厚生労働行政推進調査事業費補助金（循環器・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）
分担研究報告書

こころの健康に関する数値目標と施策の提案
研究分担者 西 大輔 東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野・教授
研究要旨
目的：本研究は、次期健康づくり計画におけるこころの健康に関する数値目標と施策を提案することを第一の目的とした。また、こころの健康の副次目標となり得る孤独感・社会的孤立と地域格差との関連を検討することを第二の目的とした。
方法：数値目標に関しては他の領域の数値目標の設定方法に準じて設定した。施策の提案に関しては、特に必要性が高い「心理的苦痛を感じている者の割合の減少」に資すると考えられる施策をレビューした。孤独感・社会的孤立の地域格差に関しては、2021 年 9 月～10 月にオンラインで実施された「日本における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）問題による社会・健康格差評価研究（The Japan COVID-19 and Society Internet Survey: JACSIS）」のデータを用いて、地理的剥奪
Area Deprivation Index（ADI）、都市化度 Densely Inhabited District（DID）との関連を検討した。
結果：数値目標としては心理的苦痛を抱える者の減少に関しては 2036 年までに 9.4％とすることを提案した。メンタルヘルスに関する措置を受けることができる職場の増加に関しては労働災害防止計画に準じることとし、心のサポーター数に関しては厚労省の目標に準じて 2033 年までに 100万人とした。施策の提案に関しては、一次予防としては出前講座等による普及啓発、二次予防としては様々な相談窓口の設置と充実、三次予防としては精神疾患を持つ人の就労や社会参加のための相談支援の充実等が考えられた。また、孤独感・社会的孤立と地域格差に関しては、社会的孤立のみ、調整後の解析で居住環境との間に有意な群間差が認められたが、孤独感に関しては有意な地域
格差は認められなかった。
結論：次期健康づくり計画におけるこころの健康の数値目標と施策を提案した。孤独感・社会的孤立に関しては、居住環境の影響は比較的小さいことが示唆された。
研究協力者
佐々木那津
田淵 貴大

大久保 亮

４つの目標項目が掲げられている。
このうち「小
東京大学大学院医学系研究科精児科医・児童精神科医数の増加」を除く３つの神保健学分野

目標項目、すなわち「自殺者の減少」「心理的苦

地方独立行政法人大阪府立病院

痛を感じている者の割合の減少」「メンタルヘル

機構大阪国際がんセンターがん

スに関する措置を受けられる職場の増加」は、対策センター疫学統計部

第二次の数値目標を達成できておらず、今後も独立行政法人国立病院機帯広病

目標項目とする必要性が高い。またこれらに加院 精神科

えて、厚生労働省が日本全国で養成を目指している心のサポーターに関しては、精神疾患の有Ａ．研究目的健康日本 21（第二次）「こころの健康」では無や程度を問わず誰もが暮らしやすい社会の実現を目指す「精神障害にも対応した地域包括ケ- 107 -

アシステム」における普及啓発を担うものとしを高めるとするものもあれば 11)、関連がないとて位置づけられており、誰も取り残さない社会する研究もある 12)。地理的剥奪地域についてもを目指すという次期健康づくり計画のビジョン

同様に、社会的孤立と弱い関連があるとするもとも一致することから新たに目標項目とするこのと 13)、関連がないとする研究がある 14)。孤独とが適切と考えられる。

感については、近隣の人付き合いの質を考慮す

上記のうち「心理的苦痛を感じている者の割ると都市化度と関連がないとする研究や 15-17)、

合の減少」「メンタルヘルスに関する措置を受け個人の社会的つながりを調整すると地理的剥奪られる職場の増加」「心のサポーター数の増加」と関連がないとする研究がある 18)。居住環境がに関しては、次期健康づくり計画でも目標項目

個人の主観的な孤独や客観的な孤立に与える影に含められることが正式に決められている。次響は個人要因と比べて間接的で弱いと考えられ期健康づくり計画のために、これらの目標項目

るが、地域の性質によって孤独と孤立の程度にの候補に関して数値目標を設定するとともに、差があるが検討することは、今後の効果的な地

特にほとんど改善傾向が認められていない「心域での孤独・孤立への対策につながる可能性が理的苦痛を感じている者の割合の減少」に関しあり、重要なテーマである。また、都市化と地ては、これまで以上の施策を検討していく必要

理的剥奪には両者の特性が混在する地域があり、がある。

両指標の相互作用を考慮して検討する必要があ

また、上記３つの目標以外にもこころの健康に影響を与える要因は非常に多く、可能なものる。しかし、都市化度と地理的剥奪を同時に考慮した研究は少ない。

は開発目標としてモニタリングしていくことがそこで本研究では、こころの健康に関する数

望ましいという意見がある。そして、こころの値目標と施策を提案することを第一の目的とし、健康と密接に関係しうる要因に、孤独感と社会

地理的剥奪と都市化度の両者を考慮した居住環的孤立がある。孤独感と社会的孤立は、全死因

境と、孤独感・社会的孤立との関連性を調査す

死亡率、
冠動脈性心疾患と脳卒中等だけでなく、ることを第二の目的とした。

うつ病とも関連していることが示されている
7)

1-。孤独感とは、満足できる社会的関係の欠如にＢ．研究方法と手順ついての個人の主観的な認識を指し、社会的孤［研究１］

立はソーシャルネットワークの大きさや対人接「自殺者の減少」「心理的苦痛を感じている者

触の状況を客観的かつ定量的にとらえたものでの割合の減少」「メンタルヘルスに関する措置をある 8,9)。両者ともこころの健康に影響を及ぼす受けられる職場の増加」「心のサポーター数の増重要な指標であるが、概念や予測因子が異なる

加」に関して、健康日本 21 全体の考え方を踏まため、両者を分けて調査することで効果的な知

えつつ数値目標を設定した。

見を得ることができる。

また、「心理的苦痛を感じている者の割合の減

近年、地理的剥奪や都市化度などの居住環境少」に関しては、自治体の健康増進計画のレビ

は、健康の重要な社会的決定要因であると考え

ューや精神保健を専門とする研究者からの意見られるようになってきた 10)。居住環境が健康に聴取等を行い、今後の施策について検討した。

与えるメカニズムを解明する上で、孤独感および社会的孤立の不均衡な偏りがないか検討する［研究２］

ことは重要である。しかし、居住環境と孤独・

本研究は 2021 年 9 月～10 月に実施された「日

孤立との関連を検討した先行研究では、結果が本における新型コロナウイルス感染症（COVID-

一貫しない。都市に居住することが社会的孤立

19）問題による社会・健康格差評価研究（The- 108 -

Japan COVID-19 and Society Internet Survey:

であり、得点が高いほど孤独感が高いことを示

JACSIS）」のデータを用いた横断研究である。本すものである。

研究は、東京大学大学院医学系研究科・医学部

社 会 的 孤 立 に つ い て は Lubben Social

倫理委員会の承認(2020336NI-(2))および大阪

Network Scale-6（LSNS-6）の日本語版を用いて国際がんセンター倫理委員会の承認（20084-8）測定した。家族や親戚、近くに住んでいる人をを得て実施した。

含む友人全体について、「少なくとも月に１回、JACSIS2021 年調査の参加者は、2020 年８月か会ったり話をしたりする家族や親戚」「個人的なら９月に実施したベースラインの JACSIS 回答

ことでも話すことができるくらい気楽に感じら者と、インターネット調査会社（楽天インサイれる家族や親戚」「助けを求めることができるくト株式会社、
https://insight.rakuten.co.jp/）

らい親しく感じられる家族や親戚」「少なくともから新たに募集した研究パネリスト（15～79 歳） 月に１回、会ったり話をしたりする友人」「個人
から回答を募った。性別、年齢、都道府県を考的なことでも話すことができるくらい気楽に感慮して、層別に無作為に回答を収集した。

じられる友人」「助けを求めることができるくら測定項目として、まず地理的剥奪の指標につい親しく感じられる友人」の６項目で、その人いては Area Deprivation Index（ADI）を使用

数を尋ねた。回答選択肢は５件法で、回答選択

した 19)。この指標は、失業率、高齢夫婦世帯、肢と得点はそれぞれ、なし（0 点）、1 人（１点）、

高齢単身世帯、母子世帯、借家、販売・サービ

２人（２点）、３人（３点）、５～８人（４点）、

ス業、農業従事者、ブルーカラー労働者の割合

９人以上（５点）、とした。得点範囲は０～30 点などの貧困関連の国勢調査の加重和からなる。

であり、得点が低いほど、社会的孤立のレベル

ADI 得点が高いほど、地理的な剥奪度が高いこが高いことを示すものである。

とを示す。中央値で二分して使用した。
次に都市化度の指標については人口集中地区
Densely Inhabited District（DID）を使用した。

他に基本属性として、性別、年齢、婚姻状況、
教育歴、世帯年収、同居者の有無、同居の子どもの有無、就業状況について聴取した。

このデータは、2015 年の国勢調査（https://

解析方法は、居住環境については ADI の高低・

nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt

DID の高低それぞれを用いて、４群の居住環境-A16-v2_3.html）から得られたものである。DID

変数を作成した。
居住環境変数とアウトカム（孤の得点が高いほど、都市化レベルが高いことを独感・社会的孤立）の関連は、分散分析で検討示す。中央値で二分して使用した。

した。基本属性（性別、年齢、婚姻状況、教育

孤独感については University of California,

歴、世帯年収、同居者の有無、就業状況）で調Los Angeles Loneliness Scale (Version 3)、

整後の関連は、共分散分析で検討した。調整後

Short Form 3-item (UCLA-LS3-SF3)の日本語版

解析では、
国民生活基礎調査 2019 年データを用を用いて測定した。直近 30 日間における頻度

いて人口重みづけを行った。それぞれの群間のを、「自分には人との付き合いがないと感じるこ

多重比較は、Bonferroni 法を用いて検定した。

とがありますか」「自分は取り残されていると感

男女別に感度分析を行った。
統計学的有意差は、じることがありますか」「自分は他の人たちから

両側 P 値<0.05 とした。解析は、SPSS28.0.日本

孤立していると感じることはありますか」の３語版を使用した。

項目で尋ね、回答選択肢は４件法を採用した 20)。
回答選択肢と得点はそれぞれ、決してない（１点）、ほとんどない（１点）、時々ある（２点）、
常にある（３点）、とした。得点範囲は３～９点- 109 -

Ｃ．研究結果

［研究２］

［研究１］

（1）基本属性

数値目標に関して、心理的苦痛を抱える者の

JACSIS2021 年調査の全回答者 31,000 名のう減少に関しては健康日本 21（第二次）で目標値

ち、不正回答者および ADI の情報が欠損していに到達できなかったことから、第二次のときとる回答者を除外した結果、27,520 名が本研究の同じ 9.4％を目標値とすることを提案した。メ

対象者となった。基本属性およびアウトカムのンタルヘルスに関する措置を受けることができ平均値を表１に示す。平均年齢（標準偏差）は、る職場の増加に関しては労働災害防止計画に準50.3 歳（17.0）であった。対象者全体におけるじることとし、心のサポーター数に関しては厚孤独感と社会的孤立の平均得点（標準偏差）は労省の目標に準じて 2033 年までに 100 万人とそれぞれ、4.13 点（1.66）、10.36 点（SD=6.09）

した。

であった。女性、30～44 歳、世帯年収 100 万未「心理的苦痛を感じている者の割合の減少」

満、独身、同居者なし、学生、中学校卒の学歴に対する施策として、まず自治体がとり得る施の者では、比較対象よりも孤独感の得点が高い策としては、特に豊中市のメンタルヘルス計画

傾向にあった。社会的孤立は、男性、45～59 歳、が参考になった。一次予防としては、広報誌や世帯年収 100 万未満、独身、同居者なし、現在

ホームページ、リーフレット、出前講座（市民

就労している、中学校卒の学歴の者で、より得講演会や学校・職場・保育機関等での講義・講点が低い（孤立度が高い）傾向にあった。

演等）などによる啓発や情報発信といった施策があった。二次予防としては、様々な心理的苦（2）居住環境とアウトカムの関連痛を抱えた者を対象とした相談窓口の設置と周表２は、居住環境と孤独感・社会的孤立の関知および相談体制の充実（精神疾患だけでなく、連を示している。孤独感は、粗解析では居住環

多重債務や就労困難、生活困窮に関する相談と境の４群間に有意差がみられ、ADI 高・DID 高の精神科専門機関との連携を含む）、
周産期医療機群で、平均得点が最も高かった。しかし、基本

関や母子保健事業との連携により妊産婦のうつ属性で調整後は有意差が消失した。
平均得点は、病の早期発見と受療支援による重症化予防、学ADI 高・DID 低の群で高くなっていた。社会的孤校との連携により児童・生徒のメンタルヘルス

立は、粗解析では居住環境の４群間に有意差が問題の早期発見と支援によるひきこもりからのみられ ADI 高・DID 高の群で、平均得点が最も回復、多重債務や就労困難、生活困窮に係る相低く、孤立の程度が大きかった。調整後も有意談窓口における、メンタルヘルス問題の早期発な群間差は維持されたが、最も点数の低い群は見と、専門機関等との連携による回復支援といADI 低・DID 高の群になった。調整後の居住環境った施策があった。三次予防としては、精神疾とアウトカムの関連を図１に示す。多重比較に患を持つ人の就労や社会参加のための相談支援、 おいては、社会的孤立において、３か所で有意精神疾患のある人の出産や子育てに対する関係な群間差を認めた（ADI 低・DID 低 vsADI 低・機関との連携による支援といった施策があった。 DID 高、ADI 低・DID 高 vsADI 低・DID 高、ADI
この他、研究者からの意見聴取では、孤独感を高・DID 高 vsADI 低・DID 高）。

抱える者、社会的に孤立している者、ヤングケ
アラー、神経発達症、家族など個別の集団に応（3）感度分析

じた支援や、虐待・犯罪・暴力の減少、社会の男女別に層別化した感度分析の結果を表３にスティグマ軽減をはじめとする様々な社会環境示す。主解析で示された社会的孤立の調整後モ整備が必要な施策として挙げられた。

デルにおける統計的有意差は、男性では維持さ- 110 -

表１．研究対象者の基本属性と孤独感・社会的孤立の平均 (N=27,520)

N (%)

孤独感
社会的孤立(a［得点範囲 3 – 9］
［得点範囲 0 – 30］(a
平均 (標準偏差) Ｐ値
平均 (標準偏差)
Ｐ値 (a

性別
男性

13525 (49.1)

4.04 (1.62)<0.001*9.85 (6.28)

女性

13995 (50.9)

4.21 (1.70)

15 – 29 歳

4036 (14.7)

4.35 (1.78)

30 – 44 歳

6546 (23.8)

4.40 (1.83)

9.68 (5.79)

45 – 59 歳

7481 (27.2)

4.36 (1.78)

9.14 (5.92)

60 歳以上9457 (34.4)

3.67 (1.25)

11.29 (6.17)

既婚

16610 (60.4)

3.90 (1.46)<0.001* 10.96 (5.96)

独身10910 (39.6)

4.48 (1.87)

9.45 (6.17)

中学校卒業以下

376 (1.4)

4.35 (1.93)

高等学校卒業以下

7598 (27.6)

4.12 (1.66)

10.15 (6.20)

短大・専門学校卒

6117 (22.2)

4.18 (1.70)

10.46 (5.94)

４年制大学卒12070 (43.9)

4.11 (1.64)

10.55 (6.07)

修士課程以上1359 (4.9)

4.11 (1.65)

9.76 (6.11)

300 未満300 - 500

4763 (17.3)

4.45 (1.87)

6040 (21.9)

4.11 (1.65)

10.29 (5.90)

500 – 800

5959 (21.7)

4.02 (1.55)

10.71 (5.80)

800 - 1000

2372 (8.6)

3.97 (1.49)

11.25 (5.95)

10000 以上

2544 (9.2)

3.92 (1.48)

11.78 (6.13)

無回答/不明5842 (21.2)

4.15 (1.72)

10.23 (6.29)

なし（1 人暮らし）

5746 (20.9)

4.40 (1.82)あり

21774 (79.1)

4.06 (1.61)

なし

12738 (46.3)

4.12 (1.68)

あり

14782 (53.7)

4.14 (1.65)

10.32 (6.10)

現在就労中

17099 (62.1)

4.14 (1.66)<0.001* 10.18 (6.01)

無職

9196 (33.4)

4.08 (1.65)

10.37 (6.20)

学生

1225 (4.5)

4.34 (1.80)

12.81 (5.90)<0.001*

10.86 (5.86)

年齢<0.001*

11.58 (6.12)<0.001*

婚姻状況<0.001*

教育歴0.006*

8.90 (6.58)<0.001*

世帯年収 (万円/年)<0.001*

8.98 (6.19)<0.001*

同居人の有無<0.001*

8.98 (6.16)<0.001*10.73 (6.02)

子どもとの同居
0.451

10.42 (6.08)

0.171

就労状況
<0.001*a) 得点が低いほど、社会的孤立の程度が大きいことを示す.
b) 分散分析による.
*p<0.05.

- 111 -

4.09
4.09
4.15
4.20

5483
8290
8538
5209

推定
平均
4.12
4.10
4.14
4.11

調整後
標準
誤差
0.02
0.02
0.02
0.02

(a

F 値,
p値
0.95,
p=0.417
10.58
10.32
10.39
10.16

平均

粗解析
標準
F 値,
偏差
p値
6.09
4.302,
p=0.005*
6.07
6.14
6.04
推定
平均
10.22
9.72
10.26
10.15

社会的孤立

0.06
0.09

調整後(a
標準
F 値,
誤差
p値
0.07 10.80,
0.08 p<0.001*

2777
4056
4151
2541

女性
ADI 低・DID 低
ADI 低・DID 高
ADI 高・DID 低
ADI 高・DID 高
4.19
4.16
4.22
4.31

3.99
4.02
4.08
4.08

平均

1.68
1.65
1.71
1.80

1.57
1.59
1.65
1.66
4.77,
p=0.003*2.38,
p=0.068

F 値,
p値

4.24
4.19
4.27
4.28

4.00
3.99
4.00
3.94

推定
平均

0.03
0.04
0.02
0.04

0.03
0.03
0.02
0.03

調整後
標準
誤差

(a

1.44,
p=0.2290.85,
p=0.465

F 値,
p値

11.03
10.92
10.86
10.59

10.14
9.69
9.89
9.72

平均

5.84
5.84
5.88
5.86

6.30
6.23
6.36
6.21

2.77,
p=0.040*3.20,
p=0.022*

粗解析
標準
F 値,
偏差
p値

10.69
10.33
10.66
10.59

9.73
9.13
9.86
9.69

推定
平均

社会的孤立

0.10
0.12
0.07
0.13

0.11
0.11
0.09
0.13

2.21,
p=0.0859.89,
p<0.001*

調整後(a
標準
F 値,
誤差
p値

Note: 都市化度は Densely Inhabited District (DID)、地理的剥奪を Area Deprivation Index (ADI)で測定し、それぞれ中央値で二分した。
a) 性別、年齢、婚姻状況、教育歴、世帯年収、同居者の有無、就業状況で調整し、国民生活基礎調査 2019 年のデータで重みづけを行った。
*p<0.05

2777
4056
4151
2541

男性
ADI 低・DID 低
ADI 低・DID 高
ADI 高・DID 低
ADI 高・DID 高

N

粗解析
標準
偏差

孤独感

表３．男女別の地理的剥奪と都市化度による居住環境のカテゴリとアウトカムとの関連 (N=27,520)

Note: 都市化度は Densely Inhabited District (DID)、地理的剥奪を Area Deprivation Index (ADI)で測定し、それぞれ中央値で二分した。
a) 性別、年齢、婚姻状況、教育歴、世帯年収、同居者の有無、就業状況で調整し、国民生活基礎調査 2019 年のデータで重みづけを行った。
*p<0.05.

ADI 低・DID 低
ADI 低・DID 高
ADI 高・DID 低
ADI 高・DID 高

平均

N

粗解析
標準
F 値,
偏差
p値
1.63 6.266,
1.62 p<0.001*
1.69
1.73

孤独感

表２．地理的剥奪と都市化度による居住環境のカテゴリとアウトカムとの関連 (N=27,520)

図１．地理的剥奪と都市化度による居住環境のカテゴリとアウトカムとの関連の多重比較れたが、女性では消失した。ADI 低・DID 高の群

女性、30～44 歳、世帯年収 100 万未満、独身、で社会的孤立が多いという傾向は男女ともに同同居者なし、学生、中学校卒の学歴の者では、じであった。

孤独感の得点が高かった。年齢以外は、孤独感の予測因子に関する先行研究の結果と一致した

Ｄ．考 察

21-24)［研究１］

が最も低く、これは日本の先行研究の結果と一。本研究では、60 歳以上の高齢者で孤独感

数値目標の設定に関して特に異論が寄せられ致するが 25,26)、欧州のメタアナリシスとは結果たことはないが、「心理的苦痛を感じている者のが異なる 27)。孤独感の年齢別のパターンは文脈割合の減少」に関しては、新型コロナウイルスに特異的である可能性があり、日本でのさらな感染拡大の影響で既に国民全体の精神健康が悪る調査が必要である。

化している可能性があり、目標達成が容易ではなくなるかもしれないことが懸念される。

社会的孤立は、男性、45～59 歳、世帯年収 100
万未満、独身、同居者なし、現在就労している、「心理的苦痛を感じている者の割合の減少」

中学校卒の学歴の者で、孤立度が高かった。こに対する施策に関しては、いずれも重要と考え

れらの結果は、一人暮らし、経済状況の悪さ、られるものの、自治体での実施可能性を高める

教育歴の短さが社会的孤立の関連要因であるこための様々な工夫が広く共有されていく必要がとを示す最近の報告と一致している 28,29)。日本あると考えられた。

では、社会的孤立は女性よりも男性で多いことが示されている 30-32)。就労者や中高年で高い社［研究２］

会的孤立を示したが、これは測定尺度に仕事上

本研究では、都市化度が高い地域に居住するのつながりを反映する項目がないためと考えらことが、個人の要因を調整した後でも、高い社れる。今後の研究では、社会的孤立をより正確

会的孤立と有意な関連が見られた。地理的剥奪に評価するために、多様な接触を考慮する必要との関連は、粗解析と調整後解析で傾向が異ながある。

った。孤独感については、粗解析では地理的剥

居住環境と孤独感の関連については、粗解析

奪の程度が大きさと高い孤独感に関連が見られでは地理的剥奪と関連が見られたが、調整後のたが、調整後は有意差が消失した。
全体として、

解析では有意差がみられなかった。孤独は静的

居住環境が孤独感および社会的孤立に与える影な経験ではなく、容易に変動し、複雑で多次元

響は小さかった。

的な性質をもつために地域の視点から個人の孤- 113 -

独感を理解することは困難であるという指摘がある

33,34)

ットオフではない。第三に、オンライン調査で。地域に起因する孤独感（「この地域にあるために、一般化可能性に限界がある。特に住んでいるとよく孤独を感じる」）は、地域の剥高齢者では、オンライン調査に回答できる属性

奪と関連するが、個人の孤独感とは関連しないに偏りがあると考えられる。第四に、居住環境との報告がある 18)。剥奪地域は、地域の施設がと孤独感・社会的孤立の間には、未測定の交絡少なく、犯罪率が高い、隣人との信頼関係を作因子が存在する可能性を否定できない。孤独やる機会が少ないなどの特徴がある。そのような孤立は、近隣からの直接的な支援の程度など、地域では社会的資源が利用しにくく、孤独を促

ミクロレベルの地域環境により影響を受ける可す可能性がある。本研究で評価したマクロレベ能性がある。本研究では、詳細な地域資源は考ルの地理的剥奪よりも、先行研究で指摘されて慮できておらず、緑地や丘の程度などの環境要いるミクロな環境要因（近隣の施設やサービス、因についても考慮できていない。今後は、より交通インフラ、緑地など）の方がより孤独に影

詳細な地域情報と、社会資源へのアクセスや満響する可能性がある。一方で、個人の孤独に関足度の評価を組み合わせて研究を行う必要があ

しては、確立した関連要因として、婚姻状況やる。

収入などが強く影響している可能性があり、地域との関連は弱くなると考えられる。

Ｅ．結 論

社会的孤立は、個人要因の調整後も有意な群研究１に関しては、次期健康づくり計画にお間差がみられ、
最も社会的孤立が大きい地域は、

けるこころの健康の数値目標と施策を提案した。

地理的剥奪が低く、都市化度の高い地域であっ

研究２に関しては、日本の大規模なオンライ

た。本研究と別の社会的孤立の測定尺度を使用

ン調査のデータを用いて居住環境の地理的剥奪している日本の先行研究では、人口密度の高いと都市化度が、孤独感と社会的孤立に与える影

地域に住むほど社会的孤立の割合が高くなると響を調査した。その結果、全体的には居住環境いう傾向を報告している

30)。都市化が進むほどが孤独感や社会的孤立に及ぼす影響は小さいこ

社会的孤立が高いとする海外の先行研究とも一とがわかったが、剥奪地域で孤独感の悪化する

致する結果である

11,35,36)。本研究が実施された傾向や、都市化度が高い地域で社会的孤立が高COVID-19 流行期間においては、特に友人や家族い傾向が確認された。今後は、孤独感や社会的と直接会う機会は少なくなったと考えられる。

孤立に影響を与えるさらなる環境要因について

本研究で用いた尺度は対面接触の機会を聴取し検討する必要がある。

ているため、家族や友人と離れて都市に移り住んでいる場合には、社会的孤立の程度が高くなった可能性がある。感度分析の結果では、居住

Ｆ．健康危険情報
なし

環境の影響は女性よりも男性で大きい可能性が示唆された。一般的に、男性は女性よりもソー
シャルサポートが少ないため

32)、社会的関係を拡大する機会が限られる都市部では、特に不利な状況が維持されやすいのかもしれない。
本研究にはいくつかの限界がある。第一に、横断研究デザインであり因果関係を示すことはＧ．研究発表１．論文発表1) Nishi D. Desire for Shorter Life Expectancy
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