資

精神神経学雑誌 第 114 巻 第 12 号（2012) 1374‑1384 頁

料

わが国における精神科医・精神科医療の実態把握に関する調査結果（その 2）：精神科医師の職域および地域の異動に関する検討
稲 垣 中 ，水 野
辻 野

雅 文 ，藤 原

尚 久 ，根 本

修 一 郎 ，榎 戸 芙 佐 子 ，康 ，野 崎昭 子 ，小 島 卓 也

Ataru Inagaki, Masafumi M izuno, Shuichiro Fujiwara, Fusako Enokido,
Naohisa Tsujino, Yasushi Nemoto, Shoko Nozaki, Takuya Kojima :（Part 2）:
Survey on the Actual Condition of Psychiatrists and Psychiatric Services in Japan
Change in Geographical Working Area and Setting of Each Psychiatrist【目的】医師不足問題とは医師の絶対数が不足しているという問題と医師が特定の医療施設や地域に偏在しているという問題が組み合わさったものであるが，これまでのわが国では実地データに基づ
く議論はほとんど行われてこなかった．今回，われわれは精神科専門医認定試験の願書に記載されていたデータを利用して精神科医の偏在に関する検討を行った．【対象と方法】研究対象は第 2回精神科専門医認定試験に応募した 6,881名の精神科医であり，学会事務局に保管されている会員データに基づいて，2006年 8月 31日から 2009年 3月 31日までの 31ヶ月間の勤務地，および勤務先の異動の実態について検討した．
【結果】調査対象期間中の東京都および政令指定都市に勤務する精神科医
数の増加分は 2.2％，それ以外の地域に勤務する精神科医数の減少分は 3.0％であった．一方，調査期間中に総合病院精神科に勤務する医師は 16.0％減少した一方で，精神科診療所に勤務する医師は20.0％増加しており，特に総合病院精神科に勤務する 36〜45歳，46〜55歳の精神科医はそれぞれ
10.3％，12.2％が精神科診療所に異動していた．【考察】最近のわが国では精神科医は非都市部から都市部に異動し，総合病院精神科から精神科診療所に異動する傾向があると言われてきたが，今回の調査結果からは精神科医が都市部に集中する傾向は明らかではなかったものの，総合病院精神科から精神科診療所に異動する傾向がみられることが明らかになった．
索引用語：精神科医，医師数，調査，日本精神神経学会，専門医

著者所属：1）公益財団法人神経研究所臨床精神薬理センター，Center for Clinical Psychopharmacology, Institute of
Neuropsychiatry 2）東邦大学医学部精神神経医学講座，Department of Neuropsychiatry,Schoool ofM edicine, Toho University 3）金沢文庫エールクリニック，Kanazawabunko Yell Clinic 4）医療法
人和敬会谷野呉山病院，Taninogozan Hospital, M edical Corporation Wakeikai 5）川崎市立川崎病院精神神経科，Department of Neuropsychiatry,the Kawasaki M unicipal Hospital 6）慶應義塾大学
医学部医療政策・管理学教室，Department of Health Policy and Management, School of Medicine,
Keio University 7）大宮厚生病院，Ohmiya Kosei Hospital
受 理 日：2012年 10月 6日※本論文は，日本精神神経学会 平成 18〜20年度 精神科医・精神科医療の実態把握・将来計画に関する委員会（委員長：水野雅文，委員：有留照周，池上秀明，伊藤哲寛，稲垣関健，中島豊爾，小島卓也，辻野尚久，長沼英俊，根本雅彦，山内俊雄）により調査されまとめられたものである．

中，内海久美子，榎戸芙佐子，鹿島晴雄，兼子 直，康，野崎昭子，藤原修一郎，前田潔，正宗弥生，三國稲垣･他：精神科医・精神科医療の実態把握に関する調査結果（その 2）1375

は じ め には，1980年までに医師免許を取得した A 群と，

近年のわが国では医師不足問題が社会的問題と1981年以降に医師免許を取得した B 群の 2つになっている．この医師不足問題は，人口に比して分 類 さ れ，2004年 12月 20日 に 締 め 切 ら れ た「医師の絶対数が少ない」という問題と，診療科「①第 1回目（A 群）」，2005年 12月 15日に締めや医療施設，地域ごとの医師の配分に偏りがある

切られた「② A 群追加募集」では A 群の者のみという「医師の偏在」の問題が組み合わさったもが，2006年 8月 31日に締め切られた「③第 2回

ので，2004年に現行の卒後臨床研修制度が導入

目募集」，2008年 2月 29日に締め切られた「④されたことをきっかけとして深刻化したと考える

最 終 募 集」
，2008年 9月 30日 に 締 め 切 ら れ た

医療関係者が多い「⑤再最終募集」では A 群と B 群の双方が対象．

精神科医療についても，多くの精神科医が医師不足問題は深刻化してきていると考えているよう
であるがとされていた（表 1）．
事務局では，専門医認定試験の願書の記載内容，これまでのわが国ではこの問題と学会誌発送や事務連絡を目的としてもともと事について実地データに基づいた議論が行われるこ務局に保管されていた会員の連絡先に関するデーとが少なかった．

タに基づいて，11,169名の願書提出者の 1）生年今回，われわれは 2004年から 2008年にかけて

月，2）性別，3）願書提出時の勤務先の名称と郵募集された第 1回から第 8回の精神科専門医認定

便番号，4）卒業年月，5）職歴，6）医師資格取試験の願書に記載されていたデータを利用して，

得年，7）臨床実務経験，8）精神科臨床実務経験，

a）全 国 に 精 神 科 医 が ど の 程 度 存 在 し，b）地9）2009年 3月 31日時点の各会員の勤務先の名

域・職域別にみると「偏在」といえるものがどの称と郵便番号に関するデータベースが構築されて程度存在し，c）約 2年半の間にその「偏在」はおり，今回われわれはこのデータベースを利用しどの程度進行したかを検討した．a）〜c）の 3つて調査を行った．ただし，本来，これらの情報はの問題のうち，a）と b）については水野ら が専門医申請，あるいは事務局から各会員への事務

別途発表しているので，本稿では c）の問題につ連絡のために収集されたものなので，今回の調査

いて検討した．

でこれらを使用することは厳密にいうと目的外使用にあたる．そこで，調査の施行前に本委員会は．対象と方法学会理事会，および評議員会に調査の趣旨と転用

2009年 3月 31日の時点で日本精神神経学会のする情報の内容と方法について報告して承認を得

事務局（以下，事務局と略）には第 1回から第 8た後に，その施行要項を精神神経学会雑誌の巻頭

回の専門医認定試験の願書が 11,169名分蓄積さおよび学会ホームページを通じて会員各位に告示れていた．これら 8回の専門医認定試験の対象者

して，自己の情報の使用を拒否する会員からの申表 1 日本精神神経学会認定専門医試験（過渡的措置）の申請時期
募集区分

申請締切

第 1回目（Ａ群） 2004年 12月 20日

男/女

平均年齢±標準偏差

2,167/267

62.8±8.0/60.7±8.3

222/2863.7±8.2/61.4±7.9

Ａ群追加募集2005年 12月 15日

第 2回目募集

2006年 ８ 月 31日

最終募集

2008年 ２ 月 29日

859/29942.9±9.4/39.3±8.3

再最終募集

2008年 ９ 月 30日

318/10743.7±9.7/41.1±9.4

5,354/1,527 43.0±7.8/40.0±7.3：便宜上，年齢はいずれも 2007年 3月 31日時点のものを標示した

精神経誌（2012）114 巻 12 号

1376

請を受付けた．この結果，期限内に 4名の会員か

表 2 医療機関のコード分類とカテゴリ分類ら本委員会への情報提供に同意しない旨の申し出

カテゴリ分類があった．また，この他に 1）〜8）の情報についⅰ）精神科病院「24 公 的 精 神 科 病 院」，「25
私立精神科病院」

かった者が 17名存在した．したがって，本調査ⅱ）大学病院「20 大学病院本院」の 本 来 の 対 象 者 は 11,169名 か ら こ れ ら 21名

ⅲ）総合病院精神科 「21 大学病院 分 院」，「22 公
的総合病院」，「23 私立総合病院」て記載上の不備があったために解析対象にできな（0.18％）を差し引いた 11,148名である．
冒頭で述べたように，本研究では，a）全国に精神科医がどの程度存在し，b）地域・職域別にⅳ）精神科診療所「11 精神科診療所」

ⅴ）その他「30 医学部以外の大学教員，研究所，精神保健福 祉 セ ン ター」，「40 福祉関係」，「50 産
業医，民間企業など」，
「60 行
政職など」
，「61 団体勤務」

ⅵ）非従事「12 精 神 科 以 外 の 診 療 所」，
「26 精神科以外の病院」
，「70
無職」

どの程度の「偏在」がみられ，c）約 2年半の間に「偏在」がどの程度進行したかを検討したわけであるが，このうち a），b）の問題については水野ら が 11,148名のうちの 10,919名を対象としコード分類た報告で検討している ．本稿で取り扱う c）の問題については，11,148名のうち，願書提出の締切が 2006年 8月 31日であった「③第 2回目募集」の 6,881名のみに対象を限定して，2006年 8
月 31日から 2009年 3月 31日に至る 31ヶ月間に合理性があるものと考えられる．本稿では議論を対象者がどの程度地域・職域を変更し，その結果

わかりやすくするために，これ以降は 2007年 3

どの程度の「偏在」がもたらされたのかを検証し

月 31日の時点で 35歳以下であった者を「10年た．

目相当 以 下」，36〜45歳 の 者 を「11〜20年 目 相解析に際しては，本調査に関わる者が対象者の当」，46〜55歳の者を「21〜30年目相当」，56歳

個人を特定できないようにするため，事務局によ以上の者を「31年目相当以上」と言い換えて議り 1）〜9）の各データに対して以下のような措置論を行う．これらの措置を行って，年齢階級分類を施した上で情報が提供された．

を行った後に，もとの生年月に関するデータは削

まず，生年月に関しては，2007年 3月 31日時除された．

点における満年齢に変換した後に，35歳以下，

対 象 者 の 2006年 8月 31日，お よ び 2009年 3

36〜45歳，46〜55歳，56歳以上の 4つの年齢階

月 31日の時点における勤務先については，まず，級に分類した．医学部を卒業するまでに浪人など「11 精 神 科 診 療 所」，
「12 精 神 科 以 外 の 診 療の問題によって平均 1年程度遅れをとり，医籍登所」，「20 大学病院本院」，「21 大学病院分院」，

録後 1年目に 26歳の誕生日を迎えるものとする「22 公的総合病院」，「23 私立総合病院」，「24と，10年目，20年目，30年目の末にそれぞれ 35

公的精神科病院」，「25 私立精神科病院」，「26

歳，45歳，55歳になっていると考えられるので，精神科以外の病院」，「30 医学部の大学教員，研上記のような年齢階級分類を行うことには一定の究所，精神保健福祉センター」，「40 福祉関係」，

著者注：水野ら の報告では 11,148名からさらに 229名を差し引いた 10,919名を対象としているが，これは生年月，
性別，郵便番号の入力フォーマットが統一されておらず，時期によって入力方法に若干の相違があったことによる．
水野らの報告では速報性を重視したために，疑義のあるデータが含まれていた 229名を除いた 10,919名を対象とした解析を行い，一方，時間的余裕のあった本調査では入力フォーマットを統一した上で，全体の 11,148名を対象とした解析を行った．したがって，水野らの報告と本稿では対象者に若干の相違がある．

稲垣･他：精神科医・精神科医療の実態把握に関する調査結果（その 2）1377

表 3 対象となった精神科医の性別と年齢・年次
年次

年齢

男性

女性

合計

10年目相当以下

〜35歳

1,170
535
1,705
（68.6％）（31.4％）（100.0％）

11〜20年目

36〜45歳

2,249
637
2,886
（77.9％）（22.1％）（100.0％）

21〜30年目

46〜55歳

1,708
330
2,038
（83.8％）（16.2％）（100.0％）

31年目相当以上

56歳〜

227
25
252
（90.1％） （9.9％） （100.0％）
5,354
1,527
6,881
（77.8％）（22.2％）（100.0％）

合計：2007年 3月 31日現在「50 産 業 医，民 間 企 業 な ど」，
「60 行 政 職 な

時点における平均年齢（±標準偏差）は男性がど」，「61 団体勤務」，「70 無職」の 15通りに43.0±7.8歳，女性が 40.0±7.3歳であった．年

コード分類した上で，「ⅰ）精神科病院」，「ⅱ）

齢階級別内訳は，11〜20年目相当の者が男女併

大学病院」，「ⅲ）総合病院精神科」，「ⅳ）精神科

せて 2,886名と最も多く，21〜30年目相当の者

診療所」，「ⅴ）その他」，「ⅵ）非従事」の 6つのが 2,038名，10年目相当以下の者が 1,705名とカテゴリに再編した．これらのうち，「ⅰ）精神

これに次ぎ，31年目相当以上の者は 252名と最科病院」には「24 公的精神科病院」と「25 私も少なかった．性別に関しては，10年目相当以立 精 神 科 病 院」が，「ⅱ）大 学 病 院」に は「20下では女性の占める割合が 31.4％であったもの

大学病院本院」のみが，「ⅲ）総合病院精神科」

が，11〜20年目相当では 22.1％，21〜30年目相には「21 大学病院分院」と「22 公的総 合 病

当では 16.2％，31年目相当以上では 9.9％とい院」と「23 私立総合病院」の 3つが，「ⅳ）精ったように，年齢が高くなるにつれて，女性医師

神科診療所」には「11 精神科診療所」のみが，の占める割合が少なくなっていた（表 3）．

「ⅴ）その他」には「30 医学部以外の大学教員，対象者の 2006年 8月 31日時点における勤務先

研究所，精神保健福祉センター」，「40 福祉関

を年齢階級別に見てみると，全ての年齢階級で精係」，「50 産業医，民間企業など」，「60 行政職

神科病院に勤務する医師が 44.6〜57.1％を占めなど」，「61 団体勤務」が含まれ，「ⅵ）非従事」ており，最も多かった．他の勤務先カテゴリに関には残りの「12 精神科以外の診療所」，「26 精

しては，大学病院精神科と総合病院精神科に勤務

神科以外の病院」と「70 無職」が含まれるもの

する者は 10年目相当以下ではそれぞれ 26.9％，とした（表 2）
．これらのコード分類，およびカ

19.7％であったが，11〜20年目相当ではそれぞ

テゴリ分類を行った後，もとの勤務先の名称に関れ 13.8％，11.8％に，21〜30年目相当ではそれする情報は削除された．

ぞれ 6.2％，9.5％に，31年目相当以上ではそれ
ぞれ 1.2％，8.7％と年齢が高くなるにつれて減．結果

少していた．逆に精神科診療所に勤務する医師は

1．全体的な傾向

10年目相当以下では 3.1％であったが，11〜20

対象者 6,881名 の 性 別 は 男 性 5,354名，女 性

年目相当では 13.9％，21〜30年目相当では 27.0

1,527名であった．対象者の 2007年 3月 31日の％，31年目相当以上では 23.8％といったように，

精神経誌（2012）114 巻 12 号

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表 4 対象者の 2006年 8月 31日時点における勤務先内訳
年次

大学病院

総合病院精神科

10年目相当以下 459（26.9％） 336（19.7％）

精神科病院760（44.6％）

精神科診療所

その他

非従事

53
（3.1％）

59（3.5％）

38（2.2％） 1,705（100.0％）

合計

11〜20年目

398（13.8％） 340（11.8％） 1,503（52.1％）

400（13.9％） 183（6.3％）

62（2.2％） 2,886（100.0％）21〜30年目

127（6.2％）

194（9.5％）

988（48.5％）

551（27.0％） 140（6.9％）

38（1.9％） 2,038（100.0％）3（1.2％）

22（8.7％）

144（57.1％）

60（23.8％）

8（3.2％）

31年目相当以上
合計

15（6.0％）

252（100.0％）987（14.3％） 892（13.0％） 3,395（49.3％） 1,064（15.5％） 397（5.8％） 146（2.1％） 6,881（100.0％）：2007年 3月 31日現在

年齢が高い方が多くなっていた．その他，およびいた。
．非従事に該当する者に関しては，10年目

非従事に該当する者は，10年目相当以下がそれ相当以下では 47.4％，11〜20年目相当では 48.4

ぞれ 3.5％，2.2％，11〜20年目相当がそれぞれ％，21〜30年目相当では 26.3％増加していたが，6.3％，2.2％，21〜30年目相当がそれぞれ 6.9

31年目相当以上では 37.5％減少していた（表％，1.9％，31年目相当以上がそれぞれ 6.0％，

5）．

3.2％であった（表 4）．次に，2006年 8月 31日時点と 2009年 3月 31日時点の勤務先の内訳を比

2．都市部とそれ以外の比したところ，10年目相当以下では大学病院に今回のデータを，北海道地方，東北地方，関東勤務する者が人数ベースで 15.5％，同じく精神地方，中部地方，近畿地方，中四国地方，九州地科診療所に勤務する者も 67.9％増加していたの方の 7地域に分け，またそれぞれの地域を都市部に対して，総合病院精神科に勤務する者は 23.5とそれ以外の地域に分けて，精神科医の増減を調％，精神科病院に勤務する者は 5.7％減少してい査した．なお，ここでは都市部を東京都全域とた．11〜20年目相当では，大学病院に勤務する

2009年 3月 31日の時点における政令指定都市者が 3.3％，精神科診療所に勤務する者が 26.5

（札幌市，仙台市，さいたま市，千葉市，横浜市，％増加したのに対して，総合病院精神科に勤務す

川崎市，新潟市，静岡市，浜松市，名古屋市，京る者と単科精神科病院に勤務する者はそれぞれ都市，大阪市，堺市，神戸市，岡山市，広島市，7.9％，7.6％減少していた．21〜30年目相当で北九州市，福岡市の 18市）を併せたものと定義

は大学病院に勤務する者が 1.6％，精神科診療所

した．

に勤務する者が 11.6％増加していたのに対して，

結果としては，2006年 8月 31日の時点で精神総合病院精神科に勤務する者は 19.1％，単科精科医が都市部には 2,519名，それ以外の地域には神科病院に勤務する者は，5.1％減少していた．

4,296名存在したが，2009年 3月 31日の時点で31年目相当以上では大学病院に勤務する者 がは都市部に 2,574名，それ以外の地域に 4,169名

133.3％増加し，精神科診療所に勤務する者がとなっており，都市部では精神科医の数が 2.2％

11.7％増加していたのに対して，精神科病院に増加し，それ以外の地域では 3.0％減少していた．

勤務する者は 4.2％減少しており，また，総合病院精神科に勤務する者には変動がみられなかった．

3．精神科医の職域異動について

その他に該当する者に関しては，10年目相当以

2006年 8月 31日の時点で大学病院精神科に勤

下では 5.1％減少していたが，11〜20年目相当，務していた精神科医は 987名であった．この 987

21〜30年目相当ではそれぞれ 4.4％，7.9％増加

名の 31ヶ月後である 2009年 3月 31日時点までしており，31年目相当以上では 13.3％減少しての異動の有無と異動先について検討した．結果と稲垣･他：精神科医・精神科医療の実態把握に関する調査結果（その 2）1379

表 5 対象者の 2009年 3月 31日時点における勤務先内訳と 2006年 8月 31日時点と比
年次

した増加幅

総合病院精神科

精神科病院

精神科診療所その他

非従事

10年目相当以下

530（31.1％） 257（15.1％）↑ 15.5％↓ 23.5％717（42.1％）↓ 5.7％

89（5.2％）↑ 67.9％56（3.3％）↓ 5.1％

56（3.3％）
1,705（100.0％）↑ 47.4％

11〜20年目

411（14.2％） 313（10.8％） 1,389（48.1％）↑ 3.3％↓ 7.9％↓ 7.6％

506（17.5％）↑ 26.5％175（6.1％） 92（3.2％）
2,886（100.0％）↑ 4.4％↑ 48.4％21〜30年目

129（6.3％）↑ 1.6％

157（7.7％）↓ 19.1％938（46.0％）↓ 5.1％

615（30.2％）↑ 11.6％151（7.4％） 48（2.4％）
2,038（100.0％）↑ 7.9％↑ 26.3％31年目相当以上

7（2.8％）↑ 133.3％

22（8.7％）→

138（54.8％）↓ 4.2％

67（26.6％）↑ 11.7％13（5.2％）↓ 13.3％

合計

大学病院

5
（2.0％）↓ 37.5％

合計

252（100.0％）1,077（15.7％） 749（10.9％） 3,182（46.2％） 1,277（18.6％） 395（5.7％） 201（2.9％）
6,881（100.0％）↑ 9.1％↓ 16.0％↓ 6.3％↑ 20.0％↓ 0.5％↑ 37.7％：2007年 3月 31日現在
凡例
530（31.1％）↑ 15.5％
人数
2006年 8月 31日時点と比

内訳
した増加幅

しては，引き続き大学病院に勤務していた者は

動した率は 10年目相当以下では 2.2％，11〜20

721名（73.0％）であり，総合病院精神科に異動年目相当では 3.3％，21〜30年目相当 で は 1.6

していた者が 69名（7.0％），精神科病院に異動％，31年目相当以上では 0％といったように，していた者が 115名（11.7％），精神科診療所にどの年齢階級でも精神科診療所に異動した率は 4

異動していた者が 25名（2.5％）であった．

％未満であった．一方，総合病院精神科勤務者に同様に，2006年 8月 31日に総合病院精神科に関しては，10年目相当以下と 31年目相当以上で勤務していた精神科医 892名についても 31ヶ月

は精神科診療所に異動した率がそれぞれ 3.0％，

後の異動の実態を検討したところ，引き続き総合

0％と 4％未満にとどまったが，11〜20年目相当

病 院 精 神 科 に 勤 務 し て い た 者 は 538名（60.3

では 10.3％，21〜30年目相当では 12.2％と 10％），大学病院に異動していた者は 103名（11.5％以上であった．また，精神科病院勤務者が精神％），精 神 科 病 院 に 異 動 し て い た 者 は 139名

科診療所に異動した率は 10年目相当以下では（15.6％），精神科診療所に異動していた者は 653.2％と 4％未満であったが，11〜20年目相当，

名（7.3％）であった．

21〜30年目相当，31年目相当以上ではそれぞれ

さらに，2006年 8月 31日に精神科病院に勤務

6.5％，7.3％，4.9％であった（表 6）．

していた精神科医 3,395名に関しては，引き続き精神科病院に勤務していた者は 2,815名（82.9．考察とまとめ％），大学病院に異動していた者は 181名（5.3

わが国ではこれまで厚生労働省と国立精神・神％），総合病院精神科に異動していた者は 105名

経センターによって毎年 6月 30日に実施されて（3.1％），精神科診療所に異動していた者は 200

きた通称・630調査 や厚生労働省によって隔年名（5.9％）であった．

の 12月 31日に実施される医師・歯科医師・薬剤

次に，2006年 8月 31日時点における勤務先別師調査（通称・三師調査） などによって精神科に精神科診療所に異動した率を年齢階級別に検討

医がどの程度存在するのか把握することが可能としたところ，大学病院勤務者が精神科診療所に異されていたが，これらの調査には方法論上の問題

精神経誌（2012）114 巻 12 号

1380

表 6 2006年 8月末時点における勤務先別にみた精神科診療所への異動状況
年次

2006年 8月末時点における勤務先
大学病院精神科 総合病院精神科

精神科病院

10年目相当以下

2.2％

3.0％

3.2％

11〜20年目

3.3％

10.3％

6.5％

21〜30年目

1.6％

12.2％

7.3％

31年目相当以上

0.0％

0.0％

4.9％

合計

2.5％

7.2％

5.9％

：2007年 3月 31日現在に起因するさまざまな限界があったと考えられる．

ち 3年以上の精神科診療経験を含む，5年以上の例えば，630調査では 1つ 1つの精神科病院，

診療経験と，一定以上の知識と経験を有すると考あるいは精神科診療所に勤務する医師数，およびえられる医師を「精神科医」と定義して，全国に精神保健指定医数をそれぞれ常勤，非常勤の別における分布を検証したわけであるが，調査対象を示しているが，調査対象から漏れている精神科診

2006年 8月末に募集が締め切られた「③第 2回

療所が少なくない上に，精神科医ではない勤務医

目募集」に限定して，2009年 3月 31日時点におと精神科医である勤務医を区別して集計しておらける分布と比ず，複数の医療機関を掛け持ちしている非常勤医

間に調査対象である平均年齢 40〜43歳という働師も重複してカウントされている．

き盛りの精神科医が職域・地域をどのように異動することによって，この 31ヶ月

一方，三師調査では精神科，神経科，心療内科

したのかを検証したことが，これまでの調査にはを主たる診療科，あるいは従たる診療科として標ない長所の 1つである．精神科医の職域・地域の榜する医師数を重複してカウントすることなく把異動の実態を検証するのであれば，理屈の上では握できているが，精神科医の年次や熟練度につい「③第 2回目募集」ではなく，2004年と 2005年ては検討対象となっていない．

に募集された「①第 1回目（A 群）」と「② A 群

また，精神科医の充足度を検討する際には，可追加募集」の募集者を対象とした方が 2009年 3

能な限り悉皆調査に近いデータに基づくべきであ月に至る約 4年間の異動の実態を把握できるはず

るが，それのみでは不十分であって，臨床現場のであるが，今回の検討ではこれは断念した．とい

第一線で活躍する若手精神科医，あるいは臨床現

うのは，「①第 1回 目（A 群）」と「② A 群 追 加場の統括者としての役割も果たす中堅精神科医が募集」の対象者は 1980年までに医師となった者

どの程度勤務しているのかなどといった年次や習に限定され，実際に平均年齢も 60歳以上と高齢熟度の問題についても検討する必要があるので，者に偏っているし（表 1参照），「④最終募集」と630調査と三師調査の限界は明らかである．

「⑤再最終募集」の対象者は申請から 2009年 3月

特に問題なのは，過去の 630調査と三師調査は31日まで 6〜13ヶ月しか経過していないために，

いずれも毎回独立に実施・集計されているために，異動の程度を検討するには観察期間が短すぎるとおのおのの精神科医がどのように異動しているか判断されたためである．

といった動的データの集計ができなかったことである．

今回の調査における最も重要な所見は，調査対象期間である 31ヶ月間に総合病院精神科に勤務

今回われわれが行った調査は，日本精神神経学する医師数が 16.0％減少したのに対して，精神会認定専門医試験の願書を提出した医師，すなわ

科診療所勤務の医師数が 20.0％増加しており，

稲垣･他：精神科医・精神科医療の実態把握に関する調査結果（その 2）1381

特におおむね医籍登録後 11〜20年目，21〜30年が進行したとまでは言えないように思われた．た目に相当する 36〜45歳，46〜55歳の総合病院精だし，本調査は研修制度導入より 5年後までの状神科に勤務する精神科医のそ れ ぞ れ 10.3％，

況しか反映できていないので，これらの変動が年12.2％が精神科診療所に異動していたことであを経るごとに拡大してゆくのかどうか注目してゆった．これらの異動の大半が開業によるものと推く必要がある．

定されるが，11〜30年目相当の精神科医は副院長，部長，医長として，若手精神科医の指導から

なお，本調査にはその性質上いくつかの問題点がある．

病院の診療の管理・運営にいたる幅広い業務に従まず，第一に現在の制度では，専門医申請を行事する中核となるべき存在であるにもかかわらず，

うためには 5年以上の臨床経験が必要とされていその中核となるべき医師が病院，特に総合病院精るので，今回の調査対象は 2003年 9月以降に医神科より流出し，その多くが開業したと考えられ

籍登録を行った者，すなわち 2009年 3月 31日にる状況が見てとれる．

満 30歳未満であった者は除外されていることに近年のわが国では総合病院精神科に勤務する医なるし，30歳以上であっても比的若年の医師師は減少傾向にあり，精神科病棟を閉鎖したり，の中に専門医の申請を見送った者が少なからず存あるいは精神科診療を取りやめる総合病院が徐々在した可能性がある．ただし，わが国における精に増加してきているために，一般医療における精神科医の養成システムの現状より考えて，後期研

神医学的な対応や，身体合併症を有する精神科患修を開始してから数年間は他の年齢階級と比 し者に対応する能力が減退していることが問題視さて大学病院精神科の医局のコントロールが強く，れているが短期のうちに複数の精神科医療機関をローテーシ，今回の調査はこのような状況をよく描き出しているものと考えられる．ところで，

ョンすることが多いのが普通と考えられるので，総合病院が精神科診療を取りやめたり，規模を縮これらの医師を調査対象に含めるとかえって結果小する背景には医師不足以外にも，精神科の診療を歪める可能性があり，結果的にはマイナスには報酬が他の診療科と比 して極端に低いことによなっていないものと考えている．

る医療経営上の判断が関与している可能性はあり2つめの問題は，今回の調査では各総合病院精うる．しかし，もしそうであったとしても，総合神科の施設間格差を考慮に入れていないことであ病院精神科に勤務する 11〜30年目相当の医師のる．わが国の医療状況をみると，同じ総合病院精10％以上が診療所を開業するに至っているとい

神科にも，複数の精神科医と多くの精神科病床をう状況は極めて重大なものであって，これこそ職抱え，地域精神科医療の中核を担っているところ

域レベルで精神科医の偏在が顕在化していると言もあれば，精神科病床を有してはおらず，常勤精

うべきものであり，しかるべき対策が必要ではな

神科医も 1名しかいない，いわゆる「一人医長」

いかと考える．

の状況にあるところもある．これらは同じ総合病

2004年度に現行の研修制度が導入されて以来，

院精神科ではあっても，質的に等しい施設である医師が大都市に集中する傾向が増加したという指とは到底言い難いが，今回の調査では時間と手間，摘があるため，今回われわれは 2006年 8月末か

またデータベースの性質などの問題から，これら

ら 2009年 3月 31日までの 31ヶ月間に都市部とを区別した解析を行うことはできなかった．

それ以外に分けて，精神科医数の変動の程度を検3つめの問題は，今回の調査対象が厳密には証した．しかしながら，今回の調査結果を見る限「第 1回から第 8回精神科専門医認定試験申請者」

りでは，変動は 2.0％，あるいは 3.3％程度にとであって，「第 1回から第 8回精神科専門医認定

どまり，現段階では必ずしも都市部への医師の集試験合格者」ではなかったことである．これは今中といった形での地域レベルの精神科医の偏在化回使用したデータベースが専門医認定試験申請者

精神経誌（2012）114 巻 12 号

1382の整理を目的として作成されたものであって，合6つめの問題は，今回の調査の観察期間が 31

格者を登録するために作成されたものではなかっヶ月（約 2.5年）に過ぎなかったことである．今たので，やむを得ないところがある．申請を行っ回の調査の結果，11〜30年目相当の精神科医のたにもかかわらず，実際には受験しなかった者や，総合病院精神科から精神科診療所開業に向かう偏

不合格となった者の数は極めて少ないので，結果在化の流れがあぶり出された格好になっているが，に重大な影響は発生していないと考えられるが，その他の問題については本当に変化がないのか，

専門医認定試験合格者のデータベースを構築し，あるいは観察期間が短すぎたために変化を捉えら今後の調査に生かしたいところである．

れないだけなのか区別することは極めて困難であ

4つめの問題は，表 2に示したように，本研究る．さらに，厳密に言うと今回得られた結果にしでは大学病院分院を「大学病院」に含めずに「総ても 2つの時点の比合病院精神科」に分類し，医学部以外の学部の教然の結果として観察されたものに過ぎないなのか，

しか行っていないので，偶員として大学に勤務する者は「その他」のカテゴ

それとも長期的な偏在に向かう趨勢を反映していリに含めたことである．今回の解析では委員会内るものなのかを区別できない．医師不足の問題はのグループ・ディスカッションの結果に基づいて一過性の問題ではなく，長期的な趨勢として考慮

このような分類法を採用したが，一口に大学病院すべき問題であることは明らかなので，今回のみ分院や医学部以外の学部に属するといっても実態で調査を終了することは適切ではなく，今後も継はさまざまであって，「大学病院」に含めるべき

続的に状況を調査し，対策を考慮してゆくべきと者を誤って他のカテゴリに分類してしまった可能考えられる．

性は否定できない．ただし，このような問題を有する者は多くないと考えられるので，分類法の問
題によって結果に重大な影響がもたらされた可能性は極めて低いものと考えられる．
5つめの問題は専門医認定試験申請時の勤務先に関する情報と 2009年 3月 31日時点の勤務先に関する情報の信頼性に差がある可能性があることである．データの性質より考えて，専門医認定試
験申請書には勤務先に関する情報が間違いなく記入されていると推測できるが，追跡調査である
2009年 3月 31日時点の情報は事務局から各会員への事務連絡を目的として，会員の自己申告により登録されたものなので，勤務先を変更してから事務局に申告されるまで時間がかかったり，ある
いは申告されないまま放置されている可能性が否定できない．ただし，医療機関の異動は多くの場
合は年度の前半になされるものであるし，事務局
から郵便物は少なくとも月 1回は届くので，申告を一時失念していたとしても，郵便物が届かない
ことによって気がつくと考えられるので，この問題によって結果に大きな影響がもたらされた可能性も低いものと考えられる．

謝

辞

本調査に対する会員各位のご協力に深く感謝する．本稿の内容は 2009年 8月 21〜23日に神戸市で行われた第 105
回日本精神神経学会総会にて発表された．

稲垣･他：精神科医・精神科医療の実態把握に関する調査結果（その 2）

文献（その 1）：実数ならびに分布についての基礎資料．精神経

1）藤原修一郎：危機に瀕する総合病院精神科は可能か 総合病院精神科再生の処方は可能か

再生

精神経

誌，110；1082‑1089，2008
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3）国立精神・神経センター精神保健研究所精神保健
計画部：精神保健福祉資料．2009（http: www.ncnp.go.
jp nimh keikaku vision 630data.html）
4）厚生労働省大臣官房統計情報部人口動態・保健統
計課保健統計室：平成 20年（2008）医師・歯科医師・薬剤 師 調 査 の 概 況，2009（http: www.mhlw.go.jp toukei
saikin hw ishi 08 index.html）
5）水野雅文，稲垣1383

中，藤原修一郎ほか：わが国における精神科医・精神科医療の実態把握に関する調査結果

誌，114；1359‑1373，20126）森岡恭彦：医師不足について．日本医事新報，
No.4424；7‑8，2009
7）日本総合病院精神医学会：「総合病院精神科の危機とこれからの役割」―総合病院精神科のネクストステッ
プ 2009―．20098）桜井充：日本政治からの提言．医学のあゆみ，

225；523‑5238，20089）関健，谷野亮爾：精神科医師不足を考える

民間病院の立場から．精神科，13；502‑505，2008
10）生水眞紀夫：産婦人科医不足と医療崩壊．医学のあゆみ，225；942‑945，200811）吉住昭：精神科における医師不足

国公立病院の立場から．精神科，13；491‑495，2008

Survey on the Actual Condition of Psychiatrists and Psychiatric Services in Japan（Part 2）: Change in Geographical Working Area and Setting of Each Psychiatrist
Ataru INAGAKI , M asafumi MIZUNO , Shuichiro FUJIWARA , Fusako ENOKIDO ,Naohisa TSUJINO , Yasushi NEMOTO , Shoko NOZAKI , Takuya KOJIMA
1）Center for Clinical Psychopharmacology, Institute of Neuropsychiatry2）Department of Neuropsychiatry, Schoool of Medicine, Toho University
3）Kanazawabunko Yell Clinic4）Taninogozan Hospital, Medical Corporation Wakeikai5）Department of Neuropsychiatry, the Kawasaki Municipal Hospital6）Department of Health Policy and Management, School of Medicine, Keio University7）Ohmiya Kosei Hospital

Background : The shortage of psychiatrists has recently become a public concern ;however,the reason for this shortage has not been clearly discussed or explained on the basisof real data. We assumed that it is not only due to the lack of the absolute number ofpsychiatrists,but also due to an imbalance in their distribution in geographical working areasand settings.
Objective: To evaluate the change in distribution of Japanese psychiatrists.
Method : We analyzed the change in the geographical working area and setting of each
psychiatrist from September 2006 to March 2009 using data obtained from psychiatrists who

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精神経誌（2012）114 巻 12 号

applied for the Board Certiﬁcation Examination of the Japanese Psychiatric Association.Our
data included 6,881 psychiatrists.
Results: With regard to the geographical working area, the number of psychiatrists inordinance‑designated cities（urban areas）increased by 2.2%, whereas that in other areas
decreased by 3.0%. On examination of work settings, we noted a 16.0% decrease in thenumber of psychiatric departments in general hospitals and a 20.0% increase in the numberof psychiatric clinics.Surprisingly,more than 10% of middle‑aged psychiatrists（10.3% of 36‑
45‑year‑olds and 12.2% of 46‑55‑year olds）who worked in general hospitals moved to clinics.
Conclusion : The present studyrevealed that,although psychiatrists did not tend to movefrom rural to urban areas, they showed a tendency to move from general hospitals to
psychiatric clinics.
Authorsʼabstract

Key words: psychiatrist, number survey, JSPN, specialist