資

精神神経学雑誌 第 113 巻 第 12 号（2011) 1184‑1198 頁

料

わが国における最近の鎮静剤（主としてベンゾジアゼピン系薬剤）
関連障害の実態と臨床的特徴⎜⎜覚せい剤関連障害との比 ⎜⎜松 本

俊 彦 ，尾 崎

茂 ，小 林 桜 児 ，和 田清Toshihiko M atsumoto, Shigeru Ozaki, Ohji Kobayashi, Kiyoshi Wada：Current
Situation and Clinical Characteristics of Sedative‑related Disorder Patients in Japan :A Comparison with Methamphetamine‑related Disorder Patients

本研究の目的は，最近のわが国における鎮静剤（主としてベンゾジアゼピン系薬剤）関連障害の実態と臨床的特徴を明らかにすることにある．そのために，本研究では，2010年 9〜10月に全国の有床精神科医療施設の外来受診もしくは入院した薬物関連障害患者 671例を対象とし，そのなかから鎮静剤関連障害患者を抽出し，わが国における代表的な薬物関連障害である覚せい剤関連障害患者との比を行った．
その結果，鎮静剤関連障害患者は 119例（17.7％）であり，薬物関連障害患者のなかでは，覚せい剤関連障害患者 361例（53.8％）に次いで多かった．
鎮静剤関連障害患者と覚せい剤関連障害患者との比では，鎮静剤関連障害患者は，女性が多く，若年であり，反社会的集団との交流や逮捕・補導歴，矯正施設入所歴を持つ者が少なかった．鎮静剤
関連障害患者の多くは，不眠や不安，抑うつの軽減といった，自己治療の意図から薬物乱用を開始し，精神科医師などの医療機関から薬物を入手していた．
鎮静剤関連障害患者における主要な ICD‑10の F1 下位診断では，依存症候群や有害な使用，あるいは急性中毒が多く認められ，精神病性障害や残遺性障害・遅発性精神病性障害が多い覚せい剤関連障害患者とは対照的であった．また，鎮静剤関連障害患者では，覚せい剤関連障害患者に比べ，気分障害やパーソナリティ障害の併存が高率にみられた．さらに，過去 1年以内に自己破壊的行動の経験を持つ者が多く，その内容としては医薬品の過量服薬によるものが多かった．
近年，わが国の薬物関連障害臨床では鎮静剤関連障害が重要な臨床的課題となっている．今後は，鎮静剤関連障害の主要病像である「依存症候群」や「有害な使用」に照準した治療プログラムの開発と普及，ならびに，鎮静剤乱用防止のための精神科医療関係者に対する啓発が必要である．
索引用語：ベンゾジアゼピン系薬剤，鎮静剤，薬物依存，精神科医療施設，併存障害．は じ め に態を把握するために，全国の精神科病床を有する

我々は，わが国における薬物乱用・依存者の実医療施設を対象として，1987年以来隔年で「全著者所属：1）独立行政法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所，National Institute of M ental Health,National Center of Neurology and Psychiatry
2）東京医療生活協同組合中野総合病院精神神経科，Department of Neuropsychiatry, Nakano General
Hospital3）独立行政法人国立精神・神経医療研究センター病院，Center Hospital, National Center of Neurology
and Psychiatry
受 理 日：2011年 10月 1日

松本･他：最近の鎮静剤関連障害の実態と臨床的特徴

1185

国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患のれるようになった実態に関する調査（以下，病院調査)」 を実施

BZ を 8ヶ月以上にわたり長期投与した場合には，してきた．この調査は，毎回ほぼ同じ方法論で実治療効果よりも反跳性不眠・不安や離脱症状を回施されており，わが国の医療機関における薬物関避しようとする行動が上回り，長期使用が促進さ

連障害患者に関する悉皆調査として唯一のものでれる可能性を指摘している．そのような事情から，ある．

今日，欧米では，BZ 長期使用に否定的な意見がこの病院調査では，近年わが国では，睡眠薬および抗不安薬の依存・乱用が問題化している．なかでも Griﬃths ら は，多い ．
実は，わが国は世界的に見ても BZ 処方量が突可能性が示唆されている．全薬物関連障害患者に出 し て 多 い 国 で あ る．村 崎

占める鎮静剤（睡眠薬・抗不安薬）関連障害患者

1998〜1999年におけるわが国の BZ 系抗不安薬の割合は，1996年から 2008年にかけての 10年の処方件数は，欧米の 6〜20倍であるという．まあまりのうちに 2倍以上に増加し，覚せい剤に次た，田島

ぐ第 2位の乱用薬物である有機溶剤に迫る勢いとン 再 取 り 込 み 阻 害 薬（selective serotonin

なったことが確認されているのである ．実際，

reuptake inhibitor：SSRI）の導入に伴って，各地域において薬物依存者支援に携わってきた援助

国では BZ 系抗不安薬の処方が激減しているにも者のあいだでは，かねてより施設入所者におけるかかわらず，わが国では SSRI 導入後も以前と同

向精神薬乱用・依存者の増加が認識されており ，じ処方件数が続いていることを指摘している．も安易に睡眠薬や抗不安薬などを処方する医師に対ちろん，BZ 処方量が多いからといって，わが国する批判の声があった ．また，その報道内容にでは諸外国に比べて BZ 乱用・依存患者が多いとは一部誤解や誇張があるにしても，最近ではマスいうエビデンスは存在しないが，たとえば米国にメディアによる多剤大量療法や薬物療法偏重の精おける医療機関の調査では，乱用薬物としては突神科医療に対する批判もなされている出して多いのは鎮痛剤（pain relievers）と大麻．

に よ れ ば，は，1990年代以降，選択的セロトニ

薬物依存者に乱用されている睡眠薬や抗不安薬であり，それらから顕著な差が開いて，BZ 系薬の多くは，benzodiazepine（以下，BZ）系薬剤，

剤が cocaine や覚せい剤，MDMA などとほぼ同もしくは，thienodiazepine 系や cyclopyrrolone

数で続いている程度の状況である ．諸外国では系といった BZ 近縁の薬剤である ．BZ 系薬剤

BZ の処方頻度が低く，乱用・依存が事例化するは，抗不安作用，催眠作用，筋弛緩作用，抗けいことは少ないのかもしれない．

れん作用を持つ薬剤であり，かつて抗不安薬としBZ 系などの睡眠薬・抗不安薬が引き起していて 用 い ら れ て い た meprobamate，あ る い は，る問題は，薬物依存・乱用だけにはとどまってい

barbiturate 系 bromvalerylurea 系睡眠薬に比べ，ない．わが国では，近年，都市部での精神科診療

依存性や大量摂取時の危険性が低いという特徴が所数の増加に伴い，向精神薬の過量摂取による自ある．そのため，1960年代以降，世界各国の精殺企図で救急搬送される患者の数が増加してお神科診療において使用されてきた薬剤であり，わりが国では，現在もあらゆる診療科で処方されてい薬・抗不安薬を過量摂取しているという ．これる．

らの BZ 系薬剤は，過量摂取による致死性が低い，こうした患者の 8割近くが BZ 系の睡眠

しかし海外では，早くも 1970年代には diaze-

一方で，衝動的な患者の場合には，BZ の脱抑制

pam をはじめとする BZ 系薬剤の乱用・依存が作用により，自傷行為や自殺企図，あるいは攻撃問題化し，1980年代以降になると，臨床用量的行動を惹起する可能性がある ．廣川ら は，内であっても，長期服用により身体依存が形成さ精神科治療下にありながら自殺既遂に至った者のれ，中止に伴って離脱症状が現れることが報告さ

多くが，縊首などの致死性の高い自殺行動におよ精神経誌（2011）113 巻 12 号

1186

ぶ直前に，BZ をはじめとする様々な向精神薬をて「鎮静剤」と呼んでおり，主に BZ 系薬剤なら過量摂取していたことから，過量服薬によって惹

び に そ の 近 縁 の thienodiazepine 系 や cyclopyr-

起された脱抑制ないし酩酊状態が自殺行動を促進

rolone 系 薬 剤 を 指 し，一 部 に barbiturate 系・した可能性を指摘している．この指摘を受けて，

bromvalerylurea 系睡眠薬も含むものとした．

厚生労働省も向精神薬過量服薬対策に向けた検討をはじめている．

．方

ところで，わが国における睡眠薬や抗不安薬といった医薬品の依存患者の臨床的特徴については，
すでに和田と福井

法

1. 対 象本研究の対象は，2010年の病院調査で収集さが，1989年に実施された病れた薬物関連障害症例である．2010年の調査で院調査のデータにもとづいて検討しており，覚せは，全国の精神科病床を有する医療施設 1,612施

い剤や有機溶剤などの規制薬物の依存患者とは，設（国立病院機構 44施設，自治体立病院 139施

薬物使用の動機や契機となる人物，さらには，性設，大学医学部附属病院 83施設，民間精神病院

格特性や家族の養育態度といった点で異なるプロ

1,346施設）を調査対象施設として実施された．

フィールを持っていることを明らかにしている．
また，Ozaki ら

本研究は，2010年 9月〜10月の 2ヶ月間内に，も，同じく 1998年の病院調査

全国 1,612の調査対象施設に外来受診もしくは入のデータにもとづいて，睡眠薬関連障害患者を中院した，ICD‑10 の「F1：精神作用物質使用に

核群，規制薬物使用歴を有する群，多剤乱用群による精神および行動の障害」の診断に該当する全分け，中核群は他の群とは異なる臨床的特徴をも患者のうち，問題となっている精神作用物質（主ち，治療過程で生じた医原性障害である可能性をたる薬物）がアルコール以外の者を対象候補者と指摘している．

している．調査への協力が得られた 1,021施設

しかし，これらの先行研究は，いずれも睡眠（回答率 63.3％）のうち，135施 設（8.4％）か

薬・抗不安薬関連障害患者が増加した最近の実態

ら，調査対象期間中に合計 953例の薬物関連障害を反映しているものとはいえず，その後，かつて症例が報告された．このうち，患者本人からの同に比べて精神科診療所や精神科通院患者が増加し意が得られなかった 230例，さらに，残る 723症

た今日 ，どこまで当てはまるのかは疑問である．

例のなかで，性別，年齢，ならびに，後述する

また，睡眠薬・抗不安薬関連障害と精神科医療と「主たる薬物」に関する情報が欠損している症例の関係について十分に検討されてはおらず，どのを分析の対象から除外した．

くらいの患者が乱用薬物を精神科医療機関から入以上の手続きを経て残った 671症例（調査期間手しているのか，また，そうした患者はどのように受診もしくは入院が確認された全症例の 70.4

な併存精神障害に罹患しているのかについても明％：男性 475例，女性 196例）が最終的に本研究

らかではない．さらには，近年，問題化しているの対象となった．対象の年齢は 13〜85歳に分布

過量服薬による自殺企図と睡眠薬・抗不安薬の依し，平均年齢［標 準 偏 差］は 39.5［11.7］歳 で存・乱用との関係についての検討もなされていな

あった．

い．
そこで，今回我々は，2010年の病院調査のデータを用いて，最近の睡眠薬・抗不安薬の関連障2. 調査項目
本研究では，以下の項目を含む調査票に準拠し害患者の実態を調べるとともに，わが国の代表的て情報を収集した．

な薬物である覚せい剤の関連障害患者との比 を

1）人口動態的変数：年齢および性別を調べた．

通じて，その臨床的特徴を検討することとした．

2）反社会的行動に関するエピソード：過去におなお，本研究では，睡眠薬と抗不安薬を一括しける暴力団ならびに非行グループとの関係，

松本･他：最近の鎮静剤関連障害の実態と臨床的特徴

薬事法関連によるものも含む逮捕・補導歴，

1187

択可）
．

矯正施設（少年鑑別所，少年院，拘置所，刑8）過去 1年以内の自己破壊的行動：調査時点よ務所）入所歴に関する情報を，いずれも「あり過去 1年以内における故意の自傷や自殺企り」もしくは「なし」で回答することを求め図などの自己破壊的行動の有無を調べた．自た．

己破壊的行動が認められた場合には，さらに

3）薬物初回使用の動機：「誘われて」，「刺激を求

自己破壊的行動の具体的な手段・方法についめ て」，「好 奇 心・興 味 か ら」，
「断 り 切 れ ずて，「自己切傷（四肢）」，「自己切傷（頸部・に」，「自暴自棄になって」，「覚醒効果を求め体 幹）」，「服 薬（毒 物・規 制 薬 物）」
，
「服 薬

て」
，
「疲労の軽減」，「性的効果を求めて」，

（医薬品）
」
，「縊首」
，
「高所からの飛び降り」，「ストレス解消」，「抑うつ気分の軽減」，「不安「鉄道・自動車などへの飛び込み」，
「溺水」
，

の軽減」
，
「不眠の軽減」，「疼痛の軽減」，「や「その他」というカテゴリーのなかから，該当せるため」，「その他」から選択させた（複数するものをすべて選択させた（複数選択可）
．

選択可）
．
4）主たる薬物：各施設の担当医によって対象患

3. 調査方法者の薬物関連障害に最も影響があったと判断

本調査は，独立行政法人国立精神・神経医療研された薬物を，「覚せい剤」，「有機溶剤」，「大究センター倫理委員会の承認を得て実施された麻」，「鎮静薬（睡眠薬もしくは抗不安薬）」，（受付番号 22‑3‑事 1）．

「鎮痛薬」，「鎮咳薬」，「その他」というカテゴ

調査に先立ち，各対象医療機関に調査に関するリーのなかから 1つだけ選択するよう求めた．

案内文書を送付し，院内の適切な場所に掲示して

ただし，複数の薬物が同程度に影響している患者に周知したうえで，原則として担当医によると判断された場合には，「多剤」というカテゴ

面接を通じて情報を収集した．面接を実施する際

リーを選択させた．

には口頭で同意を取得したが，面接可能な状態で5）過去 1年以内の主たる薬物の使用および主たあり，かつ，調査への協力を拒否する症例の場合

る入手経路：過去 1年以内の主たる薬物の使には，「調査への協力拒否」として，情報収集は用の有無を調べた．さらに，過去 1年以内のせずに該当例数のみの報告を求めた．また，該当使用が認められる場合には，その主たる入手症例が未成年者である場合，あるいは，すでに退

経路を，
「友人」
，「知人」，「恋人・愛人」，「密院してしまったり，病状が不安定であったりとい売人（日本人）」，「密売人（外国人）」，「精神った理由により面接困難な場合は，担当医が診療

科医師」，「身体科医師」，「精神科・身体科両録から調査項目に該当する情報を転記することと方の医師」，「薬局」，「インターネット」，「そし，この場合，同意取得は不要とした．以上の手の他」，「不明」のなかから 1つだけ選択させ続きにより記入された調査票は，郵送もしくはフた．

ァックスによって筆頭著者のもとに集められ，分

6）主要な ICD‑10 F1 診断：各症例における薬物析された．

関連障害に関して ICD‑10 F1 診断の下位カテ
ゴリーのなかで最も主要な診断を 1つだけ選

4. 統計学的解析択させた．

本研究では，まず，対象患者 671例から主たる

7）併存精神障害の ICD‑10診断：併存する精神

薬物が鎮静剤の症例（「鎮静剤群」）と覚せい剤の障害について，ICD‑10診断における F0，F2

症例（「覚せい剤群」）を抽出し，それらの対象全

〜F9 までの診断カテゴリーのなかで，該当す体における比率を求めた．次いで，鎮静剤群と覚るものをすべて選択するよう求めた（複数選

せい剤群の 2群間で調査項目に関する変数を比精神経誌（2011）113 巻 12 号

1188

表 1 鎮静剤群と覚せい剤群における反社会的行動に関するエピソードの比
鎮静薬群
N＝119

覚せい剤群
N＝361

人数

百分率

人数

百分率

χ

33
40
33
14

27.7％
33.6％
27.7％
11.8％

266
269
265
243

73.7％
74.5％
73.4％
67.3％

80.45965.28779.321111.019

暴力団との関係
非行グループとの関係
逮捕・補導歴
矯正施設入所歴
Bonferroni 補正後 p＜0.05

した．

なお，参考までに，自由記述欄に申告されてい統計学的解析には，SPSS ver 17.0 for Windows を用 い，質 的 変 数 の 比に は Pearson のχ 検定を，また，年齢のような量的変数の比

た乱用鎮静剤の内容のうち，比的多く見られた

薬 剤 を 以 下 に 示 し て お く．そ れ に よ れ ば，に，
ﬂunitrazepam（40症例），etizolam（32症例）

は Student の t 検定を用いた．いずれの分析でも，zolpidem（22症 例），ditriazolam（28症 例）

両側検定で 5％未満の水準を有意としたが，各調，alprazolam（9症 例），nitrazepam（10症 例）

査項目において多数回の 2群間比 を行ったこと

azepam（6症 例）， brotizolam（5症 例），

から，Type Ⅱエラーを防ぐ必要があると考えた．

bromvalerylurea（4症例）などであり，その大そこで，得られた p 値に対しては Bonferroni 補

半は BZ もしくはその近縁の薬剤であった．

正を行い（当該調査項目の分析において n 回の 2
群間比を行った場合には，得られた p 値を nで除する）
，補正後にも 5％未満となったものを最終的に有意と判断した．

2. 反社会的行動のエピソード
表 1は，鎮静剤群および覚せい剤群における反社会的行動のエピソードを比 した結果である．
表から明らかなように，鎮静剤群では，暴力団と．結果の関係，非行グループとの関係，逮捕・補導歴，

1. 鎮静剤群と覚せい剤群の比率

矯正施設入所歴のいずれも，該当者が覚せい剤群

対象 671例を主たる薬物別に分類したところ，に比べて有意に低率であった．

覚せい剤 361例（53.8％），鎮静薬（睡眠薬もしく は 抗 不 安 薬）119例（17.7％），多 剤 57例

3. 薬物初回使用の動機（8.5％），有機溶剤 56例（8.3％），鎮咳薬 20例

表 2は，両群間で薬物初回使用の動機に関して（3.0％），大 麻 18例（2.7％），鎮 痛 薬 12（1.8比 を行った結果である．鎮静剤群では，覚せい％），その他 28例（4.2％）であった．

剤 群 に 比 べ て，
「不 眠 の 軽 減」
（42.9％ vs.0.6

この結果から，鎮静剤群は 119例（男性 56例，％），「不 安 の 軽 減」
（26.1％ vs.2.0％），「抑 う

女性 63例）となり，一方，覚せい剤群は 361例

つ気分の軽減」（16.0％ vs.2.6％），「自暴自棄（男性 268例，女性 93例）となった．鎮静剤群でになって」（16.0％ vs.3.4％）という動機からは，覚せい剤群に比べて女性の比率が有意に高か

初回使用となった者が有意に多かった．

った（P＜0.001）．また，各群の平均年齢［標準一方，覚せい剤群では，鎮静剤群に比べて，偏差］は，鎮静剤 群 が 38.0［13.1］歳，覚 せ い「好奇心・興味から」（35.1％ vs.7.6％）という剤群が 41.4［11.3］歳であり，鎮静剤群は覚せ

動機から薬物の初回使用に至った者が有意に多かい剤群よりも有意に若年であった（p＝0.008）．

った．

松本･他：最近の鎮静剤関連障害の実態と臨床的特徴1189

表 2 鎮静剤群と覚せい剤群における薬物初回使用の動機の比
鎮静薬群
N＝119

誘われて
刺激を求めて好奇心・興味から断り切れずに自暴自棄になって覚醒効果を求めて疲労の軽減
性的効果を求めてストレス解消抑うつ気分の軽減
不安の軽減
不眠の軽減
疼痛の軽減
やせるため
その他

（複数選択可)

覚せい剤群
N＝361

人数

百分率

人数

百分率

χ

9
2
9
1
19
2
5
2
8
19
31
51
2
2
6

7.6％
1.7％
7.6％
0.8％
16.0％
1.7％
4.2％
1.7％
6.7％
16.0％
26.1％
42.9％
1.7％
1.7％
5.0％

165
56
123
23
12
12
12
13
23
9
7
2
3
3
7

47.1％
16.0％
35.1％
6.6％
3.4％
3.4％
3.4％
3.7％
6.6％
2.6％
2.0％
0.6％
0.9％
0.9％
2.0％

55.08515.69830.6145.257
26.400
0.795
0.244
1.023
0.037
30.55473.412167.309
0.670
0.670
3.444

Bonferroni 補正後 p＜0.05

4. 薬物の入手経路と 覚 せ い 剤 群 350例（97.0％）で あ っ た．表 4

鎮静剤群の 109例（91.6％），ならびに，覚せは，両群における主な F1 下位診断を比した結い剤群の 177例（49.0％）に過去 1年以内にお果である．鎮静剤群では，覚せい剤群に比べて，ける主たる薬物の使用が認められた．表 3は，こ「依存症候 群」
（64.0％ vs.25.7％），「有 害 な 使のような過去 1年以内に主たる薬物の使用経験者

用」（16.2％ vs.1.7％），「急 性 中 毒」（16.2％

が薬物使用の際に用いた薬物の入手経路を比 しvs.2.6％）が有意に多く認められた．一方，覚た結果である．

せい剤群では，鎮静剤群に比べて，「精神病性障表から明らかなように，鎮静剤群では，覚せい害」（34.3％ vs.0.0％）お よ び「残 遺 性 障 害・剤 群 に 比 べ て，「精 神 科 医 師」
（60.0％ vs.0.0

遅発性精神病性障害」（32.9％ vs.0.9％）が有％），「精神科・身体科両方の医師」（15.0％ vs.

意に多かった．

0.0％），「薬 局」と「身 体 科 医 師」（と も に 7.3％ vs.0.0％）から薬物を入手している者が有意に多かった．
一方，覚せい剤群では，鎮静剤群に比べて，入6. 併存精神障害
表 5は，両群間における併存する精神障害のICD‑10診断を比した結果である．鎮静剤群で

手 経 路 が「不 明」（33.9％ vs. 0.9％）お よ び

は，覚 せ い 剤 群 に 比 べ て，「F3」
（45.0％ vs.

「密 売 人（日 本 人）」
（32.8％ vs.0.9％）が 有 意

11.9％），「 F6」（25.2％ vs. 11.6％），「 F5」に多かった．

（17.6％ vs.1.1％），「F4」（17.6％ vs. 6.9％）の診断カテゴリーに分類される精神障害の併存が

5. 主要な ICD‑10 F1 下位診断

多く認められた．一方，覚せい剤群では，鎮静剤

主要な ICD‑10 F1 下位診断に関するデータに群とのあいだで有意差を認めた診断カテゴリーはは一部欠損が認められ，この項目に関する比 の対象となったのは，鎮静剤群 111例（93.3％）

なかった．

精神経誌（2011）113 巻 12 号

1190
表 3 鎮静剤群と覚せい剤群における薬物の主たる入手経路の比があった者のみ，複数選択可）
鎮静薬群
N＝109

友人
知人
恋人・愛人
家族
密売人（日本人）
密売人（外国人）
精神科医師
身体科医師
精神科・身体科両方の医師
薬局
インターネット
その他
不明（過去 1年以内の使用

覚せい剤群
N＝177

人数

百分率

人数

百分率

χ

5
1
0
2
1
0
65
8
17
8
0
1
1

4.6％
0.9％
0.0％
1.8％
0.9％
0.0％
60.0％
7.3％
15.0％
7.3％
0.0％
0.9％
0.9％

18
23
7
3
58
6
0
0
0
0
2
0
60

10.2％
13.0％
4.0％
1.7％
32.8％
3.4％
0.0％
0.0％
0.0％
0.0％
1.1％
0.0％
33.9％

0.156
5.961
2.399
0.585
19.9432.051
225.10324.14852.38624.1480.678
2.097
20.824

Bonferroni 補正後 p＜0.05

表 4 鎮静剤群と覚せい剤群における主要な ICD‑10F 1診断の比
鎮静薬群
N＝111

（択一）

覚せい剤群
N＝350

人数

百分率

人数

百分率

χ

18
18
71
1
0
0
0
1
2

16.2％
16.2％
64.0％
9.0％
0.0％
0.0％
0.0％
0.9％
1.8％

9
6
90
1
0
120
1
115
8

2.6％
1.7％
25.7％
0.3％
0.0％
34.3％
0.3％
32.9％
2.3％

25.29732.21444.5760.621―
54.6320.347
48.854
0.171

急性中毒
有害な使用
依存症候群
離脱状態
せん妄を伴う離脱状態
精神病性障害健忘症候群
残遺性障害・遅発性精神病性障害
他の精神および行動の障害
Bonferroni 補正後 p＜0.05

7. 自己破壊的行動．考察

表 6は，両群間における過去 1年以内の自己破本研究は，わが国における鎮静剤関連障害の実壊的行動に関して比 した結果である．鎮静剤群

態を全国的なサンプルを用いて明らかにした調査は，覚せい剤群に比べて，過去に 1年以内の自己としては現時点では最新のものであり，最近の鎮破壊的行動を呈した者が有意に多く認められた

静剤関連障害患者の臨床的特徴を，わが国の代表（33.6％ vs.10.5％）．具体的な手段・方法につ的な乱用薬物である覚せい剤関連障害患者との比いては，鎮静剤群では，覚せい剤群に比べて，によって検討した研究としては唯一のものであ「服 薬（医 薬 品）」
（23.5％ vs.4.7％）が 有 意 に多く認められた．

る．
以下に，国内における鎮静剤関連障害の実態と動向，ならびに，鎮静剤関連障害患者の臨床的特松本･他：最近の鎮静剤関連障害の実態と臨床的特徴

1191

表 5 鎮静剤群と覚せい剤群における併存精神障害の比 （複数選択可)
鎮静薬群
N＝111

F 0 症状性を含む器質性精神障害
F 2 統合失調症，統合失調型障害および妄想性障害
F 3 気分（感情）障害
F 4 神経症性障害，ストレス関連障害および身体表現性障害
F 5 生理的障害および身体的要因に関連した行動症候群
F 6 成人の人格および行動の障害
F 7 精神遅滞（知的障害）
F 8 心理的発達の障害
F 9 小児期および青年期に通常発症する行動および情緒の障害

覚せい剤群
N＝350

人数

百分率

人数

百分率

χ

1
4
45
21
21
30
2
4
0

0.8％
3.4％
45.0％
17.6％
17.6％
25.2％
1.7％
3.4％
0.0％

6
39
43
25
4
42
11
2
1

1.7％
10.8％
11.9％
6.9％
1.1％
11.6％
3.0％
0.5％
0.3％

0.421
6.077
40.11011.87449.58712.937
0.634
5.714
0.330

Bonferroni 補正後 p＜0.05

表 6 鎮静剤群と覚せい剤群における過去 1年以内の自己破壊的行動の比
鎮静薬群
N＝119

過去 1年以内の自己破壊的行動
自己切傷（四肢）自己切傷（頸部・体幹）
服薬（毒物・規制薬物）
服薬（医薬品)縊首
高所からの飛び降り
鉄道・自動車などへの飛び込み
溺水
その他

覚せい剤群
N＝361

人数

百分率

人数

百分率

χ

40

33.6％

38

10.5％

35.052

14
3
5
28
3
3
1
0
3

11.7％
2.5％
4.2％
23.5％
2.5％
2.5％
0.8％
0.0％
2.5％

18
4
4
17
8
6
3
0
6

5.0％
1.1％
1.1％
4.7％
2.2％
1.7％
0.8％
0.0％
1.7％

6.609
1.246
4.656
37.312
0.037
0.359
0.000
―
0.359

Bonferroni 補正後 p＜0.05

徴を中心にして得られた結果の考察を行いたい．

のである．調査実施年によって調査対象施設の回答率や症例総数が異なるので単純な比はできな

1. 鎮静剤関連障害の動向

いが，図からも明らかなように，1993年以降，

本研究では，対象となった薬物関連障害症例

有機溶剤を主たる薬物とする症例の割合が年々急

671例 の う ち，鎮 静 剤 関 連 障 害 症 例 は 119例

激に低下している一方で，鎮静剤を主たる薬物と（17.7％）存在し，薬物関連障害の原因薬物としする症例の割合は緩徐に上昇してきており，前回て鎮静剤が覚せい剤に次ぐ第 2位の位置にあるこ

調 査（2008年) の 段 階 で，す で に 有 機 溶 剤とが明らかにされた．これは，1987年に本調査（13.8％）と鎮静剤（13.0％）の割合の差が相当が開始されて以来ほぼ一貫して覚せい剤に次ぐ第に縮まっていた．

2位の乱用薬物であった有機溶剤が，その位置を以上を考えれば，今回の鎮静剤関連障害患者の鎮静剤に取って代わられたことを意味している．

割合が増加した背景には，有機溶剤関連障害患者

図 1は，本調査における各種の「主たる薬物」の減少が影響している可能性がある．本研究と同が全対象に占める割合の推移を経年的に示したも時期に実施された「飲酒・喫煙・薬物乱用に関す

精神経誌（2011）113 巻 12 号

1192

図 1 主たる薬物別にみた症例比率（％）の経年的推移

る全国中学生意識・実態調査」 において，中学

2. 鎮静剤関連障害患者の臨床的特徴

生における有機溶剤の生涯経験率の減少が確認さ

本研究では，鎮静剤関連障害患者には，わが国れていることは，その傍証となろう．

の薬物関連障害臨床において一貫して中心的問題とはいえ，鎮静剤が第 2位の乱用薬物となったである覚せい剤関連障害患者とは，様々な点で異という事実は，わが国の薬物関連障害臨床のありなる臨床的特徴を持っていることが明らかにされ方を考えるうえで重要な意味を持っている．これ

た．鎮静剤関連障害患者は，覚せい剤関連障害患までわが国の薬物関連障害といえば，覚せい剤や者に比べて，女性の比率が高く，比 的若年であ

有機溶剤といった規制薬物によるものが中心であるだけでなく，暴力団や非行グループとの関係をり，これらの薬物の場合には使用すること自体が持つ者，逮捕・補導歴を持つ者が少なかった．こ

犯罪を構成する行為であった．このため，薬物誘

れには，鎮静剤が，覚せい剤のような，反社会的発性精神病性障害の消退後に残る，「覚せい剤依集団との交流を介して遭遇する規制薬物ではない存症」については，司法的問題として治療対象かことが関係していると考えられる．

ら除外する余地が残されていたが，本研究の結果

興味深いのは，鎮静剤関連障害患者の薬物初回からも明らかなように，わが国の薬物関連障害臨使用動機に関する覚せい剤関連障害患者との相違

床の現場では，司法的対応では解決できない薬物であった．覚せい剤関連障害患者では，「誘われ関連障害患者の占める割合が年々大きくなっていて」，あるいは，「好奇心・興味から」や「刺激をるわけである．その意味では，すでに指摘されて求めて」という動機から薬物使用を開始していたいるように ，いまや精神科医療は，「睡眠薬や者が多かったのに対し，鎮静剤関連障害患者では，抗不安薬を適切に使えないこと」自体を医学的治「不眠の軽減」，「不安の軽減」，「抑うつ気分の軽療の対象とせざるを得なくなっているといえるで減」，あるいは「自暴自棄になって」という動機あろう．

から薬物使用を開始した者が多いという特徴が見松本･他：最近の鎮静剤関連障害の実態と臨床的特徴られた．このことは，仲間からの圧力や刺激・快1193

過去 1年以内の主たる薬物使用率が著しく高い

楽希求のなかで開始される覚せい剤とは対照的に， （91.6％ vs.49.0％）という事実は無視できない．
鎮静剤の場合には，苦痛や困難の軽減という正規

こうした結果は，それぞれの乱用薬物の薬理作の医学的治療，もしくは，一種の不適切な「自己用を考えれば当然といえる．というのも，鎮静剤治療」 として使用が開始された可能性を示唆しには，覚せい剤のような精神病惹起作用はない代ている．

わりに，アルコールと交差耐性を持つ中枢神経系

以上に述べた特徴は，すでにわが国の先行研究に対する抑制作用がある．そのため，鎮静剤関連によって指摘されてきたものと一致している．和障害の場合には，まずは精神病の治療に労力を費田と福井 ，ならびに Ozaki ら

やさざるを得ない覚せい剤関連障害の治療とは異は，鎮静剤関連障害患者は，規制薬物関連障害患者とは異なり，なり，必然的に最初から薬物使用障害の治療が臨非行グループや暴力団との関係を持つ者がきわめ

床上の課題になると考えられる．もちろん，鎮静て少なく，逮捕・補導歴や矯正施設入所歴を持つ剤が法令による規制を受けていないことが，薬物者がまれであることを報告している．また，薬物使用障害の医療化を促進し，また，後述する併存

初回使用の動機について，和田と福井

は，睡精神障害の治療の必要性が，乱用薬物の使用を継眠薬や抗不安薬などの医薬品依存・乱用患者は心続させ，結果としてますます薬物使用障害に対す

身の苦痛緩和を目的として薬物使用を始める傾向

る治療ニーズを高めてしまうという悪循環があるがあり，好奇心や仲間からの誘いを契機として薬のかもしれない．いずれにしても，今後，薬物関物使用を開始することの多い，覚せい剤・有機溶

連障害に占める鎮静剤関連障害の割合が大きくな

剤依存・乱用患者とは明らかに異なる特徴を持っるにつれ，薬物関連障害の臨床は，「薬物誘発性ていることを指摘している．その意味では，鎮静精神病の治療」から「薬物使用障害の治療」へと剤関連障害患者の特徴そのものは，最近 20年の重点が変化していく可能性は十分にあり得る．

あいだで本質的な変化はないと考えるべきであろう．

ちなみに，そのような将来を踏まえて危惧されるのは，わが国には薬物依存の治療ができる医療

また，本研究では，鎮静剤関連障害患者と覚せ施設がきわめて少ない，という現状である．そもい剤関連障害患者とでは，ICD‑10における最も

そもわが国の精神科医療関係者のあいだでは薬物

主要な F1 下位診断に顕著な違いがあることが確関連障害に対する忌避的感情が強く，治療を引き認された．すなわち，覚せい剤関連障害患者では，受ける施設自体がきわめて少ないうえに（今回の精神病性障害や残遺性障害・遅発性精神病性障害調査でも，調査期間に薬物関連障害患者の受診やが多く認められたのに対し，鎮静剤関連障害患者

入 院 が あ っ た と 回 答 し た の は，調 査 協 力 施 設の場合には，依存症候群や有害な使用，急性中毒

1,021施設中のわずか 8.4％にあたる 135施設でが多く認められたのである．いいかえれば，覚せあった），そのわずかな施設のうち，薬物依存にい剤関連障害患者の場合には，「精神病症状」の特化した治療プログラムを実施している施設はさ治療が臨床上最も重要な課題となっているのに対らにごく少数しかない ．専門治療施設でさえも，し，鎮静剤関連障害患者の場合には，「薬物を適

多くは，アルコール依存に対する治療プログラム

切に使用できないこと」の障害が重要な課題となで代用したり，薬物誘発性精神病や急性中毒の治っているといえるであろう．もちろん，精神病症

療が終わり次第，ダルク（DARC ; Drug Addic-状を主たる覚せい剤関連障害患者においても，副tion Rehabilitation Center）などの民間リハビリ

次的診断として依存症候群や有害な使用を伴う者

施設に丸投げせざるを得ない状況である．

は少ないと推測されるが，その一方で，鎮静剤関連障害患者では，覚せい剤関連障害患者に比べて，鎮静剤関連障害の治療体制を整備するためには，
精神科医療施設における薬物依存治療プログラム

精神経誌（2011）113 巻 12 号

1194の開発と普及が急務といえる．具体的には，現在，ストレ ス 関 連 性 お よ び 身 体 表 現 性 障 害」，「F5

我々が研究事業や研修会などを通じて各地で進め生理的障害および身体的要因に関連した行動症候ている，ワークブックとマニュアルにもとづいた群」を併存する者も多く認められた．このことは，

包括的な薬物依存治療プ ロ グ ラ ム「SMARPP

海外の先行研究と一致し（Serigaya M ethamphetamine Relapse Preven-

張するように，鎮静剤の依存・乱用が，先行してtion Program）」 ⎜⎜ 当初は，覚せい剤乱用・発症した精神障害に対する不適切な「自己治療」

依存をターゲットとして開発されたが，現在は，であった可能性も考えられる．このような場合，

鎮静剤やアルコールも含めた様々な物質乱用・依担当医は，鎮静剤の乱用・依存を認識しながらも，存の治療に活用されている⎜⎜の普及などが考え併存精神障害を標的とした薬物療法を継続せざるられる．

を得ないことがあり，不本意にも「薬物入手経，Khantzian が主路」となってしまった可能性は十分に考えられる．
3. 鎮静剤関連障害に見るわが国の精神科医療の課題とはいえ，単独でも自殺の危険因子といえるう
つ病性障害

やパーソナリティ障害を併存ところで，本研究では，鎮静剤関連障害発症にする鎮静剤関連障害患者に対し，漫然と鎮静剤を

精神科医療自体が促進的な関与している可能性も投与しつづけることには危険性が伴う．事実，本示唆されている．すなわち，過去 1年以内に主な研究では，鎮静剤関連障害患者は，覚せい剤関連

薬物を使用した者における薬物入手経路を検討し障害患者に比べて，自傷や自殺企図を呈する者がた結果，覚せい剤関連障害患者では，日本人の密多く，しかも，そうした自己破壊的行動の手段と売人もしくは不明（規制薬物の場合，診療場面でして，「医薬品の服薬」⎜⎜ おそらくは鎮静剤の入手経路に関する情報収集には限界があろう）が過量摂取⎜⎜を用いる者が多かった．このことは，多かったのに対し，鎮静剤関連障害患者では，精鎮静剤関連障害患者が，単なる薬物乱用・依存者

神科医，身体科医，薬局などといった，医療関係であるだけでなく，自殺行動のハイリスク群でも者が多く認められ，なかでも，精神科医は，鎮静あり，鎮静剤依存・乱用患者と過量服薬患者と重剤関連障害患者の 75％における薬物入手先とし複する集団である可能性が高いことを示唆していて同定されたからである．

る．

鎮静剤関連障害と精神科医療との関係は，近年

な お，1989年と 1998年の病院調査のいいっそう密接となっている可能性がある．1989

ずれにおいても，自殺行動に関する情報収集は行年の病院調査では，睡眠薬と抗不安薬は別々

われていないので，今回明らかになった，鎮静剤の項目として集計されているが，睡眠薬依存・乱関連障害患者における自殺傾向や過量服薬との親用者の 35.3％，抗不安薬依存・乱用者の 47.1％

和性が，当時から一貫して存在していたのか，あが「医師」（当時は，精神科と身体科両方の医師

るいは，近年の特徴なのかについては検証するこを合わせて集計されていた）から乱用薬物を入手とができない．しかし，近年，国民の精神科受診していたことが報告されている．この数値は，本に対する心理的抵抗感が減弱し，精神科診療所数

研究の数値にはるかにおよばない．

と精神科通院患者数が年々増加していることを考

もちろん，乱用薬物の入手先としてあげられた

えれば ，鎮静剤の使用経験を持つ国民の数が精神科医を一方的に責めるのは妥当とはいえない

年々増加していると推測される．また，2008年

可能性がある．本研究では，鎮静剤関連障害患者には向精神薬の処方日数に対する規制も緩和さの 45％に，ICD‑10における「F3 気分（感情）れ ，いまや患者が一度に多量の鎮静剤を入手す障害」の併存が認められ，さらには，「F6 成人る機会も増えた．こうしたなかで，鎮静剤依存・の人格および行動の障害」，「F4 神経症性障害，

乱用を防止していくには，BZ 系薬剤の依存性に

松本･他：最近の鎮静剤関連障害の実態と臨床的特徴

関する卒前・卒後教育の強化，さらに，精神科関連学会主導による精神科医をはじめとする医療関係者に対する研修会の実施が必要であろう．

1195

は行わなかった．
以上の限界にもかかわらず，この病院調査は，国内の薬物関連障害患者に関する唯一の，経年的な悉皆調査であり，また，本研究は，わが国にお4. 本研究の限界

ける最近の鎮静剤関連障害患者の臨床的特徴を覚

最後に本研究の限界について述べておきたい．

せい剤関連障害患者との比

本研究の限界はいくつかあるが，主なものは以下

によって明らかにした最初の研究である．

の 4点である．
第 1に，本研究はあくまでも有床の精神科医療．結論

施設を受診あるいは入院治療を受けた薬物関連障本研究は，2010年 9〜10月に全国の精神科病

害患者だけを対象としており，入院病床を持たな床を有する医療施設を受診もしくは入院治療を受

い精神科医療施設や精神科診療所に通院する薬物

けた薬物関連障害患者 671例を対象とし，各施設

関連障害患者は含まれていない．したがって，本の担当医による面接もしくは診療録からの情報収研究から得られた知見を薬物乱用・依存者全体に集により，鎮静剤（睡眠薬・抗不安薬）を主たる適用するのには一定の限界がある．

薬物とする者の比率を調べるとともに，鎮静剤関第 2に，本研究に参加した精神科医療施設は，連障害患者の臨床的特徴を覚せい剤の関連障害患

全国の有床精神科医療施設の 63.3％であり，し者との比 を通じて検討した．その結果，鎮静剤

かも，本研究の対象は，調査期間中の対象候補者

関連障害が薬物関連障害全体に占める割合は大きの 70.4％にとどまった．その意味では，有床精くなっていたが，その背景には有機溶剤関連障害

神科医療施設における薬物関連障害患者全体を完患者の減少も無視できない影響を与えていると考全に反映しているとはいえないが，郵送法を用いえられた．また，鎮静剤関連障害患者は，覚せいた調査としては本研究の調査協力率は十分に高い剤関連障害患者とは心理社会的および精神医学的ものであることは強調しておきたい．

に著しく異なる臨床的特徴を持っていた．さらに，第 3に，各薬物関連障害患者に関する情報を評

最近の自殺行動のエピソードを持つ者も多く，向価したのは各施設の担当医であることから，構造

精神薬の過量摂取をする患者層と重複する可能性

化された調査項目による情報収集とはいえ，各項があることが示唆された．

目の評価・判定の基準に多少のばらつきが混入した可能性は否定できない．

以上より，鎮静剤関連障害の治療のためには，
その主要病像である「依存症候群」や「有害な使そして最後に，本研究では，鎮静剤関連障害患用」に照準した治療プログラムの開発と普及が急者と覚せい剤関連障害患者との比 に際して，年務であり，また，鎮静剤乱用防止という観点から

齢と性別の調整を行っていない．したがって，本は，医学部の卒前・卒後において BZ の依存性に研究で同定された鎮静剤関連障害患者の臨床的特関する教育の強化，ならびに，関連学会主導によ

徴は，鎮静剤という乱用物質に特異的な特徴ではる医療関係者に対する研修が必要である．

なく，若年もしくは女性の薬物依存・乱用者の特徴を反映した結果かもしれない．事実，併存精神障害や自己破壊的行動は，従来，女性の薬物依
存・乱用者の特徴としても指摘されてきたもので

謝等レギュラトリーサイエンス総合研究事業「薬物乱用・依存等の実態把握と再乱用防止のための社会資源等の現状とある ．しかし本研究では，精神科医療の場に登課題に関する研究（研究代表者

場する鎮静剤関連障害患者のありのままの特徴を成果である．

明らかにする意図から，あえて年齢や性別の調整

辞

本研究は，厚生労働科学研究費補助金医薬品・医療機器

和田清）」による研究

ご多忙の中，本実態調査にご協力いただきました全国の精神経誌（2011）113 巻 12 号

1196
精神科医療施設の医師の皆様ならびに関係者の方々，患者の皆様に心より厚く御礼申し上げます．

新聞 2010年 6月 24日東京朝刊
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1）National Institute of Mental Health, National Center of Neurology and Psychiatry2）Department of Neuropsychiatry, Nakano General Hospital3）Center Hospital, National Center of Neurology and Psychiatry

Purpose: The purpose of the present study was to examine the current situation regard‑related disorder in Japan and the clinical characterising sedative（mainly benzodiazepines）
tics of Japanese patients with this disorder.
Subjects: Subjects were 671 drug‑related disorder patients diagnosed according to the‑
ICD 10 classiﬁcation as “F1: mental and behavioural disorders due to psychoactive substance use,”who abused psychoactive substances other than alcohol. Of all the psychiatrichospitals in Japan between September and October 2010,these drug‑related disorder patients

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精神経誌（2011）113 巻 12 号

had consecutively consulted or were admitted to 153 psychiatric hospitals.
Methods: The present studywas conducted bymeans of a mail survey. Subjectsʼclinicalinformation,including history of psychoactive substance use,means of access to the primary
drug of abuse,other ICD‑10 diagnoses including the F1 subcategoryand comorbid psychiatricdisorders, and recent history of self‑destructive behavior,were collected from the attending
psychiatrists of each subject. The data thus gathered concerning sedative‑related disorderpatients were compared with those of patients with methamphetamine‑related disorder,
which has been the most serious drug‑related problem in Japan since the 1950s.
Results: Out of the 671 subjects, 119 patients mainly abusing sedatives（SRD group）
were identiﬁed,while 361 patients were identiﬁed as mainlyabusing methamphetamine（MRD
group）. The M RD group was the largest population（53.8% of the total subjects）,followed
by the SRD group（17.7%）,and then the inhalant‑related disorder group with 56 patients（8.
3%）. Compared with the M RD group, the SRD group was younger, contained more female
patients,and had a lower incidence of a history of involvement with anti‑social societies andanti‑social behavior. Patients in the SRD group were more likely to have started abusing
drugs with the intention of reducing the unpleasant symptoms of insomnia（42.9%）,anxiety（26.1%）,and depression（16.0%）,and to acquire the drugs they abused from medical institutions such as psychiatric or primary care clinics（82.1%）, while patients in the MRD groupwere more likely to have started out of curiosity（35.1%）or in response to peer pressure（47.
（32.8%）
1%), and to acquire their drugs from a “pusher”. Additionally, in the SRD group,
the ICD‑10 F1 subcategory diagnoses that were the clinically most important were “depend（64.0%）（16.2%）（16.2%）
ence syndrome”,“
harmful use”
,and “acute intoxication”,while the（34.3%）
most important subcategory diagnosis in the MRD group was “
psychotic disorder”
‑
（
）
and “
residual disorder and late onset psychotic disorder” 32.9% . Further, comorbid
psychiatric disorders were more frequently found in the SRD group than in the MRD group ;notably,co‑occurrence of mood disorder was found in 45.0% of the SRD group in contrast to
the MRD group（11.9%）. Recent episodes of deliberate self‑harm behavior were also more
frequently found in the SRD group than the MRD group（33.6 vs. 10.5%, respectively）; themajor means by which these patients harmed themselves was by overdosing on prescribeddrugs（23.5 vs. 4.7%, respectively）.
Conclusion : The present study suggests that sedative‑related disorder is an important
clinical issue in the ﬁeld of drug‑related disorders in Japan today,and that SRD patients may
represent a distinct type of drug abuser whose clinical characteristics are diﬀerent from thoseof MRD patients. The development and spread of treatment programs for “
dependence
syndrome”and “
harmful use”will help SRD patients,and educating psychiatrists about SRD
will help prevent future sedative abuse.
Authorsʼabstract

Key words: benzodiazepines, comorbidity, drug dependence, psychiatric hospital,
sedatives