社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

総説

健康に配慮した住宅とコミュニティの計画
Planning of housing and community for healthy life
村上 周三 1） 伊香賀 俊治 2）
Shuzo Murakami1） Toshiharu Ikaga2）
1）一般財団法人

建築環境・省エネルギー機構

2）慶應義塾大学理工学部
1）Institute for Building Environment and Energy Conservation2）Department of Science and Technology, Keio University
要旨
住まいやコミュニティは我々の日常生活の基盤であり、居住者が健康であるためには、健全な住宅やコミュニティが提供されなければならない。そこで筆者らは、このような住環境整備の推進を研究課題として、建築学、医学の専門家が参加する学際的研究を推進してきた。本稿ではこれらの研究成果を踏まえ、健康の維持増進に貢献する住宅やコミュニティを計画する方策について解説する。

Summary:
Housing and community are closely related to resident’s daily life. It is necessary to provide the healthy
environment for preventing disease. We therefore promoted multidisciplinary approach which involves theparticipation of architectural and medical experts. In this paper, we expound the device of planning to healthy
housing and community based on these result.
キーワード：健康維持増進、断熱性能、間接的便益、影響評価
Key words：health promotion, thermal insulation, Non-Energy Benefit (NEB), effect assessment of healthy
housing and community序

ヘルスプロモーションと住生活住宅・コミュニティ整備の推進を政策課題として取り健康とは病気にならないことだけを指しているわけ

上げている。例えば、2007 ～ 2012 年には「健康維持ではない。WHO（世界保健機関）によれば、「健康と増進住宅研究委員会」を、2013 年には「スマートウェは単に病気でない、虚弱でないというのみならず、身ルネス住宅研究委員会」を設置して、この問題の研究

体的（physical）、精神的（mental）そして社会的（social）を推進してきた。

1）に完全に良好な状態を指す」と定義されている 。従っ本稿ではこれらの成果を踏まえて、健康な暮らしをて、“健康”であるためには、住宅やコミュニティが支える住宅やコミュニティを計画、供給、運用すると提供する我々の日常の生活環境そのものが健全でなけいう立場から、健康の維持増進に貢献する住宅やコればならない。すなわち、“住まい”や“生活環境”ミュニティを計画する方策について解説する。

は我々が健康を維持増進するための基盤となるものである。国土交通省では、健康を支える生活基盤としての住宅やコミュニティの重要性に着目し、このような― 1 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

1住宅の断熱と健康21℃以上を推奨温度、18℃以上許容温度として設定し1.1ており、9 ～ 12℃では血圧上昇、心臓血管疾患のリス

冬期における死亡率の増加

冬期に死亡率が増加することは広く知られている

ク、5℃以下では低体温症のリスクがあると指摘して2）いる。5 ～ 10℃程度の低い温度は、断熱や暖房が不十を図 1 に示す。ガンを除くいずれの疾患においても、分な日本の住宅では、夜間・早朝の時間帯においてごことである。自宅と病院に着目して、月別の死亡率く一般的に発生している。
1.3

断熱改修による温熱環境の改善

断熱改修による温熱環境改善の事例 4）を図 3 に示す。
改修前の低い断熱・気密水準から、改修後は次世代基準に適合する水準に向上されている。居間や寝室の室温に着目すれば、温熱環境の改善は劇的である。温熱環境改善の原因として、断熱水準の改善と同時に暖房水準の向上を指摘することができる。断熱の向上した
改修後には、暖房用エネルギー消費は大幅に減少する
ので、暖房水準を向上させるための光熱費増加は大きな負担とはならない。
図1

自宅及び病院における月別死亡率の推移 2）

図2

冬期における死亡率の国際比較 3）

死亡率は自宅でも病院でも上昇する。しかし特に心疾患において、自宅における上昇率が顕著である。この原因として、病院に比べ、冬期における自宅の室温が低いためであることが指摘されている。
次に、ヨーロッパ諸国に着目して、冬期における死亡率増加の国際比較 3） を図 2 に示す。寒冷地に比べ温暖地における死亡率の増加傾向が著しいことが特徴的である。この原因として、寒冷地では冬期の暖房環境が十分に確保されているのに対し、温暖地ではこれが不十分で冬期の屋内環境が貧弱であることが指摘される。暖房水準について言えば、北海道と本州・四国・九州の関係がこれに対応する。
1.2

室内の推奨温度 : 英国保健省の指針

英国保健省は、冬期の室温指針を定めている 3）。

― 2 ―

図3

断熱改修による温熱環境の改善４）

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

1.4

断熱性能の向上による有病割合の改善5）小さい。このことが、過去の日本において断熱が低いを図 4 に水準に留まっていたことの大きな理由である。しかし示す。これは、断熱性能の低い家から高い家に転居し断熱がもたらす便益は光熱費の削減のみではない。光た 1 万人以上の人を対象にしてアンケート調査した結熱費削減以外に、健康性向上、快適性向上など様々な果である。この調査結果によれば、ほとんどすべての便益を提供する。これを、断熱がもたらすコベネフィッ

疾患において、有病割合が大幅に低下するという結果

トと呼ぶ。特に、断熱向上などがもたらす光熱費の断熱水準の向上による有病割合の減少削減を EB（Energy Benefit）、健康性の向上などをNEB（Non-Energy Benefit）と呼ぶ。このようなコベネフィットを、まとめて表 1 に示す。断熱の推進に際しては、居住者に対して光熱費の削減という EB だけでなく、健康性向上という NEB を併せて説明すれば、費用負担に関する心理的バリアの克服が容易になるものと期待される。
表1
図4

断熱性能の向上がもたらす省エネの便益（EB）と省エネ以外の便益（NEB）

断熱水準向上による有病割合の減少 5）になっている。ただし、有病割合は自己申告に基づくものであり、医師の診断に基づくものではない。現在
医学専門家と協力して、この結果のより信頼性の高いエビデンスを収集中である。図 5 はその一例で、冬季の室温と血圧上昇の関係を測定したものである。高齢者になるほど室温低下に伴う血圧上昇の程度が大きくなる 6）。
1.6 断熱住宅における疾病予防による便益の金額換算
病気になれば働けないので収入が減り、医療のための出費が必要とされる。従って、疾病機会を少なくすることは、多い場合に比べ便益を発生させると考えてよい。図 4 に示したように、断熱の悪い住宅から良い住宅に移転した場合、有病割合は顕著に減少することが期待される。このような断熱住宅における疾病にかかる機会の減少を金額換算すれば、
図 6 のようになる 5）。
これらは、断熱がもたらす間接的便益 NEB の主なものである。図 6 は、図 4 のアンケート調査結果に基づ
図5いた推計した金額換算値である。介入実証研究により室温低下に伴う血圧上昇量（年代別）

6）

その推計値を検証することが今後の研究課題であり、
1.5

省エネに向けた住宅の断熱行政

現在企画中である。

断熱推進における大きな問題は、そのための費用負担をする入居者の賛同が得られにくいということである。日本の住宅では暖房エネルギーの消費量は少ないので、断熱を向上させても大きな光熱費削減効果を期待することはできない。従って一般の居住者にとっては、この側面からの断熱水準向上のインセンティブが― 3 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

く場合、日本の住宅では、投資回収に長期の期間を要するため、居住者にとっては魅力の少ないものになりがちである。しかし、本ケーススタディに示すように健康維持増進効果に着目すると、投資回収年数は大幅に短縮され、入居者にとっても取り組みやすいものとなる。このような NEB の考え方の導入が、今後の断熱行政推進に大きな貢献を果たすと期待される。
2
図6

断熱住宅の疾病予防による便益の金額換算

住宅の健康診断
2.15）

生活環境における健康障害住宅の中には様々の健康障害が存在する。その事例
1.7 断熱工事の投資回収年数に関するケーススタディを図 8 に示す。多くの居住者はこれらの問題が自身の断熱向上による光熱費削減という EB と、健康性向健康に影響していることについて関心が薄い。建築専

上という NEB に着目して、断熱工事の投資回収年数

門家や医学関係者は、生活環境が健康に与える影響にに関するケーススタディを行った。東京地方に建設さついて、居住者に気付いてもらうための努力を今までれる暖房設備の整った新築二階建てを想定し、家族人以上に払うべきであり、そのための使いやすいツール

数は 2.6 人（日本の平均）とする。無断熱から高断熱の開発が求められる。にするための工事費は約 100 万円と想定される試算によれば断熱向上による EB、すなわち暖房費削減は 3.1万円／年・世帯となる。健康性向上による NEB は図 7を基にして算定した結果、2.7 万円／年・世帯となった。

図8

図72.2

断熱工事の投資回収年数：EB と NEB に着目して 5）

室内環境における健康障害（事例）CASBEE 健康チェックリスト

日常生活に存在する健康障害に気付きを与えるツールとして、CASBEE 健康チェックリストを開発した。

因みに、2010 年度の日本の医療費の総額は約 37 兆で、一人当たり 30 万円／年強である。従っCASBEE（Comprehensive Assessment System forてこのケーススタディの場合、年間医療費は約 75 万

Built Environmental Efficiency）は住宅や事務所建築／年・世帯となる。2.7 万円は 75 万円の 3.6％に相当などの総合環境性能評価ツールとして国土交通省の主する金額である。

導により開発されツールシステムである。ここではそ円／年7）

ケーススタディの結果を図 7 に示す。EB のみに着の中の健康性を診断するツールとして、「すまいの健目した場合、投資回収年数は 29 年であるが、健康維康チェックリスト」と「コミュニティの健康チェック持増進効果も考慮すると投資回収年数は 16 年に短縮リスト」を紹介する。

される。一方、医療費の 7 割は国庫負担である。参考
2.3までにこの部分も含めて投資回収を試算すれば、投資すまいの健康チェックリストの開発と利用

すまいの健康チェックリストは、戸建て住宅に着目回収年数は 11 年となる。
断熱工事の投資回収は EB のみに着目して算定されし、特に健康障害の部分をズームアップしてチェックるのが世界の常識である。このような算定方法に基づリストとして策定したものである。チェック項目を抜粋― 4 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

図9

すまいの健康チェックリスト：チェック項目（抜粋）8）

して図 9 に示す 8）。日常の生活体験に照らして回答しやすいように、チェック項目を部屋別に整理している。
このチェックリストは、これを開発した（一財）建築環境・省エネルギー機構や（一社）日本サステナブル建築協会のホームページで利用可能であり、ホームページ上で評価結果シートの作成が可能なサービスが提供されている 9）。
2.4

すまいの健康チェックリストの信頼性の検討

すまいの健康チェックリストの信頼性について検討する。図 10 にチェックリストの合計スコアと主観的健康感の関係

8）

図 11

健康チェックリストの得点と有病割合 10）を示す。合計スコアが高くなると主次に、チェックリストの合計スコアと有病割合の関観的健康感も向上し、両者は高い相関を示している。

係 10）を図 11 に示す。合計スコアが上昇すると、多くの疾患において有病の申告は顕著に減少し、また持病のない人の割合も顕著に上昇する。有病割合や持病のない人の割合などの健康指標と合計スコアは高い相関を示し、チェックリストの信頼性がこれらの側面で確認されたといえる。
3

コミュニティの健康診断
ヘルスプロモーションとしての一次予防、ゼロ次予防は、個人レベルと社会レベルで推進されるべきもの
図 10 健康チェックリストの得点と家族の主観的健康感の関係

8）

― 5 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014である。3 章ではコミュニティに着目して健康維持増

3.2進の方向について考察する。

コミュニティの健康チェックリストを用いて、全国3.1

コミュニティの健康チェックリストの利用

コミュニティの健康チェックリストの開発

約 10,000 人を対象に調査を実施した。チェックリス

3 章では、住民自身がコミュニティの健康度を診断

トの得点と包括的健康関連 QOL 指標である SF-8 のするための簡易ツールである、コミュニティの健康得点ならびに各自覚症状の有訴割合との間の相関につチェックリスト9）

いて分析した結果 11）を図 13 に示す。

について解説する。

コミュニティの評価構造を図 12 に示す。この概

身体と精神の両サマリースコアについて、チェック

念 は WHO に よ る 国 際 生 活 機 能 分 類（International

リストの合計スコアとの間に明確な相関が認められClassification of Functioning, Disability and Health:る。更に、日常生活に関わる症状に着目すると、チェッICF）に基づく。心身機能や活動、参加に関わる環境・クリストのスコア向上に応じて、風邪・関節系の痛み・個人因子を、1）健康を支える機能に対する阻害要因十分な睡眠がとれない人の割合が顕著に減少することの除去という側面と、2）住民の参加・活動要因の充を確認した。

足という二つの側面から評価する。これらの概念に基コミュニティの健康診断を行う際には、2 章で紹介

づいて作成したチェックリスト項目一覧を表 2 に示す。

したすまいの健康チェックリストを併用すると、コミュニティの健康障害面の構造をより明確に把握することができる。両者の併用は大変効果的である。両者を併用した調査事例 11）を、図 14 に示す。

図 12

チェックリストの評価構造

表2

コミュニティチェックリスト項目一覧― 6 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

図 13

チェックリストスコアと健康状態 11）

建築学と医学が連携して取り組み、その構造を解明するという試みがなされることは過去に少なかった。
筆者らは建築学、医学の専門家が参加する学際的研究を推進し、室内温度や断熱水準などの視点から、住宅やコミュニティと健康の問題やその評価について考察した。このような研究は、今後の断熱を中心とする住宅に関わる環境行政に大きな貢献を果たすものである。居住者は一般に、自身の居住環境の水準や、それが健康に及ぼす影響について気付いていない。重要な
図 14 すまい用 / コミュニティ用の両チェックリスト連携の効用

ことは、居住者に健康障害問題の存在に気付いてもら11）うことである。そのため筆者らは、住宅やコミュニティ
この三次元の図において、左側の横軸がすまいの健の健康診断を行うためのチェックリストを作成し、こ康チェックリスト合計スコア、右側の横軸がコミュニれを適用して健康に配慮した住宅とコミュニティを計ティの健康チェックリスト合計スコアを示す。すまい画する方策について解説した。これらの成果が、今後の健康診断チェックリストで上位の得点を示し、かつの住宅行政や自治体におけるコミュニティ行政に活用

コミュニティの健康診断のチェックリストで上位の得されることを祈念する次第である。

点を示すグループの場合、26％の人が“症状なし”と回答している。逆に、両者で下位の得点のグループの文

場合、“症状なし”と回答した人の割合は 6％と大幅1）World Health Organization. Basic Documents,に低くなる。二つのチェックリストを併用して分析すSupplement. http://apps.who.int/gb/bd/PDF/

ることの効用は大きい。

bd47/EN/constitution-en.pdf（2013 年 9 月 19 日

献にアクセス可能）まとめ2）羽山広文，釜澤由紀，斉藤雅也，他． 住環境の居住環境が健康に与える影響の重要性については以変化が身体へ与える影響の実態把握 その１住環

前から指摘されてきたことである。しかしこの問題に境が死亡原因に与える影響．日本建築学会北海道― 7 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

支部研究報告集

2011；84：539―542．

3）Department of Health. 2009 Annual report ofthe Chief Medical Officer. U.K.: COI for the
Department of Health, 2010：31―37．
4）長谷川兼一，松本真一，源城かほり．木造住宅の断熱改修による省エネルギー効果に関する研究 その 1 仙台市郊外の住宅を対象とした事例調
査．日本建築学会東北支部研究報告書

2007；

70：95―98．
5）伊香賀俊治，江口里佳，村上周三，他．健康維
持がもたらす間接的便益（NEB）を考慮した住宅断熱の投資評価．日本建築学会環境系論文集
2011；76：735―740．
6）海塩渉，伊香賀俊治，大塚邦明，他．住宅内温熱環境が居住者の起床時家庭血圧に与える影響の冬
季現地調査．空気調和・衛生工学会大会学術講演
論文集 2013；8：265―268．
7） 厚 生 労 働 省． 平 成 22 年 度 国 民 医 療 費 の 概 況．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/
k-iryohi/10/（2013 年 9 月 19 日にアクセス可能）
8）高柳絵里，伊香賀俊治，村上周三，他．健康維
持増進に向けた住環境評価ツールの有効性の検証．日本建築学会環境系論文集 2011；76：1101―1108．
9）日本サステナブル建築協会．CASBEE 健康チェックリスト．
http://www.ibec.or.jp/CASBEE/casbee_
health/index_health.htm（2013 年 9 月 19 日 に アクセス可能）
10）川久保俊，伊香賀俊治，村上周三，他．戸建住宅の環境性能が居住者の健康状態に与える影響．
空気調和・衛生工学会大会学術講演梗概 2012；2012：441―444．
11）安藤真太朗，伊香賀俊治，村上周三，他．居住環境における健康維持増進に関する研究（その71）大規模 WEB 調査に基づく健康コミュニティチェックリストの改訂．日本建築学会大会学術講演梗概集（北海道）2013；1093―1094．

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