経営学科における教員養成に対する理念等

教員養成に対する理念・構想・養成する教員像【経営学科】
本学の建学の精神は“学術とスポーツの真剣味の殿堂たれ”である。学術の場では、学問や科学と真摯に向き合うことによって高度な教養を獲得し、またスポーツの場では、心身の健康増進を図るとともに競技力を向上させていく資質や実践力を培うことによって人間力を高めることを教育の理念として掲げている。経営学科は、大学創設時に設置された商学部の流れを汲み、その教育課程には建学の精神に基づく本学教育上の理念が連綿と受け継がれている。教育研究上の目的・理念は、複雑化・国際化が加速する現代社会に即した経営理論とその実践への応用力を備えたビジネス・パーソン、すなわち経営者や管理者、企業家を育成することである。具体的には、経営に関する専門知識を習得し、経営現象を社会、文化、歴史の観点から理解することができ、外国語や簿記・会計に関する基礎的能力を備えた人材の育成を目指している。併せて、卒業生が社会の発展に積極的に関与することができるように、課題を発見して論理的に分析する能力や、他者と協調・協働しうる能力の涵養を目的としている。
そのため経営学科では、経営学関連の専門科目以外にも、他者の考えを理解しつつ自分の考えを正確に伝達する能力を向上させるための「アカデミックスキルズ」「ストラテジック・シンキング」などの科目群を、また、グローバル社会の一員として幅広い視野で物事をとらえ社会の発展に積極的に関与するための「海外ビジネス研修」「海外短期研修Ⅰ・Ⅱ」などのグローバルビジネス・コミュニケーショ
ン＆リーダーシップ科目を配置することによって学習成果を担保している。教職課程において必要な科目の多くがこれら学士課程の科目として配置され、教職課程に学ぶ意義と学士課程に学ぶ意義の並行性が保障された学習課程となっている。本学科は、これらの科目を修めた学生の卒業後の有力な職業分野のひとつとして学校教員を想定している。
直近の学習指導要領改訂における中学校社会科、及び高等学校地理歴史科・公民科の改訂の趣旨には、“社会との関わりを意識して課題を追究したり解決したりする活動を充実し、知識や思考力等を基盤として社会の在り方や人間としての生き方について選択・判断する力、自国の動向とグローバルな動向を横断的・相互的に捉えて現代的な諸課題を歴史的に考察する力、持続可能な社会づくりの観点から地球規模の諸課題や地域課題を解決しようとする態度”を育んでいくことが必要であると記されている。また、高等学校商業科においては、育成を目指す人材像を“ビジネスを通じ、地域産業をはじめ経済社会の健全で持続的な発展を担う職業人”とし、それに必要な資質・能力の育成を目指すものとされているが、上述した経営学科の教育研究上の目的・理念や学習成果・教育目標は、これら学習指導要領改定の趣旨に十分に対応するものであり、経済社会の健全かつ持続的な発展を担う職業人を育成する学習を指導する資格を授与するに足る内容となっている。
経営学科の教職課程は、先に述べた理念・目的に基づき、自らが創造性と実践力を備えた社会人となることによって、次世代を担う人材を育成することができる教員の養成を目指している。そのため、教職課程に学ぶ学生には、本学が提供する多彩な科目を幅広く履修することを課すとともに、履修に際しては、科目群の中から本学科が設定する履修モデルに基づいて各々が必要とする科目を自ら選択させる
ことによって、主体的に学び、自律的に行動する姿勢を涵養している。このような指導方針に基づき、単に知識を教授するだけではなく、生徒に対する責任を常に自覚し、自己啓発を継続しながら学習指導要領が求める多角的・多面的に社会事象を見ることのできる力を、身をもって教えることができる教員の養成を目指している。具体的には、各種組織体経営に関する全般的、基礎的知識と高度の専門的知識を獲得した上で、問題を発見し分析・解析する能力、コミュニケーションを図る能力を身につけ、それらを教育現場での実践に活かすことができる教員を養成したい。そのため、経営学諸分野に関する科目を基幹科目、展開科目として手厚く配置することによって指導教科に関する深い知識・理解を習得させ、海外ビジネス研修等の科目を選択必修科目として学ばせることによって実戦経験を多く積ませるよう配慮している。本学科は、以上の教員養成に対する構想をもって、中等教育に携わる人材の育成に寄与せんとするものである。

教職課程の設置趣旨（学科等ごと）【経営学科】
経営学科は、地域はもとより国家・世界に寄与する人材の養成を実現させることを目標として、令和4 年に学士課程カリキュラム改正を行った。基礎・基幹・展開・関連科目を追加した上で、従来の科目群を再編することによって科目区分を見直し、学部固有科目の選択科目となる他学部開講科目の活用を促進することによって、ビジネス社会の複雑化や国際化を踏まえた基礎教育及び応用教育の強化・充実を図り、本学科の教育研究上の目的・理念である、現代社会に即した経営理論とその実践への応用力を備えたビジネス・パーソンの育成を達成しようとするものである。また、教職課程関連科目においても、「国際経営論」や「産業心理学」等の科目を配置することによって、「地誌」、「哲学・倫理学・宗教学・心理学」などの分野の充実を図っている。これら時代の要請に即した学士課程及び教職課程を修めた学生は、本学科が掲げる教育研究上の目的・理念を体現し、学習指導要領が求める“社会との関わりを意識して課題を追究したり解決したりする活動を充実し、知識や思考力等を基盤として社会の在り方や人間としての生き方について選択・判断する力や、自国の動向とグローバルな動向を横断的・相互的に捉えて現代的な諸課題を歴史的に考察する力の育成”に、十分に寄与することができる有為な人材として教育界に貢献できるものと考える。
≪中学校教諭一種免許状：社会の設置趣旨≫
中学校学習指導要領は、社会科の目標に“社会的な見方・考え方を働かせ、課題を追究したり解決したりする活動を通して、広い視野に立ち、グローバル化する国際社会に主体的に生きる平和で民主的な国家及び社会の形成者に必要な公民としての資質・能力の基礎”を育成することを掲げている。本学科における教職課程は、免許法施行規則に定める中学校社会科の教科に関する科目区分に指定される科目の多くを学士課程の学科基幹科目、展開科目として配置し、社会科教育における諸学問分野の内、とくに「歴史学」、「地理学」、「社会学」、「経済学」分野に関する専門的学識を備えた教員を養成する。さらに、上記諸科目に加えてグローバルな視野から物事をとらえるための「海外ビジネス研修」「海外短期研修Ⅰ・Ⅱ」などの科目を配置することによって、日本人としての自覚をもって国際社会で主体的に生きるとともに、持続可能な社会の実現を目指す資質や能力を育成することのできる教員を養成する。
また中学校学習指導要領の社会科の目標に“社会的事象の意味や意義、特色や相互の関連を多面的・多角的に考察したり、社会に見られる課題の解決に向けて選択・判断したりする力、思考・判断したことを説明したり、それらを基に議論したりする力を養う”ことが掲げられている。本学科の学士課程及び教職課程の構成、及びカリキュラム改定の方針はこれらの要請に十分に応え得るものであり、卒業生の中学校教育に対する貢献は大きいことが期待できる。よって、本学科が考える国家・世界に寄与する人材の育成の重要な柱のひとつとして中学校教諭第一種免許状（社会）の養成課程を設置するものである。
≪高等学校教諭一種免許状：地理歴史の設置趣旨≫
高等学校学習指導要領は、地理歴史科の目標に“地理や歴史に関わる諸事象について、よりよい社会の実現を視野に課題を主体的に解決しようとする態度を養うとともに、多面的・多角的な考察や深い理解を通して涵かん養される日本国民としての自覚、我が国の国土や歴史に対する愛情、他国や他国の文化を尊重することの大切さについての自覚などを深める”ことを掲げている。本学科における教職課程
は、免許法施行規則に定める高等学校地理歴史科の教科に関する科目区分の内、「日本史」、「外国史」、「地誌」に関する科目の多くを学士課程の学科基幹科目、展開科目として配置し、地理歴史科教育における諸学問分野の内、とくに「地誌」分野に関する専門的学識を備えた教員を養成する。さらに、上記諸科目に加えてグローバルな視野から物事をとらえるための「海外ビジネス研修」「海外短期研修Ⅰ・Ⅱ」などの科目を配置することによって、日本人としての自覚をもって国際社会で主体的に生きるとともに、持続可能な社会の実現を目指す資質や能力を育成することのできる教員を養成する。
また高等学校学習指導要領の地理歴史科の目標に、“諸資料や調査活動などを通して調べたり、思考・判断・表現したりしながら、社会的事象の特色や意味などを理解したり社会への関心を高めたりする学習”“社会的事象を多面的・多角的に考察することや複数の立場や意見を踏まえて構想国家及び社会の形成者として必要な資質・能力を育成する”ことが掲げられている。本学科の学士課程及び教職課程の構成、及びカリキュラム改定の方針はこれらの要請に十分に応え得るものであり、卒業生の高等学校教育に対する貢献は大きいことが期待できる。よって、本学科が考える国家・世界に寄与する人材の育成の重要な柱のひとつとして高等校教諭第一種免許状（地理歴史）の養成課程を設置するものである。
≪高等学校教諭一種免許状：公民の設置趣旨≫
高等学校学習指導要領は、公民科の目標に“持続可能な社会づくりに向かう社会参画意識の涵養やよりよい社会の実現を視野に課題を主体的に解決しようとする態度の育成、現代社会に生きる人間としての在り方生き方の自覚の涵養”を掲げている。本学科における教職課程は、免許法施行規則に定める高等学校公民科の教科に関する科目区分に指定される科目の多くを学士課程の学科基幹科目、展開科目として配置し、公民科教育における諸学問分野の内、とくに「法律学（国際法を含む）、政治学（国際政治を含む）」分野に関する専門的学識を備えた教員を養成する。さらに、学士課程には上記諸科目に加えてグローバルビジネス・コミュニケーション＆リーダーシップ科目を複数配置することによって、様々な伝統や文化についての理解を通して、日本人としての自覚をもって国際社会で主体的に生きるとともに、持続可能な社会の実現を目指す資質や能力を育成することのできる教員の養成を目指している。
また、高等学校学習指導要領の公民科の目標に、“社会的事象等に関する理解などを図るための知識と社会的事象等について調べまとめる技能”“社会的事象等の意味や意義・特色や相互の関連を考察する力、社会に見られる課題を把握してその解決に向けて構想する力や、考察したことや構想したことを説明する力、それらを基に議論する力”を養うことが掲げられている。本学科の学士課程及び教職課程の構成、及びカリキュラム改定の方針はこれらの要請に十分に応え得るものであり、卒業生の高等学校教育に対する貢献は大きいことが期待できる。よって、本学科が考える国家・世界に寄与する人材の育成の重要な柱のひとつとして高等校教諭第一種免許状（公民）の養成課程を設置するものである。
≪高等学校教諭一種免許状：商業の設置趣旨≫
高等学校学習指導要領は、ビジネスを通して経済社会の健全で持続的な発展を担う職業人に必要な資質・能力として、“商業の各分野について体系的・系統的に理解する力”“課題を発見し、職業人に求められる倫理観を踏まえ合理的かつ創造的に解決する力”“自ら学び、ビジネスの創造と発展に主体的かつ協働的に取り組む態度”を挙げている。本学科における教職課程は、免許法施行規則に定める高等学校商業科の教科に関する科目区分に指定される科目の多くを学士課程の学科基幹科目、展開科目として配置し、商業科教育における諸学問分野の内、とくに「商業の関係科目」分野に関する専門的学識を備えた教員を養成する。さらに、ビジネスリーダーシップ養成科目群を配置して、課題を発見し合理的に解決することのできる力を向上させることで、持続可能な社会の実現を目指す資質や能力を育成することのできる教員の養成を目指している。
また、直近の学習指導要領改訂における教育内容の改善・充実の方向として、“マーケティングと広告・販売促進に関する知識と技術の一体的な習得”、“経済のグローバル化に関する学習の充実”、“情報通信ネットワークを活用したビジネスに関する学習の充実”、などが揚げられている。本学科の学士課
程及び教職課程の構成、及びカリキュラム改定の方針はこれらの要請に十分に応え得るものであり、卒業生の高等学校教育に対する貢献は大きいことが期待できる。よって、本学科が考える国家・世界に寄与する人材の育成の重要な柱のひとつとして高等校教諭第一種免許状（商業）の養成課程を設置するものである。