〈和文誌編集委員会細則〉
第１条（趣旨）本細則は，日本陸水学会会則（以下「会則」という）第３条および第２１条に基づき，和文誌の編集に関して必要な事項を定める。
第２条（陸水学雑誌）
日本陸水学会の和文誌は，「陸水学雑誌」（英文名：Japanese Journal of Limnology）と称し，広く陸水学に関する報文，雑報，学会の連絡記事，その他を掲載する。
2「陸水学雑誌」の発行回数は年3回とする。

3

前項に定めるもののほか，必要に応じて特別号を発行することができる。

第３条（編集委員会）
和文誌編集のために編集委員長，編集幹事，編集委員からなる和文誌編集委員会をおく。
2

編集委員長の指名により，副委員長と若干の編集顧問をおくことができる。

第４条（委員の任命）
編集委員長および編集幹事の任命と任期については，会則第１４条および第１５条に定めるところによる。
2

編集委員の任命と任期については，会則第２０条の定めるところによる。

3

編集委員長は，以下の場合に臨時の編集委員を任命することができる。臨時編集委員の任命については，前項によらないものとする。
一

編集委員では，投稿論文の分野に対応する専門性が保証できないと判断されるとき。

二

別冊特別号および特集の編集等において特定分野の論文が集中し，編集委員だけでは作業が円滑に行えないと判断されたとき。

第５条（編集委員長の任務）
編集委員長は，次の業務を行う。
一

編集委員会の招集。

二

評議員会および総会での編集活動報告。

三

投稿原稿の受付に関する手続き。

四

投稿原稿を校閲するための担当編集委員の指名。

五

投稿原稿の校閲状況に関する進行管理。

六

担当編集委員からの校閲結果に基づく掲載可否の最終判断。

七特集など企画の実施についての判断。

八

和文誌掲載記事の転載に関する許諾。

九

その他編集に関する事項。

第６条（編集幹事の任務）
編集幹事は，学会との連絡および編集業務を担当する。
2

編集業務には，掲載済み論文の電子公開の作業，ならびに関連する版権処理の作業を含む。ただし，業務量過多により達成が困難な場合には，編集委員の一人が当該業務を代行できる。

第７条（編集委員の任務）
編集委員は，投稿原稿を閲読するとともに，複数の専門家に原稿の校閲・審査を依頼する。校閲結果に基づき，原稿の採否を検討し，その結果を著者および委員長に報告する。
第８条（会議の開催）
編集委員長は，年1回以上オンラインや対面による編集委員会を開催し，編集方針や活動に関する事項を編集幹事・編集委員と協議し，その結果を評議員会および総会に報告しなければならない。
2

2回以上の会議の開催については，通信手段による会議で代用できる。

第９条（和文誌の構成）「陸水学雑誌」は，投稿による報文，雑報，学会の連絡記事，その他で構成される。
第１０条（報文）
報文は，陸水およびそれと密接な関連分野の原著，総説，短報，資料，討論とする。それぞれの詳細は，次の各号のとおりとする。

一

原著：独創的研究の論文で，価値ある結論あるいは事実を含む未発表のものとする。

二

総説：全体として一つのまとまった主張が展開されている未発表のものとする。

三

短報：新しい事実や価値ある内容を含むもの，あるいは速報的内容として価値のあるデータを含む，未発表の比較的短い論文とする。

四資料：陸水学的に価値ある観測・観察・実験結果などで未発表のものとする。

五

討論：「陸水学雑誌」に掲載された原著，総説，短報，討論などを対象とした討論で，対象論文の主要部分に直接関係した事項のみで構成され，具体的かつ建設的なものとする。対象論文の発表後６ヶ月以内に投稿されたものに限る。

第１１条（雑報）
雑報とは，陸水学に関するニュース，意見，書評，シンポジウムの要旨などをいう。
第１２条（特集および特別号）
特定のテーマによる「特集」を組むときは，特集を構成する投稿の種別は，原則として前条に従う。特別号を作成するときも，構成する投稿の種別は，原則として前条に従う。ただし，シンポジウムや会議のプロシーディングを作成するときはこの限りではない。
第１３条（言語）
投稿原稿で使用する言語は，日本語とし，英文タイトル，英文アブストラクトをつける。また，図表中の言語は英文とし，説明は日本語と英語の併記とする。
2

特別号の使用言語も原則として日本語とするが，ひとつの研究プロジェクトの成果集で，メンバーに日本語で原稿を作成できないものが含まれる場合には前項の限りではない。

第１４条（投稿）
第一著者あるいは責任著者は正会員に限る。投稿にあたって，著者は別に定める投稿規定および執筆要領に従わなければならない。
第１５条（受付）
投稿された原稿の受付の可否の判断は，編集委員長が行う。受付可と判断された場合には，編集委員長は，所定の書式により著者にその旨を通知する。
第１６条（校閲）
原著，総説，短報，資料については，編集委員長が担当編集委員を指名し，校閲作業を進める。
2

原稿の校閲は，複数の専門家に依頼する。校閲の結果，内容に問題があると判断された場合には，担当編集委員がその旨を著者に通知し，原稿の修正を求める。

第１７条（受理または却下）
校閲の結果，「陸水学雑誌」への掲載が適当であると判断された場合，担当編集委員は，編集委員長にその旨を報告し，受理を勧告する。編集委員長は，この勧告が適当と判断された場合，受理の手続きを行い，著者に通知する。
2

校閲の結果，投稿された原稿の「陸水学雑誌」への掲載が不適当であると判断された場合，担当編集委員は，編集委員長にその旨を報告し，却下を勧告する。編集委員長は，この勧告が妥当と判断された場合，却下の手続きを行い，著者に通知する。

第１８条（討論および雑報）
報文のうち，討論については，編集委員会で掲載の可否を判断するが，必要に応じて外部の専門家に意見を聞くことができる。なお，討論の際の著者と相手のやり取りは，必ず編集委員会が仲介して行う。
2

雑報の掲載判断は，原則として編集委員長が行う。ただし，必要に応じて編集委員または外部の専門家の意見を聞くことができる。

第１９条（会誌への掲載）受理された報文は，専門機関による英文校閲を受ける。この費用は，学会の負担とする。
2

編集委員長は，英文校閲結果を著者に送付し，清書原稿の作成を依頼する。

3

著者は，清書原稿を作成し，編集幹事に送付する。編集幹事は，これを印刷会社に送付し，複数回の校正を経て印刷・発行する。

4

雑誌の発送作業は，委託業者が行う。

第２０条（権利関係）「陸水学雑誌」に投稿・掲載された報文の著作権は学会に帰属する。

2

陸水学会は，著作権行使のひとつとして発刊から1年後に電子媒体による全文公開を行う。

3

編集委員会は，投稿規程や執筆要領のいずれかの中で，著作権の帰属ならびに電子公開が行われることをあらかじめ著者に明示しなければならない。

4

著者は，投稿した時点で第１項に示された著作権の帰属について承諾したものとみなされる。

5 「陸水学雑誌」に掲載された報文の一部の転載を外部から依頼された場合，その可否の判断ならびに許可は，学会の審議による。
第２１条（経費の負担）
報文の長さが投稿規定に定めた量を越えた場合，著者が投稿規定に定める費用を負担する。ただし，本会が寄稿を依頼した原稿はこの限りでない。
2

カラー図表（写真を含む）を掲載するときは，著者が投稿規定に定める費用を負担する。

3

別刷りの代金は，すべて著者の負担とする。別刷り代金の徴収は，会計幹事が行う。

第２２条（その他）
編集委員会は，投稿原稿作成の詳細について，投稿規程および執筆要領を作成し，和文誌の中で読者に提示しなければならない。
付 則
本細則は，2009年9月16日から施行する。2017年9月30日改定。2022年9月16日改定。2023年10月14日改定。