特集

特集

稲村：多職種協働による支援：栄養士の立場から

505

多職種協働による災害支援

多職種協働による災害支援―栄養士の立場から―
稲村雪子

この度の東日本大震災で管理栄養士・栄養士が行った災害支援の実際をこの機会に検証し，問題点を明らかにした上で，今後，予期せぬ災害に対応できる「多職種協働による災害支援」のシステム構築に何が求められるのかについて考えてみたい．2011 年 3 月 15 日，日本栄養士会は，「東日本大震災緊急対策本部」を自主的に立ちあげた．その後，支援活動の体制作りが整い，岩手県，宮城県，福島県の協力を仰ぎながら組織をあげて取り組んだ（登録者 978 名，被災地で活動した者 602 名，派遣者総数 1,588 名）．派遣された災害支援管理栄養士・栄養士は，被災地の行政管理栄養士や被災県栄養士会災害対策本部の管理栄養士・栄養士，日本プライマリ・ケア連合学会東日本大震災プロジェクトチーム（PCAT），災害派遣医療チーム（DMAT など），ボランティ
ア団体と連携・協働し，避難所支援，高齢者などの施設支援，在宅医療支援，仮設住宅などにおいて，主として食事や栄養補給，栄養相談などの支援を行った．そして，活動を通して見えてきた問題点は，フェーズごとにニーズが変わってくることへの対応，栄養対策（ポピュレーションアプローチ，ハイリスクアプローチ），避難所間の栄養格差の問題，刻々と変化していく被災地の情報を集約する窓口のあり方，支援の仕組みを協働で構築することの必要性，支援者のスキルのバラツキなどだった．また，多職種協働による災害支援の構築には，他の団体が災害時に何ができるのかをお互いに理解することやどういう方法で問題点やニーズを共有するのか，あとに続く人への伝達方法のあり方，現地コーディネーターの役割の明確化などの検討が必要であると思われた．
＜索引用語：東日本大震災，災害支援，管理栄養士，多職種協働＞

は じ め にるようなシステムを構築しておかなければならな未曾有の大災害であった東日本大震災から 2 年い．そこで，この度の東日本大震災で日本栄養士以上が経過した．繰り返し放映された大津波が，会が組織をあげて行った管理栄養士・栄養士の災人を，家を，車を，田畑を，そして，そこに住む害支援活動の実際を検証し，問題点を明らかにし人が築きあげてきた人生そのものを，すごい勢いた上で，「多職種協働による災害支援」に何が求めで飲み込んでいく映像に誰もが言葉を失い，自然られるのかについて考えてみたい．の猛威に日本中がそして，世界中が震撼した．この脆弱な国土に住むわれわれ日本人は，いつ同様

Ⅰ．東日本大震災での栄養士の災害支援の実際の災害が，どこに起こってもおかしくないと感じ

1．「東日本大震災緊急対策本部」の自主的な立ている．そして，この平時にこそ，今回の多くのちあげ（図 1）

経験から，取り組まなければならない課題や支援

2011 年 3 月 15 日，日本栄養士会は，「東日本大ニーズを整理し，今後，予期せぬ災害に即応でき震災緊急対策本部」を自主的に立ちあげ，ホーム

著者所属：新潟医療福祉大学健康栄養学科

精 神 経 誌（2013）115 巻 5 号506

日本栄養士会災害対策本部
宮城県栄養士会現地対策本部

岩手県栄養士会現地対策本部

福島県栄養士会現地対策本部

茨城県栄養士会現地対策本部

日本栄養士会災害対策本部
本部長
（会長）

対策本部会議（常任理事）
実行本部（専務理事・常務理事事務取扱・事務局長・総務部長・学術情報部長・栄養CS推進部長）
関係省庁・自治体との調整
被災地栄養士会との調整

専務理事・常務理事事務取扱
事務局
支援活動情報センター

支援活動情報部

関係省庁・自治体との調整
被災地栄養士会との調整

・リーフレット・資料の作成・配布
・避難所データベース作成
・会員への情報発信

登録ボランティア管理部

登録名簿作成・管理

派遣チーム名簿管理

災害支援管理栄養士等
管理部

派遣チーム名簿作成

・公的ボランティアセンターへの登録
・災害ボランティア保険加入

支援チーム活動支援部

・緊急支援物質の調達
・携行物品の調達

・活動拠点の決定
・移動手段の調整・携行物品の支給・活動報告書の管理

資金管理部

募金管理・資金管理

資金の運用

学術情報部

支援チーム活動支援センター
栄養CS推進部

総務部

図 1 日本栄養士会災害対策本部と災害支援派遣の概要（Journal of The Japan Dietetic Association, 54（5）；16, 2011）

ページと「日本栄養士会雑誌」を通して，会員への携・協働した団体は，地域の実態を把握している

協力を呼びかけた4）．翌日からボランティア活動

被災地の行政管理栄養士や被災県栄養士会災害対への申込者が全国から現れ，支援活動の体制作り

策本部の管理栄養士・栄養士，日本プライマリ・が始まり，岩手県，宮城県，福島県の協力を仰ぎケア連合学会東日本大震災プロジェクトチームながら組織をあげて取り組んだ．このような大規

1）（PCAT）1），災害派遣医療チーム（DMAT），ボ

模災害に対し，栄養士会が組織的に栄養や食事のランティア団体，賛助会員企業，国立健康・栄養面から全面的に支援したのは，世界で初めてであ研究所などと連携・協働し，被災地の避難所，高る（表 1 参照：登録者 978 名，被災地で活動した齢者などの施設支援，在宅医療支援，仮説住宅支者 602 名，派遣者総数 1,588 名）．

援の活動を柱に，主として食事や栄養補給，栄養本会の現地災害対策は，宮城県気仙沼市と石巻相談などの支援を行った．PCAT との活動では，市，岩手県遠野市の 3 ヵ所を拠点とし 2〜3 名の支医師，歯科衛生士，看護師などとともに，在宅の援チームを継続派遣し，災害支援活動を行った．

ハイリスク高齢者を中心に回診に同行し，医療・栄養支援活動を実施した（表 2，3 参照）．

2．どの団体と連携・協働して，いつ，どこで，どのような支援を行ったか派遣された災害支援管理栄養士・栄養士が連宮城県保健福祉部の協力依頼により，避難所における栄養摂取状況調査に協力して，被災者の栄養問題の把握と改善に努めた．その結果，調査避特集

稲村：多職種協働による支援：栄養士の立場から
表1507

災害支援管理栄養士・栄養士登録者数，派遣者数○災害支援管理栄養士・栄養士登録者数
登録者数

978 人（募集期間H23.3/25〜7/7）○災害支援管理栄養士・栄養士派遣者数
総数602 人（H23.11/30 現在）○日本栄養士会派遣者数
拠点

実人数

気仙沼171

石巻127

遠野108計のべ人数

計

派遣期間

732

H233/26〜8/2423

H234/12〜6/1681433

H235/16〜8/31

115

1,588

3月

4月

5月

6月

7月

8月

20216

23718540341252465281167

104564404

14440620341※気仙沼拠点：H23.7/15〜 栄養ケアステーションあした開設（Journal of The Japan Dietetic Association, 55（5）；43, 2012）

難所の食事は，9 割がエネルギー，たんぱく質，には，大いに役立った．

ビタミン不足で，大規模な避難所ほど食事が低栄「被災地では炭水化物中心の食事が提供され，養であるという内容が明らかになった．これらのビタミン B1不足に陥る可能性が高い．喫食者全員結果を受け，後日，災害救助法による食費が 1 日に補給が可能となるビタミン強化米を導入した

1,010 円から 1,500 円に増額された．

い」と災害保健医療支援室の日本ユニセフ協会東災害時の健康・栄養支援として，国立健康・栄日本大震災支援対策委員会フィールドマネー

養研究所と日本栄養士会とが連携して，エビデンジャーの國井医師に提案し，その後の調整を経スに基づいた避難生活支援のツールを作成し，被て，日本ユニセフ協会の資金協力を得て実施し災地での活動支援を行った．ツールとして，一般

た．各地域でご飯の配給を行っていた自衛隊の協向けリーフレットはわかりやすくポイントをまと力により，約 20 万食のお米にビタミン強化米を一め，専門職向け解説は，過去の大震災における栄緒に炊いてもらい，フェイズ 0，フェイズ 1，フェ養・食生活に関連する論文や報告書 117 報をレイズ 2 で不足する栄養を強化することで集団のビビューし，被災地で支援活動を実施する専門職にタミン欠乏の予防に対応した．

必要な情報を集約した．
対策本部の立ち上げと同時に，サプリメントやⅡ．活動を通して見えてきた問題点

病者用特別用途食品などの支援を賛助会員の各1．フェイズごとにニーズが変わってくることメーカーに依頼した．メーカーから支援物資が日への対応

本栄養士会に届き，日本栄養士会では，これらをフェイズ 0（おおむね地震発生から 24 時間以内）それぞれの被災地の必要性に応じて配送し，支援およびフェイズ 1（地震発生から 72 時間以内）で活動に入った管理栄養士がアセスメントを行いなは，人が集まったその時から，水，食料，栄養確がら該当者に渡した．咀嚼や嚥下に問題のある保対策が発生する．まず，一般被災住民の水と食人，低栄養や食物アレルギーの人，慢性疾患の人料を確保し，同時に，離乳食，粉ミルク，高齢者精 神 経 誌（2013）115 巻 5 号508
表2

災害支援管理栄養士・栄養士の主な活動内容

拠点

主な派遣先

気仙沼

気仙沼市民健康管理センターすこやか
宮城県気仙沼保健福祉事務所・日本プライマリ・ケア連合学会など医療チームと連携した在宅訪問栄養相談
・避難所巡回（栄養相談・食生活状況の把握・支援物資の配達など）
・支援物資の整理，在庫管理
・巡回療養支援隊（JRS）活動
・ヘルパーへの献立指導
・避難所における調理業務・避難所の炊き出し（自衛隊）へのアドバイス

主な活動内容

石巻遊楽館
桃生農業者トレーニ
ングセンター
女川町役場

・遊楽館（福祉避難所）における活動：給食提供・栄養アセスメントなど
・日本プライマリ・ケア連合学会など医療チームと連携した在宅訪問栄養相談
・避難所における衛生管理
・支援物資の整理，在庫管理
・桃生農業者トレーニングセンター（福祉避難所）における活動（栄養相談・給食提供・食材発注・栄養価計算・分析・在庫管理など）
・女川町総合体育館避難所（約 600 名）における栄養状況の把握・ショートステイベース（SSB）巡回

遠野山田町役場
大船渡市保健所
釜石保健所

・避難所全体の食環境の整備・炊き出しへの助言（食事状況，食材の活用状況，調理器具の配置状況などの把握など）
・被災者（とくに高齢者・慢性疾患患者・調理困難者など）への食生活支援
・支援物資の整理，在庫管理・食品衛生一般に関する助言
・仮設住宅への巡回（Journal of The Japan Dietetic Association, 55（5）；43, 2012）

表3

仮設住居者への支援活動「食を通じた心とからだの健康づくり教室」の開催
主催：岩手県栄養士会，日本栄養士会
特別協賛：社団法人日本酪農乳業協会
場
所：岩手県住田町（5 回），盛岡市（2 回），釜石市（5 回）「食を通じた心とからだ・親子の健康づくり教室」の開催

用かゆ食への対応．要援護者用食料を調達する（腎臓病食，食物アレルギーなど）．
フェイズ 2（おおむね 4 日目から 1 ヵ月以内）では，避難所で最初の食料支援は，おにぎり，パン，カップめんなどの炭水化物が主となる．また，野菜，肉，魚，乳製品などの生鮮食品が届かないた
め，栄養的にはたんぱく質，ビタミン，ミネラル，

主催：岩手県栄養士会，日本栄養士会
特別協賛：株式会社ヤクルト本社
場
所：岩手県住田町（5 回）事による安らぎを求めて，温かい食事や汁物の「美と健康の Save the 東北プロジェクト」への参画

ニーズが高まってくる．冷たく硬い食品が多いた

主
協

催：株式会社ファンケル
力：岩手県栄養士会，宮城県栄養士会，福島県栄養士会，日本栄養士会
所：岩手県（H23.12/9，H24.4/14）
宮城県（H23.11/2・11・16・26，12/19，H24.1/
20・27・28，2/8・11・18・27，3/9・10・24，4/19）
福島県（H23.12/17，H24.5/12）

め，乳幼児や高齢者では摂取量が減少し，食事療；43,（Journal of The Japan Dietetic Association, 55（5）2012）

る．野菜不足や弁当の内容のマンネリ化に避難所場

食物繊維が不足する2,3,5）．次に，食べやすさや食法が必要な患者では，栄養バランスが崩れることから疾患の悪化がみられ始める．食生活上，個別対応が必要となる．
フェイズ 3（おおむね 1 ヵ月以降）では，ライフラインが徐々に復旧し，弁当が中心に提供されの食事に飽きてくる．また，避難所から仮設住宅への移動が始まり，仮設住宅入居後の栄養不良へ特集

稲村：多職種協働による支援：栄養士の立場からの対応も考えておかなければならない．
2．ポピュレーションアプローチとしての栄養対策

509

つ，誰が担うのか．
6．一団体だけでは実行できない支援の仕組みを協働で構築することの必要性

災害発生直後あるいは，その前から始める必要

指揮・管理体制が整っていない状況で，支援のがある．防災計画の中で食料提供にとどまらず，考え方や手法が異なるさまざまな分野の専門職と栄養確保対策が災害発生前に検討され，災害直後活動を共にするためのサポート体制を整備する必に速やかに対応できるシステムを構築しておかな

要があった．

ければならない．
7．支援者のスキルのバラツキ
3．ハイリスクアプローチでは，早期のアセスメントが欠かせない

支援先や支援内容が多様なため，派遣された支援者のスキルにバラツキを生じ，現地の人に迷惑

被災者の中には，立ちくらみ，疲労，口内炎，をかけたり，支援者が入れ替わるたびに支援の質風邪，食欲低下，便秘，下痢，貧血などの症状やが上下したことが指摘された．食料はもとより調脱水，褥瘡，やせ，誤嚥，咀嚼障害，浮腫など，理機材が不足する中での緊急な栄養管理は，想像栄養や食事に対して積極的に介入しなければなら以上に特殊な知識や技術が必要であり，非常時でないハイリスク者が存在する．このような人たちの対応には，平時からの教育と訓練が必要であるをできるだけ早く把握し，栄養アセスメントを行ことがわかった．

い，提供する食品の調整と同時に栄養状態を改善していかなければならない．ここでは通常時とはⅢ．将来に向けた取り組み

全く異なる支援が必要とされるため，災害時特有以上の課題を受け，東日本大震災から 1 年後にの栄養支援手法を確立しておかなければならない．

あたる平成 24 年 3 月 11 日に日本栄養士会災害支援栄養チーム（Japan Dietetic Association Disas-

4．避難所間の栄養格差の問題

ter Team：JDA DAT）が発足し，研修・教育活

避難所により食料物資が配給されていたり，配動を開始した．JDA DAT の役割は，災害時にお給されていなかったり，配給されていても適切にける災害派遣チーム（DMAT）から情報などを引利用されていなかったりと食料の配給にバラツキ

き継げることを想定し，発生後から被災地に入りがあり，避難所間の栄養格差が生じた．このよう活動を行う．そのために，支援方法から自身の安な問題を解決するためには，食料の入荷，消費，全確保まで，災害支援に必要な高度な知識や技術在庫などを総合的に把握して，過不足を判断し，を研修会を通して，まず，都道府県栄養士会から栄養学的にバランスのとれた食料を配給できる仕指定を受けた者を JDA DAT のリーダーとし養成組みが必要である．また，支援物資の食料分配はする．JDA DAT 指定栄養士会はこのリーダーを過度な平等性により貫かれていたために，避難者中心としてチーム（3〜4 名）を編成し，発災時にの年齢や栄養・健康状態，さらには摂食能力や嗜は被災地にチームを派遣する．そのスタートとし好などへの配慮が困難となり，個人の特性が無視て，各都道府県において災害支援活動を中心的にされた食料分配となっていた．

活躍できるリーダーの養成研修会を平成 24 年 2 月
18〜19 日に開催した．その研修内容を表 4 に示す．

5．刻々と変化していく被災地の情報の集約
どこで，どのようなものが，どの程度必要かといった基本情報を整理して，手配する窓口をい精 神 経 誌（2013）115 巻 5 号

510
表4JDA DAT 養成のための研修プログラムの内容

教育テーマ

No.

概要

専門的トレーニング

1

災害の理解

災害に関する基礎的事項について理解する

2

初動体制

JDA DAT の意義・役割，JDA DAT 要綱，運用計画，災害の関連法令を理解する

3

臨機応変の対応能力
人間関係の調整能力

何がそこで求められているか状況把握し，対応する力

4

精神・心理的教育

精神心理ケア，家族ケア，ご遺体への対応

5

支援派遣者自身の健康・安全

支援派遣者自身の健康・安全管理について理解する

6

被災地にとっての支援活動

被災状況下での支援派遣者を受け入れる立場から

7

コミュニケーションスキル

被災者を理解し，悲嘆にある人とのコミュニケーションのあり方を理解する

8

栄養アセスメント

災害時に想定される栄養アセスメント方法を理解する

9

栄養指導

嚥下食，アレルギー食，離乳食，慢性疾患など災害時の栄養課題や特殊性を理解する

10

災害時のレシピ

備蓄食品や入手可能な食材からのレシピづくりの実際と場に応じた調理方法の実際

11

災害時の応急処置・救命救急

災害時の応急処置，AED を用いた救命救急方法を理解し，実践する（Journal of The Japan Dietetic Association, 55（1）；41, 2012）

Ⅳ．多職種協働による災害支援体制のが提供する，ということが原点であって，自分の構築に必要なこと専門知識を 100％活用できるわけではなく，小さ災害時に機能する多職種協働による災害支援体な単純なことでも，被災者の方たちが希望してい制を構築するために検討すべきこととして以下のることを理解して，それに応えるという心構えが課題が挙げられる．

大切であることを共通認識としたい．

①他の団体が災害時に何ができるのかをお互いに理解すること

なお，本発表に関連して開示すべき利益相反はない．

②どういう方法で問題点やニーズを共有するのか③災害支援のあとに続く人への伝達方法のあり方（記録による申し送り）④それぞれの現場対応と，相互の連絡・調整など，地域全体の統括センターに徹するのはどこか⑤現地コーディネーターの役割
つまり，求められることは，適切な情報をもとに，適切な時に，適切な場所へ，適切な人が，適切な資材をもって，対象者の課題に関連する多職種がニーズに沿った支援活動を行うことである．
お わ り に
被災地では，相手が希望していることをこちら

文献

1）足立香代子，寺本房子：被災地における栄養支援．
第一出版，東京，p.142 143，20112）阿部久四郎：健康危機管理と災害時における栄養活動．栄養新潟，37；7 8，2005
3）土田直美，磯部澄枝，渡邉修子ほか：新潟中越大震災が食物入手状況及び摂取頻度に及ぼした影響．日本栄養士会雑誌，53；340 348，20104）中村丁次：東北地方太平洋沖地震緊急対策本部を立ち上げる．日本栄養士会雑誌，54；247，20115）Magkos, F., Arvaniti, F., Piperkou, I., et al.：Identifying nutritionally vulnerable groups in case of emergencies：experience from the Athens 1999 earthquake.
Int J Food Sci Nutr, 55；527 536, 2004

Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)

特集

稲村：多職種協働による支援：栄養士の立場から

511

Disaster Relief through Inter—professional Collaboration―From the Standpoint of a Dietitian―

Yukiko INAMURA

The present study examined disaster relief efforts by registered and other dietitians following the Great East Japan Earthquake to identify related problems. Based on this, the study
discussed what is required to develop alaboration

disaster relief system through inter professional col-to cope with unanticipated disasters.

On March 15, 2011, the Japan Dietetic Association（JDA）independently established theGreat East Japan Earthquake relief emergency headquarters . The association along withthese volunteers was committed to the establishment of a system for disaster relief activities
with the support of Iwate, Miyagi, and Fukushima Prefectures：the number of registered volunteers was 978；a total of 1,588 dietitians were dispatched；and 602 became involved in relief
work in the disaster stricken areas.
Registered and other dietitians dispatched for disaster relief provided support and homecare for evacuation centers, elderly facilities, and temporary housing, including dietary andnutrition advice and consultation, in cooperation and collaboration with administrative dietitians in disaster areas, registered and other dietitians of disaster headquarters in disaster
stricken prefectures, the Primary Care for All Teams（PCAT）of the Japan Primary Care
Association, disaster medical assistance teams（DMATs）, and volunteer groups.
Through the course of the relief activities, the following problems were identified：difficulties in responding to varying needs in different phases, nutritional measures（population basedand high risk approaches）, nutritional disparities among evacuation centers, necessity of a section to collect ever changing information on disaster areas in a comprehensive manner, importance of working cooperatively to establish a support system, and differences in volunteersʼ
support skills.
To facilitate disaster relief through inter professional collaboration, it is necessary formany different organizations to understand each otherʼs capabilities in the event of a disaster,
methods to share problems, needs, and information among them and with new members, andthe importance of local coordinators.

＜Authorʼs abstract＞＜Key words：Great East Japan Earthquake, disaster relief, registered dietitian,inter professional work＞