社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

原著

都市郊外在宅高齢者における就労と 3 年後の健康寿命との関連構造

The causal structure analysis of socioeconomic factors, three healthfactors and dietary habits in healthy life expectancy among elderly
suburban dwellers without long-term care
渡部月子 1）、藤井暢弥 2）、櫻井尚子 3）、星旦二 2）

Tsukiko Watanabe1） , Nobuya Fijii2） , Naoko Sakurai3） , Tanji Hoshi2）
1）神奈川県立保健福祉大学
2）首都大学東京大学院

保健福祉学部看護学科

大学院都市システム科学研究科

3）東京慈恵医科・大学院地域保健学分野
1）Kanagawa University of Human Services2）Urban Environment Sciences, Tokyo Metropolitan University3）Graduate school of Medicine, The Jikei University
要

旨

【目

的】研究目的は、都市郊外に居住する要介護状態でない健康な高齢者を対象として健康 3 要因と社会経済的要因及び就労が 3 年後の健康寿命に影響する因果構造を明らかにすることである。

【方法】調査方法は、郵送自記式質問紙調査である。初回調査は 2001 年 9 月東京郊外 A 市に居住する在宅高齢者 16,462 人全員を対象として得られた 13,195 人（回収率 80.2%）を基礎的データとした。3 年後の 2004
年 9 月に同様の質問項目による追跡調査を実施し 2001 年の時点で要介護度 2 以上の高齢者を除く 65 歳
から 84 歳までの 7,810 人を分析対象とした。3 年後の新規の要介護度と生存日数を“健康寿命”（“”は潜在変数）とした。探索型因子分析に基づいて抽出された“就労”“社会経済的要因”“健康 3 要因”との因果構造について共分散構造分析を実施した。分析には spss19.0J for Windows と AOMS19.0J for
windows を用いた。

【結果】要介護状態にない 65 ～ 84 歳高齢者の“就労”が 3 年後の“健康寿命”に及ぼす直接効果の標準化推定
値は、男性 0.488、女性 0.481 であった。しかし、“社会経済的要因”、“健康 3 要因”、“就労”、
“健康寿命”との総合的な関連構造でみると、“就労”から“健康寿命”への直接効果を示す標準化推定値は、性別、前期・後期高齢者群に分けてみると、男性で―0.009 ～―0.048、女性で 0.062 ～―0.039 であった。一方、“健
康 3 要因”から“健康寿命”への直接効果を示す標準化推定値は男性で 0.661 ～ 0.746、女性で 0.378 ～ 0.569であった。
“社会経済的要因”から“就労”への直接効果を示す標準化推定値は男性で 0.310 ～ 0.645 と高い値を示した。このモデルの適合度指数は、NFI=0.865、CFI=0.885、RMSEA=0.025 と高い適合度が得られ、3 年後の“健康寿命”への決定係数は性別にみて 16 ～ 53％であった。

【結論】要介護状態にない高齢者の“就労”と“健康寿命”との関連を構造的にみると、直接影響しないことが明らかになった。
“健康 3 要因”や“社会経済的要因”が交絡要因として“就労”と“健康寿命”を規定していた。よって、高齢者の“就労”が維持できる健康支援や就労を支える環境整備が重要であることが示唆された。本研究の因果構造について内的、外的妥当性を高めることが今後の研究課題である。

Objectives: The purpose of this study was to elucidate the causal structural effects of“socioeconomic factors― 131 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014(SEF)”(“ ”means latent variable),“tree health factors (THF)”,“working status (WS)”and“healthy
life expectancy (HALE)”, as defined through exploratory factor analysis, among elderly suburban
dwellers without long-term care needs by 4 elderly groups.
Method: A self-reported questionnaire was administered to suburban dwellers aged 65 or more in a city in
September 2001. A total of 13,195 questionnaires were returned, yielding a response rate of 80.2%. A
follow-up survey including 7,810 participants aged 65-84 without long-term care required (care levels 2-5)
at the baseline survey was conducted in September 2004. Structural equation modeling was conducted
to clarify the causal relationships between latent variables.
Results:“HALE”was directly affected by the“WS”, with standardized estimates of -0.009 ～ 0.062 for men
and-0.048 ～ -0.039 for women.“HALE”was directly affected by“THF”, with standardized estimates of
0.661 ～ 0.746 for men and 0.378 ～ 0.569 for women. As a result, a very weak direct pathway from“DH”
to“HALE”was in evidence for men. Goodness of fit indices showed an acceptable fit of our model tothe data.
Conclusions: It was found structurally that the working of the elderly without long-term care needs did
not influence HALE directly. THF and SES prescribed working as a confounding factor, and it
was suggested that environment maintenance to support the health care activity and working wasimportant. Further study is necessary to develop a model that has higher internal and external validity.
キーワード：都市居住高齢者、就労、健康 3 要因、健康寿命、構造分析

Key words：Urban elderly dwellers, working status, three health factors, healthy life expectancy, structural
analysisⅠ．著

言

下と低収入と生活行動に制限のない高齢者においてわが国では、急速な高齢化が進む中で、平均寿命は

生活満足度が低いことが示されている。森本 10）らは、

世界のトップクラスに位置づいており、健康寿命の延在宅高齢者では、経済状態が生活満足度に強い相関を

1）

伸が期待されている 。望ましい高齢社会では、要介示し、特に男性でその傾向が著しいことを報告してい護者の増加を可能な限り抑制することであり、高齢者る。社会経済的要因と生存との関連に関する先行研究対策大綱では、高齢者がその知識と経験を生かして経として井上 11）は、都市住居高齢者 13,066 人を 3 年間済社会の担い手として活動ができるよう、雇用・就労

追跡し要介護状態を予防する要因として男女とも身体2）

環境を図ることが記載されている 。2005 年の経済
通産省委託調査

3）によると、所得が高いほど主観的的・精神的・社会的健康を維持させる必要性を示している。
坊迫ら 12）は、高齢者の生存と社会的経済的要因と健康度が高いことが示され、健康と所得は個人レベル
でも相互に密接な関係があることを示している。

の関連では、生存日数に対する社会経済的要因の効果

高齢者における学歴と所得は、その後の生存と関として健康関連指標を経由した間接効果が認められる

連することが Wilkinson4） によって報告されており、という研究や、森本 10）は就労と主観的健康感においLeinsalu ら 5）、Jousilahti ら 6） は、大規模研究によりて主観的 QOL 指標に影響を及ぼす要因と、社会的・最終学歴が長寿と関連することを明らかにした。英国

経済的諸要因を含む様々な要因と関連があることを報

公務員を調査対象として共分散構造分析を用いて分析告している。和田ら 13）は高齢者の就業率の伸びが寿した Manox ら 7）の研究では、学歴がその後の望まし命に影響があるとし高齢者が就業を長く続けるほど健

い職業につながり、結果的に収入額を高めることを経康で生活できる可能性を示している。総務省統計局「労て間接効果として精神的健康度を規定することが明ら働力調査」の都道府県別 65 歳以上の要介護認定者数

8）

比率と 65 歳以上の労働力率は逆相関の関係がみられかにされている。Larson は経済的に豊かであれば、
9）

生活満足度も高いことが予想されるとし、Smith らており、働く意欲と能力のある高齢者が増えることはの研究では公営住宅に居住する高齢者は身体機能の低健康である高齢者が増える可能性が高いことが報告さ― 132 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014れている。前期高齢者を就労群・非就労群に分けて健14）

常 生 活 動 作 能 力（Basic Activities of Daily Living：らの研究においても、その生存

BADL）と、手段的日常生活動作能力（Instrumental

率は男女とも無就労者が就労者に比べて統計上有意にActivities of Daily Living：IADL）の両指標とともに低下することを示している。

治療中の疾病数を用いた。BADL の設問は、Katz15）

康度を分析した高しかしながら、特定の自治体における高齢者全体をらが開発した指標を参考に「トイレに行ける（「」は対象にして、高齢者の要介護予防に寄与する就労との選択肢と設問を示す）」「お風呂に入れる」「外出時に要因について総合的、構造的に研究した報告はみあた

歩行できる」とした。それぞれの項目に「できる＝ 1」

らない。また、高齢者の就労がその後の新規介護状態「できない＝ 0」の選択肢をスコア化して BADL 得点を予防する予知因子になり得るかどうかについて、要を算出し最大 3 点～最少 0 点とした。IADL の設問は、介護状態にない高齢者を対象として、構造的に明確にKoyano16）らが開発した老研式生活活動指標を参考に、した先行研究は報告されていない。このような関連構「日用品の買い物」「食事の用意」「預貯金の出し入れ」

造が明確になれば、介護予防のための効果的で具体的「年金や保険の書類の作成」「新聞や書物を読める」とな健康教育手法として活用できることが期待できる。

した。それぞれの項目は BADL の項目と同様にスコ

そこで、本研究の目的は、都市郊外Ａ自治体に居住

ア化し、IAD Ｌ得点を算出、最大 5 点～最少 0 点とする高齢者全数を調査対象とし、要介護状態にない高した。治療中の疾病に関する設問は、「現在治療中の齢者を分析対象として、3 年後の要介護状況と生存日疾病を選んでください」と複数の疾病名から選択する数と関連する健康寿命に影響する要因として、就労、方法とし、3 年後の生存と統計的に有意な関連がみら

健康 3 要因そして社会経済的要因との関連を構造的にれた肝臓病、糖尿病、心臓病、脳血管障害を選択した

明確にし、今後の介護予防をめざす施策立案における場合にその疾病数を治療中疾病数とした 17）。先行研

基礎資料を得ることである。

究を踏まえ、精神的要因は主観的健康感と生活満足度
感、元気度を過去と比較する 3 項目とした 18―22）。主観Ⅱ研究対象と研究方法

的健康感は、「あなたは自分で健康だと思いますか」

2―1．研究対象と設問し、「とても健康である」「まあまあ健康」「あ

調査対象は、都市郊外に位置する A 市在宅高齢者

まり健康でない」「健康でない」の 4 つの選択肢とした。

（65 歳以上）の男女 16,462 人全員を対象とした。2001

生活満足感は、「自分の生活に満足していますか」と

年 9 月に郵送自記式アンケート調査を実施し、回答が設問し、昨年比較健康は、「昨年と比べて元気ですか」

得られた 13,195 人（回収率 80.2%）を基礎的データベーとし設問し、それぞれ 3 つの選択肢とした。社会的要スとし、3 年後の 2004 年 9 月に同様の質問項目を用因の設問は、外出頻度、近所つきあい、趣味活動とした。

いた追跡調査を実施した。分析対象者は、初回調査

外出頻度は、「外出することがどのくらいありますか」に回答した中で、3 年後に市外に転出した 505 人と死と設問した。近所つきあいは、「友人や近所の方とお亡した 914 人、および 2 回目の調査に回答しなかったつきあいをしていますか」とした。趣味活動は、2001

2,642 人、2001 年時点で要介護度の判定が要介護 2 以

年には「趣味活動を積極的にしていますか」と設問し上の介護認定を受けている高齢者 149 人を除いた 65

たが 2004 年の趣味活動は 2001 年で用いた単一設問で歳から 84 歳の高齢者 7,810 人である。本人によるアはなく複数の楽しみや生きがい項目から趣味活動を選

ンケート記載が難しい場合は家族および知人による代択した場合を趣味活動ありとみなした。年間収入額は、

諾者の回答を得た。

「年金を含むあなたと配偶者の年間収入額をお答えください」とし、無回答と「答えたくない」を含む 13

2―2．分析項目

選択肢とした。生活実態を踏まえた収入に基づいた検調査項目は、社会経済的要因である年間収入額を含討をすべきことを鑑み、家族数の平方根で除して求めむ属性と共に、健康 3 要因である精神・身体・社会的る等価収入額を用いた。配偶者がいる場合は、平方根

要因、要介護度と生存である。健康 3 要因である身体2 で除し単身の場合はそのままの収入額を等価収入額

的・精神的・社会的要因は 2001 年と 2004 年に調査した。

とみなして解析した。この等価収入額を 100 万円未満、

社会経済的要因である年間収入額は 2001 年に調査し、300 万円未満、500 万円未満、700 万円未満、700 万円

学歴は 2004 年に調査した。身体的要因は、基本的日

以上の 5 区分に再分類して解析した。収入ある仕事は― 133 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

「現在収入ある仕事をされていますか」と設問し、「ほ表 1 性年齢階級別にみた調査対象者数（2001 年時点）

ぼ毎日」
「週 3 ～ 4 日位」「週 1 ～ 2 日位」「月 2 ～ 3 日」
「月 1 日以下」の 5 つの選択肢とした。仕事生きがい
は、複数の生きがいや楽しみから仕事を選択した場合を仕事生きがいありとみなした。経済満足は「満足している」「まあまあ満足している」「あまり満足していない」「満足していない」の 4 肢とした。学歴の設問（2）各観測変数の実態

は「答えたくない」を含む 13 選択肢とした。解析で本研究で用いた各要因の分布を性別にみると身体的は中学卒業、高校卒業、短期大学卒業以上の 3 群に再健康である「BADL 得点」が 3 点満点である高齢者分類した。なお、学歴調査は 2004 年のみで実施したが、が 98.3 ～ 96.8％であり、自立した生活を送っている

3 年前の 2001 年にも同様であると仮定して分析した。

ことが示された。男性の方が女性に比べて統計的に有追跡対象者の介護度は、介護保険制度に基づく 2001

意（ｐ＜ 0.001：以下同様）に自立していた。 「IADL

年 9 月の介護認定度を用い、3 年後の介護度経年変化

得点」は、5 点満点が男女ともに 80％を超え、女性のは 2004 年 9 月時点の介護認定度とした。

方が統計的にみて有意に高かった。「治療中の疾病数」
では、なしが男性 71.4％、女性 78.7％であり男女で有2―3．倫理的配慮

意な差がみられた。「治療中の疾病数」は複数選択肢

調査に関する個人のプライバシー保護については、としたため未回答はなしとみなした。「主観的健康感」

市と大学学長との間で協定書を結び、公務員としてのは、男性「とても健康である」17.8％、女性 13.9％、守秘義務を確認すると共に大学側で扱う個人情報は

まあまあ健康を合わせた割合は 85.5 ～ 80.9％と最もID のみとした。調査を実施する倫理審査として、東多く、男性の方が統計的にみて有意に維持されてい京都立大学・都市科学研究科倫理委員会の承諾と首都た。「昨年比較健康」は、昨年と同様に健康であると

大学東京都市システム科学専攻倫理委員会の承諾を得答えた男性は 63.2％、女性 51.2％と男性が統計的にみて実施した。

て有意差がみられた。一方、「生活満足度」は、はいと回答した男性は 69.8％、女性 68.7％と有意な差がみ

2―4．分析方法

られなかった。「外出頻度」は、ほとんど毎日外出し性別にみた 14 観測変数の関連を検討する方法でている男性は 52.3％であり、女性 39.9％と比べて有意は Kendal タ ウ 検 定 を 行 い、 関 連 構 造 を 分 析 す るに多かった。「近所つきあい」においては、ほとんど

方法では共分散構造分析を用いた。分析ソフトは、毎日している女性が 15.4％、男性 13.2％と比べて有意

SPSS19.0J for Windows と Amos19.0 for Windows をに多かった。「趣味活動」・「地域活動」に有意な差は用い。統計的な有意差は 0.1％以下とした。

みられなかった。「等価所得額」では、年間 500 万円
以上が男性 9.3％、女性 5.3％であり有意な差がみられ

Ⅲ

調査結果

た。女性に比べて男性の方が有意に多い傾向が示され分析結果として、3―1 各観測変数の実態、3―2 因果をた。しかし「経済的満足」は、満足している男性が、検討する潜在変数を探る因子分析、3―3 就労と健康 3

19.1％、女性 21.4％と有意な差がなかった。「学歴」は、要因、社会経済的要因と 3 年後の健康寿命との因果構

短期大学卒業以上の男性が 51.5％、女性 15.9％と男性造について示す。

が有意に高い傾向が示された（表 2）。

3―1

各観測変数の実態（1）性年齢階級別にみた調査対象者

3―2

表 1 は、2001 年の性別、年齢階級別にみた分析対

共分散構造分析に用いる潜在変数を探る目的で、14象者を示した。7,810 名のうち、80.7％が前期高齢者の項目に対して最尤法、プロマックス直交回転によるである。特に男性では、
65―69 歳が 47.1％を占めていた。

探索的因子分析を実施した。第 1 因子は、「近所つき因果を検討する潜在変数を探る因子分析

あい」「地域活動」「趣味活動」「外出頻度」であり“社会的健康”（“”は潜在変数を示す）と命名した。第 2因子は、「主観的健康感」「昨年比較健康」「治療中疾― 134 ―

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表2

健康 3 要因、社会経済的要因、就労、性別度数分布― 135 ―

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3―3

病数」
「生活満足感」であり“精神的健康”と命名した。

就労と健康 3 要因、社会経済的要因と 3 年後の健康寿命との関連構造

第 3 因子は、「IADL」「BADL」が抽出され“身体的健康”と命名した。第 4 因子は、「等価収入額」「学歴」

就労と健康 3 要因、社会経済要因が 3 年後の「要介が抽出され“社会経済的要因”と命名した。第 5 因子

護度」「生存日数」からなる“健康寿命”との間にどは、「仕事日数」と「仕事生きがい」が抽出され“就労”のような関連構造を持つかについて、共分散構造分析と命名した。5 つの因子累積寄与率は 54.9％、それぞによって解析した。解析方法は、宮川 21―23） が示したれの因子の信頼係数クロンバックαは、0.601、0.414、

因果関係を分析する方法を参考にして様々な仮説モデ

0.456、0.445、0.292 であった。

ルを設定した。2001 年の等価収入額と大きな変動のない学歴は、時間的な先行性が確保されることから基表3

観測変数に対する探索的因子分析結果盤となる原因要因として位置づけた。
“就労”から“健康寿命”に対する直接効果を示す
標準化推定値は、男性前期高齢者（以下男性前期）では 0.488、女性前期高齢者では 0.481、標準化推定値は
NFI ＝ 0.999、RMSEA ＝ 0.000 で あ っ た（ 図 1）
。探索的因子分析で得られた潜在変数をもとに 3 年後の“健康寿命と“健康 3 要因”“社会経済的要因”“就労”との因果関係について分析した結果、適合度の最も高かったモデルは図 2、図 3 であった。
“2004 年健康寿命”に対する直接効果が最も大きいのは“2001 年健
康 3 要因”であり、直接効果を示す標準化推定値は、
男性前期 0.661、女性前期 0.378、男性後期 0.746、女性後期 0.569 あった。
“社会経済的要因”から“就労”図1

図2

性別にみた高齢者の就労と健康寿命との関連構造

男性前期高齢者における健康寿命を規定する就労との関連構造― 136 ―

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への直接効果を示す標準化推定値は、男性前期 0.310、

で あ っ た。 本 モ デ ル の 適 合 度 指 数 は、NFI=0.865、

女性前期 -0.002、男性後期 0.645、女性後期 0.380 であ

CFI=0.885、RMSEA=0.025 と高い適合度が得られた。

り男性後期高齢者にとって“社会経済的要因”が就

3 年後の健康寿命の決定係数は、男性前期 43％、女性

労に直接影響していた。
“就労”から“健康寿命”へ

前期 16％、男性後期 53％、女性後期 31％であった。

の直接効果を示す標準化推定値は男性前期―0.009、女性前期 0.062、男性後期―0.048、女性後期―0.039 と抑Ⅳ．考察

制効果があった。
“2004 年健康寿命”に対する“2001

今回分析対象者の 70.7％は前期高齢者であった。男

年社会経済的要因”からの間接効果の標準化推定値

性では 47.1％が前期高齢者で占めていた。都市部郊外

は、男性前期 0.133、女性前期 0.098、男性後期 0.074、に居住する要介護認定 2 以上の高齢者を除いた健康な女性後期 0.087 であった。
“健康 3 要因”から“就労”

65 歳から 84 歳高齢者の等価収入額では、100 ～ 300

を経由しての間接効果の標準化推定値は、男性前期

万未満が男性 61.2％、女性 59.4％と最も多く 100 万未―0.002、女性前期 0.023、男性後期―0.013、女性後期―0.013

満は男性 5.4％、女性 19.6％と男性の方が女性よりもと前期女性以外はいずれも抑制効果がみられた。

所得が有意に高い傾向がみられた。仕事生きがいは「あ“社会経済的要因”から“就労”への総合効果の標る」と回答した男性が 72.9％、女性 88.0％と女性の仕準化推定値は、男性前期 0.362、女性前期 0.091、男事への生きがいが有意に高い傾向がみられた。しかし、性後期 0.439、女性後期 0.439 と男女ともに後期高齢

経済的満足においては「満足している」「まあまあ満者で高い影響を与えていた。
“健康 3 要因”から“健足している」と回答した男性が 67.0％、女性 68.1％、康寿命”への総合効果の標準化推定値は、男性前期

生活満足において「はい」と回答した男性 69.8％、女0.658、女性前期 0.401、男性後期 0.557、女性後期―0.557

性 68.7％と有意な差がみられなかった。健康状態では

図3

表4

女性前期高齢者における健康寿命を規定する就労との関連構造

健康寿命に対する性別標準化直接効果、標準化関節効果、標準化直接効果― 137 ―

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BADL、IADL、治療中の疾病数、主観的健康感、昨ら就労への直接効果の標準化推定値は 0.380 であった。

年比較健康、外出頻度において男性が有意に健康レベ

社会経済的要因から就労への総合効果を示す標準化推ルが高く、近所つきあいでは女性が頻繁であったが趣定値は男性 0.362 ～ 0.439、女性 0.091 ～ 0.439 と社会味活動では男女に有意な差がみられなかった。

経済的要因を基盤とした健康 3 要因を経由して間接的

藤原ら 23）の在宅自立高齢者の介護保険認定に関すに健康寿命に影響する可能性が示唆された。

る身体・心理的要因では、重度介護認定者の予知要因

藤田ら 25） は、地域高齢者の 2 年後の死亡との関連として高年齢・手段的自立における非自立が抽出され要因の一つとして仕事の有無は健康度自己評価と関連ており、男子重度要介護認定に重度認知機能低下を要し、仕事を可能にする健康と就労による精神的身体的因にあげている。前期高齢者の 3 年後の累積生存率の活動や規律ある生活維持が、保健上有利に作用するな調査においては、収入につながる就労が ADL の低下

ど双方から相互に影響しあう関係が想定されると述べや疾病による生存を低下させる影響を抑制する可能性ている。坊迫 26） は、「等価収入」と「幸福感」「生活を推定しており、男女ともに BADL や主観的健康感

満足」「主観的健康感」の構造分析において、性別でが低下するほど、死亡のリスクが高まると報告していは「主観的健康感」に対して「等価収入額」の関連は「生る。Suzuki ら

24）

は、仕事、ボランテイア活動、趣味

活満足感」「幸福感」を介した間接効果の標準化推定などの社会活動は将来の ADL を減少させると報告し値の方が男女ともに大きかったと述べている。“就労”ており、今回の健康な高齢者の就労と健康との関連項

から“健康寿命”の直接効果の標準化推定値が 0 に近目は先行研究を支持した。

く“健康 3 要因”や“社会経済的要因”が交絡要因と一方、要介護認定の変数と生存を観測変数とした

して関連していることが推測される。高齢者の健康を“健康寿命”と“就労”との関連構造では、男性 0.49、

維持していく上で、社会経済的要因が優れていること

女性 0.48 と強い関連性が示された。就労と生存とのがその後の生活能力と健康維持に関連し、最終的に生関連について、和田ら

13）

は高齢者の就業率の伸びが存維持や要介護度の軽減に寄与するという因果構造が8）

明らかになった。このことより、高齢者の就労が維持

寿命にも影響があることを報告しており、Larson
9）

Smith ら森本

10）

できる健康支援や就労を支える社会経済的環境を整えらの先行研究を支持した。

しかしながら、就労と健康寿命、健康 3 要因、社会ることの必要性が示唆された。

経済的要因との総合的な関連構造の分析を行った結
果、
“就労”
は
“健康寿命”に直接的な関連はみられず“社Ⅴ．今後の研究課題

会経済的要因”が“就労”や“健康 3 要因”に直接影本研究では、因果関係を分析する基本条件である時

響し、“健康 3 要因”を経由して“健康寿命”が規定

間的先行性が確保できた同一人に対する二度の質問紙される構造が明らかになった。今回の研究において、調査を踏まえて関連構造を分析したことと、要介護度

男性の前期高齢者では健康 3 要因から健康寿命への直認定を受けていない 65 歳以上の高齢者に対象を限定

接効果を示す標準化推定値が 0.661 と最も高く、男性

し、3 年後の要介護度を規定する要因の因果構造を分

後期高齢者では健康 3 要因から健康寿命への直接効果析した。都市部Ａ市に居住する高齢者の調査において、を示す標準化推定値が 0.746、社会経済的要因から就基礎データは 80％を超えている調査の信頼性が高い。

労への直接効果の標準化推定値が 0.645 と就労を持続

しかし、高齢者への調査においては年間所得への回答

する上で社会経済的要因や健康 3 要因が大きな役割を率は低く欠損値が他の設問項目よりも高かったため、占めていることが明らかになった。女性では、前期高年間所得を実際の生活実態に近い形にするために同居

齢者では健康 3 要因から健康寿命への直接効果を示す

家族の数で除した等価所得として扱った。

標準化推定値は 0.378、健康 3 要因から就労への直接

今後、日々の暮らしと不可分の就労や所得が介護状効果を示す標準化推定値は 0.377、社会経済的要因か

況と関連するメカニズムを明確にする個別事例の調査

ら就労への直接効果の標準化推定値は -0.002 と直接効研究を推進することが重要であり、都市部と農村部に果はみられなかった。女性の後期高齢者では、健康 3

おける実証研究を進めていくことと、本研究の因果構要因から健康寿命への直接効果を示す標準化推定値は造について内的、外的妥当性を高めることが研究課題

0.569 と直接影響するが健康 3 要因から就労への直接である。

効果を示す標準化推定値は 0.322、社会経済的要因か― 138 ―

社会医学研究．第 31 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（2）2014

引用・参考文献

Prospective study of functional status among

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