Ⅰ．大学・学部等の理念・目的及び学部等の使命・目的・教育目標
1．理念・目的等
ａ．大学・学部等の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成等の目的の適切性
ａ－１ 大学の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成等の目的の適切性
京都女子大学の淵源をたどれば明治 32 年（1899 年）に遡る。この年、仏教精神の昂揚と女子教育の必要性を痛感した甲斐和里子がその夫駒蔵とともに京都に私塾「顕道女学院」を創立した。この顕道女学院はのちに「文中女学校」と改称されるが、これが明治 43 年（1910 年）に浄土真宗本願寺派（西本願寺）の仏教婦人会連合本部の要請によって、矢部善蔵が創立した京都高等女学校を合併し、校名を「京都高等女学校」と改めた。この京都高等女学校を前身とする学校法人京都女子学園が本学の設立母体であるから、本学はその創立の時点を明治 43 年（1910 年）においている。
京都高等女学校の初代校長となった大谷籌子西本願寺裏方は、当時にあってすでに女性の高等教育の必要性を痛感し、その実現のために女子大学の設立を目指していたが、計画が端緒についたばかりの明治 44 年（1911 年）に 30 歳の若さで急逝した。その翌年には大谷籌子の遺志を実行に移すべく九條武子を本部長とする西本願寺仏教婦人会連合が「女子大学設立趣意書」を発表したが、当時の男尊女卑の風潮の中にあって、遺憾ながらその設立は認められず、大正９年（1920 年）になってやっと京都女子高等専門学校〔昭和 19 年（1944 年）、京都女子専門学校と改称〕というかたちで認可を受けるにとどまった。これはしかし女子大学設立へのあくなき願望を実現するための跳躍台となったのである。
女性の高等教育の必要性と、しかも仏教精神に基づく大学教育を具現化したいという前記３名の女性の理想の実現は、昭和 24 年（1949 年）まで待たなければならなかった。太平洋戦争敗戦後の混乱の中で京都女子専門学校はいち早く立ちあがり、学制改革にともなって昭和 24 年（1949年）に「京都女子大学」（文学部国文学科・英文学科・中国文史学科、家政学部食物学科・被服学
科・児童学科）を開学し、この年に学園創立 40 周年の記念式典を挙行している。また、昭和 25 年
（1950 年）には併設の短大として短期大学部（文科国語専攻・英語専攻、家政科食物専攻・被服専攻）を設置し、昭和 41 年（1966 年）には当時の女子大学としては珍しい大学院の開設をみている。その後も本学は総合大学として順調に発展を続け、現在では大学院３研究科（文学研究科、家政学研究科、現代社会研究科）、大学４学部（文学部、発達教育学部、家政学部、現代社会学部）９学科、さらに併設して短期大学部３学科（文学科、初等教育学科、生活造形学科）をもつに至っている。
先に京都女子大学創立の経緯を述べたのは、本学がもともと女性の高等教育の必要性と、仏教精神の昂揚を目指して創立されたものであることを言わんがためである。本学の学則第１章第１条に、その教育目標を「仏教精神を基調として徳操を養い、教育基本法の精神に基づき、学校教育1

法第 52 条の趣旨による大学教育を施し、温和高潔な女子を育成すること」、すなわち「親鸞聖人の体せられた仏教精神」を建学の精神として、「心の教育」をめざし、単に多くの知識を修得したり技能を磨くだけに終わるのではなく、何よりも豊かな人間性が育つ教育をめざし、女性の地位の向上とその活動の場の拡大を求めて、人材を育成することとしている。「親鸞聖人の体せられた仏教精神」とは、自己主張的文化が蔓延する現代世界にあって、その問題点を指摘し、釈尊に由来する
仏教無我伝承の上に立って真の主体性の確立を目指すという精神であって、自己を善とし他者を悪とする現代の自己中心的精神性を根底から批判するものである。
およそ現代の人間の深刻な問題は、自己と社会との関係性を適正に維持できないという点にあるといえよう。急速なメディアの発達による情報過多の社会で価値観の多様性に戸惑い、自己を社会に位置づける方途を失いつつあるのが現代の人間である。その結果として、一方ではいたずらな自己主張が蔓延し、また他方では自分の居場所を見失った自己喪失の傾向も著しい。大学の使命はいうまでもなく社会に有用な人材の育成にあるが、それはこのような自己主張と自己喪失を超えて、自らを社会の中に正当に位置づけることのできる人間を育てることにほかならない。
本学の設立母体である京都女子学園が「心の学園」と呼ばれて久しい。それはその建学の理念である「親鸞聖人の体せられた仏教精神」による人間教育を施してきたことに対する讃辞であるというべきであろう。「親鸞聖人の体せられた仏教精神」とは、自己を超えた無限なるものへの畏怖の念をもち、それによって生かされていることの目覚めにほかならない。その無限なるものが自己を含めた一木一草の「いのち」にまで及んでいることを知らされるとき、日常の自己中心的自己が反省され、他の人格をも尊ぶ心が生まれてくる。先に「自らを社会の中に正当に位置づける」と述べたが、それはこういう自覚においてはじめて可能なことであると思われる。
昨今のわが国の大学においては、年々女子学生の比率が増大し、今や女子大生は特異な存在
ではなくなり、卒業後も社会のあらゆる分野で活躍できるようなった。しかし、現実の社会においては、なお男性優位の日本的伝統が克服されていないことは明らかである。社会に出てその能力を十分に発揮していながら、女性であるというただそのことによって、この男性優位の伝統にうちひしがれている人は多いのである。かといって、この男性優位の社会で生きていくために女性であることまで放棄することはない。仏教の真理を理解するには知性的アプローチに加えて感性的アプローチも要求されるが、この感性的アプローチにおいて女性が男性をはるかに凌いでいることはいうまでもない。本学に学ぶ者が先に述べた建学の理念を体得することによって、ゆるがぬ自己を確立し、この男性優位の社会で堂々とその存在の意義を発揮することが期待される。
京都女子大学はその前身の京都高等女学校創立以来の長い伝統の上に立って、仏教精神に基づいた女性の高等教育の実施を目指してきた。当初の大学２学部６学科から発展し、既述のように現在では大学院３研究科、大学４学部９学科、短期大学部３学科を擁するまでになった。これによって人文科学、社会科学、自然科学の３領域を備えた総合的な教育研究体制が整い、明治 43年（1910 年）の創立時の理想であった女性の高等教育が可能になった。
また学則に見られる「仏教精神を基調として徳操を養う」という教育理念は、大学・短期大学部の2

いずれの学科に属する学生にも「仏教学」（大学では８単位、短期大学部では４単位）を必修とすることによって、その実現がはかられている。この「仏教学」の科目履修においては、釈尊から親鸞聖
人に至る仏教の中心思想を知識として学ぶことをその目的とするが、その知識を感性的かつ情緒的な面からも理解できるようにするための「月例礼拝」という時間を設けている。そこにおいては仏教思想が現実の人生においてどのように反映されているかを、担当教員以外の教職員の講話により、あるいはビデオやスライドなどの資料を用いて理解させるように努めている。さらにこの建学理
念の事務的支援のため設置されている宗教教育センターが、先の月例礼拝のほかにさまざまな文
書活動や見学・研修行事を担当しているが、これは大学の生活環境全体に建学の理念を浸透させるにおいて大きな力を発揮している。
長年の間、本学は京都の人びとから「京女（きょうじょ）」の愛称をもって親しまれてきており、また誇りにもされてきたようである。京都女子大学という名称と創立以来の長い歴史が、本学をこの京都の地に根付かせることにおいて大きくはたらいたことは間違いないが、何よりもその教育理念がつく
りあげた伝統の成果であるというべきであろう。
10 余万人を超える同窓生は社会のそれぞれの分野で活躍し、また家庭においてはよき母としての存在を発揮していることはまことに喜ばしいことで、それが在学中に身につけた高度な専門教育と仏教精神による心の教育のたまものであることを証明している。姉につづいて妹が、あるいは母子二代・三代にわたって本学に入学するなどという例も多いが、これもまたその成果であることは間違いない。
創立以来の理想、すなわち「仏教精神による女性のための高等教育」を一貫して実施してきた結果として、本学が社会に送り出す卒業生はつねに高い評価を与えられてきた。この就職難、特に女子学生の就職難が喧伝される現在も、本学は高い就職率を誇っているが、それはひとえに先に社会に出た同窓の先輩たちが範を示しているからにほかならない。
世にいう「大学、冬の時代」はもはや常態になってしまった観があり、特に女子大学は厳しい状況下にあるが、本学が一貫して守り続けてきた理想を捨てない限りは、今後も継続した発展が期待されよう。
京都女子大学の最大の長所は、上述した建学の精神が実際に教育と学園生活の隅々に浸透し、学生の補導・厚生に反映され、空洞化することなく今日に受け継がれていることであろう。
本学は京都の東山にあって、長い歴史と伝統によって培われた精神の遺産を重んじながら、常に時代の要請に応えるたゆまぬ努力を続けてきた結果、今日、卒業生は各方面で高い評価を得、また、全国的な規模の入学志願者の支持もあって、少子化の波にも共学志向の趨勢にもさほど影響を被ることなく、建設的な未来志向を維持しつつ、学部・大学院の新・増設、学生の勉学・学生生活などの相談窓口としてのラーニングセンターの開設等、近年次々と改革を実施することができた。
また、長年の懸案事項であった海外提携校・非提携校への留学制度も緒に就き、多くの学生が既にその恩恵に浴しており、国際社会に貢献できる人材養成の基盤は一応整備された。他方、外3国人留学生の受け入れに関しては、選抜から就学の各過程に関する制度や規則は従前から完備していたものの、よりきめ細かな施策の導入と運用が未だ課題として残っている。
また、社会に向かって開かれた大学を目指す見地から社会人入試の制度も確立しているが、実際にこの制度によって入学してくる社会人は数的には微々たるものにとどまっており、今後一層の工夫努力によってこの点の充実が望まれるところである。
女子大学であることは建学の基本理念であり、不動であるが、これを維持しながら、大学院の正規の学生として、あるいは科目等履修生としての男子学生を受け入れるという柔軟な制度の導入は以前から視野に入れて来てはいたが、未だ具体的な検討に着手していない。
地域に親しまれている「こころの相談室」の外来相談者受け入れ態勢の拡充や、年間を通しての多くの公開講座や、学生主体の市民基礎英語教室開催などにより、地域への大学の開放と貢献が図られている。しかし、現行の公開講座や公開ゼミナールはその先端をいく大学に比べて見劣りがすることは明らかで、これをさらに充実してより多くの人びとに本学の学問研究の成果を理解してもらうことが必要であり、これらを更に推し進めなければならない。
京都府下の大学・短大の連携組織である大学コンソーシアム京都に加盟することによって、他大学での科目履修とその単位認定の恩恵を多くの学生が享受する道が拓かれたことは、大きな進展であった。また、他大学・短期大学からの編入生の受け入れも編入枠の新設によって実施されるに至った。それでもなお、他大学、他研究機関との交流については一層の進展が待たれる。
本学は学部、学科がそれぞれの枠組みの内で自足する傾向にある。総合教育の制度化によって、学生はそれぞれの所属学部・学科の枠を越えた履修も相当程度可能となったが、学部間、学科間の連携、学生・教員の多面的な交流という点ではまだまだ課題を抱えている。
仏教精神に基づく心の育成と高度な専門知識の修得による学生一人一人の資質開発･向上を目指す本学の理念・目的は、着実に実現されてきたといえる。今後さらに時代の変化や社会の要請に応えるためにも点検・評価を怠らないことが重要であると思われる。
ａ－２ 文学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成等の目的の適切性【現状の説明】
京都女子大学文学部は昭和 24 年（1949 年）の大学創立時に家政学部との２学部制で設置され、現在では４学部中の１学部となったが、創設から半世紀以上を経た今も学生数その他の点において依然として大学の中心的存在としての役割を果たしている。当初は国文学科・英文学科・中国文史学科（後に東洋史学科、さらに史学科に改組）の３学科をもって開設され、その後昭和 31 年
（1956 年）に開設された初等教育学科を加えて４学科となり、この体制が平成 15 年度（2003 年度）まで続いた。平成 16 年度（2005 年度）に、教育学科〔昭和 39 年（1964 年）に初等教育学科を改組〕が新しくスタートした発達教育学部に統合され、現在は国文学科・英文学科・史学科の３学科と教員組織としては外国語準学科が加わった体制で構成されている。
あらゆる学問が人間の探求に帰着することはいうまでもないが、文学部として統括される諸学問

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は人間の言語文化を通してそれを遂行するところにあるといえよう。国文学・英文学はいうに及ばず、歴史を対象とする史学もまた文献によって把握しうる史実にもとづいての人間探求である。したがって、文学部の３学科においては言語の習得が研究の基礎となり、またそれなくして研究が成立することはありえない。本学の文学部３学科は伝統的にまずそこに力点を置き、それが学問の基礎であることを学生たちに周知せしめてきたといえよう。全学的に「言語コミュニケーション科目」が必修とされているのもこの観点からであることはいうまでもなく、その言語関係の担当教員を構成員とする外国語準学科のような組織はその点において不可欠の存在となっている。
このように先ず基礎学問の必要性を学生たちに知らしめ、その上に立って本学の国文学・英文学・史学を学ぶという教育方針であるために、学生の研究は概ね着実なものであって、基礎を無視した浮薄なものはおのずから排除されるという好ましい傾向にあるといえよう。
本学の文学部にとってもう一つの利点は、本学が歴史都市京都にあるということである。国文学・史学がこの立地条件をフルに利用しうることはいうまでもないが、英文学もまたその恩恵に浴している。それは京都が歴史都市であると同時に国際都市でもあるからである。京都を訪れる外国人との接触によって、海外で学ぶという機縁を得た本学の学生は枚挙にいとまがない。
【点検・評価】
文学部は本学の前身・京都高等女学校の時代に遡る長い歴史と伝統により、また優秀な卒業生にも支えられて、順調な成長を続けている。現在では国文学科・英文学科・史学科とも博士後期課程が設置されており、これが学部にまで影響を及ぼして、その教育・研究に厚みが増したことは間違いない。また教員免許を取得する学生も多く、卒業後教員として活躍しているが、概ね高い評価を与えられているようである。もちろん卒業後に教育・研究以外の職業に進出する学生も多いが、それぞれの分野で十分に活躍していることは、その高い就職率からも窺える。
【長所と問題点】
国文学科は大きく国文学と国語学の２分野に分かれるが、教員の面からいえば上代から近代に至るまであらゆる時代の研究者がおり、さらに漢文学専門の教員、民俗学、また全学の教育に携わるとはいえ仏教学担当の教員もいて、まことに多彩である。したがって、学生たちはその研究に広い視野をもって臨むことができるわけで、それは卒業研究の多彩な内容が証明している。
英文学科は大きく英米文学と英語学の２分野に分かれるが、これに加えて国際交流という分野からのアプローチがあり、日本文化と英語圏文化とを比較・対照することによって、それぞれの文化の特徴と深さを学ぶことを目指している。これはこれからの語学研究の主要な分野となるであろうことは間違いない。
また、史学科においては 1 年次においては史学研究の基礎を学び、２年次から日本史、東洋史
及び西洋史の３コースのいずれかを専攻するというシステムになっている。このいずれのコースにおいても、歴史を学ぶことによって未来を見通す能力を養うという基本的な姿勢が顕著に見られて、人文科学本来の目的にかなっているといえよう。

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以上３学科ともに目的がはっきりしており、またその意欲さえあれば十分に研究の成果をあげる
ことができるシステムになっているが、問題はそれぞれの学科があまりにも自己完結型であって、各学科の利点を共有するという有機的なつながりを欠いていることである。これは本学の文学部に限られたことではないが、文学部本来の目的であるべき人間の文化の探求、ひいては人間そのものの探求というレベルに到達するためには是非とも必要なことである。そのためには３学科共通の必修科目をさらに増加する必要があろう。
【将来の改善・改革に向けた方策】
文学部の３学科のめざすところが、いずれも究極的には人間の文化の探求、ひいては人間そのものの探求であることは既述のとおりであるが、今後はその有機的なつながりを強化するように努めなければならない。一学科内においてさえそれぞれの学生がその研究においてはあたかも孤島の住人のごとく他の学生との連絡を欠いている、というのは本学に限ったことではなくわが国の大学全体に見られる共通した現象である。まして同じ文学部に所属しながら各学科が独立自存し過ぎているのは目に余るほどである。
この改善に益する方策の一つとして、本学の建学の理念である仏教思想を共通項として用いるということも考えられる。国文学科、英文学科、史学科のいずれにおいても、その分野にかかわることができるような仏教の捉え方が可能である。仏教のみならず、ほかにも３学科の学問分野を繋ぐ共通項となりうるものはあるはずで、早急にそれを見出して制度化することが望まれる。
①国文学科【現状の説明】
主として国文学と国語学という密接に関わる二つの学問領域に取り組む国文学科では、日本における上代から現代までの各種文学作品と、それらを産み出してきた営為や環境のあり方、さらに、
それらの基盤ともなった各時代の日本語や様々な言語現象について、多角的・実証的に分析・検討することを、根本的な使命としている。そして、そうした国文学・国語学の研究の実際に触れさせることによって、柔軟な思考力や旺盛な探究心を持ち、人間存在に対する深い理解や言語表現に対する鋭敏な感性を備えた、知的にも情緒的にも豊かで自立的な女性の人材を育成することを、目的・教育目標としている。また、現代社会の要請に応えるべく、国文学や国語学の学習を通じて、世界に誇り得る伝統的な日本文化について正しく理解させるとともに、自国語を真に体得することにより優れた表現能力を身に付けさせて、もって、国際的な視野へと学生を導くように努めている。
各分野に亘る所属教員らは、各自の研究活動を充分に踏まえながら、「国文学基礎講座」「国語学概説」から「東洋思想史」「仏教文化史」に及ぶ多彩な授業科目を揃えたカリキュラムのもと、上記の理念・目的・教育目標の達成に向けて日々努力を続けている。そんな教員の指導を得て学生も、その理念等に沿う方向で、多くが大変熱心に勉学に励んでいる。
【点検・評価】

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本学が所在する京都は、平安時代以来多くの古典文学作品の舞台となり、また、永らくそれらを醸成する土壌であり続けたのであって、国語国文学に関わる史跡などを今に多数伝えている。例
えば源氏物語ミュージアムなど、国語国文学関係の文化施設も少なくない。さらに京都が、文学等に限らず日本の伝統文化の拠点であること言うまでもないし、古来の国際都市でもあって外国からの来訪者も数多い。そんな本学の立地条件は、上記の理念・目的・教育目標を達成するうえで願ってもない最高の環境をもたらしており、その理念・目的・教育目標は、立地条件・環境に叶った誠に適切なものであると言えるだろう。
また、幅広い分野に及ぶ教員構成や授業科目、国語国文学関係の豊富な蔵書など、上記の理念・目的・教育目標を達成するための、立地面以外の他の諸条件・環境も、概ね整備されていると言ってよい。さらに、本学国文学会（大学の文学部国文学科と短期大学部の文学科国語・国文専
攻に所属する教員及び学生を主たる会員とする学内の学会）主催の種々の行事（狂言鑑賞会・見学旅行・優秀論文発表会など）を始めとして、授業以外にも、教員と学生が接触する機会が少なからず設けられており、その点も、上記の理念等の実現に向けて大きな力になるものと、評価できるだ
ろう。
そして、実学を取り扱うのではない国文学科の場合、上記の如き人材養成の目標がどの程度達成できているのか、単純に卒業生の進路・就職状況によって判定し得るというわけでは決してない
けれども、教員や公務員として活躍する卒業生が少なくないことや、厳しい就職環境の中でも 90％
をはるかに超える高い就職率を示していることは、上記の目標がかなりの程度達成されていることを、物語っているだろう。
【長所と問題点】
理念・目的・教育目標が、大学の立地条件・環境とまさに対応していることは、何と言っても第一に挙げられるべき最高の長所である。また、それらを実現するための諸条件・環境が概ね整ったな
か、その実現に向けて邁進しようとする教員と学生の熱意が、伝統的に培われてきたという事実も、見逃すことのできない長所であろう。
一方、大学全体のそもそもの建学理念が基盤とするところの仏教精神との関係が、明確に打ち出されているとは言い難い点などに、問題点が残っている。大学建学の理念と国文学科の理念との整合性が求められよう。
【将来の改善・改革に向けた方策】
国語国文学が仏教と様々に深く関係してきたことは、言うまでもないことであり、建学の理念との整合を図ることは、充分に可能であり、また有益であると考えられる。現在の授業科目の中に「仏教文化史」が含まれていることは、先に触れた通りであるが、それに止まらず他にも、仏教との関係を
あらゆる角度から検討する諸科目を設けることあたりが、まずは第一歩の方策ということになろう。
②英文学科

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【現状の説明】高度情報化社会にあって、英文学科の担う役割としては、広範囲のものを獲得できるスキルの必要性が益々高くなって来ている。単に英語が話せる、英文が読めるだけではなくて、国際社会の中で活躍できる人材を育てることが重要である。したがって、英文学科の目的は英語及び英語圏の文学・語学・文化に精通する教育を与えるだけでなく、異文化理解に基づき、真の国際人の育成に努める教育を最終目標に掲げている。これらの目的のために、英文学科では次のような点を特に重視している。
（１） 学生一人一人の個性を存分に伸ばす人間教育。
（２） 知的コミュニケーションの過程としての「論文作成能力」及び、知的教養英語としての 4 技
能（読む・書く・聴く・話す）に係る運用能力の向上。
（３） 問題意識をもって研究対象に向かい、正しい批評精神をもって問題を理解し整理した上で、自分の意見を口頭または文章で（まずは日本語で、次には英語で）正確に表現する能力の養成。すなわち、英文学科の専攻科目を通して論理的思考能力と自己表現能力を涵養する。
（４） 研究対象を英語学・英米文学に限らず、グローバルな視点に立ち、英語圏の言語・文学・文化に対象を広げ、映画・絵画などの表象芸術、政治・経済・歴史・社会・宗教などを含みこむものとしての地域研究などをも研究対象として、英語圏の文化を総体として捉えること
で、より正確に英語圏の国々や人々を理解する。
このような教育上の重点項目を達成するために、少人数教育（基礎演習、卒業論文に向けての演習など）及び４年間の段階的な統一のとれたカリキュラムづくりに努めている。
【点検・評価】
全国的に見られる傾向であるが、高等学校を卒業して大学に進んでくる大学生の基本的な知識の欠如や自分から進んで知識を得ようとする意欲と気迫の欠如は、大学の教育活動において弊害が伴うのは事実である。しかし、基礎演習などの授業の受講を通して、英語の何をどのようにして理解し、英語の基本スキルはどのようなものか、なぜそれを学ばなければならないのかを明確にする
一方で、自己の弱点を知り矯正能力や英文の解析能力を高めることができたということは評価できるであろう。さらに、英文学・英語学・英語圏の文化などの専門分野への予備的知識の懸け橋になる点も評価できる。
少人数教育を基本とすることによってこのことは達成されるのだが、講義科目や 3･4 回生演習科目においては選択科目の性質上、人数を調整する上で多少の困難な面が見られる。
今後は新しいカリキュラムの下で改善がなされるものと思われる。この数年間、卒業論文は選択になっていたが平成 16 年度から、すなわち平成 19 年（2007 年）度の 4 回生より新しいカリキュラム
によって必修に戻る形になっている。学生全員に英語で 20 枚の卒業論文を課す従来の方針に変えたのは演習科目の人数の調整に加え、学生自身があるテーマに向って文章をまとめることの大切さと、最終目標である卒論を完成させることにより、人間的向上にも知的向上にも大いに貢献す8るからである。
【長所と問題点】
旧カリキュラムから新カリキュラムへの過渡期にあり、また平成 16 年(2004 年)度には２人の専任
外国人教員（1 人は他界、1 人は帰国）を失う形になったが、学生の混乱もなくスムーズにカリキュラ
ム編成が行えたのは教員全員の協力と上記に掲げた理念の踏襲があったからであろう。新しいカリ
キュラムの下では学生の主体性を考えて学生自身が学問に対するインセンティブを持てるようになっているが、大学院との連携においては進学を希望する学生がまだ希少である。社会人受け入れや他大学との単位互換などの検討と併せて今後の課題として残されている。
【将来の改善・改革に向けた方策】
平成 17 年（2005 年）度より 1 人の新しい専任外国人教員を招き、英文学科全体のカリキュラム体
制の陣営はほぼ出揃う形になっている。また、海外の大学との提携も進み、平成 18 年（2006 年）度には新たな大学（カナダ）との留学生受け入れが可能となる予定である。国際化・学際化に対応するために、学部との結束性の上にもっと大学院の存在をアピールすることが今後さらに必要となるであろう。また、学科全体の共通の認識として FD の検討は、どの大学も始まったばかりであるが、大学の授業･教育を考える上で、またカリキュラムの内容が有機的に機能しているかを見る上で今後の大きな改革課題となるであろう。また、建学の理念との整合をはかる意味でも、日本文化の深い理解を培うことも重要で、それが英米文化をより深く理解する土台ともなる。その面でのカリキュラ
ム改善も必要であろう。
③史学科【現状の説明】
史学科は、昭和 24 年（1949 年）に新時代の女子教育をめざして「中国文史学科」として発足し、翌 25 年（1950 年）に「東洋史学科」と名称変更してからは、日本史、東洋史の 2 コース制をとって教育・研究の充実を図ってきた。その後、国際化社会への対応という時代の要請に鑑み、平成 5年（1993 年）に「史学科」に改組転換し、日本史・東洋史に西洋史を加えた 3 コースを設けて現在に至っている。
史学科の教学理念は、グローバルな歴史観と豊かな国際的素養を身につけた人材の育成にあり、多様な社会的ニーズに応え得る自立した女性を社会に送り出すことにある。史学科ではその理念の実現に向け、学生を一つの専攻コースに属させつつ、他のコースの歴史との関連において学習させる、いわゆる比較歴史学的方法を教学方針としている。国際化時代にあっては、こうした複眼的な視座を持つことが重要だと考えるからである。
本来歴史学の使命は、人類が今日までに成し遂げてきた様々な営為を跡付け分析し、現状を把握した上で未来を的確に展望するところにある。自分の拠って立つ地平を認識せずして、将来への指針は得られない。まさにその意味で歴史学の持つ今日的意義は大きく、先行きの見えない9

現代社会であればこそ、今一度、歴史に立ち返って省察してみる必要がある。史学科に寄せられる期待は、多様な社会的ニーズに応え得る能力はもちろん、現代・未来を見透かす冷徹な観察力と分析力を身につけた人材を世に送り出すことである。
史学科の存在意義を女子大学に特定すれば、時代の転換を敏感に捉え、かつこれに柔軟に対処し得る自立した女性の人材を養成する点にあると言ってよい。単なる歴史好きのままに終わらせるのではなく、本物の歴史学に触れ、学ぶ喜びを通して、自らが歴史を創造する主体であることを実感させることである。男性中心で理解されてきた歴史認識を再検討するとともに、女性ならではの立場で歴史を捉え直そうとする人材の育成が、今こそ求められている。
【点検・評価】
多くの史学科の学生は授業や教員との接触を通して史学の学習を深め、自分なりに咀嚼した上で卒業しているようである。4 年間の教育課程も、その理念・目的に沿う方向で設置されており、自立した女性を養成するという面において、一定の成果を上げていると評価してよい。
史学科の卒業生は社会の多方面で活躍し、学界・教育界さらには出版界等においても、主導的な役割を果たしている者が少なくない。また専門職以外の分野においても京都女子大学史学科の卒業生として、社会的にかなり高い評価を受けて今日に至っている。史学科で獲得した比較歴史学の方法論と世界を見据えた幅広い視野が、直面する諸問題への柔軟な対応を可能にした結果であると考える。
【長所と問題点】
国際化した現代社会の中で、日・東・西の比較歴史学的方法を修得し発展させることを史学教育の理念としていることが、史学科の特徴である。今日最も求められている複眼的視座を養成する
上で、この方針は極めて有効的なものである。加えて充実したスタッフ（日本史 5 名、東洋史 4 名、
西洋史 3 名、歴史地理 1 名、哲学 1 名）と豊富な歴史関係の蔵書も、学生の視野を広げ、その自立を助けるための良好な教育環境を提供している。さらに、大学院の博士前期・後期課程のいず
れにも史学科教員のほぼ全員が参加しているという現行の体制は、他大学にも例を見ない長所と評しうる。
しかし、史学科の掲げる女性ならではの視座ないしは女性の眼を通した歴史の読み替えとなると、女子大学の特性が活かしきれているとは言いがたい。史学科の理念を具体的に講じ、教授する術はあくまでも教員個々人に委ねられているだけで、全体としての取り組みは未整備だからである。
史学科の理念・目的に沿い、なおかつ充実したスタッフを活用する形で研究体制を整備することは、今後の大きな課題である。
【将来の改善・改革に向けた方策】
史学科の理念を教育・研究面で実現するには、教員が今にも増してこの理念を共有し、体現することに努めなければならない。換言すれば、史学科の理念が教育体制・研究体制の上にどのよう

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に反映されているか、という点について史学科としてたえず検証し、それを現場に活かしていくことが求められるということである。日・東・西のスタッフを基軸とした共同研究・共同討議を行うとともに、史学研究に向けた諸課題を共有する企画を立案・実践することなどは、学科の理念を周知徹底させる改善策の一つとなるはずである。
④教育学科 初等教育学専攻
本学科は初等教育学専攻と音楽教育学専攻からなるので、以下に各専攻に分けて記述することとする。なお、それらの項に記述される本学科の教育理念をさらに発展させて、生涯学習的観点をも踏まえ人間発達全体を統合的に取り組むために、平成 16 年度（2004 年度）に組織改革して、
本文学部教育学科と家政学部児童学科とを統合し、発達教育学部を設置することになった。ここには、文学部教育学科としての報告を記述する。
１）教育学科 初等教育専攻【現状の説明】
教育学科（初等教育学専攻）では、主に小学校教員を目指す学生のために適正な人材を育成することを目指しつつも、それだけにとどまらず、現在の教育的混迷の時代において人間として生き抜いていくための基礎的な諸能力の開発、さらには教育全般についての深い洞察力や人間の成長・発達に関する専門的視野等を養うことによって、教育専門家としての資質を身につけさせることを目的としている。このような目的を実現するために、本専攻には、「教育学系」、「心理学系」、「学校教育学系」という 3 つの系が置かれ、それぞれの側面から有効な教育・研究がなされている。
加えて、仏教精神による女性の高等教育を建学の精神にかかげて、こころの教育に重点を置いて教育にあたることが本専攻での教育の土台であることは言うまでもない。
「教育学系」では、人間形成の理論、教育の基礎理論の研究、教育の歴史や現状、社会において広く展開されている各種の教育の他、諸外国の教育事情や教育の果たす社会的役割、また教育の機会を提供するために必要な施策等を幅広く学習することができる。
「心理学系」では、心理学の研究方法に関する科目に加えて、発達、学習、認知のメカニズムを考察する科目や、社会的な観点から人間の行動とその基盤となる心の動きを検討したり、さまざまな心の病理について治療や診断をおこなう臨床系の科目などが開設されている。
「学校教育学系」は、現代の教育が学校を中心に展開されていることを基本的な視点に置き、学校における教育面の組織や領域やその特徴を検討すると同時に、児童・生徒が集まっている「場」としての学校がどのような役割を果たしているかを学校の内外から明らかにしていこうとする分野であり、それにかかわる幅広い科目が開設されている。
教育学科としての基本的なガイダンス科目（教育原論、教育心理学Ⅰ、人権教育論、現代学校論）を修得した上で、以上の 3 つの系に分かれてそれぞれの視点から教育専門家としての資質を養っていくことが本専攻の目的とするところである。

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【点検・評価】
初等教育学専攻に対する社会的要請（受験生の要請を含めて）は、一方では小学校の教員を目指す学生にとって有用なカリキュラムと資格の整備と具体的な教員としての能力という付加価値
を学生につけることであり、他方では教育的混迷の現代社会においてさまざまな教育事象に対応していける独自の教育観を養えるようにすることである。このような観点から、現状の初等教育学専
攻は、ある程度の成果を上げているということができる。教員採用試験においても、小学校教諭や幼稚園教諭としてかなり多数の合格者を出し続けているという実績、また、教育現場において本学出身の教師が全国各地で活躍し続けているという現実は高く評価できるものである。
【長所と問題点】
大学教育に求められている社会的期待に応え、諸資格・諸技能取得を可能にする教育課程の編成が重要な課題である。そのような社会的要求に応えられるかどうかが、今後の大学そのものの生き残りに強く影響してくることは明らかなことであり、その方向での積極的な意味での改革をわれ
われは模索していく必要がある。
【将来の改善・改革に向けた方策】
発達教育学部教育学科教育学専攻及び心理学専攻の項を参照されたい。
２）教育学科 音楽教育学専攻【現状の説明】
音楽教育学専攻は、全国に数多くある音楽系大学とは異なり、文学部教育学科の中に位置付けられている。中学校・高等学校教諭の免許状取得のためだけではなく、音楽全般についての基礎知識を幅広く学び深めていく。具体的には、ピアノ、声楽、合唱、合奏等の実習科目や音楽教育学・音楽史・音楽理論等の講義科目を学び、本学の建学の精神に基づいた人間性豊かなこころを養い、同時に総合大学ならではの幅広い知識と教養を見につけ
感性と知性を磨きあげる。少人数教育により、一人ひとりに行き届いた指導を通してバラ
ンスのとれた人間形成になることを目的としている。
音楽教育のあり方が大きく転換しようとしている今、中学校・高等学校の音楽教員には
音楽文化全体に対する幅広い視野が求められている。本専攻は人間と音楽との関わりを捉えながら、これから多様化していく音楽教育に対応できる人間を育成し、国際社会の中で活躍できる広い視野と豊かな教養と知性を備えた女性の育成に努めている。
【点検・評価】
本専攻の教育理念、教育目的の実現、遂行のために本専攻の最大の特徴の一つである少人数
教育によって、一人ひとりに目が行き届いた、個人の能力、適性に合わせた指導ができている。音12

楽教員養成の専攻であったが、現在は選択制にしているにもかかわらず、音楽教育学専攻のほとんどの学生が、中学、高校の教師を目指し、教職課程を履修している。卒業生もほぼ全員、音楽に関係した職業に就いている。勿論、教育職員に就いている者も少なくない。音楽教育学専攻生
全員が実技だけではなく、音楽全般の基礎力を持ち、論文も書けるので、音楽のみに偏ることなく、音楽教員として、また社会人として世間に十分に通用する知識、教養を兼ね備えている。ここ数年、作曲をして卒業をする学生も出始め、少しずつではあるが、音楽への志向の多様化がみられる。
【長所と問題点】
他の音楽系の大学とは違い、少人数教育で行き届いた指導ができている。設備の充実したよい環境のもとで、また優れた才能をもった教授陣に恵まれている。実技と論文を全員が習得しているので高い技術力と幅広い教養を身につけることができており、本専攻の教育理念とそれに伴う人材養成などの目的は、適切に実現しているといえる。積極的に勉強しようと思えば、音楽大学と同じく多彩なカリキュラムが用意されている。しかし、いくつかの問題点も見いだすことができる。すなわ
ち、(１)少人数のためにいつも全員で音楽の講義、演習を受講するので、学生の間に刺激がない。
音楽系の大学では、グレード制をとって同一科目を複数の教員が担当するので、学生がお互いに刺激し合い学力のレベルが向上する。
(２)音楽大学ではないので実技（ピアノ、声楽）の受講時間が短い。
(３)入試選抜方法として個人の実技能力に即してＡ、Ｂ、Ｃ方式を採用しているが、入学後に反映されていない。
(４)これまで実技の中心はピアノと声楽であり、他の楽器の導入は不十分である。
【将来の改善・改革に向けた方策】
発達教育学部教育学科音楽教育学専攻の項を参照されたい。

ａ－３ 発達教育学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成等の目的の適切性【現状の説明】
平成 16 年（2004 年）に、文学部の教育学科と家政学部の児童学科を統合して発達教育学部が設置された。教育学科は文学部の他の学科とは性格を異にし、初等教育学専攻と音楽教育学専
攻の 2 専攻からなり、教員養成を主務とする学科であった。また、児童学科は家政学部に属していたが、幼稚園教諭の養成を行い、平成 12 年（2000 年）度からは保育士養成課程が認可され、教育と保育に深く関係する学科であった。文学部及び家政学部に属することによる利点も各々にあったが、今回の統合にあたって、学校教育と家庭教育の枠組みを取り払うだけでなく、生涯学習の観点を含めた人間発達全体を捉える総合的な視点から教育・研究を行うとともに、実際的な教育問題に対してもより積極的に関わる組織に改められた。

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教育学科と児童学科はそれぞれが独自の目的・性格を持ちながら、相互の連携を密にすることによって学部としての理念・目的を達成することに教育・研究の重点が置かれている。価値観の多様化と情報化社会の著しい進展、さらに、少子高齢化と家庭崩壊現象という社会状況が変化する
なか、これに対応した教育、育児等の分野で活躍できる人材の養成が発達教育学部の理念・目的である。従って、教員や保育士の養成だけに限定せず、家庭と学校と地域の連携を推進する生涯学習の指導に携わる人材の養成を視野に入れ、さらにはカウンセラー等の社会的ニーズに応える
人材養成にも重点を置いた教育・研究が行われている。
【点検・評価】【長所と問題点】
発達教育学部が発足して間もないので、評価を行うのは時期尚早であるともいえるが、現在 2 年間の教育を終えつつあるが、新しい学部の理念の下に教育活動が展開され、明るい見通しを持つことができる段階に達した。広く全国にわたる地域から応募・入学してきており、数倍を超える競争率が続いている状況からも優れた学生を確保しているといえる。教員志望という明確な目標を持つ学生も多く、生涯にわたる仕事や社会貢献という問題意識の高い学生が本学部で学んでいる。勉
学の態度は真面目であり、教育問題にも強い関心を示すなど、発達教育学部としての望ましい雰
囲気が形成されつつある。
発達教育学部として統合されて以来、教員の意識にも変化の徴候が見られ、社会的要請に応える教育・研究に熱心に取り組む傾向が現れつつある。学問的にも、また社会的にも活躍する教員が増え、学生にも良い刺激を与えている。また、すでに大学院が設置されていることもあって、研究的雰囲気がどの学科にも強く認められる点も特筆すべき点である。
しかし、国際化への対応や現職教員の受け入れ体制等については立ち遅れており、今後、早急に整えるべき問題点である。また、公開講座も開かれているが、社会に開かれた大学を目指す方策も検討する必要があろう。
【将来の改善・改革に向けた方策】
教員の学問的研究水準をさらに高めると同時に、学部内での研究交流を活発にし、学部の理念・目的に適う学問的土壌をつくり出す必要がある。また、学生の卒業後の進路を開拓し、学生が将来的展望を持って勉学に励むことができる体制を確立することも課題である。
①教育学科【現状の説明】
旧文学部教育学科は初等教育学専攻と音楽教育学専攻の 2 専攻が置かれ、小学校教諭と幼稚園教諭の養成と、中学校・高等学校教諭（音楽）の養成が主たる目的であった。しかしながら、少子高齢化と情報化の著しい進展に伴って、教育学科に対する社会的要請は大きく変化してきた。
発達教育学部教育学科では、教育学専攻、心理学専攻、音楽教育学専攻の 3 専攻を設け、教育に対する総合的な研究アプローチの可能な体制をとって時代のニーズに応えようとしている。それ

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らはそれぞれの特徴を生かしながら、教育に対する幅広い社会的要請に応えるためのカリキュラムを整えて、新学期における学科単位のオリエンテーション、学年アドバイザーによるアドバイス、また、常設のラーニングセンター相談窓口での履修相談や授業に関する質問への対応などから、教育理念や目標が学生にも伝えられている。
【点検・評価】【長所と問題点】
現代社会の教育状況に有効に対応していくための積極的な体制確立の必要性から、児童学科とともに発達教育学部を設置した改革は、個々の教育領域から十分に捉えることのできない教育の諸問題に積極的に取り組んでいくためのもので、その意味で評価されるべきであろう。学校教
育・家庭教育・社会教育という従来の教育領域を統括し、生涯学習の観点から総合的に教育を捉え、理論のみならず実践につながる教育理念のもとに教育・研究が行われている。特に児童学科との連携による教育・研究の幅と厚みの増加は今後期待される。
【将来の改善・改革に向けた方策】
平成 16 年（2004 年）度に新しい理念と教育目的を掲げて改革され、現在、平成 17 年(2005 年)
度に 2 回生となった学生が主体的に卒業研究の方向性や内容を選択し始める段階にある。ここでの方向付けが真に新学科としての教育理念の集約の段階を意味する。いうまでもなく卒業論文もし
くは卒業研究の成果が学科としての教育理念や目標の具現化に他ならないので、今後注目していきたい。
平成 16 年（2004 年）度以降、学部の新しい構成と教育学科の教育目標の変更、心理学専攻の分離独立にともなって、教育学専攻では、従来の初等教育学専攻における小学校教員等の養成に加えて、生涯学習時代における学校教育と学校外教育に関する理論と実践のプロフェッショナ
ルの養成を、心理学専攻では、心理学的な知見をもった教員の養成やスクールカウンセラーへの道を、音楽教育学専攻では感性豊かな表現能力をもった音楽科教員や音楽指導者の養成を目指して、社会の要請に応えた改革の成果を具現化しなければならない。3 年次の研究の深化の時期を迎え、学生の主体的な選択による演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲの段階的な専門性への移行が卒業研究に結び付いて行くが、この過程を学生に周知させ、自覚させなければならない。また、教育学科と児童学科の連携がその効果を研究・教育の内容に有機的に生み出していけるよう、積極的に連携の協力態勢を創っていかねばならない。
１）教育学科 教育学専攻【現状の説明】
教育学専攻では、平成 16 年（2004 年）度からの新たな編成に伴って、単に幼稚園・小学校の教員養成だけでなく学校教育と生涯学習の複眼的観点からその状況と機能を検討し、さらには実践を前提とした総合的観点からの教育・研究を行うことに目標を置いた。すなわち、学校教育と学校外教育に関する理論と実践を多角的に研究し、広く教育文化に貢献する人材を育成するところに

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理念と目的がある。
【点検・評価】【長所と問題点】
4 年間の学習の方法について、履修モデルにおいて三つの学びの視点（① 教育を理論的・実証的に研究する、 ② 教育実践を理論的・分析的に研究する、③ 表現活動を理論的・実践的に研究する）を設定し、様々な視点から、学生の主体的な意志にしたがってテーマに取り組むことを奨励している。これらは、教育理念の具体化として適切に位置づけられるだろう。また新学年度ごとのオリエンテーションにおいて、アドバイザーによる教育学専攻の授業編成の考え方、履修の指導や資格取得との関係等について丁寧な説明が行われる。また学生は大学での勉学全般に関する諸問題の相談を受け指導にあたるラーニングセンターにおいて常時相談の機会が与えられ、アドバイスを受けることができる。さらに学年ごとのアドバイザーとの連動によって周知徹底が図られており、成果が充分に上がっていると考えられる。
教育学専攻では、平成 15 年（2003 年）度までの学校教育に限定した初等教育学専攻のあり方の反省の上に立って教育に関する領域の幅を拡げ、学校外教育までも視野に入れた理念・目的をかかげている。さらに教育の基礎的研究だけでなく、その研究成果に立って教育実践力の育成
をも目指すという高度な実践力を有する人材の育成を目指している。これは現代社会の要請に即応した教育理念であり、評価に値する。教育学専攻の受験者数の確保、及び現段階までの進行状況をみると、教育学専攻の理念・目的は広く理解されていると思われる。
履修における学習モデルの提示と、３年次後期からの演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ（卒業研究にむけた演習）の学習の流れは、学生の専門研究の方向を決定づけるものであるが、学生の多様なニーズに沿って、途中からの方向変更の希望をどこの時点まで可能とするかについて、検討と試行を必要とする。
特に卒業研究を方向付ける演習ⅠからⅡ・Ⅲへの流れは、その内容とともに、学生の選択動向を
今後注意深く見て、対処していく必要がある。
小学校などの教員不足という社会的背景によって、他学部、他学科から教員免許取得のために教職に必要な科目を履修する学生が急増しており、それに対応するために本専攻の教育理念の根幹をゆるがしかねない状況にある。他学部、他学科からの教職に必要な科目を履修する学生についても、本専攻が掲げる理念にそった指導が必要である。
【将来の改善・改革に向けた方策】
目下のところ平成 16 年（2004 年）の改革がなされた段階で、現時点での問題点と改善への方策を見つけることはできない。今後具体的事例に即応して方策を試行する必要がある。
他学部・他学科からの教職に必要な科目を履修する学生について、その基礎的資質を育む科
目として「教師論」「発達と教育」等の履修を義務づける方向で検討されている。また、本専攻学生との切り離し、別メニューによる授業の開講も目下検討中である。
２）教育学科 心理学専攻16

【現状の説明】平成 16 年（2004 年）度より心理学専攻が教育学科の中に設けられたが、それ以前の教育学科
初等教育学専攻においても、心理学を主として学ぶコースは設けられていた。その実績を生かしつつ、専攻として独立させることによってさらに発展・充実を図り、心理学を専門的に教育・研究する組織に改められた。発達教育学部の理念・目的である人間の生涯発達という視点から、心理学が担うべき役割や分野を見極めて教育課程を編成し、社会的要請と学生のニーズに対応した教育・研究を行うことを目的としている。
第一の特徴は、教育学科の一専攻という点を生かし、広く教育に関する諸問題についても学習を深め、教育問題に精通した心理学の専門家を養成しようとしている点である。この点が他大学と異なる特徴であり、教員の免許状を持ったスクールカウンセラーの養成が可能となる。
第二の特徴は、家庭や社会での心理的問題について、専門的立場からその解決に当ることのできる人材を養成するため、発達心理学や臨床心理学を中心にした教育・研究を充実させている。
第三の特徴は、すでに大学院が博士後期課程まで設置されており、心理学の研究者を志望する学生が増えることが予想されるので、心理学の学問的基礎を学びとらせ、実験や実習を通して研
究法の学習を重視した教育を行っている点である。これによって将来的に大学院に進学し、研究者の道を歩む者や臨床心理士及び学校心理士の資格を取得する者が増加すると思われる。
【点検・評価】【長所と問題点】
設置後 2 年に満たない時期であり、評価するには十分な成果が得られていないが、教員と学生の意識の中に心理学専攻としての新しい目的意識が芽生えはじめている。また、心理学実験室、
臨床心理実習室等も徐々に整備されつつあり、研究法や実験・実習科目の授業では、心理学の学問的特性を生かした学習が可能となり、専攻としての独自性が形づくられつつある。しかし、心理学の学問的進歩は近年著しく、新しい研究をとり入れた教育を行うには、施設・設備が不足しており、今後の充実が望まれる。
心理学専攻が独立して設置されたことによって、教育学科初等教育学専攻の頃に比べ、心理学を学ぼうという志望動機の明確な学生が増え、意欲的に学習を続ける傾向が認められる。しかし、資格や免許状の取得だけを目的とするなど、受講する科目が多いため、自ら積極的に研究や活動に取り組むことができない学生も見受けられる。
【将来の改善・改革に向けた方策】
学生の学習意欲を高めるためにも、心理学を生かした職業や活動の分野を知らせ、資格取得を含めたキャリア教育に力を入れる必要がある。また、卒業生や各種の社会的諸施設との交流によって、学生の将来展望や問題意識を深めることも課題である。さらに、現在は 6 名の専任教員と 1 名のラボラトリー・スタッフが配置されているが、学生数の増加や大学院の充実を考えるとスタッフを増員することが緊急の課題である。

17３）教育学科 音楽教育学専攻【現状の説明】
音楽教育学専攻は、平成 16 年（2004 年）度に発達教育学部の一専攻として、新たにスタートした。これまで 40 年の歴史の中で、中学・高等学校の音楽科教員をはじめ、各方面で優れた音楽指導者を多数輩出してきた。本専攻の特色は、音楽大学や教育大学、そして総合大学の要素を合わせ持ち、演奏、作曲、研究ができるだけではなく、現代における教育のあり方についても深く学び、さらに音楽に必要な豊かな感性やイメージを生み出す広い教養も身につけることができる点である。個性や関心に応じて多様な学び方ができ、クラシック音楽だけではなく、さまざまなジャンルの音楽を研究することができる。生涯学習時代の音楽教育や音楽活動の現場で幅広く活躍できる能力を養うことができる。
【点検・評価】【長所と問題点】
新しくスタートした音楽教育学専攻は、まだ 2 回の入試しか行っていないので評価することは難しいが、募集人数を増やし、多様な入試方法を取り入れたことで、高い競争率が続いている。豊富なカリキュラムを取りそろえているので、一人ひとりが自分の目的にあった科目を履修することができる。また中学・高等学校教諭（音楽）の免許が取得できるのも魅力である。
【将来の改善・改革に向けた方策】
まだ 4 年間が経過していないが、定員を増やしたことや大幅にカリキュラムを変更したことが学生達のニーズに応えられているかどうかを検証しながら、卒業後も見据え、本専攻の教育理念のより充実した実現に向けて、より細かな指導方法を検討していかねばならない。
②児童学科【現状の説明】
児童学科では、児童を心身の統一体として捉え、児童の心身の健全な発達と育成を促進し、かつ児童の持っている可能性を最大限に開発するための教育・研究を行い、人間の生涯発達に多面的なアプローチができる人材を輩出することを理念・目的としている。この目的を達成するために、
児童発達学、児童保健学、児童文化学の３領域を主たる柱として、科学的方法論に基づき研究と教育を行っている。
本学科は平成 12 年（2000 年）度から保育士養成施設にも認定され、本学科の人材育成の充実がはかられてきたが、さらに平成 16 年（2004 年）度からは、従来の家政学部から新設の発達教育学部に統合され、生涯教育の一翼を担うことになった。免許・資格としては、幼稚園教諭、中学校及び高等学校教員免許「家庭」、社会教育主事、保育士、図書館司書、学校図書館司書教諭及び博物館学芸員の資格、情報処理士の称号が取得でき、多方面にわたる人材育成を行うことを目的として実績をあげている。

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【点検・評価】【長所と問題点】
学科の理念・目的を達成するために、児童発達学、児童保健学、児童文化学の３領域の教育課程を充実させており、幅広く、専門的に学ぶことができるようになっている。さらに、高度の専門的、実践的知識と技能を備えた有能な保育士や教員を養成するため、実習等の実践的な取り組みを推進しつつある。なお、免許・資格を取得するための教育と学問的な専門性をバランスよく学ぶ必要性について学生に明示すべきであろう。
【将来の改善・改革に向けた方策】
学科の理念・目的を損なうことなく、今後は子育て支援を視野に入れた人材の養成等に関する論議を深めつつ、併せて資格取得の意義についてもなお一層の検討を行う必要があろう。また、本学科では保育士や幼稚園教諭の養成のためのカリキュラムが整備されており、そのための教育に必要な教員が配置されているが、資格取得も含め、学生全体への指導をさらに協力しながら行っていく必要がある。

ａ－４ 家政学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材育成等の目的の適切性【現状の説明】
家政学部は昭和 24 年（1949 年）の京都女子大学発足時に、食物学科、被服学科及び児童学科の 3 学科で設置された。以後、家政学の発展に大きな役割を果たすとともに多くの有為な人材を世に送り出してきた。
科学技術の進歩に基づく生活環境の著しい変化に加え、女性の生活行動が家庭から社会へあ
らゆる分野へ広がったことにより、家政学教育も必然的にその内容の変革を迫られることになり、日
本家政学会は平成 3 年（1991 年）3 月、「家政学における大学教育充実のための指針」を学術審議会に答申している。この指針の中で、「今後の家政学の発展には、生活行動の各分野を包括する
総合的な学問体系の確立と、時代の変化に応じた多面的内容を持つ研究の推進が必要である」こ
とが強調されている。
本学においても、同様な視点から家政学部の教育内容の再編成を重ねてきたが、カリキュラムの部分的な修正では時代の要請に対応することが不可能であることから、平成 5 年（1993 年）には被服学科を生活造形学科に改組転換し、食物学科は食物栄養学科に名称変更をおこなった。平
成 16 年（2004 年）には児童学科は生涯学習の観点から人間発達全体の教育を視野に入れた発達教育学部に再編され、替わって家政学部には衣・食・住全体にわたる人間生活を教育研究の対象とする意味から、 生活福祉学科が発足した。国際化、情報化の今日、家庭生活や社会生活において多様化、高度化が進み日常の家庭生活を中心に据えた家政学の内容範囲は必然的に広がりを増してきている。従って本学家政学部の教育研究は人類の福祉に貢献する総合的な教育・研究を目指して、家庭内の衣・食・住・福祉という個別の生活技術の教育にとどまらず、広く「人間19

生活」そのものを対象とし、生活の意義を「人間を中心とした視点」から探求することを目標とするものである。言い換えると自然、社会と調和した心豊かな生活を総合的に考える学部である。なお、
上記のような経緯から児童学科（平成 14 年、15 年度は本学部内の構成）については発達教育学部の項でまとめて記述する。
【点検・評価】
学部の理念・目的を基本として、各学科において総合的に生活の意義を検討した取り組みが行われている。また、各学科の取得可能な免許・資格などに示されるように、社会での活躍を視点にした教育研究が行われており、人材育成について配慮がなされている。特に取得可能な免許・資格を見ると、時代のニーズに対応した努力が評価できる。また、社会の変化に合わせた改組転換・
名称変更などの積極的取り組みが行われている。
学校教育法第 52 条及び同第 65 条、さらには本学の理念に照らし合わせても学部の理念・目的に問題は見当たらない。本学の理念の一つとして女子教育の重要性が示されているが、まさに家政学部ではその役目を十分に果たしていると考えられる。広い教養を基盤として専門的な知識を修得し、現代社会に対応した人材が世に送り出されていることはいうまでもない。
【長所と問題点】
家政学の教育研究において、衣食住に加えて育児に関する分野が含まれていたが、平成 16 年
（2004 年）度より育児に関する分野は発達教育学部に統合され、替わって生活福祉学科が新設された。家政学の教育研究において、衣食住に加えて福祉に関する分野が含まれたことで少子高齢化社会という時代のニーズに応えている。また、生活に関する技術の教育にとどまらず、心豊かな生活を総合的に捉えることは、仏教精神を基盤とした大学の教育理念によく適応している。
時代・社会の変化に対応した目的等の検討が行われているが、近年社会事情の変革の速度が増しているので、さらに素早い対応が求められている。
【将来の改善・改革に向けた方策】
少子化及びそれに伴う高齢化社会の到来により、家政学教育の社会的要請は今後ともますます大きくなっていくと思われる。本学の女子大としての特徴を存分に生かすためにも、総合的な視野を持ち、専門的な技術を習得した実践的な「心豊かな生活の指導者」としての女性の教育を続ける必要がある。このためには、家政学部各学科の特徴を明確にして、それぞれの分野の教育と研究の一層の充実を図ることが望まれる。
①食物栄養学科【現状の説明】
食物栄養学科は医学・理学・農学を基礎にした科学的な視点から、21 世紀の食卓のあるべき姿を模索しながら教育・研究に当たっている。特に、健康の維持・増進、疾病の予防・

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治療の立場から「食」と「健康」の専門知識を学び、管理栄養士の資格取得に重点を置いている。栄養士法の定めに基づく管理栄養士養成課程に必要な科目のみならず、“食”と“健康”に関する専門知識を学び、「共通科目」「その他の科目」の履修を通じて広い視野に立って、“食”と“健康”について考える教育課程となっている。また、学生の基礎学力を向上させるために、１年次の第 1 セメスターに「基礎の化学」、「基礎の生物」、「食物栄養基礎演習」などの必修科目を設置している。
【点検・評価】
学年が進むに従って、“食”と“健康”に対する理解と認識が深まっていっているのは確実であり、知識の積み重ねについては十分に効果を上げていると思われるが、総合的な判断力、理解力にややもすると欠ける傾向がある。これに関しては、４年次の卒業研究を充実させることで補っているのが現状である。講義、演習、実験・実習のどれをとっても、学生達の学習態度は真面目で、真剣に取り組んでいる様子が伺える。
平成 14 年（2002 年）度の栄養士法改正により、管理栄養士養成施設においては、臨床栄養学、公衆栄養学などを含めた栄養学領域の充実が要求されることになった。本学科においても、その線に沿って平成 14 年（2002 年）度からの新カリキュラムでは、栄養学方面の教育をより重視したものになっており、社会のニーズに応える意味でも適切な人材育成の体制であるといえる。
【長所と問題点】
本学科では、卒業と同時に栄養士免許を取得することができ、管理栄養士国家試験の受験資格が得られる。さらに、中学校・高等学校教諭１種の「家庭」と「保健」の免許状を取得することもできる。これらの課程は、学生が持つ強い専門職志向にも合致しているが、複数の課程を設置することで、学生達に多くの科目を履修させねばならず、カリキュラム展開上の制約にもなっている。卒業
後は病院等の栄養士・管理栄養士として就職する者が多いが、専門性を生かして食品関連企業
での技術職・研究職、あるいは教員等幅広い領域への進出が目立つ。４年次には、講義や実験・実習が少なくなり、その分、卒業研究に集中することになるが、就職協定の廃止により就職活動の開始が早まった上、昨今の就職難の影響を受け、学生達は以前ほど卒業研究に没頭できなくなっている。
【将来の改善・改革に向けた方策】
平成 14 年（2002 年）度の栄養士法改正に伴い、臨床栄養学実習、公衆栄養学実習、栄養教育実習など栄養学関係の校外実習の充実が図られてきたが、このことにより、学内における講義・実験・実習などへの物理的な時間の制約も生じていると思われる。さらに、このことにより学生自身が、自ら考えて知識を身につける時間を十分に持てなくなっている状況を改善していく必要があると思
われる。

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②生活造形学科【現状の説明】
女性の社会的役割が増大する中、現代社会生活に関する高度な専門的知識・技術を、人文科
学・社会科学・自然科学の各方面から総合的に教育し、生活環境の向上発展に寄与し、社会貢献のできる女性を育成することを目的としている。
生活造形学科では、生活環境におけるデザインの良否を判断する目を養い、真に快適な衣生
活、住生活とは何かを考え、それを具体的に表現できる能力を身につけた人材を育成するため、①造形意匠学領域 ②アパレル造形領域 ③空間造形学領域の 3 領域の構成によって、体系的な教育課程を編成し、専門性とともに幅広い教養と総合的な判断力、豊かな人間性を涵養する体制をとっている。
【点検・評価】
本学科は、上述の 3 領域の構成によって生活造形に関する幅広い基礎及び専門に関わる知識を学ぶことができ、生活環境を形成するモノをさまざまな視点から考察するとともに、実践的な技術を習得する。衣料管理士 1 級や 2 級建築士（実務経験 0 年）受験資格をはじめとして多様な資格を取得できるという学際性は、従来の個別的な学問体系に拘束されない多様な視角をもち、生活造形に関わる諸問題を主体的に考え、研究する場を提供している。
【長所と問題点】
現状の幅広い教育体系の構成と、個別の分野や課程などで専門性を高めようとする試みとをいかにして調整するかが課題となっている。女性の社会進出の増大にともない、学生の資格志向はますます強くなりつつあり、専門性の強化は大学としてさけられない状況にあるが、専門的な技術教育の特色と生活造形に対する幅広い知識を基礎とした総合科学という二つの性格を兼ね備えた本学科が、今後も統合的に運営されていくための方策を再考しなければならない。
【将来の改善・改革に向けた方策】
造形意匠学・アパレル造形学・空間造形学というような他学部・他学科にはない多様な教育内容
を学科再編の基軸のひとつとして、学科全体の理念を位置付けし直し、他学科との差異化を図っていく方法が考えられる。今後は、それぞれの分野での専門教育を強化するとともに、各分野間での教育理念の再調整と統合を図ることが必要である。
③生活福祉学科【現状の説明】
わが国において少子高齢化が加速するなか、豊かで安定した社会と生活を維持向上することを理念として平成 16 年（2004 年）4 月に生活福祉学科が誕生した。生活福祉学科は、高齢者・障害者の介護・福祉について、これに貢献する人材養成とともに、さらなる発展を目的とした研究を行う

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学科である。介護を必要とする対象者を「生活者」とする視点から介護問題を捉え、社会政策としての制度的視点はもちろんであるが、生活の基盤である家族・家庭に目を向け、介護福祉教育の根幹に家政学を据え、家政学の諸科学を介護教育に統合していくことを目指している。本学科はその意味では、家政学の言う「人類の福祉に貢献する総合科学」の重要な一端を担う存在である。
【点検・評価】
本学科は平成 16 年に設置されたところであり、点検・評価する段階に至っていないため、現時点での評価については、今後の展望を見通しつつ、示すにとどめる。卒業時に介護福祉士資格が取得でき、さらに社会福祉士国家試験受験資格や「家庭」「福祉」の教員免許状が取得可能となる教育課程を用意している。 介護福祉士資格取得を目的としているため厚生労働省の規則に従い１年次より専門基礎科目を履修しているが、それとともに総合教育科目・外国語科目を１、２年次に履修することにより広い知識を修得することとなる。さらに、２年次以降の専門科目の履修で専門性をより深めている。また、学外実習科目により専門的知識の応用的能力や総合的判断力を修得できる。
【長所と問題点】
本学科では、広い知識とともにより深い専門性が修得可能であり、総合大学の体制として、特に仏教学、総合教育科目、言語コミュニケーション科目、情報コミュニケーション科目、他大学取得科
目及び教育職員免許取得科目により、専門以外の知識や応用的能力や総合的判断力を修得す
るのに適切な教育課程を用意して教育にあたる体制となっている。しかし介護福祉士資格と社会福祉士の両資格取得を目指す場合、学外施設での多くの実習時間が必要となり、幅広く深い教養及び総合的な判断力を養い、豊かな人間性を涵養する時間的余裕を確保するのは困難となる学生も出現する可能性がある。
【将来の改善・改革に向けた方策】
現在多くの学生が介護福祉士資格と社会福祉士（受験資格）の両資格の取得を希望している。
その際、現実社会における両資格を有することの必要性及び妥当性、就職への資格有効性などを検討していくことが欠かせない。そして、必要性があまり無いようであれば両資格取得は限定した学生にのみに行わせるようにして、より多くの学生に生活を基盤とした実学的知識と幅広い教養的
知識を学習させることも視野に入れていくことが重要であると考えられる。

ａ－５ 現代社会学部の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成等の目的の適切性【現状の説明】
本学部は、｢現代社会｣の教育、研究を目的とするものである。｢現代社会｣では、社会自体が多様化、多層化、複雑化しており、そのことは個々の社会問題にも現れている。たとえば、高齢化、地23

球環境、生命倫理、経済至上主義、地域の活性化などの問題や、急速な情報化、グローバル化がもたらす世界的、国内的影響である。これらの例では、問題を発見し、解決策を提示するのに、社
会科学のなかで社会学、政治学、経済学、法学の枠組みを越えた新しい試みが必要であるだけでなく、哲学、倫理学、宗教学、仏教学、心理学、精神医学を中心とする人文科学、それに情報学、科学哲学を含む自然科学を統合的に横断する超領域的アプローチが必要である。この目的に合わせて、本学部の教員は、一学部としては、かなり広範な領域の専門家から構成されている。構成
員は、平成 17 年（2005 年）度で総計 29 名である。
教育理念の基本は、学生に対して在学 4 年間に、現代社会について幅広い知識をもち、社会問題を多角的に認識し、その中から特定の社会問題に対する自らの関心と問題意識を明確化し、問題解決を社会的に実践できる能力を開発させることである。
全カリキュラムの基盤教育となるのは、言語能力(日本語、外国語)、情報処理能力、社会調査リ
テラシーというアカデミック・スキルを修得させる教育とそれを実践の場で磨いていく演習科目である。日本語の教育は、4 年間を通じて、きわめて多くのレポートを課すことで、全教員が関係している。外国語の能力(講読法・表現法)、情報処理能力、社会調査リテラシーのそれぞれについて、特定の専任教員が学部内に運営委員会を設け、責任をもって、授業計画と授業の担当に当たっている。情報科目は、1 回生時に履修する全学共通の情報コミュニケーション科目並びに 2 回生配当の情報科目のすべてを本学部専任の情報科目担当教員が教育プログラムを設計して学部独自の教育を行っている。社会調査科目は、情報処理に不可欠なデータの収集・分析の基礎的な技法を修得させることを目的とし、情報科目とセットでより体系的な学習ができるように設計されている。
演習科目については、1 年次の第 1 セメスターの基礎演習を手始めに、学生はすべてのセメスタ
ーで何らかの演習に必ず参加することになっている。すなわち、アカデミック・スキルの修得を目的とした基礎演習Ⅰ・Ⅱ（1 年次配当）、専門領域での入門的学習を目的とした演習Ⅰ・Ⅱ（2 年次配当）、本格的な専門的研究を目的とした演習Ⅲ・Ⅳ（3 年次配当）及び卒業論文演習（4 年次配当）
で、原則として専任教員が担当している。
本学部の教育の第二の基盤は、教員組織が多様な学問分野から構成されていることにある。多種多様な社会問題の中で、学生が関心を抱いた問題を学習することができるようにするためには、当然の組織である。学生は、1 回生で修得するアカデミック・スキルに基づいて、自身が関心を抱く
社会問題を多様な角度から検討することができる環境が与えられている。本学部では、学生に多様な授業科目を提供している。1・2 回生は、アカデミック・スキルの基礎を修得することに加えて、現代社会について、必須科目として基礎的な講義科目を履修し、さらに選択科目として、広範な講義科目から自分の関心をもつ科目を履修する。3・4 回生は、専門性の高い講義科目を履修するとともに、3 年次の演習Ⅲ・Ⅳと 4 年次での卒業論文演習で、特定の研究課題について、専門的研究を深めていくことになる。
専任教員一人当たり全在籍学生数(原則として 1～4 回生)は、平成 14 年（2002 年）度 25.9 人(学部完成前なので 4 回生不在)、平成 15 年（2003 年）度 35.2 人、平成 16 年（2004 年）度 35.3 人、
平成 17 年(2005 年)度 35.7 人である。学生は 1 年次の第 1 セメスターから 4 年次の第 8 セメスタ

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ーまで、基礎演習、演習、卒業論文演習を履修することになっているが、いずれも原則として専任教員が担当することになっている。演習クラスの受講生数は、原則として 15 名前後であり、学生に対して、きめ細かい指導がなされている。講義についても、若干の科目が必修のために、全員出席となるが、それでも最大数で 300 名程度(再履修者と他学部生を含む)である。全体的に少人数教育を有効に活用しているのが、本学部での教育体制の特徴である。
教育課程の変革として、学部発足の 5 年目に当たる平成 16 年（2004 年）度の入学生から、4 コース制(個人と家族、コミュニティと参加、国家と国際社会、地球環境と現代文明)を導入した。各コ
ースは、教員の張り付けも学生の定員もない、比較的にゆるいガイドラインであるが、コース制の目
的は、授業科目についてグループ分けを明確にすることで、学生が自分の問題関心を確認することを助け、勉学上の動機付けを強化することにある。学生は 1 回生の終了時に、コースを選択する。
女子高等教育機関として、学生の各人が現代社会の深い理解を通じて、卒業後にビジネス、行政、教育、政治の世界や、NGO、NPO、地域社会で、すぐれた社会人として活躍できるように、女子学生のエンパワーメントを目指している。大学全体にいえることであるが、優秀な女性教員が勤務しており、女子学生のモデルとなっていることも、本学部の特徴である〔平成 17 年（2005 年）度で全教員 29 名中 13 名が女性〕。
【点検・評価】
学生教育の効果については、就職率が平成 15 年（2003 年）度卒業生 93.9％(就職希望率
78.3％)、平成 16 年（2004 年）度卒業生 95.7％(就職希望率 82.3％)であり〔平成 14 年（2002 年）
度は学部未完成で卒業生は出ていない〕、本学部の教育は社会的に一定の評価を受けている。また、大学院進学では平成 15 年（2003 年）度卒業生 18 名(本学 4 名、本学以外 14 名)、平成 16 年
（2004 年）度卒業生 9 名(本学 5 名、本学以外 4 名)であり、本学部の教育は専門性においても一定の成果を挙げている。なお、学業不良での卒業延期者比率（休学者、留学中を除く）は、平成 15年（2003 年）度卒業生で 5.0％、平成 16 年（2004 年）度卒業生で 6.7％である。以上から、本学部の教育理念の実現は概ね適切であるとみられる。
【長所と問題点】
多様化、多層化、複雑化した現代社会の重要問題について、広範な授業科目を展開することは、教育、研究上の理念・目的との関連で、一定の積極的意義をもつと思われる。しかし、このような教育カリキュラムによって、直ちに学生の学習意欲が向上することにはならない。広範なテーマのもとで学びながら、自分の問題意識を認識し、あわせて自らの専門分野を確定することは、一般的に学生にとって、かなり厳しい要求である。そこで、平成 16 年（2004 年）度からコース制を導入するとともに、入学生に対して、よりきめ細かい指導で対応することにした。具体的には、入門的科目として「現代社会論」Ⅰ･Ⅱ、「社会学説･思想史」Ⅰ･Ⅱを開講するとともに、専任教員が原則として全員で担当する 1･2 回生向けの「基礎演習」、「演習」、及び各セメスターの開始時のオリエンテーショ

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ンを通じて、指導をより徹底して進め、1 回生終了時に自分のコースを選択する(その後の変更も可能である)ようにした。
【将来の改善・改革に向けた方策】
言語能力(日本語、外国語)、情報処理能力、社会調査というアカデミック・スキルの教育カリキュ
ラムをいっそう充実させることが、当面の課題である。将来的には、4 コース実施の成果について、
教育効果、学生の反応、卒業後の進路などを多角的に調査し、そのうえで専攻制、副専攻制、あるいは複数学科制の導入を検討する必要があるかもしれない。また、学生の基礎学力の向上のた
めに、高等学校での学習の復習をカリキュラムに組み入れることも考えられる。

ｂ．大学・学部等の理念・目的・教育目標の周知の方法とその有効性
ｂ－１ 学外に向けての周知の方法とその有効性
本学への入学を目指す受験生に向けては、建学の理念と教育方針を毎年内容が更新されている『大学案内』やパンフレット・ホームページにできるだけわかりやすく記載し、大学教員及び職員が高校を訪問して本学の紹介を行う際に『大学案内』などを配付したり、その内容について伝えた
りするように努めている。
近時では、全国の多くの高等学校でパソコンを活用した授業が一般化し、さらには高校生が進路を決定する際に必要な情報をインターネットを通して得ているという現状があり、ホームページの充実を図ってきた。従来から詳細な説明に心してきている冊子媒体とともに、ホームページのコンテンツ「建学の理念」のより一層の拡充・充実を期していく必要がある。
また、理念と教育方針を周知するのに加え、各学部学科の教員が高等学校へ直接に出向いて出張講義を行い、本学での講義の一端を披露して、講義内容を通して教育目標について感得させる場とし、本学への受験生の理解を促すよう努めている。出張講義の実施件数は平成 14 年
（2002 年）度に 33 件、平成 15 年（2003 年）度に 50 件、平成 16 年（2004 年）度に 66 件、平成１７
年（2005 年）度 63 件と、この 4 年間で倍増してきている。それは高等学校側の関心の強さを示すものでもあり、理念・目的（教育方針）を具現化した教育目標を講義という直接的・具体的な場を通して周知する方法として、その充実に努めていくことが重要である。
ｂ－２ 学内に向けての周知の方法とその有効性
在学生に対して建学の理念を周知徹底させる方法としては、先にａ－１「本学の理念・目的・教育目標とそれに伴う人材養成等の目的の適切性」の節で詳説したように「仏教学」の講義を必修とする（大学では８単位、短期大学部では４単位）ことによってそれに充てている。当該科目によって得た知識を感性的かつ情緒的な面からも理解できるようにするための「月例礼拝」（「仏教学」の講義の時間割の中に位置付けて実施）とともに、仏教思想を自らの人生に生かそうとする志向は在学生に着実に浸透しつつあるものと考えられる。

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宗教教育センターが担当する周知徹底の場としては、「花まつり」「降誕会」といった行事、新聞「芬陀利華」の発行や「誕生はがき」の作製、宗教教育海外研修会（年２回）、坐禅と写経、見学会（バスツアー：年２回）など多種多様であり、学生の関心を惹くよう、そして、仏教精神を理解し自己の心の陶冶の手がかりとさせるよう努めている。もっとも、必修科目「仏教学」と「月例礼拝」以外は自由参加・自由講読の場であり、その有効性は各在学生の自己選択・決定に依るところが大きく、一斉画一的に評価することはできない。しかし、各種見学・研修行事への参加や新聞の講読状況は良好であり、周知徹底の方法として一定の成果を挙げているものと考えられる。

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