムは，ハイ

アメリカでは，少人数教育，生活面にわたる個
人的な指導の重要性が強調される．ハーバード大内田：大学生の自殺⎜⎜ 21年間の調査結果から⎜⎜557

学医学部では，学年を縦割りにした約 40人のメった．対策として，保健管理センターなどの学内ンバーで構成される「society」が 5つあり，中サービス施設の存在を広めること，学生と教職員

央ホールを共同スペースにして「society」のゾへの自殺予防教育，および大学の教育体制や管理ーンが取り囲む．それぞれの「society」で勉学

体制の変革も必要と考えられる．特に医学部では面，生活面の指導をするマスターと呼ばれる教員

組織的教育改革が望まれる．

が配属され，日本に比べて年齢層の高い学生を相手に，手厚い配慮がなされている ．
我が国の医学部に望まれる対策として下記が考謝辞東京医科歯科大学精神行動医科学分野西川徹教授，および茨城大学中島潤子名誉教授には本研究全般にわたってごえられる．

指導を賜りました．大阪総合保育大学渡辺俊太郎先生，宮⑴医学生のストレス状況と，彼らに精神的危機

崎大学佐藤寛先生，京都大学高橋由光先生には統計解析にや自殺の危険が訪れる可能性があることの認識，ついて貴重なご助言をいただきました．厚くお礼を申し上および，治療を含めたサポートにより回復する可げます．国立大学法人大学保健管理施設協議会に属する全能性についての認識を教職員が持つ必要がある．
⑵うつ病や自殺予防についての教育も必須で，医学生は毒物その他の危険物にアクセスしやすくての大学の関係者の皆さま，とりわけ，調査にご協力いた
だいた国立大学の担当者の皆さま，同協議会メンタルヘル
ス委員会の皆さま，保健管理センターの皆さまに感謝します．

自殺のリスクが高いので，重点的に行う必要がある．

文⑶小集団の指導により，個人の精神的成長を助ける工夫をすることが必要である．
カリキュラムをこなして国家試験に耐えうる学
力をつけることは必須ではあるが，個人的な指導のもとに，あるテーマに挑む経験を積むことは，他者への援助希求行動を起こす機会を増やすのではないだろうか．最近多くの大学で実施されている短期間の研究室への配属も有効に生かされる可能性がある．

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結語

本論では，1985年度から 2005年度まで，21年間の 4年制と 6年制の国立大学生の自殺に関するデータの集計分析により，大学生の自殺の特徴を明らかにし，リスクグループを同定し，予防対策について考察した．

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子，歯学部男子，そして，最終学年と留年生（過ity and M ortality Weekly Report,Surveillance Summa-

年度生）が，自殺のリスクの高い集団であった．

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生前に保健管理センターが関与したのは 20％以

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精神経誌（2010）112 巻 6 号

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Suicide among Japanese University Students―From the Results of a 21‑year Survey
A Clue to Prevent Suicide among University Students

Chiyoko UCHIDA
1) University Health Center, Ibaraki University
2) Tokyo Institute of Psychiatry

In 1998,the number of suicides increased sharply among men in their 50s to 60s in Japan,
leading to a rate of more than 30,000 suicides a year. Although more than 10 years havepassed since then,there are no signs that this is improving. The number of suicides increased
not only among middle‑aged and elderly people, but also across all age groups, including
those in their 20s.
Reducing suicides among universitystudents aged around 20 years has been a top priority
for those involved in mental health in universities.
In this article, by analyzing survey results spanning the 21 years from 1985 to 2005, I
clariﬁed the characteristics of Japanese university studentsʼsuicides and identiﬁed risk
groups. I also investigated background factors to help identify and promote preventivePowered by TCPDF (www.tcpdf.org)

560

精神経誌（2010）112 巻 6 号

measures.
The subjects were undergraduate students at Japanese national universities in either 4 or
6‑year programs, and the data were annually collected by means of questionnaires fromuniversities that participated voluntarily. Starting from April 30 of a speciﬁc year, thefollowing items were surveyed : cause of death of students who died during the year, what
academic year they were in, their sex, the major they studied, what month of the year they
died,the method of suicide if applicable,any diagnosed psychiatric disorder,and the presenceor absence of involvement of the university health center.
The survey results of the 21 years from 1985 to 2005 were gathered, and I statisticallyanalyzed the longitudinal changes in the suicide rate over this time period and the correlation
between the suicide rate and sex, major, academic year, psychiatric disorders, methods ofsuicide, etc., using the chi‑square test and residual analysis. Altogether, 7,350,496 students
were surveyed, and 987 of them had committed suicide.
Comparison of the causes of death among the 2,706 students during the 21 years showeda signiﬁcantly higher incidence of suicide and accidents than any other causes of death,followed by death due to disease. Both the total death rate and deaths due to accidents
decreased, but the suicide rate of university students in this sample did not change. During
the bubble economy years from 1988 to 1991, many more deaths in this age group were due
to accidents compared to suicide,but,since 1996,the suicide rate has been consistentlyhigher
every year, and has remained the main cause of death throughout the economic recession.
In terms of sex, men were signiﬁcantly more prone to commit suicide, as was the casethroughout in other age groups. Concerning the sex and major, the suicide rate was higher
in men who majored in medicine, the humanities, and dentistry.
As for the academic year of study,at universities with 4 or 6‑year programs,the 4th year
and holdover（taking longer than the usual time for a course）students in the 5th and higher,
or 7th and higher years,respectively,showed a high suicide rate. Therefore,we can say that
holdover students were a high‑risk group for suicide,and attention should be paid to them aswell as high‑risk groups of male medical, male liberal arts, and male dentistry students.
The university health centers were involved with only 19% of students who committed
suicide. Only 19% of students who committed suicide had received a psychiatric diagnosis,
mostly F3 and F2. M ost students who committed suicide had thus not been diagnosed ortreated.
For the method of suicide, hanging and jumping from a height were frequently seenamong them.
A clue to prevent suicide among university students was gleaned from these results. It
is imperative to take action through informing students of campus mental health and suicide
prevention resources and to provide educational programs on suicide prevention for students,
professors, and other staﬀ. Additionally,the reforming educational structures and campus‑
based administrative organizations is necessary to some extent. This is especially true of
medical schools, where a systematic change in education is needed.
Authorʼs abstract

Key words: university students, suicide, mental health, drop out, medical student