27『証券経済学会年報』第52号

2017年７月

大学生の金融リテラシー改善と金融への関わり動機

島

義

夫

玉川大学経営学部

要

旨：
当研究は，金融教育の効果的普及のために金融に関わる心理的動機を利用できないかとの問題意識のもと，テストとアンケートにより大学生の金融リテラシー実態とその改善の可能性を探り，さらに，彼らが金融に関わる動機とその金融リテラシーとの関係を分析した。その結果，金融リテラシー
は一定の教育で改善されることが有意に示された。また，相関分析により，ゲーム志向や将来計画志向などは金融リテラシーに正の相関を持つ一方，知的好奇心や家庭環境は有意な相関がないとの結果が得られた。さらに，因子分析による大学生の金融への関わり動機を測定する尺度作成を試みた結果，金融への知的好奇心，家庭環境の２因子と信頼性が十分でない３因子が抽出された。
キーワード：
金融リテラシー，大学生，ゲーム志向，将来計画志向，金融への関わり動機尺度
目

次：

１．問題意識と研究内容
２．個人に必要な金融リテラシーの内容
３．大学生の金融リテラシー実態

事前テスト結果

４．大学生の金融リテラシー改善

事後テスト結果

５．大学生の金融への関わり
６．「金融への関わり動機尺度」作成の試み
７．結論と今後の課題・展望

めに心理的動機を利用できないかという問題意

1．問題意識と研究内容

識を持ちつつ，大学生の金融リテラシーの実態を明らかにし，それが一定の教育でどれだけ改日本国民一般への金融リテラシー普及が急務

善するのか，また，大学生が金融に対してどのであることに異論はあるまい。老後の生活破たような動機から関わりを持ちそれが金融リテラ

ん増加，少子高齢化による公的年金会計のひっシーとどう相関するのか分析を行った。

迫，公的債務増大による財政難などを考えればこの問題意識のもと，2016年４月から７月にその国策としての重要性も高い。その一方で，かけてＴ大学経営学部においてファイナンス導個人にとり金融学習のハードルは高い。当研究入授業を受講した同一の学生110名を被験者とでは，金融リテラシー普及を効果的に進めるた

して金融リテラシーを測る同一のテストを授業

28

証券経済学会年報第52号／研究ノート

開始時と授業終了時に実施した。（以下前者をれが曖昧なままでは，係争があった場合に個人「事前テスト」，後者を「事後テスト」と呼が法律や司法の救済を十分受けられない可能性

ぶ。）また，事後テスト時に被験者の金融へのがある。そういう問題はあるものの，ひとま

関わり方を問うアンケートも行った。

ず，「マップ」で大学生以上の社会人に求めら

事前テストの結果から大学生の金融リテラ

れる金融リテラシーを本研究における大学生・

シーが十分とは言えないことがわかったが，被個人に必要な金融リテラシーと考えることにす験者全員が一定内容の授業を受講した後の事後る。

テスト結果からは有意なリテラシー改善が検証された。また，アンケートと事後テスト結果の相関分析から金融へ関わる動機の中には金融リ

3．大学生の金融リテラシーの実態
テスト結果

事前

テラシーに有意に相関するものとそうでないものがあることがわかった。さらに，アンケート
結果の因子分析により大学生の金融への関わり（１）テスト内容，被験者，テスト環境

動機を測定する心理尺度の作成を試みた結果，

2016年度の春学期（2016年４月から７月），

項目数の少なさなどによる信頼性の限界はある

Ｔ大学経営学部で２学年において学部必修とさものの５因子が抽出され，試みに各因子得点とれるファイナンス導入授業を履修した３クラス

事後テスト結果の相関分析を行った。

の学生に金融リテラシーに関するテストとアンケート調査を実施した。いずれの学生も金融関

2．個人に必要な金融リテラシーの内容

連授業を受けるのは大学入学後初めてである。
実施した金融リテラシーに関するテスト問題

個人に必要な金融リテラシーの内容の最も包は，Foster Forum〔2016〕「おとなの金融力ド括的な枠組みとしては金融経済教育研究会

リル」（2016年４月時点の内容）全20問で，内〔2016〕『 金 融 リ テ ラ シ ー・ マ ッ プ 』（ 以 下

容は金融機関の勧誘への対応，社会保険，保険「マップ」）が公表されている。「マップ」は，商品，債券，株，投信や分散投資の考え方など

小学生から大学生，高齢者までの各年代別に，の内容である。問題への回答は４つの選択肢か

最低限身に付けるべきお金の知識と判断力をから１つを選ぶ方式であるが第７問・18問のみ選なり詳細に以下の４分野ごとにまとめている。

択肢が３つになっている。その同一内容のテス
トを，授業スタート直後時点と授業の最後の２

１．家計管理回，事前通告なしに，「成績評価に関係ない」

２．生活設計旨を伝えたうえで実施した。試験時間は約25分

３．金融知識及び金融経済事情の理解と適切で，試験直後に回答と問題を回収し解説などはな金融商品の利用選択一切行わなかった。また，事後テストに続けて

４．外部の知見の適切な活用

アンケート調査も実施した。以下の分析における被験者は，事前テスト，事後テスト，アン「マップ」で必要とされる内容は幅広く，特ケート調査すべてに回答した同一の110人であに「金融知識及び金融経済事情の理解と適切なる。

金融商品の利用選択」においては他の分野を圧倒する量と質の知見が求められている。その中（２）大学生の金融リテラシーの実態には個人にとり難易度が高すぎると思われるも事前テストの結果は，110名の全20問に対すのもあり，「マップ」において個人に求められる平均正答数は9.15問，平均正答率45.7％だっ

る金融リテラシー内容については今後もエビデた。テスト内容がどれも普通の個人が実際に直ンスを付した一層の議論が必要と思われる。そ面するような基本的で具体的な内容であること

29

大学生の金融リテラシー改善と金融への関わり動機

表1

事前テスト

全体・男女別結果（問題数20問）

人数

平均正答率（％）

平均正答数

標準偏差

最小

最大

合計

110

45.7％

9.15

2.67

3

16

男子

84

46.9％

9.37

2.62

3

16

女子

26

42.1％

8.42

2.63

3

12

（出所） 筆者

表2

事前テスト

グループ別結果

グループ

人数

平均正答率（％）

平均正答数

標準偏差

最小

最大

１

27

48.9％

9.78

2.44

5

16

２

66

44.0％

8.80

2.66

3

15

３

17

47.4％

9.47

2.75

3

14

合計

110

45.7％

9.15

2.67

3

16

（出所） 筆者を考えれば，正答率が50％を下回るテスト結果
は被験者の金融リテラシーが十分でないことを示している。参考に，問題内容は異なるが，金4．大学生の金融リテラシー改善
スト結果

事後テ

融リテラシーに関する最も大規模な調査と思われる金融広報中央委員会〔2016〕『金融リテラ
シー調査（2016年）』における学生の広義金融
リテラシー基本問題への正答率は41.3％であった。

（１）授業内容と事後テスト
事前テスト終了後，被験者学生は全員同じ内容のファイナンス導入授業を受講し，学期末直表１で男女別の平均正答数には差があるよう

前に事前通告なしに同じ環境で事前テストと同に見えるが，男女間の平均正答数の差についてじ内容の事後テストを受けた。（なお，被験者ｔ検定を実施したところ有意な差は認められなの平均授業出席率は９割前後だった。）被験者

かった。また，テストは異なる授業コースを選が受講したファイナンス導入授業は，全回数15

択する３つのクラスで実施されたが（表２），

回の経営学部必修授業であり内容的には以下のあるコース・クラスの学生は他のコースの学生

３分野にまとめられる。この授業内容は，１とよりも平均的な学業成績が良いことが知られて３が経営学教育におけるファイナンス導入授業いた。そこで，３クラス（グループ）の差につとしては国際的に標準的な内容であり，そこにいて分散分析を実施したが，グループ別に有意学生の便宜を考えて２「パーソナル・ファイナ

な差は検出されなかった。

ンス」の内容を付け加えたものである。この

ただし，当然ながら，ここでの結果は同一大学学部の同質性の高い学生による結果でありそ

内，１における金利計算と２の内容が今回実施
した事前・事後テストに関係していた。

れ以上に拡張するには注意が必要だ。大学別に同じテストを実施すれば大学別に差が検出され

１．ファイナンス計算基礎：現在価値と将来る可能性は高く，一般社会人の間でも就業経験

価値の計算。国債，不動産，株式などを例

や職業，意識の違いなどを背景に男女間や様々とした DCF（割引現在価値）による資産な属性ごとに金融リテラシーのレベルは異なる評価の基礎。

結果となるだろう。

２．パーソナル・ファイナンス：税金，社会30

証券経済学会年報第52号／研究ノート

業の財務政策など。

保険の基本的な仕組み。ライフプランニン
グ，積み立て貯蓄，確定拠出年金制度。保（２）事後テスト結果

険 商 品， 投 資 信 託， イ ン デ ッ ク ス 連 動

事後テスト結果は，平均正答数10.31問，平ETF，外貨預金などに関する基本知識と均正答率51.5％と事前テスト結果を上回り，同実例。
３．コーポレート・ファイナンス入門：企業

一被験者の事前・事後テストの平均正答数の差の目的，企業価値の意味，フリー・キャッについてｔ検定（片側検定）を実施したところ

シュフローの定義，資本コストの意味，企

有意水準１％で有意な改善があったことが検証

表3

事前・事後テスト結果の比較

平均正答率（％）

平均正答数

標準偏差

最小

最大

事前テスト

45.7％

9.15

2.67

3

16

事後テスト

51.5％

10.31

2.53

4

17

（出所） 筆者

表4
テスト問題

問題別

事前・事後正答率の差とその有意性

事前正答率（％）

事後正答率（％）（事後－事前）差（％）

１商品勧誘

37.3

32.7

－4.5

２リスク・リターン

35.5

32.7

－2.7

３分散投資

23.6

25.5

1.8

４貨幣価値

69.1

74.5

5.5

５資金計画・合理性

87.3

92.7

5.5

６預金金利

49.1

66.4

17.3

***

７外貨

58.2

66.4

8.2

*

８外貨預金

31.8

30.9

－0.9

９外貨手数料

20.9

26.4

5.5

10債券価格・利回り

10.9

7.3

－3.6

11株価

71.8

73.6

1.8

12株手数料

16.4

20.9

4.5

13投信特徴

27.3

38.2

10.9

14投信価額

42.7

49.1

6.4

15換金性

45.5

46.4

0.9

16生命保険

59.1

75.5

16.4

***

17損害保険

62.7

78.2

15.5

***

18医療保険

53.6

66.4

12.7

**

19ローン

46.4

53.6

7.3

20フィッシング

65.5

73.6

8.2

平均正答率

45.7

51.5

5.8

*** p<0.01, ** p<0.05, * p<0.1（出所） 筆者

差の有意性

**

*

大学生の金融リテラシー改善と金融への関わり動機

31

された。これは，一定の関連する内容を持ったらすべての問題に関して正答数改善のｔ検定

金融授業を受ければ学生の金融リテラシーも向（片側検定）を行ったところ有意な改善が検出上するという当然の結果でもある。なお，事後された。基本的な知識に関する問題においてテストに関しても事前テストと同様に男女別やは，わずかな金融教育でも改善効果は大きいとグループ別の有意な差は検出されなかった。

言える。

（３）問題別の正答率とその変化

5．大学生の金融への関わり

表４は事前・事後テストの正答率とその差を問題別に見たものである。事前・事後テストを通じて正答率が高かったのは第５問（資金計（１）大学生の金融への関わりアンケート

画・合理性）と第11問（株価），続いて第20問

金融・ファイナンス学習は必要であっても敬（フィッシング），第16問（生命保険）や第17遠されがちだ。他の教科に比して学習量が多く問（損害保険）などだった。フィッシングにつ難しいというイメージがあり，数学や計算を要いては広く啓蒙活動が行われ，保険は他の金融するなどの理由からだ。事実，筆者の属する大商品よりも個人に身近な商品であることを考え

学経営学部で同じファイナンス導入授業が選択れば納得しやすい。

科目だった当時，それを自ら選択する学生は１

一方，20問中18問の問題が４肢選択であるこ

学年150名中20名弱だった。事情は個人一般でとから正答率25％を参考に事後テストの正答率も同様と思われ，金融リテラシーが必要であっの低い問題を見ると，低い順に第10問（債券価ても個人をその学習に向かわせるのは容易でな

格・利回り）7.3％と第12問（株手数料）20.9％

い。彼らをスムーズに金融教育に誘導して高いの２問が正答率25％を下回る。続いて，第３問

教育効果をあげる方策へのヒントを探求する目（分散投資）25.5％，第９問（外貨手数料）

的で，以下，大学生がどのような動機から広い

26.4％，第８問（外貨預金）30.9％である。第意味の金融に関心を持ち関わるのかを探求して10問のように，事後テストで正答率が低下したみた。

ものもある。これら，正答率が低かった問題はこの目的のために先の金融テスト被験者と同計算問題が多い。第３問は計算ではなく，分散一の110名に対して金融への関わりや関心につ投資の理論を現実の場面でどう生かして行動にいて問うアンケート調査を事後テストと同時に結び付けるかを問う問題だった。

実施した。アンケートは全20項目でそれらを，このように計算問題の成績が悪いのは金融教

Ａ知的好奇心，Ｂ家庭の影響，Ｃ金銭欲・利益

育だけの問題ではなく，初等中等教育における動機，Ｄ将来への不安と計画，Ｅ社会正義とい計算，分数・割り算の軽視（岡部・戸瀬・西村

う事前に予想した５つの分野に分けた。質問項〔1999〕）も関係すると思われる。さらに，こ目への回答はすべて以下の５段階評価で求め，れら正答率の低い問題は，授業で関係する金利選択された番号をその項目の得点とした。１全計算や債券評価モデルを教えたにもかかわらくそう思わない，２どちらかと言えばそう思わず，ｔ検定（片側検定）を実施したところ事後

ない，３どちらでもない，４どちらかと言えばテストにおいて有意な正答数の改善は検出されそう思う，５強くそう思う。表５に各項目の基なかった。この結果は金融教育の限界を示唆す

本統計量を示す。

るものとして重く受け取られるべきだろう。

大学生や社会人に対して金融リテラシー普及

正答率が授業後に大きく改善されたのは，第を意識しつつ金融への関わりや関心について調６問（預金金利の計算），第13問（投資信託の査した研究はそう多くない。そうした観点から基本），保険に関する第16，17，18問などであ心理尺度を作成した最近の例も見当たらないり，いずれも授業でカバーされた内容だ。これ（堀洋道監修〔2016〕）。関連分野でバブル期ま32

証券経済学会年報第52号／研究ノート

表5

金融への関わり動機
アンケート

Ａ知的好奇心

Ｂ家庭の影響Ｃ金銭欲・利益

Ｄ将来不安・計画E 社会正義質問項目と基本統計量
項目内容

平均

標準偏差

１Ａ

経済や金融に関するニュースに関心がある

3.67

0.81

２Ａ

普段から新聞を読んでいる

2.00

1.16

３Ａ

貧困や格差や差別の問題に関心がある

3.58

1.06

４Ａ

金融の勉強は面白いと思う

3.81

0.91

５Ａ

もっと金融に関する本を読んでみたい

3.47

0.94

６Ａ

自分は他の人よりも勉強が好きな方だ

2.45

1.01

７Ｂ

家族から株や投資の話を聞くことがある

2.81

1.39

８Ｂ

家にお金や金融に関する雑誌や本が置いてある

2.73

1.37

９Ｂ

親からお金について教わったことがある

3.22

1.27

10Ｃ

将来，金融業界で働きたい

2.80

1.03

11Ｃ

金融の勉強は自分の利益になると思う

4.54

0.71

12Ｃ

株式投資ゲームなどに興味がある

3.33

1.14

13Ｃ

将来，株で儲けたいと思う

3.33

1.21

14Ｄ

将来の自分の生活とお金の問題について考えている

4.11

0.96

15Ｄ

将来，日本の経済がどうなるのか心配だ

4.11

0.88

16Ｄ

自分が年金をもらえるか不安に思う

4.21

1.00

17Ｄ

計画的に貯金をしている

3.22

1.22

18Ｅ

金融は世の中のためになっている

3.73

0.99

19Ｅ

金融は経済格差を拡大している

3.46

0.93

20Ｅ

投資で儲けることには罪悪感がある

2.04

1.14

（出所） 筆者

で遡ると，原岡〔1990〕がアンケート調査によ

金 に 対 す る 態 度（money attitudes） 研 究 はり「お金に対する態度」尺度の作成を試みた例

Yamaguchi and Templer〔1982〕，Baker

があり，これが同分野における唯一の国内研究〔2008〕を始め数多くあり内容も豊富で，今例との指摘がある（渡辺・佐藤〔2010〕）。原岡後，それら成果を金融リテラシー普及の目的には40人の成年男女から82項目のお金に関する質参考にすることは可能だろう。

問への回答を得て，そこに因子分析を適用し，金融リテラシーに影響する要因を探る研究と「お金の社会的価値」，「社会における諸悪の根しては，北野・小山内・西尾〔2015〕が大学生源」，「社会や人生を狂わせるマネーゲーム」なの金融リテラシー向上をもたらす影響要因を，ど６つの因子を抽出した。同研究が行われたバ

学校教育，家庭教育，社会教育という３つの教

ブル期は，金融の専門教育すらまともに行われ育の場から整理して，大学生への金融テストとておらず金融市場でプロ投資家が理屈とかけ離アンケートの重回帰分析を行っている。同研究

れた投機的取引をしていた時代で現在との差がは，特に算数・数学の学校教育が金融リテラ

あまりに大きい。また，当研究における金融へ

シー向上に重要である一方，家庭教育での親のの関わり動機は，お金以外の幅広い金融への関

お金に対する厳しいしつけが学生の金融リテラ

わりを求めている。とは言え，海外におけるおシーに有意にマイナスの影響を与えているなど

大学生の金融リテラシー改善と金融への関わり動機の 結 果 を 示 し て い る。 海 外 で は，OECD

表6〔2014〕が対象年齢層は低いが世界各国の学生アンケート13項目と事後テスト結果間の相関係数
質問項目

事後テストとの相関係数

12Ｃ

株式投資ゲーム

0.225**

14Ｄ

将来の生活・金

0.171*

16Ｄ

自分の年金不安0.162*

17Ｄ

計画的に貯金0.152

９Ｂ

親から教わった

0.140

４Ａ

金融勉強面白い0.105

そうでないものがあるのではないか。それを知１Ａ

金融ニュース関心

0.103

るため，質問項目と事後テスト結果の相関関係

７Ｂ

家族から投資の話0.100を計測した。ただし，事前に準備した質問項目

15Ｄ

日本経済が心配－0.077のすべてに分析上の意味があるとは限らない。

13Ｃ

株で儲けたい0.050

３Ａ

貧困・格差・差別

0.035

５Ａ

金融本読みたい

0.019

８Ｂ

家に金融誌

を対象に，家庭的背景や経験，態度などと金融
リテラシーの関係について論じている。
（２）ア ンケート回答と金融リテラシーの相関関係
各アンケート項目は，大学生の様々な金融への関心や関わりの動機を問うものだが，それら動機の中には金融リテラシーに結び付くものとそこで，後の因子分析において因子抽出に利用された13個の質問項目と事後テスト結果の相関係数を計測した（表６）。
Ａ知的好奇心やＢ家庭環境の影響から来ると

33－0.015*** p<0.01, ** p<0.05, * p<0.1（出所） 筆者思われる金融への関わり動機は金融リテラシーと有意に相関していない。この結果はやや不思
議な気もするが，家庭環境の影響については前と類似している。他方で，Ｃ投資ゲームへの関出の北野・小山内・西尾〔2015〕の結果の一部

心やＤ将来のお金や生活，年金への関心は金融

表7
項目

アンケート13項目における男女差とその有意性
男子平均

女子平均

有意性

13Ｃ

株で儲けたい

3.54

2.65

***

１Ａ

金融ニュース関心

3.81

3.23

***

12Ｃ

株式投資ゲーム

3.51

2.73

***

５Ａ

金融本読みたい

3.61

3.04

***

14Ｄ

将来の生活・金

4.23

3.73

**

15Ｄ

日本経済が心配

4.12

4.08

**

４Ａ

金融勉強面白い

3.90

3.50

**

17Ｄ

計画的に貯金

3.33

2.85

*

３Ａ

貧困・格差・差別

3.55

3.69

７Ｂ

家族から投資の話

2.85

2.69

９Ｂ

親から教わった

3.25

3.12

８Ｂ

家に金融誌

2.75

2.65

16Ｄ

自分の年金不安

4.21

4.19

*** p<0.01, ** p<0.05, * p<0.1（出所） 筆者

34

証券経済学会年報第52号／研究ノート

注意喚起がある。今後の調査でも同様な結果がリテラシーと有意に相関している。

得られるなら，女子への金融リテラシー教育は（３）アンケート回答の男女差強調されねばならないだろう。

表７は同じ13個の質問項目における男女別平6．「金融への関わり動機尺度」作成の試み

均値とその差に関して行ったｔ検定の結果である。Ｂ家庭環境に関連する項目においては当然ながら有意な男女差が検出されない。しかし，（１）因子分析の結果

Ｃ金銭欲やゲーム，Ｄ将来への不安や計画志向，そして，一部のＡ金融への好奇心に関する

次に，アンケート結果に対して因子分析（主項目で有意な男女差が確認された。特に，12因子法，バリマックス回転）を実施して「大学Ｃ，14Ｄは先に金融リテラシーとの相関が検出

生の金融への関わり動機尺度」とでも呼ぶべきされた項目である。その一方で，当然ながら家心理尺度作成を試みた。最初に20項目すべてを庭環境に関しては男女間で有意な差は見られな利用して因子分析を行ったところ固有値１以上い。

の７因子が抽出された。しかし，複数の因子に

この結果は事後テスト結果に男女差が検出さ

因子負荷量を持つ項目があり，また，因子としれなかった事実と対照的だ。大学の経済・経営てのまとまりやすさや解釈のしやすさに問題が系学部に女子が少ないように，女子は男子に比あった。そこで，内容的妥当性が低いと思われ

較して金融分野に興味が薄いのだろうか。このる項目，他の項目との相関が低い項目，因子抽

ような男女差を生む背景は複合的だがここでは出の過程で因子負荷量が0.3よりも低くなる項

有意な意識や態度の差が検出された事実を強調

目を除き，最終的に13項目を使って因子分析をしておく。このような学生時代の金融への関心実施した。その結果，固有値１以上の５因子がや意識の差が将来的に金融リテラシーの差に結抽出され一定の単純構造を達成できた。この結び付き女子にとって不利な結果になる可能性が果を表８と表９に示す。この因子分析結果につある。実際，金融リテラシーの男女差は『金融いては Keizer-Meyer-Okin の標本妥当性測度

リテラシー調査（2016）』（図表35）でも報告さは0.688と一般的な基準0.5を上回る中程度の数れている他，OECD〔2014〕にも同様な指摘と値が得られ，Bertlett の球面性検定でも帰無仮表8説明された分散の合計

初期の固有値因子

回転後の負荷量平方和

合計

分散の％

累積％

合計

分散の％

累積％

１

3.024

23.260

23.26

2.113

16.25716.257２

2.416

18.58741.8481.574

12.10928.366３

1.490

11.46553.312

1.242

9.554

37.92

４

1.100

8.464

61.777

1.058

8.138

46.058

５

1.039

7.991

69.768

0.925

7.112

53.171

６

0.868

6.677

76.445

７

0.643

4.947

81.391

８

0.573

4.406

85.797

９

0.495

3.806

89.603

10

0.416

3.197

92.8

（出所） 筆者

大学生の金融リテラシー改善と金融への関わり動機

表935

回転後の因子行列

項目

f１

f２

f３

f４

f５

５Ａ

金融本読みたい

0.944－0.006

0.092

0.114

0.102

４Ａ

金融勉強面白い

0.742

0.082

－0.0510.232－0.019１Ａ

金融ニュース関心

0.627

0.190

0.124

0.216

0.059

９Ｂ

親から教わった－0.013

0.722

0.184

－0.073

0.065

８Ｂ

家に金融誌

0.181

0.702

－0.307

0.032－0.113７Ｂ

家族から投資の話

0.098

0.660

－0.302

0.112

0.021

15Ｄ

日本経済が心配

0.091－0.156

0.676

0.053

0.073

３Ａ

貧困・格差・差別

0.055－0.0130.613－0.0100.089

16Ｄ

自分の年金不安－0.126－0.223

0.315

0.249

0.115

12Ｃ

株式投資ゲーム

0.398－0.015

0.010

0.769

0.119

13Ｃ

株で儲けたい

0.172

0.043

0.046

0.512

－0.08317Ｄ

計画的に貯金－0.009－0.0400.066－0.0580.856

14Ｄ

将来の生活・金

0.145

0.044

0.240

0.061

0.336

（出所） 筆者

説は有意水準１％で棄却されるため一定の妥当上する可能性が高いと思われる。しかし，f4の性が確保されている。

信頼性は今一歩で，f3と f5の信頼性の高さは十回転後の因子行列を見ると事前に想定したよ

分とは言えない。α係数はその定義からサンうに項目がまとまった因子もあれば予想外のまプル数や項目数，項目間相関の影響を受ける

とまり方をした因子もあるが，得られた各因子が，調査を授業時間内に実施した関係で最初かを試みに表10のように命名した。同時に，特定ら少ない項目数でアンケートを実施し，それをされた各因子を構成する下位尺度の内部一貫性

更に因子抽出の段階で減らしたことも低いαを測る Cronbach 信頼性係数（以下α係数）

係数の一因と考えられる。

の数値も示した。
因子 f１についてはα係数が0.8以上の十分に高い信頼性が，f2については0.7を上回る中程（２）金 融リテラシーと金融への関わり動機の相関関係

度の信頼性が確保された。両因子は命名も容易

以上のように今回抽出された５因子のα係で，項目数を変えて因子分析を行ってもまとま数にはその水準が十分でないものもあるというりやすく，今後の同種の調査でも因子として浮限界を承知の上で，今後の研究の参考として試表10
因子

みに各因子の因子得点（factor score）と事後各因子とα係数
因子名と項目数

α係数

テスト正答数の相関係数を計測した結果を表11に示す。単なる金融への知的好奇心（第１因

第１因子

f１

知的好奇心

３項目

0.834

子）や意外にも家庭の影響（第２因子）はテス

第２因子

f２

家庭の影響

３項目

0.734

ト結果（金融リテラシー）と有意な相関が見ら

第３因子

f３

将来への不安0.563

れない。他方で，この段階では不確実だが金銭

第４因子

f４

金銭欲・ゲーム志向

0.628

欲，ゲーム志向，将来計画志向などに関連する

第５因子

f５

将来計画志向0.467

大学生の関心の中には金融リテラシーと相関す（出所） 筆者

３項目
２項目

２項目

るものがあるのかもしれない。もし，大学生が

36

証券経済学会年報第52号／研究ノート

表11

各因子得点と事後テスト結果間の相関係数

テスト正答数

f１

f２

f３

f４

f５

テスト正答数

1.000

－

－

－

－

－

f１知的好奇心－0.015

1.000

－

－

－

－

f２家庭の影響

0.096

0.023

1.000

－

－

－

f３将来への不安

0.017

0.028

－0.101

1.000

－

－

f４金銭欲・ゲーム志向

0.236**

0.070－0.006－0.002

1.000－

f５将来計画志向

0.183*

0.028－0.0090.072－0.0021.000** p<0.05, * p<0.1（出所） 筆者

金融へ関わる動機に金融リテラシーに関係する性が示された。

ものとしないものがあるなら，それらを金融リ

２．同じ大学・学部の学生間では性別など属

テラシー教育導入に取り入れることを検討すべ性による金融リテラシー格差は検出されなきだろう。

かったが，男女間において金融への関わり・関心の持ち方に有意な差が検出され7．結論と今後の課題・展望

た。このような学生時代の金融への関心や関わりの差は，長期的に金融リテラシーの（１）結論

男女差に結び付く可能性も考えられる。
３．大学生は様々な動機から金融への関わり

本研究は，同質性の高い特定大学・学部の学や関心を持つが，それら動機の中には金融

生被験者から得られたテスト結果とアンケート

リテラシーに結び付くものとそうでないもを基にしている点で限界があり，調査結果を大のがあるようだ。意外にも金融への単なる学生一般や個人一般に拡張するには慎重な配慮

好奇心や家庭での教育や家庭環境は金融リが必要である。一方で，金融学習のハードルのテラシーに結び付くとは限らないようだ。

高さを考えれば，金融業以外の分野で働く社会

大学生や個人一般に対する金融リテラシー

人と大学生の金融リテラシーにそれほど大きな普及を戦略的・効率的に進めようとするな

差があるとは思えない。また，勉学環境が整いら，彼らの金融への関わり動機を探る心理

本格的な社会人生活を始める直前のタイミング

学的なアプローチから得られる知見が有用に位置する大学生の金融リテラシーに関する調となる可能性がある。

査は重要である。本研究から得られた知見は，大学生と個人一般への金融リテラシー普及を考
えるうえで参考になるだろう。本研究の結論を以下のようにまとめたい。

（２）今後の課題・展望
１．金融教育には効果があるが限界もあるようだ。「金融リテラシー・マップ」で個人に求められる膨大な金融リテラシー内容に

１．大学生の金融リテラシーは十分とは言えついては，エビデンスと具体的な議論がないが，それを一定の教育で大きく改善すもっと必要と思われる。利率や手数料の計ることは可能であることが示された。一算など教育効果が疑問視される分野では，方，手数料や金利などの計算を要する分野

むしろ商品販売や表示に関するルール設定

や理論を実践に結び付ける難易度が高い分を考えるべきではないか。それ以外でも，

野において，教育効果にも限界がある可能

たとえば，「ノーリスク・ハイリターンを

大学生の金融リテラシー改善と金融への関わり動機

うたう金融商品に疑いを持つことができる」能力を個人に求めるのは，エキゾチッ
ク・オプションを含む仕組商品が販売された現実を考えれば無理と言うべきだ。
２．個人一般において職業経験や男女間など様々な属性間で金融リテラシーの格差が検証されている。その内，男女間格差については，学生時代までの女子の金融への関心の持ち方が一因かもしれない。もしそうな
ら女子学生への金融教育は一層強調される必要がある。

（2016年）』
原岡一馬〔1990〕，「お金に対する態度と価値志向Ⅰ
態度の構造と態度尺度の構成」『名古屋大学教育学部紀要

教育心理学科』37巻，199-216頁。

Foster Forum 良質な金融商品を育てる会〔2016〕，「おとなの金融力ドリル」http://fosterforum.jp/
life-and-financial-product/literacy-drill-2016/
堀洋道監修〔2016〕，『心理測定尺度集Ⅰ－Ⅵ』，サイ
エンス社。
堀洋道・山本真理子・松井豊〔1994〕，『心理尺度ファ
イル』，垣内出版。
渡辺伸子・佐藤有耕〔2010〕，「お金に対する態度に関３． 金融リテラシーの効率的な普及に関して，その対象となる大学生や個人に関する心理学的リサーチの結果を利用することができるかもしれない。そのためには，本研究で例示されたようなアンケートを項目数と被験者を増やして実施しその結果を分析する必要があり，そのための研究者間のコ
ミュニケーションと連携が必要である。
４．金融リテラシーに結び付く大学生や個人の動機を探り当てることができれば，ゲー
ムなどを利用した金融教育の入り口や仕掛
けを工夫することができ，その結果金融教
育を効率的に行える可能性が出てくるかもしれない。

する心理学的研究の動向」Tsukuba Psychological Research, 2010 ,Vol.40, pp.61-71.
Baker, P.M.〔2008〕,“Attitudes to money in a random
sample of adults: Factor analysis of the MAS
and MBBS scales, and correlations with demographic variables”, Journal of Socio-Economics,
Vol.37, pp.1803-1814.
Furnham, A.〔1984〕, “Many sides of the coin: The
psychology of money usage”, Personality and Individual Differences, Vol.5, pp.501-509.
Higgins, R.〔2001〕, Analysis for Financial Management, 6/e, McGraw-Hill.
OECD〔2014〕, PISA 2012 Results: Students andMoney: Financial Literacy Skills for the 21st Century（Vol. Ⅵ）, PISA, OECD Publishing.
Ryan, J.〔2012〕, Personal Financial Literacy, SouthWestern.

＜参考文献＞
浅野忠克〔2000〕，「日本の高校生・大学生の金融リテ
ラシーの現状：「第３回生活経済テスト」の分析
結果をめぐって」『山村女子短期大学紀要』12
巻，1-35頁。
岡部恒治・戸瀬信之・西村和雄〔1999〕，『分数ができない大学生』，東洋経済新報社。
柿野成美・橋長真紀子・西村隆男〔2013〕，「日本の大学生に求められる金融教育の課題

37

日米調査の分

析を中心に」『消費者教育』33巻，49-58頁。
北野友士・小山内幸治・西尾圭一郎〔2015〕，「金融教
育現場での実地調査に基づく金融リテラシーの実態把握」『金沢星稜大学総合研究所年報』35巻，1-6頁。
金融経済教育研究会〔2016〕，『金融リテラシー・マッ
プ（2015年６月改訂版）』
金融広報中央委員会〔2016〕，『金融リテラシー調査

Sohn, S.H.〔2012〕, “Adolescents’ financial literacy:
The role of financial socialization agents, financial experiences, and money attitudes in shaping
financial literacy among South Korean youth”,
Journal of Adolescence, Vol.35, pp.969-980.
Von Stumm, S.〔2013〕, “Financial Capability, money
attitudes and socioeconomic status: Risk for experiencing adverse financial events”, Personality＆ Individual Differences, Vol.54, pp.344-349.
Yamaguchi, K.T. and Templer, D.J.〔1982〕, “The Development of a Money Attitude Scale”, Journalof Personality Assessment, Vol.46, pp.522-528.

⎛投稿受付2016年９月27日，⎞⎝最終受理日2017年５月16日⎠

38『証券経済学会年報』第52号

2017年７月

Improvement of Financial Literacy of College Students and their
Motivations to be involved in FinanceYoshio Shima
Tamagawa University, College of Business Administration

Abstract:
In order to solve the issue of effective dissemination of financial education, this research investigated college students’ state of financial literacy, the possibility of its improvement and the relationship between their motivations toward their involvement in finance and financial literacy
through tests and a questionnaire. As a result, it was shown that their financial literacy can be significantly improved through appropriate education. In the result of a correlation analysis it wasunderstood that such motivations as love of game and a mindset for future planning were positively correlated with financial literacy, while intellectual curiosity and family environment were
not. Further, in the result of an attempt to construct a scale to measure students’ motivations for
involvment in finance through a factor analysis, two factors such as intellectual curiosity to finance and family environment and other three factors, whose reliability is insufficient, have been
extracted.
Keywords:
Financial literacy, college students, love of game, mindset for future planning, scale of motivations to be involved in finance.