2022年

2月

2022年2月28日「金利が上がると、株価は下がる」ってホント？
157 金利上昇と株価の関係性をあらためて整理しましょう。
Ｖｏｌ

インフレ懸念の高まりなどに伴ない世界的に長期金利が上昇したことで、いわゆる「バリュー株（割安株/本来の企業価値と比較して株価が割安な銘柄）」へ投資資金がシフトし始めているとの指摘が市場関係者から聞こえてきます。コロナ・ショック
以降、多くの投資家がハイテク銘柄を中心とした、いわゆる「グロース株（成長株/高い成長性が期待される銘柄）」に注目するなかでの指摘であることに加え、昨年の終わり頃から、「グロース株」が相対的に大きく下落していることもあり、グロース株に投資を行なうファンドを保有されている方からのお問い合わせが増えています。
今回は、金利上昇と株価の関係性について、グロース株にフォーカスして整理したいと思います。
■グロース株指数とバリュー株指数の推移（期間：2021年1月1日～2022年2月24日）
（％）

5.0

130

バリュー株指数（左軸）
120

4.0

110

3.0

グロース株指数（左軸）2.010090802021/01【ご参考】米10年国債利回り（右軸）

2021/04

2021/072021/102022/01

1.00.0（年/月）

株価指数はグラフ起点を100として指数化●グロース株指数：MSCI ACワールドグロース株指数、バリュー株：MSCI ACワールドバリュー株指数（いずれもネットトータルリターン、米ドルベース）※信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。

■ 当資料は、日興アセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

2022年2月「金利が上がると、株価が下がる」ってホント？
一般的に「金利が上がると、株価が下がる」と解説されています。金利が上がると、相対的に預貯金や債券などの利回り商品の魅力が増すため、株式は売られる傾向にあるというのがそのロジックです。さらに、金利と株式益利回り（PERの逆数、1株当たり利益÷株価）との差が、PERが高いほど（分母の株価が大きいほど）拡がり、PERが相対的に高い傾向にあるグロース株の投資魅力が低下する、と言われています。
下表は、日米の金利上昇時における株価の騰落の割合を調べたものです。日米ともに、金利上昇時に7割以上の割合で株価が上昇していること、また、代表的な株価指数やバリュー株指数と比べ、グロース株指数の下落の割合が突出しているわ
けではないことが分かります。つまり、「金利が上がると、株価が下がる」、「金利が上がると、とくにグロース株が下落する」というのは、過去の経験則にあてはめて考えると、疑ってもよさそうです。
■日米の金利上昇時の株価指数の騰落の割合（2009年3月末～2021年12月末）

代表的な株価指数

グロース株指数バリュー株指数

上昇下落

下落

下落

日本

月数

49141516（金利上昇63回）

比率78%22%24%25%

米国

月数62212221（金利上昇83回）

比率75%

25%

27%25%※2009年3月～2021年12月の月次データ（総月数153ヵ月）を基に、金利上昇月の株価騰落をカウントしたもの※株価指数：日本はTOPIX（東証株価指数）、米国はS&P500指数、グロース株指数：日本はTOPIXグロース指数、米国はナスダック総合指数、バリュー株指数：日本はTOPIXバリュー指数、米国はNYダウ工業株30種、金利：当該国の10年国債利回り※比率は、金利上昇月数のうち、それぞれの株価騰落の月数が占める割合※信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。

■ 当資料は、日興アセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

2022年2月「良いインフレ」と「悪いインフレ」とは物価が継続して上昇していく状態をインフレ（インフレ－ション）と言いますが、そのインフレには、「良いインフレ」と「悪いインフレ」があります。「良いインフレ」は景気の拡大を伴なうインフレ、「悪いインフレ」は景気が悪いなかでモノの値段が上がっていくインフレと整理しておくとよいでしょう。
例えば米国は、良好な雇用情勢を背景に個人消費が順調に拡大を続けていますから、「良いインフレ」状態にあると言えます。「良いインフレ」では、企業の売上げや利益も相応に高まることが見込まれているというのは見逃せないポイントです。株価を決定する要因のひとつが「企業収益」ですから、仮に短期的に下落していたとしても、いずれ順調な利益成長が確認されれば、大きく下落しているグロース株も正当に評価し直されることが期待できると言えそうです。

■「良いインフレ」のイメージ

モノ・サービスの値段が上がる

需要が供給を上回る

消費者が活発な消費行動をとる

企業の売上げや利益が上がる

従業員の給料がアップする■ 当資料は、日興アセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

2022年2月

世界経済は順調に拡大を続けている
下図は、IMF（国際通貨基金）が、1月25日に発表した最新の経済見通しですが、世界のGDP成長率は、2021年に前年比+5.9%と、1980年以降で最も高くなったと推定されています。さらに2022年も+4.4%と高い成長が見込まれています。
世界経済というとつかみどころのない言葉に聞こえますが、紐解いていくとさまざまな企業の売上げの総体と考えることもできます。順調に拡大を続けると見込まれている世界経済のパワーを賢く利用するというのが、資産形成の本質だと言えますから、冷静に現状を整理したうえで、目先の変化に右往左往しすぎず、腰を据え長期で取り組むことをオススメします。
■IＭＦの世界経済見通し（実質GDP成長率、%）

世界先進国
米国
ユーロ圏
日本
英国
新興国
アジア
中国中・東欧
中南米ほか
中東･北アフリカ
サハラ以南のアフリカ

2020年▲ 3.1%▲ 4.5%▲ 3.4%▲ 6.4%▲ 4.5%▲ 9.4%▲ 2.0%▲ 0.9%
2.3%▲ 1.8%▲ 6.9%▲ 3.2%▲ 1.7%

21年推定
5.9%
5.0%
5.6%
5.2%
1.6%
7.2%
6.5%
7.2%
8.1%
6.5%
6.8%
4.1%
4.0%

22年予測
4.4%
3.9%
4.0%
3.9%
3.3%
4.7%
4.8%
5.9%
4.8%
3.5%
2.4%
4.4%
3.7%

出所：IMF「World Economic Outlook Update, January 2022」※上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。

■ 当資料は、日興アセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。