令和 3 年 5 ⽉ 18 ⽇
⾃宅療養者に対する医療提供のプロトコールについて(緊急提⾔)
⼀般社団法⼈

⽇本在宅ケアアライアンス
理事⻑ 新⽥ 國夫

新型コロナウイルス感染症の感染拡⼤は、感染⼒が強く重症化の危険性も⼤きいといわれる変異株の拡⼤により新たな局⾯を迎えています。
新型コロナウイルスに感染した⾃宅療養者が、感染拡⼤局⾯においても必要な医療を受ける機会を逃すことのないよう、実践的医療提供プロトコールを策定しましたので、関係各⽅⾯において活⽤されることを期待いたします。
なお、⾃宅において診療プロトコールに沿った治療が円滑に⾏えるよう、国においては適切な環境整備に特段の配慮をお願いするものです。

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新型コロナウイルス感染症の⾃宅療養者に対する医療提供プロトコール（第 4 版）
⼀般社団法⼈

第1節

⽇本在宅ケアアライアンス
第４版
第３版
第２版
第１版

2021.8.25
2021.7.15
2021.5.25
2021.5.18

総説

新型コロナウイルス感染症の陽性者に対しては、原則として各都道府県等の保健所において、健康観察等のためのフォローアップ及び⼊院が必要な者に係る⼊院調整が⾏われることとされているが、感染が急拡⼤している時期においてはフォローアップや⼊院調整に時間を要し、結果として⾃宅等において必要な医療が提供できない事例が⽣じている。
本プロトコールにおいては、⾃宅で療養している新型コロナウイルス感染症の陽性者（以下「⾃宅療養者」という）に対し、必要な医療が適時適切に⾏われるための標準的なプロトコールを、治療⾯及び必要な医療の提供に係る⼿順・体制整備⾯の両⾯にわたるものとして作成した。
⼊院が原則とされる局⾯や、⼊院が原則とされる病態像であっても、在宅に携わる医師、看護師等の多職種の協働により在宅において質の⾼い医療を提供することは可能であり、むしろ患者の望みに添った医療となる場合も多い。
本プロトコールが、各地の実情も踏まえつつ現場で活⽤されるとともに、円滑な実施が可能となるよう、国・地⽅⾃治体における環境整備が進められることを期待する。

第2節

⾃宅療養者のための診療プロトコール

⾃宅療養者のための診療プロトコールについては、別添のとおり。
なお、診療プロトコールについては、新たなエビデンス、新しい医薬品の承認等により随時改定される可能性があるため、直近の内容については⽇本在宅

2ケアアライアンスのホームページ*を参照すること。
* https://www.jhhca.jp
第3節

⾃宅療養者に対する体制プロトコール

１．都道府県・市町村・保健所・関係団体等の連携体制の構築（１）体制構築の必要性
緊急事態宣⾔時等においては、健康状況のフォローアップ、⼊院が必要な者の⼊院調整に時間を要し、救急搬送も搬送先の病院が簡単に決まらないなど、結果として⾃宅療養者に必要な医療が提供されないケースが出てくることが想定される。
「診療プロトコール」に即した医療が⾏われるためには、地域の⾃宅療養者の状況が把握され、かかりつけ医、在宅医等に情報が伝達されることが必要である。しかし実際には、都市部ほど地域により⾃宅療養者のフォローアップの主体、⼊院が必要な⾃宅療養者の⼊院調整の主体、医療提供の主体が異なる場合があるため、情報がつながる体制を構築することが必要な治療の開始のためにも必要である。
このような、⾃宅療養者に関する情報がつながり、必要な医療の提供につなげるため、都道府県、市町村、保健所、地域医師会や都道府県訪問看護ステーション協議会等の訪問看護関係団体を始めとした地域の在宅ケア関係団体、等が協⼒して体制を組むことが重要である。
（注）⽇本在宅ケアアライアンスにおいては、「⽇本在宅ケアアライアンスに加盟する各団体及びその会員は、不安を抱える⾃宅で療養している⽅々の医療の確保に積極的に参画していく」ことを既に宣⾔している。
（「新型コロナウイルス感染症の⾃宅療養者等への対応について（緊急⾏動宣⾔）」令和 3 年 2 ⽉ 3 ⽇
https://www.jhhca.jp/covid19/210203declaration/ ）（２）体制構築の時期
⾃宅療養患者の急増は、⼊院病床の余裕がなくなった場合に⼀気に⽣じるため、その時点では体制構築の余裕がない場合が多い。したがって、遅くとも病3

床ひっ迫と⼊院調整困難が起きる段階の前、即ち感染者が急拡⼤している時期には体制を⽴ち上げておくことが求められる。
このため、例えば、新型インフルエンザ等対策特別措置法上の緊急事態措置、まん延防⽌等重点措置が取られる場合には、直後に重症者が増加することが想定されることから、この発令が決定した段階等において当該地域において⾃宅療養者への医療提供のための連絡体制を⽴ち上げることを決定しておくことが必要だと考えられる。
そのための準備を⼗分な時間的余裕を⾒込んで進めておくことが必要であり、関係団体もその連携体制に参加する準備を⾏うことが必要である。
具体的な体制構築は地域によって異なるため、以下に例のみ⽰す。
(体制構築例１)
都道府県⼜は保健所に調整本部を発令と同時に⽴ち上げ、調整本部に関係者が参集するとともに、調整本部への DMAT 派遣を要請する。
(体制構築例２)
都道府県⼜は保健所の調整本部と関係団体との連絡⽅法、連絡担当者等について、発令の際に確認する。
(体制構築例３)
宣⾔発令の⽇から毎⽇関係者すべてが出席する定例会議を保健所において開催する。

（３）体制構築の基本的考え⽅
本プロトコール上必要になる体制構築は、陽性者の情報が必要な医療を提供できる者に適切に伝わることが最も重要な⽬標となる。
したがって、・フォローアップを⾏う主体
・⾃宅療養者等から相談を受け付ける主体
・保健所の関連部署の持つ情報を、・実際に往診し、遠隔診療を⾏い、⼜は処⽅を⾏う医師に迅速に伝えることができる体制が必要になる。

4

また、地域包括ケアのための連携体制が既に出来ている地域にあっては、その体制（地域医療介護連携体制等）あるいはその参集者をそのまま活⽤することも有効である。
（４）⾃宅において必要な医療が受けられるための体制整備
診療プロトコールの中⼼的な部分は、呼吸機能の急速な悪化を防ぐためのステロイドの投与と酸素吸⼊の導⼊であり、各地で既に⾏われているように、地域の医師会を通じるなどして、⾃宅療養者の在宅医療に対応できる医師・診療所、訪問看護ステーション、薬局、在宅酸素事業者等のリスト化と共有が必要である。
（注）⽇本在宅ケアアライアンス加盟の団体（全国在宅療養⽀援医協会、⽇本在宅医療連合学会等）からの対応医師等についての情報提供も可能である。
また、かかりつけ医がいる場合には、陽性者の治療等に関しての意思決定⽀援や、既存の治療の継続（⼜は中断）に係る判断は、基本的にかかりつけ医が⾏う。⼀⽅、コロナの診療プロトコールに沿った対応については、専⾨性も必要となるため、かかりつけ医か、⼜はコロナ対応で指定された医師が⾏うこととなる。
実際に往診し、あるいは遠隔診療で処⽅した場合、保険診療となるが、必ず保健所に情報のフィードバックを⾏う。
なお、⾃宅療養者においても⼊院が必要な場合は速やかに⼊院調整が⾏われることが⾃宅療養の前提であり、この点についても、本⼈、家族を含め関係者間で認識を共有しておく。

２．連携⼿順

連携や体制構築の⼿順については、地域によって⼤きく異なる可能性がある。したがって、ここでは原則のみ整理しておく。実際には、どの業務をどの主体が担うか地域によって異なるため、以下の対応について各参加者がどの業務を担うか確認することが必要となることに留意が必要である。
（１）初動5

新型コロナウイルス感染症発⽣届け出が出されてから保健所のフォローアップ業務が開始され、陽性者に対する連絡、相談窓⼝の伝達、⾷事の提供などが⾏われるが、重症者が多く出ている場合は後に重症化することも想定し、必要な対象者にパルスオキシメーターを配付（貸与）する。

（２）情報の集約と指⽰
保健所の⾏う健康観察等のための業務（フォローアップ業務）と、医師が⾏う治療という診療⾏為（保険診療）とは本来の役割が異なることを踏まえ、⼆つのルートを明確化するため、治療ルートの調整代表を調整本部内に置くことが望ましい。少なくとも、⼆つのルートの調整代表者の連絡先を共有しておく。
フォローアップ業務で得た情報は集約し、評価した上で、調整本部において実際の診察依頼を地域の担当医に⾏う。また、集約した情報を担当医に渡す。

（３）担当医による往診⼜は遠隔診療の実施
担当医による往診⼜は遠隔診療が⾏われる。遠隔診療の場合は、実際に患者宅を訪問する必要がある場合を想定し、往診あるいは訪問看護の体制を確認する。
⾃宅療養者は引き続き保健所のフォローアップの対象者であるので、担当医と保健所と情報共有ができるように、保健所と常時連絡がとれる体制を確保しておく。

（４）情報のフィードバック
診療の状況について、調整本部や保健所等に情報集約が出来るよう、保健所担当者へ情報提供を⾏う。
この際、⾃宅療養者の療養場所や治療⽅針に係る希望についても確認できた場合には併せて情報共有を⾏う。

6３．陽性者本⼈及び家族等への説明（１）連携⼿順の図式化
上記連携⼿順について、図式化し、⾃宅療養において治療を⾏う場合があることについて、説明できるようにしておく。この場合について、第 2 節の診療プロトコールを参考にすること。特にどのようなケースについて⾃宅療養が選択肢となるのか、また⾃宅療養のメリットについても説明できるツールとなるよう整備する。

（２）説明すべき点
⾃宅療養者やその家族は⼤いなる不安のただ中にある。それを踏まえ、⼊院が原則とされる局⾯や、⼊院が原則とされる病態像であっても、在宅において質の⾼い医療を提供することは可能であり、むしろ患者の望みに沿った医療となる場合も多いこと（ただし、24 時間体制による⾼度な呼吸管理や薬物治療による管理が必要な場合には⼊院治療が必要になること）について説明を⾏うことが必要である。
また、同居家族、介護者がいる場合には、それらの家族等への感染対策に関する指導も必要な説明内容に含まれる。
なお、⾃宅療養者が⾼齢者の居住施設等にいる場合には、居住施設等への感染管理の指導が必要になるが、これは担当医の役割ではなく、調整本部等において適切なチームが編成され派遣されることが必要である。
l参考
⽇本在宅医療連合学会の下記⽂書も、併せて参照されたい。

・「新型コロナウイルス感染者に対する在宅管理について」
2021 年 3 ⽉ 8 ⽇
https://www.jahcm.org/assets/images/pdf/20210308_covid19_wg.pdf
・「在宅医療における新型コロナウィルス感染症対応 Q&A(改定第 3 版)」
2021 年 2 ⽉ 25 ⽇
https://www.jahcm.org/assets/images/pdf/20210228_covid19_v3.1.pdf

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新型コロナウイルス感染症の⾃宅療養者に対する医療提供プロトコール（第4版）
別添
⾃宅療養者のための診療プロトコール⼀般社団法⼈

⽇本在宅ケアアライアンス
2021.8.25（第4版）
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全体的な診療の流れ
主な対応

初回診療

・医療/介護保険証の確認
・基礎疾患（主に呼吸器・⼼疾患）を確認
・必要に応じ⾎液検査を⾏う（CBC・LDH・Cre・D-dimer・フェリチン・
KL-6・HbA1cを含む）

・悪化時の治療意向について確認

初回診療〜 ・訪問看護/電話診察を活⽤して状態確認（問診すべき事項に関しては別記参照）
Day 7
Day 7

・Day7前後で悪化する可能性が⾼いため
綿密なフォローアップが必要
・低酸素あれば酸素療法とステロイド投与
・症状軽快ならフォローアップ終了

Day 10〜 （症状軽快＝解熱薬無しで72時間解熱かつ呼吸器症状が改善傾向）

それ以降・⾎栓症・褥瘡・⼆次性肺炎に注意・ADL低下した場合はリハビリを導⼊

酸素導⼊時に再度治療意向（⼈⼯呼吸器等）の確認を⾏う
肺塞栓は急変リスク⾼いため、必ず問診・所⾒を確認する

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実際の訪問の流れ
全⾝状態確認vital測定呼吸促迫
orSpO2低下（≤93%）（問診事項︓電話でもOK）
⾷事摂取量・歩⾏機能
呼吸状態・尿量
下肢の痛みや腫脹
脈拍・SpO2・呼吸数・体温・⾎圧（可能な限り患者宅の物品を使⽤）

Yes

酸素療法
ステロイド投与No
⾷事摂取量低下
⽔分摂取量低下

補液

Yes

経⼝摂取と合計で1500ml/dayを⽬標No
下肢の発⾚/腫脹/疼痛
D-dimerの著明な増加（可能ならエコーを併⽤）

Yes

DVTの精査・治療を検討

No
経過観察可

10問診すべき事項

・既往歴/内服薬
・介護度/もともとのADL/介護者の有無
・発症⽇（重症化の予測に繋がるので正確な問診を⼼がける）
・⾷事/⽔分摂取量（基礎疾患なければ1500ml/dayを⽬標に）・歩⾏機能（悪化すれば褥瘡や⾎栓症のリスクとなる）
・呼吸状態（安静時呼吸苦・労作時呼吸苦・胸痛 など）
・尿量（トイレの回数や量・おむつ内の排尿量など）・下肢の発⾚/疼痛/腫脹（⾎栓症の早期発⾒に努める）

バイタルサイン測定について

・感染対策の観点から、可能な範囲で患者の物品を使⽤する
・特に中等症以上の症例においてはパルスオキシメーターを貸与し、他のバイタルサインを含め1⽇3回以上測定してもらう
・呼吸数とSpO2の測定⽅法は予め指導しておく（パルスオキシメーターを判読できない患者もいるため指導は必須）
・パルスオキシメーターは機器や測定状況により酸素飽和度に変動があることに留意し、呼吸数や臨床症状を含めた総合的な判断を⾏う※パルスオキシメーターは医療機器として認証を受けたものであることを確認すること

訪問看護について・訪問看護では医師や多職種と連携し以下の項⽬を実施する
⼼⾝の状態のアセスメント
点滴の管理および輸液療法・酸素療法などの治療効果確認
医療処置・服薬管理・症状の緩和
療養上の世話（⾷事・清潔の援助）
家族の健康状態の確認・⾃宅内や⽣活上の感染対策指導
不安の内容の確認および治療意向の確認
・介護保険の対象者の場合は、特別指⽰書の交付が有⽤である
・訪問看護も公費扱いとなる（保医発0430第３号 R2年4⽉30⽇）
・介護保険/医療保険の選択は訪問看護事業所と相談する
11⾎液検査

在宅では画像検査が困難であるため必要に応じ⾎液検査を検討する
以下の項⽬は重症化を反映することが多く、可能な範囲で検査項⽬に加えることが望ましい
・D-dimerの上昇
・CRPの上昇・LDHの上昇・フェリチンの上昇 ・リンパ球の低下 ・クレアチニンの上昇
・⼼筋トロポニンの上昇 ・KL-6の上昇
その他、ステロイド投与を⾒越して⾎糖値・HbA1cの測定を⾏う

輸液療法

・脱⽔は腎機能悪化や⾎栓症発症のリスクになる・⼼/腎疾患がなければ1⽇1500ml程度の⽔分摂取を⽬標とする
・可能な限り経⼝補液で対応するが必要に応じて輸液療法を⾏う

酸素療法

・⾼齢者の⼈⼯呼吸器導⼊の原因として呼吸筋疲労も多い
・SpO2低下や呼吸促迫があれば躊躇せず酸素を導⼊すること
・SpO2低下は基礎疾患がなければ92-94%以下の場合とする
・SpO2が保たれていても呼吸数が著増している場合は注意が必要
・基礎疾患がなければSpO2 96%・呼吸数16回/分を⽬標に酸素投与量を調整する
・特に呼吸器疾患や神経難病などの基礎疾患がある患者に対しては頭痛/発汗/顔⾯紅潮などCO2ナルコーシスを疑う所⾒に注意する
・酸素療法開始の際は対⾯診療を⾏っていることを原則とする
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ステロイド薬の投与

投与基準︓SpO2低下（92-94%以下）があれば投与する
投与量︓
内服可能︓デカドロン錠0.5mg 12錠分1（朝⾷後）※デカドロン錠4mg 1.5錠分1 も可※体重40kg未満では0.15mg/kg/⽇に減量する

内服不可能︓デキサート注射液6.6mg 1A静注
投与期間︓10⽇間 or フォロー終了まで※糖尿病患者は⾎糖コントロールが必須
ステロイド開始前の空腹時⾎糖 ≥180mg/dl のとき持効型インスリン（例︓ランタスXR®）︓4単位/dayから開始（厳格な⾎糖コントロールは不要）※その他、消化性潰瘍やせん妄への対応を個別に検討する

深部静脈⾎栓症の予防・治療①腎機能を確認する（CCr≤15は未分画ヘパリン持続静注を推奨）②出⾎リスクを評価する③投与⽬的・経⼝摂取できるかで投与薬剤・投与量を決定【予防量の処⽅例︓適応外使⽤であることに留意する】

内服可能︓リバーロキサバン（イグザレルト®） 10mg 1⽇1回
内服不可能︓エノキサパリン（クレキサン®）40mg 1⽇1回 ⽪下注（15≤CCr≤30の場合は30mg 1⽇1回 ⽪下注）

【治療量の処⽅例︓可能な限り病院での評価・治療が望ましい】

内服可能︓リバーロキサバン（イグザレルト®） 15mg 1⽇2回
（3週間後に減量）
内服不可能︓フォンダパリヌクス（アリクストラ®）5mg 1⽇1回 ⽪下注（体重50kg以上で7.5mg）（30≤CCr≤50の場合は出⾎に⼗分に注意をする）

13その他の対症療法
発熱︓⾼齢者や基礎疾患を抱えた⽅は発熱の期間が⻑期になると体⼒を消耗し、⾷事・⽔分摂取不良やADL低下の原因となるため症状に応じた積極的な解熱を⾏うことが望ましい。
解熱薬はアセトアミノフェンを優先的に使⽤する。
（処⽅例）アセトアミノフェン錠 200mg 1回2-3錠 発熱時
咳嗽︓持続的な咳嗽や夜間⼊眠を妨げる程度の咳嗽がある
場合は鎮咳薬の使⽤を検討する。
（処⽅例）デキストロメトルファン錠 15mg 1回1錠
嘔気︓新型コロナウイルス感染症は消化器症状を引き起こすことがある。嘔気による⾷事・⽔分摂取不良がある
場合は制吐剤の使⽤を検討する。
（処⽅例①）メトクロプラミド錠 5mg 1回1錠 嘔気時（処⽅例②）ドンペリドン錠 10mg 1回1錠 嘔気時（処⽅例③）メトクロプラミド注 10mg 1A
⽣理⾷塩⽔100mlに溶解し点滴静注

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緩和ケア

患者が⾃宅での緩和ケアを希望した場合、以下の⽅法で積極的な症状緩和を⾏う【発熱】
発熱に伴う倦怠感がある場合に使⽤する（処⽅例①）アセトアミノフェン錠 200mg 1回2-3錠 発熱時（処⽅例②）アセトアミノフェン（アセリオ®） 1000mg 静注【呼吸苦】
呼吸困難の程度・呼吸数・悪⼼/嘔吐・過鎮静・せん妄
レスキューの使⽤回数などを考慮し投与量を調整する（処⽅例①）モルヒネ速放剤 2.5-5mg 1⽇3-4回（処⽅例②）モルヒネ徐放剤 10mg 1⽇2回
（処⽅例③）モルヒネ持続⽪下注射 0.5mg/時（処⽅例④）オキシコドン持続⽪下注射 0.5mg/時※⽪下注射の場合は経⼝投与量の半量から投与開始する※腎機能低下時（eGFR≤30）では上記の半量から投与する※嘔気・便秘対策も必要に応じて⾏う【⼗分量のオピオイドで軽減しない苦悶感】（処⽅例①）ジアゼパム（セルシン®錠）5mg 1回1錠
（処⽅例②）ミダゾラム持続⽪下注射 0.5mg/時【せん妄】（処⽅例①）クエチアピン（セロクエル®錠） 25mg 1回1錠
（処⽅例②）チアプリド（グラマリール®錠） 25mg 1回1錠
（処⽅例③）ハロペリドール（セレネース注®）5mg ⽪下注※ハロペリドールは筋注も可15

診療プロトコール Q&A集

Q1︓⼀般的な細菌感染症治療との違いは︖① 発熱の期間が⻑引くことがある

問題点︓
⾷事摂取量の低下や体⼒の消耗につながる可能性がある（病床逼迫しているときに脱⽔による⼊院は避けたい）
対応法︓
・1500ml/dayを⽬標に⼗分な⽔分摂取を⾏うこと
・⽔分は経⼝摂取を基本とし、必要に応じ輸液療法を併⽤すること（⼼疾患や腎疾患の有無は事前に確認すること）
・解熱薬を使⽤し体⼒の消耗を避けること② 低酸素の期間が⻑引くことがある

問題点︓
SpO2は維持できているからといって安⼼していると呼吸筋疲労で急激に酸素化悪化が⾒られることがある
対応法︓
・呼吸数を必ず確認すること（同じSpO2 94%でも呼吸数16回/分と30回/分は危険性が違うことに注意）
・呼吸数増多している場合は積極的な在宅酸素導⼊を（低酸素の改善に時間がかかる場合があり、呼吸筋疲労を防ぐためにも早期の酸素導⼊を検討する）

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診療プロトコール Q&A集

Q2︓病院診療と在宅診療との違いは︖① 靴を脱いで家に上がり、膝をついて診療する点

問題点︓
通常、病院診療ではシューズカバーは汚染リスクを考えると不要ですが、靴を脱いで療養者の⾃宅へ訪問するという特殊環境下ではシューズカバー装着も考慮される。またケア時に膝をついて診療する可能性があり、同部位の汚染が懸念される
対応法︓・在宅診療ではシューズカバーの装着も許容される・診療中は眼・⿐・⼝を触らないことを徹底する② 使⽤できる薬剤に限りがある点

問題点︓
レムデシビルおよびバリシチニブの在宅での使⽤は認可されていない

Q3︓居宅訪問時の個⼈防護具の着脱場所について注意するべき点はありますか︖
個⼈防護具は⾃宅の前、もしくは⽞関内で着脱する。
⾃宅の前で個⼈防護具を着⽤する際はプライバシーに⼗分配慮する必要がある。⼀⽅、⽞関内で着⽤する場合は個⼈防護具の着脱時に⾃⾝が汚染しないように注意する必要がある。

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診療プロトコール Q&A集

Q4︓ACE-I/ARBおよびスタチン・バイアスピリンの休薬は必要ですか︖
いずれの薬剤も、もともと使⽤しているのを中⽌するほどの⼗分なエビデンスは存在しない。
もともとこれらの薬剤を内服している場合は継続する。ただし⾷事摂取不良・脱⽔などで⾎圧が低下している場合は⼀般的な降圧薬として休薬を検討する。

Q5︓隔離解除の基準について教えて下さい
隔離解除には以下の2つを満たすことが必要である。
①発症⽇を0⽇⽬として10⽇経過していること②症状軽快から72時間以上経過していること（症状軽快＝解熱薬を使⽤せず解熱しており、呼吸器症状が改善傾向であること）

上記を満たしたことを担当医から保健所に伝え、その情報をもとに保健所が隔離解除の最終決定を⾏う。
また隔離解除に際して、その後の療養上の注意点について保健所もしくは担当医から説明を⾏う必要がある。
（なお、上記の条件は軽症・中等症の症例にのみ適応される。
新型コロナウイルス感染症によって⼈⼯呼吸器を装着するような重症例は発症⽇を0⽇として15⽇以上経過していることが隔離解除の条件に必要となる。また重度免疫不全を有する感染者も10⽇以上感染性を有している可能性があるため、隔離解除に関しては個別で検討が必要である。）
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診療プロトコール Q&A集
Q6︓同居者はいつまで濃厚接触者となりますか︖
濃厚接触の判定は保健所が⾏うが、⼀般的に同居家族は濃厚接触者と判定されることが多い。濃厚接触者の健康観察期間は⼀般的に感染者の感染⼒があると考えられている期間から、さらに14⽇間を要することが多い。
例えばもともと介護を要するような⽅が新型コロナウイルス感染症に罹患し、⾃宅療養を⾏った場合、その⽅のケアを⾏う介護者が必要である。この介護者は濃厚接触が避けられない可能性が⾼い。その場合、下図のように介護者は感染者の隔離解除⽇からさらに14⽇間の健康観察を要することとなる。
もちろん適切な感染防護・家庭内隔離を講じて介護を⾏った場
合は、対策を講じた⽇から14⽇間の健康観察期間となる。しかし介護必要度の⾼い感染者に対して、⾮医療者が濃厚接触の判定を受けずにケアを⾏うことは現実的には⾮常に難しい。
但し、濃厚接触判定の有無に関わらず家庭内での感染リスクを下げることは⾮常に重要である。⾃宅療養者およびその同居者に適切な感染対策を必ず指導することが在宅に関わる医療者に求められる。
感染者の隔離解除⽇
感染者の感染⼒のある期間（最低10⽇間）介護者の健康観察期間（14⽇間）

この場合、最低24⽇間の健康観察期間を要する
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診療プロトコール Q&A集

Q7︓感染が蔓延し医療供給体制が逼迫した時は、ステロイド薬をあらかじめ患者に渡しておいて良いですか︖
COVID-19におけるステロイド薬は、酸素投与が必要な患者に投与することで死亡率が低下することが報告されている。⼀⽅、酸素投与が不要な患者に投与した場合、死亡率が改善するエビ
デンスはなく、⾼⾎糖や消化性潰瘍、薬剤性せん妄を来す可能性があり、死亡率を上昇させる可能性もあることに注意する。
ステロイドを投与される患者は低酸素状態であり、原則として対⾯診療を強く推奨するが、現場の実情に応じて電話診療やオンライン診療にて投与することも許容される。
感染が蔓延し医療提供体制が極めて逼迫した状況において、医師は例外的にあらかじめステロイド薬を処⽅しておくことも考慮されるが、その際には投与基準（咳嗽等の呼吸器症状を有し、SpO2 93%以下）を患者に伝え、これを遵守するよう指⽰するとともに必要なフォローアップを⾏うこと。ステロイド薬の投与基準は酸素療法の開始基準とほぼ⼀致することに注意する。

20【参考⽂献】(1) RECOVERY Collaborative Group, et al. Dexamethasone in Hospitalized Patientswith Covid-19. N Engl J Med. 2021;384:693-704.
(2) Peyvandi F, et al. Hemostatic alterations in COVID-19. Haematologica.
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(3) Tang N, et al. Anticoagulant treatment is associated with decreased mortality
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Haemost. 2020;18:1094-1099.
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2003;349:1695-1702.
(5) Russo V, et al. Thromboproﬁlaxys With Fondaparinux vs. Enoxaparin in
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Study. Front Med (Lausanne). 2020;7:569567.
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(7) Ting R, et al. Palliative care for patients with severe covid-19. BMJ. 2020; 370:m2710.
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Enzyme Inhibitors and Angiotensin II Receptor Blockers on Days Alive and Outof the Hospital in Patients Admitted With COVID-19: A Randomized Clinical
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ultrasonography plus D-dimer vs whole-leg color- coded Doppler
ultrasonography for diagnosing suspected symptomatic deep vein thrombosis:a randomized controlled trial. JAMA 2008;300:1653–1659(14) Adhikari S, Zeger W, Thom C, et al. Isolated Deep Venous Thrombosis:
Implications for 2-Point Compression Ultrasonography of the Lower Extremity.
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(15) Needleman L, Cronan JJ, Lilly MP, et al. Ultrasound for Lower Extremity Deep
Venous Thrombosis: Multidisciplinary Recommendations From the Society ofRadiologists in Ultrasound Consensus Conference. Circulation.
212018;137:1505-1515.

本プロトコールは、⽇本在宅ケアアライアンス（JHHCA）の災害対策委員会・新型コロナウイルス感染症対策班において「プロトコール作成ワーキンググループ」を設置し、各専⾨家のご協⼒を得て策定したものです。
⽇本在宅ケアアライアンス 災害対策委員会
新型コロナウイルス感染症対策班
プロトコール作成ワーキンググループ メンバー（敬称略）
座⻑：武⽥ 俊彦（JHHCA 副理事⻑、岩⼿医科⼤学医学部客員教授）
メンバー：
新⽥ 國夫 JHHCA 理事⻑ 全国在宅療養⽀援医協会会⻑
武⽥ 俊彦 JHHCA 副理事⻑（政策・総務担当）岩⼿医科⼤学医学部客員教授
⽯垣 泰則 JHHCA 副理事⻑（学術担当）
⽇本在宅医療連合学会代表理事副会⻑
平原 優美 JHHCA 副理事⻑（多職種連携担当）⽇本訪問看護財団事務局次⻑太⽥ 秀樹 JHHCA 業務執⾏理事 全国在宅療養⽀援医協会常任理事
蘆野 吉和 JHHCA 業務執⾏理事 ⽇本在宅医療連合学会代表理事会⻑
⽇本ホスピス・在宅ケア研究会理事⻑
⾼砂 裕⼦ 全国訪問看護事業協会副会⻑
⼤友 宣
医療法⼈財団 ⽼蘇会 静明館診療所
⼤曲 貴夫 国⽴国際医療研究センター病院国際感染症センター センター⻑
菊池 亮
ファストドクター株式会社 代表取締役
桜井 隆 さくらいクリニック 院⻑
清⽔ 政克 医療法⼈社団 清⽔メディカルクリニック 副院⻑/理事⻑
⾼⼭ 義浩 沖縄県⽴中部病院感染症内科・地域ケア科 副部⻑
中⼭ 久仁⼦ 医療法⼈メファ仁愛会 マイファミリークリニック蒲郡
理事⻑・院⻑
宮本 雄気 京都府⽴医科⼤学 救急医療学教室
医療法⼈双樹会よしき往診クリニック
向⼭ 晴⼦ 東京都練⾺区保健所⻑
島⽥ 潔 JHHCA 参与 全国在宅療養⽀援医協会事務局次⻑
在宅医療政治連盟会⻑
〈オブザーバー〉
有賀 玲⼦
厚⽣労働省医政局地域医療計画課在宅医療推進室 室⻑
中⻄ 浩之
同 室⻑補佐岡本 ⿇美⼦ 同 主査

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⼀般社団法⼈

⽇本在宅ケアアライアンス

加盟団体（正会員団体：19 団体）
全国在宅療養⽀援医協会
全国在宅療養⽀援⻭科診療所連絡会
全国訪問看護事業協会
全国薬剤師・在宅療養⽀援連絡会
⽇本介護⽀援専⾨員協会
⽇本ケアマネジメント学会
⽇本在宅医療連合学会
⽇本在宅栄養管理学会
⽇本在宅ケア学会
⽇本プライマリ・ケア連合学会
⽇本⽼年医学会
⽇本訪問リハビリテーション協会
⽇本訪問看護財団
全国国⺠健康保険診療施設協議会
全⽇本病院協会
在宅ケアを⽀える診療所・市⺠全国ネットワーク
⽇本ホスピス緩和ケア協会 ⽇本ホスピス・在宅ケア研究会
⽇本在宅ホスピス協会理事⻑
新⽥ 國夫（全国在宅療養⽀援医協会 会⻑）l

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⼀般社団法⼈⽇本在宅ケアアライアンス事務局〒102-0083
東京都千代⽥麹町 3−5−1 全共連ビル麹町館 506
メール：zaitaku@jhhca.com
電話：03−5213−4630
FAX：03−5213−4640
HP：https://www.jhhca.jp

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