精神神経学雑誌

原第 113 巻 第 6 号（2011) 537‑553 頁

著「職場関連」気分障害患者の臨床特性⎜⎜非関連群との比 ⎜⎜
岡 崎

翼，加 藤

敏

Tsubasa Okazaki, Satoshi Kato :Clinical Characteristics of Patients with Workplace‑associated Mood Disorder―Comparison with Non‑workplace‑associated Group―

2000年 4月 1日から 2008年 7月 31日の 8年 4か月間に自治医科大学附属病院精神科に入院した
正規雇用労働者である気分障害症例 84例を対象として臨床調査を行った．
1）職場での問題を契機に発症した「職場関連群」の割合は 65％であり，これに「非職場関連群」の中で初発エピソードの際に職場での問題が契機となった症例を加えた「広義の職場関連群」の割合は 74％に及んだ．
2）職場関連群で，病前性格が，完全癖，熱中性，他者との同調性が際立った「うつ病親和的性格」の症例の割合は 42％であった．職場関連群の中でも業務の過重が明らかであり職場結合性うつ病（加藤）に対応する「業務過重群」においても，「うつ病親和的性格」の症例の割合は 59％にとどまった．この結果は，「労働者のうつ病は，際立って勤勉かつ完全主義の性格の持ち主に起こりや
すい」という今日一般の「定説」に修正を促すものである．
3）職場関連群は，全例が職場における明確な発症の契機を経験しており，管理職の症例の割合が有意に高い，約半数が社会人としての平均的な勤勉性と社交性を持つ人物である，初発例の割合が有意に高い，転帰良好例の割合が有意に高い，といった特徴を示した．これらは，職場関連群に起こる気分障害が，ストレス関連性，つまり適応障害としての側面を持つ傾向があることを示唆する．
4）職場関連群，そして業務過重群において，初期段階で明確な抑うつを呈した症例の割合が有意に低かった．この結果から，職場結合性うつ病において，不眠，食欲不振，頭痛，パニック発作などが主症状である適応障害の段階と，後に本格的に抑うつを呈して大うつ病性障害の重症ないし中等症と診断される段階という，2段階の病態を想定できる．初期の適応障害段階の病態のうつ病を的確に診断し，適切な治療的対応を行うことが，うつ病予防の一寄与となる．
索引用語：気分障害，うつ病，過重労働，職場結合性うつ病，復職．は じ め に

精神障害の発生が労働災害として認定されるケー

わが国では 1998年以降年間の自殺者が 3万人

スが急増している ．労災認定されたケースの半を超える状況が続いており，特に中高年の男性を数以上はうつ病などの気分障害が占めている．労中心とした労働者の自殺が大きな問題となってい働者の精神疾患の 47.2％をうつ病およびうつ状る．その中で， 過労自殺 など従業員の自殺や態が占め，長期休業者の 70.8％がうつと診断さ

著者所属：自治医科大学精神医学教室，Department of Psychiatry, Jichi M edical University
受 理 日：2011年 4月 2日

精神経誌（2011）113 巻 6 号

538れたと示した研究もある ．職場関連の気分障害発症の契機，病態を調査し，上記のような職場結は近年大きく注目されており，職場のうつ病の啓

合性うつ病の特徴をどのくらい備えているかを検発活動が盛んに行われている．しかし，わが国で討する．また，職場関連の気分障害の初期段階には，職場関連の気分障害の症状，発病状況，転帰おける特徴，予後などを調査し，予防，早期介入などについて，実際の臨床現場からの詳しい報告，の可能性について検討する．

検討はなされていない．
職場関連の気分障害についての先行研究は，企．研 究 方 法

業の産業医が従業員を対象として行った研究や，本研究では，自治医科大学附属病院精神科への医療機関などの職場復帰援助プログラムのスタッ

入院歴のある症例を対象として，診療録を用いてフが利用者を対象として行った研究が中心であ後方視的に調査を行い，得られたデータを統計学る的に解析し，臨床精神病理学的視点から考察を加．実際に治療を担当した医療者がその自験例を多数例で報告したものは少ない．また，先行えた．研究方法は以下の通りである．

研究では対象の多くが外来通院レベルである．入院を要する程度の中等症から重症の病態を呈する

1. 対象症例症例を対象としたものは少ない．

対象とした症例は，下記の①〜③の条件で抽出

本研究の目標は，最近の職場関連の気分障害のした．

臨床精神病理学的事項を，精神科臨床の現場にお① 2000年 4月 1日 か ら 2008年 7月 31日 の 8年

いて，精神科入院例を対象として調査することで4か月間に自治医科大学附属病院精神科に入院ある．入院例を対象として，退院 1年後の仕事遂した症例（入院日がこの期間に含まれるもの）

行上の転帰を含めた臨床的知見を様々な側面からで，アメリカ精神医学会の精神疾患分類・診断明らかにし，重症度の高い群の特徴を捉えること基準である DSM ‑Ⅳ‑TR の， 大うつ病性障を試みた．ここに本研究の意義がある．

害 ， 双極Ⅰ型障害 ， 双極Ⅱ型障害 のいず

また，厚生労働省を中心に推し進められている，

れかの診断基準を満たし，診療科長を含む複数

うつ病予防，自殺予防を進める上で，参考になるの医師が参加して毎週 1回行う病棟症例検討会

知識，注意事項をいくつか提言したい．

において，診療科長が直接行う診察とその後の討議を経て「気分障害」として診断を確定した．研 究 目 的共著者である加藤

症例（計 418例）．

は，従来のメランコリー②上記①のうち，発症の時点で被雇用者あるいは親和型のパーソナリティーだけでなく，社会人と管理職として企業や公的機関などで正規雇用のしてのまっとうな勤勉さと社交性を備えた一定の形態で労働に従事しており，当該入院の退院日堅固で安定したパーソナリティーを持つ人においまで退職することなく所属していた症例（計て，職場での過重労働による心身疲労，およびこ

93例）．

れに基づく不全感ないし挫折体験を基礎に発病し③上記②のうち，当該入院の退院日の 1年後の時た内因性うつ病像を呈するうつ病を，職場結合性

点での職場での仕事遂行上の転帰を確定しえた

うつ病と呼び，精神病理学的に考察した．また，症例（計 84例）．

職場結合性うつ病について，不安・焦燥優位の病

上記①の期間に複数回入院している症例につい像を呈する傾向があると指摘した ．現代におけては，期間における最も古い入院を検討対象としる職場関連の気分障害は，職場結合性うつ病の特た．

徴を備えている可能性がある．
本研究では，職場関連の気分障害の病前性格，

また，本研究においては，復職の時期，業務軽減や配置転換の有無など，職場での転帰を正確に岡崎･他：「職場関連」気分障害患者の臨床特性539

把握するため，対象を正規雇用労働者に限定した．

した（計 29例）．

したがって，本研究で「労働者」の語を用いる場

さらに，職場関連群（計 55例）の中で，労働合，原則として正規雇用労働者を指す．非正規雇

時間の絶対的延長，高密度の業務など，業務の過用労働者の特徴を捉えていないという点が，本研重が明らかであったと判断された症例を「業務過究の限界である．

重群」と定義し（計 27例）
，業務の過重が明らか

さらに，本研究においては，職場関連の気分障
害症例の入院治療後の経過を捉えることを目標のではなかったと判断された症例を「非業務過重群」と定義した（計 28例）．

1つとした．そこで上記③の項目のように，当該その上で，下記の調査項目について，職場関連

入院の退院日の 1年後の時点での職場での転帰を群と非職場関連群の比 ，業務過重群と非業務過確定しえなかった 9例は，今回の検討から除外し重群の比 ，という形で検討した．

た．この 9例の内訳は，1年以内に他の医療機関

なお，群分けの判定は，病棟症例検討会におけに転医しその後の経過が不明の症例が 5例，1年る発症の契機についての討議結果，および診療録以内に治療が終結しその後の経過が不明の症例がの内容に拠り，また必要に応じて主治医に確認を1例，1年以内に患者が通院を中断しその後の経とり，著者 2名の合議により判定した．

過が不明の症例が 3例である．なお，1年以内に退職した 18例，および 1年以内に気分障害の病
勢増悪により自殺した 2例は，職場での転帰が退職と確定しているため，検討の対象とした．

3. 調査項目
対象症例について診療録を用いて以下の項目の調査を行った．

ところで，近年，うつ病概念が過度に拡散し，

1）基本属性（性別，入院時年齢，教育歴，配偶うつ病の理解，研究が混乱していると思われる．

者の有無，職種，職位，勤続期間，転職歴，

これをふまえ，対象症例の同質性を検討するため，入院期間）

上記の①〜③の条件で抽出した症例（計 84例）

2）病前性格について，勤続期間，知的障害やパーソナリティ

3）発症の契機となった状況

障害の併存の有無を調査した．その結果，当該入4）職場以外での問題

院時の勤務先における勤続期間はいずれも 3年以5）気分障害の特徴（病型分類，大うつ病性障害上であり，DSM ‑Ⅳ‑TR で知的障害やパーソナ

か双極性障害か，初発例か再発例か，重症度，

リティ障害と診断された症例はなかった

病態，初期段階での抑うつの有無，不安障害．よって，以前から社会適応に大きな問題のある症例，

関連症状の有無，自殺企図の有無）

自立した社会人としてのパーソナリティーにふさ

6）入院中の職場連携の有無

わしい成熟度に明らかに問題があると判断される

7）退院 1年後の仕事遂行上の転帰

症例は，対象症例の中には含まれていないと言える．

4. 調査基準
1）基本属性

2. 群分け対象症例（計 84例）の中で，当該入院で治療

入院時年齢は，年単位を基準とし，月単位以下は切り捨てた．教育歴は，大学卒業以上の症例を対象となった気分障害エピソードの発症において， 「大学卒」と定義し，「その他」の症例と区分した．
職場での明らかな問題が重要な契機となったと判職種は，営利を目的とする一般企業に勤務してい断された症例を「職場関連群」と定義し（計 55

る症例を「会社勤務」と定義し，その他の公務員，例），職場で明らかな契機となりうる問題がなか教師など営利を目的としない職種の症例を「公的ったと判断された症例を「非職場関連群」と定義

機関勤務」と定義した．職位は，係長以上相当で

精神経誌（2011）113 巻 6 号

540

部下を持つ症例を「管理職」と定義し，「その他」

認定基準によれば，1か月あたりの時間外労働がの症例と区分した．勤続期間は，当該入院時の勤100時間を超えると業務起因性が大きく強まると務先における勤続期間とした．年単位を基準とし，されている ．そこで，高密度の業務がありしか

月単位以下は切り上げた．入院期間は日単位を基も 1か月あたりの時間外労働が 100時間を超えて準とした．

いる場合，「労働時間の絶対的延長あり」として

2）病前性格① 几帳面 ， 律儀 などいいかげんな状態を抽出し，頻度を調査した．
4）職場以外での問題許容できない「完全癖」，② 仕事熱心 など何「心理的負荷による精神障害等に係る業務上外か 1つのことに熱中する「熱中性」，③ 他人のの判断指針」の中の「職場以外の心理的負荷評価

気持ちに対する自然な共鳴性があり，人付き合い表」に掲載されている事柄が明らかに存在したとが良い などの「他者との同調性」の 3つの性格判断された場合に評価対象とした ．

のうち，特に際立っている性格が 2つ以上認められる症例を，「うつ病親和的性格」と定義し，「そ

5）気分障害の特徴
病型分類，重症度は，DSM ‑Ⅳ‑TR の基準にの他の性格」と区分した．ここで挙げた性格は，従い，入院時の状態を評価対象とした．大う

従来からうつ病の病前性格とされている執着性格，つ病性障害か双極性障害かの区分は， 双極Ⅰ型

メランコリー親和型，循環気質の特徴を抜粋した

障害 ， 双極Ⅱ型障害 と診断された症例を「双ものである．

極性障害」と定義し，その他の「大うつ病性障

なお，対象症例の項目で述べたように，以前か害」と区分した．初発例か再発例かの区分は，当ら社会適応に大きな問題のある症例，自立した社

該気分障害エピソード以前に気分障害エピソード

会人としてのパーソナリティーにふさわしい成熟が存在し，その間が 2か月を超えている症例を度に明らかに問題があると判断される症例は，対「再発例」と定義し，その他の「初発例」と区分

象症例の中には含まれていない．よって，本研究した．

でいう「その他の性格」の症例は，社会人として病態は，入院前 1か月間の状態像を評価対象との平均的な勤勉性と社交性を持つ人物であると言し，精神運動制止が強く思考や行動の鈍さが際立える．

っていた症例を「制止優位」と定義し，不安感や3）発症の契機となった職場での状況

焦燥感が強くじっとしていられない様子が際立っ

厚生労働省が策定した精神障害等の労働災害認ていた症例を「不安・焦燥優位」と定義した．症定の基準である「心理的負荷による精神障害等に例の中には，制止症状と不安・焦燥の症状がとも係る業務上外の判断指針」の中の「職場におけるに認められることもあるが，その際には，入院前心理的負荷評価表」を参考にした ．そして対象

1か月間においてどちらの成分が優勢であったか

症例の実際の発症契機の分布をふまえ，職場でので類型化した．

発症契機として，「高密度業務」，「役割・地位の初期段階での抑うつの有無は，本人，あるいは変化」，「対人関係のトラブル」の 3つを抽出し，家族からの病歴聴取に基づき，当該気分障害エピ

これらの頻度を調査した．その上で，各症例でこソードにおいて，抑うつ気分，興味・喜びの減退，れらの契機の中で最も発症に影響を与えたと判断

意欲低下など明確なされたものを判定し，それに応じて職場関連群をたる症状が不眠，食欲不振，頭痛，パニック発作

さらに区分した．

などである時期が 2週間以上あった症例を「抑う抑うつ を呈する前に，主また，労災認定の判断基準において過重労働はつなし」と定義し，そのような時期がなく初期段

大きな問題であるが，中でも長時間労働は過重性

階で明確な抑うつをすでに呈していた症例を「抑の重要な要素である．脳・心臓疾患における労災うつあり」と定義した．

岡崎･他：「職場関連」気分障害患者の臨床特性

不安障害関連症状の有無は，DSM ‑Ⅳ‑TR でパニック障害など不安障害の診断基準を満たした

541

sher の直接確率法を行った．検定での有意水準
は 5％水準を用いた．

症例，その他過換気発作を繰り返した症例や書痙症状が持続した症例を「不安障害関連症状あり」

6. 倫理的配慮と判定した．自殺企図の有無は，当該気分障

この研究は自治医科大学臨床研究倫理審査委員

害エピソードの間に自殺企図があった症例を「自会 の 審 査 に よ り，許 可 を 得 た も の で あ る（臨殺企図あり」と判定した．

A 09‑57号）．

6）入院中の職場連携の有無
入院中に上司や産業医など勤務先の関係者と主治医が顔を合わせて退院後の復職について調整を行った症例を「入院中の職場連携あり」と定義した．

．調 査 結 果
1. 職場関連群と非職場関連群の比（表 1，2）
対象 84例の中で，職場関連群の割合は 65％

なお，本研究の対象症例の治療方針は，いずれも自治医科大学附属病院精神科の病棟症例検討会（55 84），非職場関連群の割合は 35％（29 84）であり，職場関連群の割合が高かった．

において，診療科長を含む複数の医師による議論

また，非職場関連群の中で，初発エピソードのを経て決定されており，薬物療法，支持的精神療際には職場での明らかな問題が重要な契機となっ法など，概ね等質の治療が行われたとみなすことた症例が 24％（7 29）あった．この 7例の内訳ができる．よって，予後を論ずることに支障はな

は，発症の主要因で分類すると，高密度業務が 2

いと考えられる．

例，役割・地位の変化が 5例である．職場関連群

7）退院 1年後の仕事遂行上の転帰

55例にこの 7例を加えた 広義の職場関連群

当該入院の退院日の 1年後の時点での職場でのは計 62例であり，対象全体の 74％（62 84）と状況を対象とし，ほぼ欠勤することなく定時で業務を行うことができている症例を「転帰良好」となった．
1）基本属性

定義し，週 1日以上など欠勤の多い症例，業務時

平均入院時年齢（平均値 M ean＋標準偏差 SD）

間が制限されている症例，休職中の症例，すでには，職場関連群が 40.8±8.6歳，非職場関連群が退職した症例，すでに気分障害の病勢増悪により43.6±12.6歳であった．平均勤続期間（平均値

自殺した症例を，合わせて「転帰不良」と定義しMean＋標準偏差 SD）は，職場関連群が 18.5±

た．

9.6年，非職場関連群が 19.1±12.1年であった．

なお，病前性格，発症の契機となった職場での平均入院期間（平均値 M ean＋標準偏差 SD）は，状況，職場以外での問題，病態，初期段階での抑職場関連群が 107.2±102.3日，非職場関連群がうつの有無の判定にあたっては，病棟症例検討会

79.9±52.8日であった．

における討議結果，および診療録の内容により，

職 位 は，職 場 関 連 群 で は「管 理 職」が 49％

また必要に応じて主治医に確認を取り，著者 2名（27 55），「その他」が 51％（28 55）であり，非の合議により判定した．

職場関連群では「管理職」が 14％（4 29），
「その 他」が 86％（25 29）で あ っ た（p＝0.002）．

5. 統計解析の手法

職場関連群の方が，非職場関連群と比本研究での統計解析には，Dr. SPSS Ⅱ for

職の割合が有意に高いことが示された．

Windows version 11.0を用いた．入院時年齢，
勤続期間，入院期間の比して管理転職歴は，職場関連群では「転職歴あり」がでは M ann‑Whitney

20％（11 55），「転 職 歴 な し」が 80％（44 55）の検定を行い，それ以外の項目に関しては，Fi-であり，非職場関連群では「転職歴あり」が 48

精神経誌（2011）113 巻 6 号542
表 1 職場関連群と非職場関連群の比 （その 1)
項目
性別

男性

教育歴

配偶者

職種

職位

転職歴

病前性格

職場以外での問題

職場関連群（n＝55) 非職場関連群(n＝29)
人数

％

人数

％

51

93％

23

79％

女性

4

7％

6

21％

大学卒

30

55％

12

41％

その他

25

45％

17

59％

あり

40

73％

23

79％

なし

15

27％

6

21％

会社

36

65％

16

55％

公的機関

19

35％

13

45％

管理職

27

49％

4

14％

その他

28

51％

25

86％

あり

11

20％

14

48％

なし

44

80％

15

52％

うつ病親和的性格

23

42％

7

24％

その他の性格

32

58％

22

76％

あり

14

25％

13

45％

なし

41

75％

16

55％

Fisher の
直接確率法
n.s.
(p＝0.087)n.s.
(p＝0.359)n.s.
(p＝0.602)n.s.
(p＝0.479)
p＝0.002

p＝0.011n.s.
(p＝0.151)n.s.
(p＝0.088)％（14 29），「転 職 歴 な し」が 52％（15 29）でらかであったと判断された症例は 55％（30 55）あった（p＝0.011）．職場関連群の方が，非職場であり，その中でも役割・地位の変化が発症の主関連群と比要因であったと判断された症例は，職場関連群全

して「転職歴あり」の割合が有意に低いことが示された．
性別，平均入院時年齢，教育歴，配偶者の有無，

体の 29％（16 55）であった．対人関係のトラブルがあった症例は 33％（18 55）であり，その中

職種，平均勤続期間，平均入院期間について，職でも対人関係のトラブルが発症の主要因であった場関連群と非職場関連群の間に有意差は認められと判断された症例は，職場関連群 全 体 の 22％

なかった．

（12 55）であった．

2）病前性格職場関連群と非職場関連群の間に有意差は認められなかった．

非職場関連群における発症の契機は，病気など
自身の健康問題が契機となった症例が 17％（529），家族の病気，死去など家庭内の問題が契機

3）発症の契機となった職場での状況となった症例が 7％（2 29），金銭関係，交通事

職場関連群において，発症の際に高密度の業務

故など社会における問題が契機となった症例が 7が明らかであったと判断された症例は 49％（27％（2 29）であった．残りの 69％（20 29）につ

55）であり，これらの症例全てにおいて高密度のいては，発症にあたって明らかな契機を見出すこ

業務が発症の主要因であったと判断された．さらとができなかった．

に，その中でも労働時間の絶対的延長が明らかで

4）職場以外での問題あったと判断された症例は，職場関連群全体の職場関連群と非職場関連群の間に有意差は認め

25％（14 55）であった．役割・地位の変化が明られなかった．

岡崎･他：「職場関連」気分障害患者の臨床特性543

表 2 職場関連群と非職場関連群の比
項目
病型分類（その 2)

職場関連群（n＝55) 非職場関連群 (n＝29)
人数

％

人数

％

大うつ病性障害，
単一エピソード

35

64％

10

34％

大うつ病性障害，
反復性

11

20％

11

38％

双極Ⅰ型障害

4

7％

3

10％

双極Ⅱ型障害

5

9％

5

17％

大うつ病性障害 or 大うつ病性障害

46

84％

21

72％

双極性障害

双極性障害

9

16％

8

28％

初発例 or 再発例

初発例

37

67％

11

38％

再発例

18

33％

18

62％

中等症

35

64％

15

52％

重症

20

36％

14

48％

制止

17

31％

8

28％

不安・焦燥

38

69％

21

72％

あり

29

53％

23

79％

なし

26

47％

6

21％

あり

15

27％

5

17％

なし

40

73％

24

83％

あり

12

22％

8

28％

なし

43

78％

21

72％

あり

21

38％

6

21％

なし

34

62％

23

79％

転帰良好

34

62％

10

34％

転帰不良

21

38％

19

66％

重症度

病態

初期段階の抑うつ不安障害関連症状

自殺企図

入院中の職場連携

退院 1年後の転帰

Fisher の
直接確率法

n.s.
(p＝0.260)
p＝0.012n.s.
(p＝0.352)n.s.
(p＝0.807)
p＝0.020n.s.
(p＝0.421)n.s.
(p＝0.596)n.s.
(p＝0.141)
p＝0.022

ところで，職場関連群で職場以外での問題もあ

病性障害，反復性」が 38％（11 29），「双極Ⅰ型った 14例について，退院 1年後の仕事遂行上の障害」が 10％（3 29），
「双極Ⅱ型障害」が 17％転帰を見てみると，転帰良好例の 割 合 は 64％（5 29）であった．両群を比（9 14）であった．これは職場関連群全体の転帰群の方が「大うつ病性障害，単一エピソード」ですると，職場関連

良好例の割合 62％（34 55）に近い割合であった．

ある症例の割合が高く，非職場関連群の方が「大5）気分障害の特徴

うつ病性障害，反復性」，「双極Ⅰ型障害」，「双極病型分類は，職場関連群では「大うつ病性障害，

Ⅱ型障害」である症例の割合が高かった．

単一エピソード」が 64％（35 55），「大うつ病性

初発例か再発例かの区分は，職場関連群では

障 害，反 復 性」が 20％（11 55），
「双 極 Ⅰ 型 障「初 発 例」が 67％（37 55），「再 発 例」が 33％

害」が 7％（4 55），「双極Ⅱ型障害」が 9％（5（18 55）であり，非職場関連群では「初発例」が55）であった．非職場関連群では「大うつ病性障38％（11 29），「再 発 例」が 62％（18 29）で あ害，単一エピソード」が 34％（10 29），「大うつった（p＝0.012）．職場関連群の方が，非職場関精神経誌（2011）113 巻 6 号544

表 3 職場関連群において初期段階で抑うつを呈さなかった症例，および非職場関連群において初期段階で抑うつを呈さなかった症例に見られた初期症状
職場関連群における初期段階での抑うつなし症例（n＝26)
人数

非職場関連群における初期段階での抑うつなし症例（n＝6)
人数

不眠

12

2

倦怠感

9

1

食欲不振

6

2

悪心

5

0

焦燥

4

1

不安

3

2

頭痛

3

0

胸痛

2

0

めまい

2

0

過換気

2

0

耳鳴

1

0

眼痛

1

0

口のしびれ

1

0

肩こり

1

0

離人観

1

0

初期症状

連群と比 して「初発例」の割合が有意に高いことが示された．

られなかった．
7）退院 1年後の仕事遂行上の転帰

初期段階での抑うつの有無は，職場関連群では

職場関連群では「転帰良好」が 62％（34 55），「抑うつあり」が 53％（29 55），
「抑うつなし」「転帰不良」が 38％（21 55）であり，非職場関が 47％（26 55）であり，非職場関連群では「抑

連群では「転帰良好」が 34％（10 29），
「転帰不う つ あ り」が 79％（23 29），「抑 う つ な し」が良」が 66％（19 29）で あ っ た（p＝0.022）．職

21％（6 29）であった（p＝0.020）．職場関連群

場関連群の方が，非職場関連群と比 して転帰良の方が，非職場関連群と比べて「抑うつあり」の好例の割合が有意に高いことが示された．

症例の割合が有意に低いことが示された．なお，

なお，職場関連群 55例のうち，退院日から 1

職場関連群における初期段階での「抑うつなし」

年の間，職場復帰が試みられなかった症例は，9の症例の初期段階での症状，ならびに非職場関連例であった．この 9例を除いた，退院日から 1年

群における初期段階での「抑うつなし」の症例のの間に職場復帰が試みられた 46例を対象にして，初期段階での症状は，表 3に示した通りである．

退院後の職場での配慮と退院 1年後の仕事遂行上

大うつ病性障害か双極性障害かの区分，重症度，の転帰の関係を調査した．

病態，不安障害関連症状の有無，自殺企図の有無

退院後，復職にあたって配置転換がなされた症について，職場関連群と非職場関連群の間に有意例は 28％（13 46）であり，この群の転帰良好例

差は認められなかった．

の割合は 85％（11 13）であった．配置転換がな

6）入院中の職場連携の有無されなかった症例は 72％（33 46）であり，この職場関連群と非職場関連群の間に有意差は認め

群の転帰良好例は 70％（23 33）であった．両群

岡崎･他：「職場関連」気分障害患者の臨床特性545

表 4 業務過重群と非業務過重群の比
項目
性別

教育歴

配偶者

職種

職位

転職歴

病前性格

職場以外での問題

男性（その 1)

業務過重群（n＝27) 非業務過重群(n＝28)
人数

％

人数

％

25

93％

26

93％

女性

2

7％

2

7％

大学卒

15

56％

15

54％

その他

12

44％

13

46％

あり

20

74％

20

71％

なし

7

26％

8

29％

会社

18

67％

18

64％

公的機関

9

33％

10

36％

管理職

14

52％

13

46％

その他

13

48％

15

54％

あり

5

19％

6

21％

なし

22

81％

22

79％

うつ病親和的性格

16

59％

7

25％

その他の性格

11

41％

21

75％

あり

3

11％

11

39％

なし

24

89％

17

61％

間に有意差は認められなかった．

Fisher の
直接確率法
n.s.
(p＝1.000)n.s.
(p＝1.000)n.s.
(p＝1.000)n.s.
(p＝1.000)n.s.
(p＝0.790)
n.s.
(p＝1.000)
p＝0.014

p =0.029

9.5年，非業務過重群が 19.4±9.9年であった．

退院後，復職にあたってリハビリ勤務を含む明

平均入院期間（平均値 M ean＋標準偏差 SD）は，確な業務軽減がなされた症例は 78％（36 46）で業務過重群が 112.9±125.6日，非業務過重群があり，この群の転帰良好例の割合は 69％（25101.6±75.5日であった．

36）であった．他方，明確な業務軽減がなされな

性別，平均入院時年齢，教育歴，配偶者の有無，

かった症例は 22％（10 46）であり，この群の転職種，職位，平均勤続期間，転職歴，平均入院期

帰良好例の割合は 90％（9 10）であった．両群間について，職場関連群と非職場関連群の間に有間に有意差は認められなかった．

意差は認められなかった．
2）病前性格2. 業務過重群と非業務過重群の比（表 4，5）

業務過重群では「うつ病親和的性格」である症
例 が 59％（16 27），「そ の 他 の 性 格」が 41％

対象 55例の中で，業務過重群の割合は 49％（11 27）であり，非業務過重群では「うつ病親和（27 55），非業務過重群の割合は 51％（28 55）

的性格」である症例が 25％（7 28），
「その他の

であった．

性 格」が 75％（21 28）で あ っ た（p＝0.014）．

1）基本属性

業務過重群の方が，非業務過重群と比

平均入院時年齢（平均値 Mean＋標準偏差 SD）

つ病親和的性格」である症例の割合が有意に高い

は，業務過重群が 39.3±8.9歳，非業務過重群がして「うことが示された．

42.2±8.2歳で あ っ た．平 均 勤 続 期 間（平 均 値

3）職場以外での問題

Mean＋標準偏差 SD）は，業務過重群が 17.6±

業務過重群では「問題あり」が 11％（3 27），

精神経誌（2011）113 巻 6 号546
表 5 業務過重群と非業務過重群の比 （その 2)
項目
病型分類

業務過重群（n＝27) 非業務過重群(n＝28)
人数

％

人数

％

大うつ病性障害，
単一エピソード

17

63％

18

64％

大うつ病性障害，
反復性

5

19％

6

21％

双極Ⅰ型障害

3

11％

1

4％

双極Ⅱ型障害

2

7％

3

11％

大うつ病性障害 or 大うつ病性障害

22

81％

24

86％

双極性障害

双極性障害

5

19％

4

14％

初発例 or 再発例

初発例

19

70％

18

64％

再発例

8

30％

10

36％

中等症

16

59％

19

68％

重症

11

41％

9

32％

制止

8

30％

9

32％

不安・焦燥

19

70％

19

68％

あり

10

37％

19

68％

なし

17

63％

9

32％

あり

8

30％

7

25％

なし

19

70％

21

75％

あり

7

26％

5

18％

なし

20

74％

23

82％

あり

12

44％

9

32％

なし

15

56％

19

68％

転帰良好

17

63％

17

61％

転帰不良

10

37％

11

39％

重症度

病態

初期段階の抑うつ不安障害関連症状

自殺企図

入院中の職場連携

退院 1年後の転帰

Fisher の
直接確率法

n.s.
(p＝0.729)n.s.
(p＝0.775)n.s.
(p＝0.582)n.s.
(p＝1.000)
p＝0.031n.s.
(p＝0.768)n.s.
(p＝0.528)n.s.
(p＝0.412)n.s.
(p＝1.000)「問題なし」が 89％（24 27）であり，非業務過単一エピソード」が 64％（18 28），「大うつ病性重群では「問題あり」が 39％（11 28），「問題な障害，反復性」が 21％（6 28），「双極Ⅰ型障害」

し」が 61％（17 28）で あ っ た（p＝0.029）．業が 4％（1 28），「双極Ⅱ型障害」が 11％（3 28）

務過重群の方が，非業務過重群と比 して職場以であった．両群の病型の分布はほぼ同様であった．

外での問題があった症例の割合が有意に低いこと初期段階での抑うつの有無は，業務過重群ではが示された．

「抑うつあり」が 37％（10 27），「抑うつなし」

4）気分障害の特徴

が 63％（17 27）であり，非業務過重群では「抑病型分類は，業務過重群では「大うつ病性障害，

う つ あ り」が 68％（19 28），
「抑 う つ な し」が単一エピソード」が 63％（17 27），
「大うつ病性32％（9 28）であった（p＝0.031）．業務過重群障害，反復性」が 19％（5 27），「双極Ⅰ型障害」の方が，非業務過重群と比 して「抑うつあり」

が 11％（3 27），
「双極Ⅱ型障害」が 7％（2 27）の症例の割合が有意に低いことが示された．

であった．非業務過重群では「大うつ病性障害，

大うつ病性障害か双極性障害かの区分，初発例

岡崎･他：「職場関連」気分障害患者の臨床特性か再発例かの区分，重症度，病態，不安障害関連547

していたと報告している．

症状の有無，自殺企図の有無について，業務過重本研究で得られた職場関連群の割合も，これら群と非業務過重群の間に有意差は認められなかっの報告で示された割合とほぼ同じである．本研究た．

の結果，入院治療を要する重症例においても，労5）入院中の職場連携の有無

働者の気分障害の約 7割が職場での問題を契機に

業務過重群と非業務過重群の間に有意差は認め発症することが明らかにされ，労働者に起こる気られなかった．

分障害の対策を考える際に，職場での問題が極め

6）退院 1年後の仕事遂行上の転帰
業務過重群と非業務過重群の間に有意差は認められなかった．

て重要な因子となることがあらためて示唆された．
もちろん，本研究の調査対象が全て正規雇用の労働者であることから，生活の中で職場や仕事が大きなウエートを占める正規雇用労働者において，．考察

職場関連の気分障害が多くなるのは当然であると

本研究の調査で得られたデータを統計学的に解する考え方もありうる．しかし，労働者に起こる

析し，統計学的に有意な知見，および本研究結果

気分障害の 74％が職場に関連しているという結において一定の傾向が得られた事象を中心に，臨果は，かなり高い割合であると言わざるを得ない．

床精神病理学的視点から考察を行った．
2. 業務過重群の割合
1. 職場関連群の割合
本研究の調査結果でまず注目すべきであるのは，職場関連群 55例の中で，業務の過重が明らかであったと判断された業務過重群の症例の割合は，調査対象とした全 84例の中で，職場関連群の症

49％（27 55）であった．つまり，労働者の気分

例の割合が 65％（55 84）であったという知見で障害で，職場の出来事を契機として起こったものある．

のうち，業務の過重によるものが約半数あったとこれは，労働者に起こる気分障害で入院治療をいうことである．さらに，その中でも労働時間の要する程度の重症例の約 3分の 2において，職場絶対的延長が明らかであった症例は職場関連群全での明らかなストレス状況が発症に関与するとい体の 25％（14 55）であった．

うことを示唆する知見である．

我が国でこのところ精神障害による労働災害の非職場関連群の中で，初発エピソードの際には申請が増え，かつ労働災害と認定される事例が増

職場での明らかな問題が重要な契機となった症例

えている．認定事例の大部分はうつ病であり，そが 24％（7 29）あり，職場関連群にこれを含めの際の職場での出来事は，本研究でいう業務過重ると，全体の 74％（62 84）に及ぶ．

群である．本研究は，職場や仕事を契機にうつ病

廣 は，複数名の産業医に対する質問票を用いとなった患者の 49％，つまり実に約半数が労災た調査で得られたうつ病圏の労働者の事例 140例

認定の吟味の対象となりうる可能性を示すものでを対象とした調査の結果，職場因子が発症の主因ある．さらに，25％，つまり約 4分の 1の事例である例が 19.3％，主因の ひ と つ で あ る 例 がは，少なくとも操作的にあてはめると労災認定の29.3％であり，誘因である例も含めると，全体条件を満たす．

の 72.9％で職場因子が少なからず発症に関与し廣 の報告では，うつ病圏 140例を対象としたていたと報告している．川上ら はある民間企業

調査で，仕事の過量が発症に関与したと判断されの精神健康管理対象者のうち単極性うつ病に該当た症例は 36.4％であったとしている．川上らする 60例について，その初回発病時の契機を調の報告では，単極性うつ病 60例を対象とした調査した結果，68.3％の症例が職場状況を契機と査で，仕事の過重・責任が契機となった症例は職

精神経誌（2011）113 巻 6 号548

場状況を契機とした症例の 34.1％であったとし加藤の提唱した職場結合性うつ病に対応してている．

おり，この知見は，職場結合性うつ病に罹患する

本研究で，業務の過重があった症例の割合が他患者の病前性格は必ずしもメランコリー親和型での報告より高かった理由としては，本研究の対象はなく，平均的なパーソナリティーが少なくない，

症例が入院治療を要した重症例であったことが挙という加藤が指摘した特徴を統計的に裏づけるもげられる．

のである．また，ここに含まれる症例は，職場に業務過重に至るまでの経過は症例によってさまおいて業務の過重という明確なストレスを経験しざまであり，自ら仕事を買って出たことで業務過ており，自らの性分から過重労働になってしまい

重に至ったと判断された症例もあれば，過重業務やすい性格とも異なる．

を一方的に課されたと判断された症例もあった．

これらのことから，現代の職場の状況が，このような症例についても気分障害を発症させるだけ

3. 職場関連群，業務過重群の病前性格の強い負荷となりうるということが示唆される．

病前性格について，職場関連群と非職場関連群

また，こうした気分障害は，ストレス性の要素をの比 では，両群間で有意差は認められなかった多く持ち，それゆえストレス関連性障害，つまりが，本研究の結果においては，職場関連群の方が適応障害としての側面を持つと言うことができる．

「うつ病親和的性格」の症例の割合が高かった．
業務過重群と非業務過重群の比 では，業務過重

4. 職場関連群における仕事負荷

群の方が「うつ病親和的性格」である症例の割合

職位について，職場関連群と非職場関連群の比が有意に高いことが示された．

では，職場関連群の方が管理職である症例の割

ここで注目されるのは，職場関連群において，合が有意に高いことが示された．また，職種につ病前性格が「うつ病親和的性格」でない症例の割

いて，職場関連群と非職場関連群の比 では，有合が 58％（32 55）であったことである．この知意差は認められなかったが，本研究の結果におい見は，職場で起こる気分障害で入院治療を要するては，職場関連群の方が「会社勤務」の症例の割程度の重症例の半分以上が，際立って勤勉かつ完合が高かった．

全主義の性格の持ち主ではない，ということを意

管理職の者は，一般社員と比べて，職場や仕事味する．今日一般，労働者のうつ病に関しては，における負荷が大きく，生活の中で職場や仕事が「真面目で，几帳面で，責任感が強い有能な人が大きなウエートを占めることが予想される．また，多く，融通をきかせるのが苦手な人も多い」 ，現代においては，経済のグローバル化の中で激し「メランコリー親和型性格という調和を大切にしい競争を強いられる会社勤務の者において特に，て変化を嫌う性格と，執着気質という完全癖の強

職場や仕事における負荷が大きいことが予想されい性格の二つ」 などのように，際立って勤勉かる．つまり，職場での負荷の高い人の方が職場につ完全主義の性格の持ち主に起こりやすいと捉え

おいて気分障害を発症しやすいという可能性があられているが，この「定説」には修正が必要である．

る．つまり，労働者の気分障害の半数以上におい転職歴について，職場関連群と非職場関連群のて，社会人としての平均的な勤勉性と社交性を持

比 では，職場関連群の方が「転職歴あり」の症つ人物が，強い仕事負荷を契機に気分障害を発症例の割合が有意に低いことが示された．この知見しているのである．

をどう意味づけるのか，検討の余地がある．1つ

さらに，業務過重群においても，病前性格がの解釈として，職場関連群の症例が職場との結び「うつ病親和的性格」でない症例の割合が 41％

つきが強いということを示唆していることが考え（11 27）に及んだ．本研究における業務過重群は，られる．

岡崎･他：「職場関連」気分障害患者の臨床特性

5. 職場関連群の発症段階における適応障害の側面病型分類について，職場関連群と非職場関連群の比

549

等症の段階に至って入院になるというパターンをとることが考えられる．
ところで，本研究では，気分障害エピソードのでは，職場関連群においては，「大うつ病

重症度，病態，合併症，関連事象の有無，入院治性障害，単一エピソ ー ド」の 症 例 が 64％（35療の特徴について，職場関連群と非職場関連群を55）と際立って高く，逆に非職場関連群において比 したが，いずれも有意差は認められなかった．

は，「大 う つ 病 性 障 害，反 復 性」が 38％（11

職場関連群について，発症時の明確な契機の存在，

29），「双極Ⅰ型障害」が 10％（3 29），「双極Ⅱ

双極性障害の症例の割合の低さ，再発例の割合の型障害」が 17％（5 29）とこれらの割合が高か

有意な低さなどから，適応障害としての側面があった．これを，大うつ病性障害か双極性障害かのると述べたが，本格的に発症した後の重症度や病区分で検討すると，有意差は認められなかったが，態，合併症，関連事象，必要とした治療について

本研究の結果においては，非職場関連群の方が，は，両群とも対象が入院例ということもあり，差職場関連群と比 して双極性障害の症例の割合がが認められなかったものと思われる．

高かった．また，初発例か再発例かの区分で検討

ただ，病態に関して言えば，職場関連群の気分

すると，職場関連群の方が，非職場関連群と比障害について，ストレス関連性障害，つまり適応して初発例の症例の割合が有意に高いことが示さ障害としての側面を持つと想定した上で，不安・れた．

焦燥優位の病態を呈する症例の割合が高いと予想

これらの結果から，職場関連群では大うつ病性していたところ，非職場関連群との比において障害の症例，また初発例が多く，非職場関連群で有意差は認められなかったものの，約 7割が不は双極性障害の症例，また再発例が多いことがわ

安・焦燥優位の病態を呈していた．この知見は，かる．

職場結合性うつ病を含む職場関連の気分障害では

ここで，非職場関連群の 69％（20 29）において発症の契機が明らかでなかったことを合わせて不安・焦燥優位の病像を呈する傾向がある，という加藤 の指摘と符合する．

考慮すると，非職場関連群は，明確な契機を持たずとも発症する症例，双極性障害の症例，再発例

6. 職場関連群，業務過重群のうつ病の 2段階を多く含むことになる．したがって，気分障害の初期段階での抑うつの有無について，職場関連体質性の素因の関与が大きいと捉えることができ群と非職場関連群の比 では，職場関連群の方がる．

初期段階での「抑うつあり」の症例の割合が有意

これに対して，職場関連群では，全例が職場でに低いことが示された．また，業務過重群と非業の明確な発症の契機を経験しており，双極性障害

務過重群の比 では，業務過重群の方が初期段階の症例，再発例の割合が比 的低い．職場関連群

での「抑うつあり」の症例の割合が有意に低いこのうつ病は，明確なストレス因子への反応としてとが示された．

起こっているという点で，適応障害としての側面を持っていると捉えることができる．
ただし，適応障害としての側面があるとはいえ，これは，職場関連群において，そして特に業務過重群において，明確な抑うつを呈する前に，主たる症状が不眠，食欲不振，頭痛，パニック発作

職場関連群は，病態が進行し入院が必要となったなどである時期がある症例が多いことを示唆する．

段階では，適応障害では説明できない重篤な病態

加藤 は，うつ病において 2段階の病態を区別を呈している．加藤 が指摘しているように，職している．すなわち，①患者の自立性が保たれ，場関連群は，重症度に関して言うと，適応障害の自ら判断し，その行動が他者にとって了解可能な段階で始まり，大うつ病性障害の重症，ないし中「神経症レベル」と，②「自分にはもはや何の力精神経誌（2011）113 巻 6 号

550もない．将来はない」などと確信して自殺を企図かったが，本研究の結果においては，職場関連群してしまう症例のように，患者の自立性が失われ，の方が「不安障害関連症状あり」の症例の割合が判断の自由がなく，その行動が他者にとっては了高かった．DSM ‑Ⅳ‑TR では大うつ病性障害の解不能な「精神病レベル」である．DSM ‑Ⅳ‑TR

診断項目に不安症状がないため，不安が前景に立に照らせば，「神経症レベル」のうつ病は，「適応つタイプのうつ病が大うつ病性障害と診断されず，障害」あるいは「不安障害」と診断されることが不安障害としてのみ診断されてしまうおそれがあ

多く，「精神病レベル」は「大うつ病性障害，重る症ないし中等症」と診断されることが多い．

ものであるなら，自殺に最も注意すべき時期であ

職場結合性うつ病の経過においては，「神経症レる，ということも指摘しておかなければならな

ベル」の病態で始まり，この状態にとどまる事例

い ．

がある一方で，「精神病レベル」の病態に進行する事例が少なくないと考えられる．

．その際の病態が「精神病レベル」に属すその意味では，初期段階で不安障害関連症状が前景に立つ症例では，治療者が抑うつに気づきにこれをふまえると，本研究の職場関連群や業務

くく，うつ病としての積極的な治療のタイミング

過重群における，抑うつを呈することなく，主たを逸してしまうおそれがある．不安障害関連症状る症状が不眠，食欲不振，頭痛，パニック発作ながある場合，抑うつについても常に念頭に置いてどである時期が「神経症レベル」，つまり適応障おく必要がある．

害の段階であり，本格的に抑うつを呈するようになってからの時期が「精神病レベル」，つまり大7. 職場関連群の予後

うつ病性障害の重症ないし中等症の段階であると退院 1年後の仕事遂行上の転帰について，職場言える．もっとも，「精神病レベル」において不関連群と非職場関連群の比 では，職場関連群の安・焦燥感が前景に出る事例は少なくない．

方が転帰良好例の割合が有意に高いことが示され神経症レベルにおいては，本人も周囲も本格的た．

なうつ病に発展すると思わないまま経過する可能

これまでの議論で，職場関連群について，非職性がある．受診するとしても，精神科ではなく，場関連群と比 して，職場における明確な契機で職場の産業医やプライマリケア医に受診する可能

発症していること，再発例の割合が有意に低いこ性があり，「不眠症」，「適応障害」，「不安障害」と，双極性障害の症例の割合が本研究の結果におなどと診断される可能性が高い．この時期に十分いては低かったことなどから，適応障害としてのな休養がとれない場合，精神病レベルに移行して側面があると述べた．このことは，職場関連群に希死念慮などを伴う本格的なうつ病となり，本研転帰良好例が多いという知見を裏づけるものと言究における職場関連群のように入院治療が必要なえる．すなわち，明確な契機で発症していれば，状態にまで至ると捉えることができる．

その契機となった問題への対策を講じることで職以上から，職場での明確なストレス状況，特に場復帰しやすくなることが予想される．気分障害

業務の過重を経て不眠，食欲不振，頭痛，パニッの体質性の素因の関与がより少なければ，再発，ク発作などの症状が出現している場合，重篤な気再燃して再び休職に至る可能性がより低いことが分障害へと発展する可能性を念頭に置く必要があ

予想される．

ることが示唆される．この点は，過重労働をして廣 は，前掲の，複数名の産業医に対する質問いる労働者に対する産業医の対応，また，うつ病票を用いた調査で得られたうつ病圏の労働者の事予防を論じる上で参考になると考える．

例 140例を対象とした調査の結果，発症と職場因不安障害関連症状に関して言えば，職場関連群

子の関連が強い群ほど順調に職場適応できていると非職場関連群の比 では，有意差は認められな率が高かったことを報告しており，この結果につ岡崎･他：「職場関連」気分障害患者の臨床特性

いて，発症に影響した職場因子を同定できれば，それを改善することによって，職場再適応に寄与できることの証左であると考察している．

551

する．
他方で，非職場関連群において転帰不良例が多いのは，この群が，明確な契機を持たずとも発症

本研究では，職場関連群 55例において，入院する症例，双極性障害の症例，再発例を多く含ん

中の職場連携の有無，復職に際しての配置転換のでおり，気分障害の体質性の素因の関与が大きい

有無および業務軽減の有無について，それぞれ退と捉えられる症例が多いことから説明することが院 1年後の仕事遂行上の転帰との関係を調査したできる．すなわち，非職場関連群では，職場におが，いずれにおいても有意差は認められなかった．

ける明確な契機を持たないため，職場での対策に

ただしこの結果については，症例によって職場連限界があることが予想される．

携の内容や業務軽減の程度が大きく異なること，
職場での発症契機ごとの検討を行っていないこと

8. 本研究の限界などを考慮しなければならない．

本研究では，大学病院精神科に入院した症例を本研究においては，明確な業務軽減がなされな対象として，最近の職場関連の気分障害の臨床的かった症例の転帰良好例の割合は，業務軽減のな傾向を調査し，いくつかの知見を得ることができされた症例と比 して高かった．この知見をどうた．

意味づけるのか，検討の余地がある．1つの解釈

ただし，本研究には，以下のような限界がある．

として，明確な業務軽減のなされなかった症例の

1）対象症例数がまだ不十分であり，統計学的に方が，もともと労働過重の程度が小さかったとい

有意な結果を得ることが困難な面もある．今うことを示唆していることが考えられる．

後は対象症例数のより多い研究が必要となる．

ところで，職場関連群における転帰良好例の割

2）予後を「退院 1年後の仕事遂行上の転帰」で合は 62％（34 55）であった．廣 の調査では，表したが，今後は 2年後，3年後など観察期

復職者を対象とした復職後 6か月の経過において，間のより長い研究が必要となる．また，気分順調に職場適応している例が 57.1％であったと障害自体の寛解の程度を指標とした転帰を調報告している．本研究は，入院例を対象としてお査し，今回の研究結果との比り，復職に至らず退職した症例を含んでいるにもとが課題となる．

検討を行うこかかわらず，1年転帰が同等以上の成績であり，

3）入院例を対象としたが，今後は外来通院例を本研究の職場関連群においては入院治療が効果的対象とした研究を行い，今回の研究結果とのに働いたともいえる．

比 検討を行うことが課題である．

なお，職場関連群における転帰良好例は，全例

4）対象を正規雇用労働者に限定したが，今後はが外来通院を継続しており，その多くが，抗うつ

非正規雇用労働者を対象に含めた研究を行う

薬などを減量することはあっても，維持療法の形ことが課題である．

で薬物療法を継続している．薬物療法を継続しているという点では，治癒したとは言えないが，仕．ま と め

事を十分にこなしており，仕事に支障をきたすほ

本研究の調査の結果から，以下の知見が得られどの抑うつ症状は認められないことから，寛解た．

（remission），ないし回復（recovery）と言って

1）対象症例の中で，「職場関連群」の割合は 65

よい状態になっている．

％であった．これに「非職場関連群」の中でこれらの知見は，職場関連のうつ病は正しく病

初発エピソードの際に職場での問題が契機と態を把握して適切な入院治療，また外来加療を行なった症例を加えた「広義の職場関連群」のうなら，良好な社会復帰が期待できることを示唆

割合は 74％に及んだ．

精神経誌（2011）113 巻 6 号

5522）職場関連群で，病前性格が「うつ病親和的性

2002）

格」の症例の割合は 42％であった．職場関連

3）廣 尚典 : うつ病の職場復帰および職場再適応に群の中でも業務の過重が明らかであり職場結影響を及ぼす因子に関する検討．うつ病を中心としたここ

合性うつ病（加藤）に対応する「業務過重群」
においても，うつ病親和的性格の症例の割合
は 59％にとどまった．この結果は，「労働者のうつ病は，際立って勤勉かつ完全主義の性ろの健康障害をもつ労働者の職場復帰および職場適応支援
方策に関する研究報告書．厚生労働科学研究労働安全衛生
総合研究事業．p.39 ‑43, 2004
4）保坂

格の持ち主に起こりやすい」という今日一般の「定説」に修正を促すものである．

5）加藤
6）加藤

障害の段階と，後に本格的に抑うつを呈して
大うつ病性障害の重症ないし中等症と診断される段階という，2段階の病態を想定した．
初期の適応障害段階の病態のうつ病を的確に診断し，適切な治療的対応を行うことが，うつ病予防の一寄与となる．

敏 : 職場結合性うつ病の病態と治療．精神療法，32; 284‑292, 2006
7）加藤向があることを指摘した．
4）職場関連群に起こる気分障害において，適応敏 : 現代日本におけるうつ病の自殺とその予防．精神経誌，107; 1069 ‑1077, 2005

3）職場関連群に起こる気分障害が，ストレス関
連性，つまり適応障害としての側面を持つ傾隆 : 産業メンタルヘルスの実際．診断と治療社，東京，p.74, 2006

敏 : Tellenbach 型うつ病から Beard 型うつ病へ．Bulletin of Depression and Anxiety Disorders,5; 4‑7, 20078）加藤敏 : うつ病の寛解―精神病理学の見地から―．精神科治療学，23; 331‑340, 20089）川上憲人，樫村博康，小泉 明 : 職場におけるうつ病者の経過と予後．産業医学，29 ; 375‑383, 1987
10）厚生労働省労働基準局職業病認定対策室・労働衛生課 : 脳血管疾患及び虚血性心疾患等（負傷に起因するものを除く）の認定基準並びに過重労働による健康障害防止

謝辞本研究の統計解析にあたってご教授いただいた自治医科大学医学部医学情報学准教授岸浩一郎先生に深く感謝いた
します．

のための総合対策について．産業医学ジャーナル，25; 34‑
47, 2002
11）中村

純，行正

徹 : 気分障害．産業精神保健マ

ニュアル（日本産業精神保健学会）．中山書店，東京，p.
307‑311, 2007
文献12）労災保険情報センター : 精神障害等の過労自殺労

1）American Psychiatric Association : Diagnostic

災認定のしくみ．心理的負荷による精神障害等に係る業務

and Statistical M anual of M ental Disorders, Fourth

上外の判断指針の解説．労災保険情報センター，東京，

Edition, Text Revision : DSM ‑IV‑TR. American Psy-

2006

chiatric Association, Washington, D.C.,‑London, 2000
（高橋三郎，大野裕，染矢俊幸訳 : DSM ‑Ⅳ‑TR 精神疾

患の診断・統計マニュアル．医学書院，東京，2002）
2）American Psychiatric Association : Quick Reference to the Diagnostic Criteria from DSM ‑IV‑TR.
American Psychiatric Association, Washington, D.C.,‑
London,2000（高橋三郎，大野裕，染矢俊幸訳 : DSM ‑Ⅳ‑TR 精神疾患の分類と診断の手引．医学書院，東京，

13）菅原誠，福田達矢，野津眞ほか :「復職できる う つ」と「復 職 が 困 難 な う つ」．精 神 医 学，49 ; 787‑
796, 200714）田中克俊 : 職場のメンタルヘルス．働く人のうつ病．中山書店，東京，p.3‑14, 200815）丹下智香子，横山和仁 : 事業所におけるメンタルヘルス事例の実態とケアの実施状況．産業衛生学雑誌，
49 ; 59 ‑66, 2007

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岡崎･他：「職場関連」気分障害患者の臨床特性

553

Clinical Characteristics of Patients with Workplace‑associated M ood Disorder―Comparison with Non‑workplace‑associated Group―

Tsubasa OKAZAKI, Satoshi KATO
Department of Psychiatry, Jichi Medical University

Aim : The purpose of this study was to describe the clinical characteristics of patientswith workplace‑associated mood disorder.
Method : We conducted a clinical survey involving 84 clinical cases（regular employees
suﬀering from mood disorder）who were hospitalized in the Psychiatry Department of Jichi
M edical University Hospital,for a period over 8 years and 4 months between April 1st,2000
and July 31st, 2008.
Results: The size of the workplace‑associated group as a percentage of those patientsin whom the onset of the symptom was occasioned byan evident issue at their workplace was65%. This rate accounted for 74% of the total patients if clinical cases in which an evident
issue at the workplace served as a signiﬁcant trigger for the symptom were added to thesepatients in the case of an initial episode in the “
non‑workplace associated group”.
‑
In the workplace associated group, cases in which the premorbid character was a“depression‑related personality”comprised only 42%,and was noticeably characterized by aperfection‑oriented habit,enthusiastic character,conformity with other people,etc. Furthermore,the percentage of patients who were diagnosed with a “depression‑related personality”
comprised only 59% of the “
overworked group”, in which a heavy workload was evident in
the workplace‑associated group. In the workplace‑associated group,the percentage of cases
involving managerial workers was signiﬁcantly high ; their rate as initial cases was
signiﬁcantly high,as well the proportion of favorable outcomes. In the workplace‑associatedgroup,the percentage of patients who showed unambiguous depression at the initial stage wassigniﬁcantly low. Likewise, a similar result was obtained in the overworked group.
Conclusions: Workplace‑associated mood disorder today tends to have a stress‑related
aspect,or aspect of adjustment disorder. There was a period in many cases during which themain symptoms were insomnia,headache,panic attack,etc.,prior to the onset of unambiguous depression in the workplace‑associated mood disorder group. In depression associatedwith workplace‑associated mood disorder, there are two pathological stages. The stage ofadjustment disorder is the period in which such conditions are the main symptoms, and aserious or moderate stage of major depressive disorder is the period after full‑scale depression develops in the wake of the former stage. What contributes to protection against
depression are a proper diagnosis of depression whose pathological condition is at an earlyadjustment disorder stage and appropriate therapeutic measures.
Authorsʼabstract

Key words: mood disorder, depression, overwork, workplace‑associated depression,
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