平成２３年度第５回理事会議事録

日時平成２４年１月１１日（水）場所

日本体育協会

出 席 者

１５：００～

理事・監事室<理事>
張富士夫会長、佐治信忠、森正博、監物永三の各副会長、岡崎助一専務理事、泉正文常務理事、臼井秀明、宇津木妙子、勝田隆、川口三三夫、坂本祐之輔、坂口和隆、篠宮稔、霜觸寛、竹田恆和、田中道博、橋本俊和、林辰男、原田俊、福島修、不老浩二、横川浩、横嶋信生、ヨーコ・ゼッターランドの各理事<監事>
中村正彦、村田芳子の各監事

理事総数２８名、うち出席２４名で、定款第３７条に基づき理事会成立。
定款第３４条により、張会長が議長となり議事に入った。
議案
第 1 号

第１４ 回秩父 宮記念 スポ ーツ 医・科 学賞受 賞者 の決 定につ いて（森副会長）
受賞候補者の選考にあたっては、秩父宮記念スポーツ医・科学賞選考委員会のもとにスポーツ医・科学の各分野からの学識経験委員によって構成した作業部会を設置し、その作業部会員並びにスポーツ医・科学専門委員会委員より、功労賞及び奨励賞の候補者を推薦いただいた。
その後、作業部会において候補者の絞込み作業を行い、功労賞１名、奨励賞１グループを選考委員会に推薦した。
この作業部会からの推薦に基づき、昨年１１月１７日に秩父宮記念ス
ポーツ医・科学賞選考委員会を開催し、功労賞については、我が国のス
ポーツ社会学分野の草分けとして、学術振興に多大な功績を残され、また、国や公的機関のスポーツ政策や調査・研究に対し積極的な提言を行うなど、スポーツ現場に直結する活動にも精力的な活動を展開された、佐伯年詩雄氏を選考した。
同氏は、日本体育協会・日本オリンピック委員会創立１００周年記念事業の企画広報部会員としてシンポジウムの企画及び「スポーツ宣言日1本」の起草において中心的役割を果たされ、その功績は本賞にふさわしいものと評価された。
奨励賞については、サッカー競技において、男子ナショナルチームの２０１０年ワールドカップ南アフリカ大会におけるベスト１６入り、女子ナショナルチームの２０１１年ワールドカップドイツ大会での優勝など世界における躍進について、総合的な医・科学サポート体制による質の高いコンディショニングづくりに貢献した「日本サッカー協会男女ナショナルチーム医・科学サポートグループ（代表福林徹氏）」を選考した。
本年はロンドンオリンピックを控えており、特に女子チームにはワールドカップに続く、優勝・金メダル獲得という大きな期待が寄せられる中で、同グループのより一層の活躍が期待される。
以上、資料に基づき、功労賞として佐伯年詩雄氏を、奨励賞として福林徹氏を代表とする「日本サッカー協会男女ナショナルチーム医・科学サポートグループ」を受賞者として決定したい旨を説明し、これについて諮り、原案どおり出席理事全員一致で可決された。
なお、表彰日程については、来る３月２８日（水）にグランドプリン
スホテル新高輪にて開催の臨時評議員会終了後、同ホテル内において、表彰式並びに受賞祝賀会を行う旨を説明。
第２号

第７０回国民体育大会冬季大会開催地の選定について（泉常務理事）国民体育大会冬季大会については、開催地選定に苦慮する状況が続き、冬季大会開催可能県による開催地のローテーションのグループ編成についても調整が難航している。
ローテーションのグループ編成にあたっては、現時点で同意をいただいていない開催可能県の協力が不可欠であるため、早期に該当県からの協力が得られるよう、今後とも鋭意、調整を進めていく旨を報告。
また、これまではローテーションのグループ編成の検討を優先して取り進めてきたこともあり、２年後の第６９回冬季大会スキー競技会を除き、開催地については未定となっているが、開催可能県との協議・調整の中で、一部の県からは「冬季大会の開催について前向きに検討可能」との意向も伺っており、今後は、ローテーションのグループ編成と並行して、各大会の開催地の決定を速やかに取り進め、開催ローテーションの具体化に繋げられるよう取り進めたい旨を併せて報告。
２０１４年の第６９回冬季大会スケート・アイスホッケー競技会の開催地の選定及び決定については、昨年１月の理事会において会長と泉常2務理事に一任されているが、現段階で決定までいたらず、鋭意努力を続けている状況にあること、２０１５年第７０回冬季大会についても、国体開催基準要項に定める３年前の開催決定の時期を既に迎えており、開催地において速やかに大会の諸準備を進めていただくため、第６９回大会同様、開催地の選定及び決定について、張会長と泉常務理事に一任願いたい旨を説明し、これについて諮り、原案どおり出席理事全員一致で可決された。
報告事項
１． 会務関係（１）平成２４年度国庫補助金内示について（川口事務局長）

平成２４年度国庫補助金概算要求は、昨年１１月９日開催の第４回理事会において合計５億１百８０万円とする旨の報告をしたが、１２月までに行われた予算編成の結果、資料のとおり、要求と同額の５億１百８０万円の内示があった。
内訳としては、「スポーツ指導者養成事業」は、１億６千９百９２万７千円、「アジア地区スポーツ交流事業」は、３億２千５百９６万７千円、「海外青少年スポーツ振興事業(ＯＤＡ)」は、５百９０万６千円となり、３事業とも平成２３年度と同額となった旨を報告。
なお、文部科学省委託事業の「総合型地域スポーツクラブ育成推進事業」等の３事業については、本年度に対し内示額が減額となっているが、本会としては、今後、文部科学省が実施する企画競争入札に参加する旨を併せて報告。
（２）平成２４年度公営競技補助金等の要望について（川口事務局長）

昨年７月１３日開催の第３回理事会において会長に一任されていた
平成２４年度公営競技団体への補助金等の要望については、財団法人ＪＫＡに対する補助金要望額を平成２３年度に対して、２千３百５０万５千円、１３.８％減の１億４千７百２１万２千円とした。
独立行政法人日本スポーツ振興センターに対するスポーツ振興基金
助成金要望額は、平成２３年度に対して、４９万７千円増の３千７百２万３千円、また、スポーツ振興くじ助成金要望額は、現時点において、本年度に対して、３億６千７百９９万５千円、１４.７％増の２８億６千７２万１千円とする旨を報告。
なお、スポーツ振興くじ助成金要望の中で、「スポーツによる被災地の子どもたちの心のケア等活動助成」の内、「スポーツこころのプロジ
ェクト

笑顔の教室」については、要望額をスポーツ振興センターと調3整中であり、引き続き張会長に一任することとした。
（３）東日本大震災復興支援への対応について（岡崎専務理事）

はじめに、東日本大震災復興支援に係る「日本体育協会及び加盟団体等諸事業における冠等の付与」については、「冠名称」を「東日本大震災復興支援」、「副題及びキャッチフレーズ」を「とどけよう

スポー

ツの力を東北へ！」として、本会諸事業の開催要項、大会プログラム、会場看板等作成物、報告書等に明記するとともに、加盟団体に対しても明記・掲出等の協力をお願いしてきた。
被災地における大震災の爪痕はあまりに大きく、その影響はより広い範囲に深いものとなっており、被災地の復興までには多くの労力と長い年月を要するものと思われ、復興支援活動は息長く取り組む必要がある
ことから、「日本体育協会及び加盟団体等諸事業における冠等の付与」
については、平成２４年度の諸事業においても継続対応することとし、加盟団体に対し、引き続き協力を依頼する旨を説明。
次に、「スポーツこころのプロジェクト」に係る「スポーツ笑顔のメッセージ」について、去る１１月９日開催の第４回理事会で報告のとおり、被災地の小学校の全児童約１３万人に対し、「夢先生」の写真とメッセージを記載した「下敷き」を配布した旨を報告。
この「下敷き」の作成にあたっては、フィギュアスケートの浅田真央選手をはじめとする合計１０名のアスリートに協力いただき、去る１２
月１５日、川淵三郎実行委員会副会長、市原則之実行委員会委員及び岡崎助一実行委員会委員が出席して、「スポーツ笑顔のメッセージ」に関する記者会見を行い、被災地の小学校に対する発送式を実施した旨を併せて報告し、「下敷き」の現物を出席理事等に配布した。
また、前回の理事会において、寄付金募集要領について報告したが、より多くの方々による幅広いご支援・ご協力を得るため、主催４団体で調整した結果、企業は１口１０万円、個人は１口１万円の依頼額を設定した旨を報告。
なお、本プロジェクトは、本年度から概ね５年間を目途に被災地の支援を行う予定であり、賛同いただいたアスリートの熱いこころに応え、事業をより円滑に推進していくため、寄付金の募集についても積極的に行っていく旨を報告。
２． 国民体育大会関係（泉常務理事）（１） 第６７回国民体育大会クレー射撃競技会の取り扱いについて
昨年７月１３日開催の第３回理事会において、日本クレー射撃協会の4

役員人事をめぐる紛争状況及び文部科学省による同協会の運営正常化に向けた仲介状況に関する報告をした。
その際、本年９月から１０月にかけて岐阜県で行われる、第６７回大会における同競技会の取り扱いとして、「平成２３年９月１３日の時点で、同協会における全国を統括する競技団体としての組織体制が明確になっていない場合、競技会の中止も検討せざるを得ないところであるが、各都道府県の競技者の立場や会場地の準備状況等を考慮し、公開競技として実施することを念頭に置きつつ、主催三者間で十分協議した上で取り決める。」ということについて併せて報告した。
その後、主催三者間の協議については、昨年１１月１４日、実務者レベルで協議を行ったが、日本クレー射撃協会の役員人事をめぐる東京高裁の判決が出される前であったこと、また、その後、最高裁への上告が行われたことから、競技の実施形態を取り決めるまでには至らず、今後とも、協議していくこととなっている。
国民体育大会におけるクレー射撃競技会については、第６４回大会（新潟県）から第６６回大会（山口県）まで続けて、「競技者に配慮して、競技の場を提供すべき」との考えのもと、条件付きで開催を認めてきたが、第６７回大会（岐阜県）における競技会の取り扱いについては、「競技会の実施の有無」、「実施する場合の実施形態（正式競技・公開競技）」について、慎重に対応する必要があると考えており、その取り扱いについては、張会長と泉常務理事に一任することとした。
（２） 第６８回国民体育大会冬季大会
スケート・アイスホッケー競技会の開催地（東京都）について
第６８回国民体育大会冬季大会の開催地は、平成２３年１月１２日開催の平成２２年度第７回理事会において、開催地の選定及び決定について、会長と泉常務理事に一任されている。
このうち、スケート・アイスホッケー競技会については、昨年１１月９日開催の第４回理事会で、東京都に対して９月２２日に開催要請を行った旨を報告したが、その後、１１月３０日に東京都より開催受諾書が提出され、これを受けて、１２月２日に岡崎専務理事が東京都に開催決定書を持参し、東京都を開催地として決定した旨を報告。
なお、会期及び会場については、本年３月２２日開催の第４回国民体育大会委員会での審議を経て、改めて理事会に報告する旨を説明。
（３） 第６８回国民体育大会冬季大会スキー競技会（秋田県）の会期について
第６８回国民体育大会スキー競技会の開催地については、前回理事
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会において秋田県に決定した旨報告したが、会期については、調整がつき次第、改めて報告することとしていた。
その後、秋田県が全日本スキー連盟及び会場地と調整を行い、平成２５年２月１６日（土）から１９日（火）の４日間で開催したいとの提案を受け、本会において検討した結果、原案のとおり決定した旨を報告。
（４） 第７１回国民体育大会（岩手県）について
第７１回国民体育大会については、岩手県を「開催申請書提出順序了解県」として承認しており、平成２３年が開催地内定の年であったが、岩手県から、東日本大震災の影響により、定められた期限までに開催申請書を提出することができないとの申し出を受け、提出期限を延長することについて、昨年７月１３日開催第３回本理事会で承認された。
岩手県では、県内の各市町村及び競技団体等に対し、規模を縮小した開催について意向調査やヒアリングを実施したところ、ほとんどの市町村から、「実施予定競技の開催は可能」との回答を得るとともに、ほとんどの競技団体からは、「平成２８年開催を希望する」旨の回答を得たとの報告があった。さらには、岩手県の商工会議所連合会など県内経済５団体からも、県と県議会に対し、開催の要望書が提出された旨の報告があった。
このような状況を踏まえ、去る１２月６日の岩手県議会において、達増知事により、平成２８年に岩手県において国体を開催する方針が表明された。
以上のことから、本会としては、今後、岩手県内での最終的な結論を得た後に、開催申請書が提出されるのを待って、大会開催地の内定の手続きを行っていく旨を報告。
岩手県としては、震災復興への対応が最優先課題となっており、国体開催に要する人員や経費を極力抑制したいとの意向があることから、本会としては、今後、岩手県の意向を踏まえつつ、施設設備等の対応を含め、各競技団体との調整を図っていきたい旨を報告するとともに、大会実施に向けての調整について、緊急を要する対応も必要となる可能性もあることから、引き続き、張会長と泉常務理事に一任することとした。
（５） 第７６回国民体育大会開催申請書提出順序について
平成３３年の第７６回国民体育大会の開催地として、三重県から、所属する中地区の各構成府県の了解及び三重県議会の議決を経て、昨年１１月１５日、本会に対し開催要望書が提出された。
6本件については、去る１２月１５日開催の第３回国民体育大会委員会で審議の結果、平成３３年の第７６回国民体育大会開催申請書提出順序了解県として、三重県を承認した旨を報告。
（６） 第２期（平成３１年度第７４回大会～平成３４年度第７７回大会）実施
競技選定に関する取り組みについて
国民体育大会の実施競技については、現行の実施競技以外の競技に対しても、国体参加の門戸を広げるとともに、一連の国体改革の取り組み・方向性を踏まえながら、「国内を代表するトップクラス層のアスリートによる大会」、「ジュニア競技者の育成・強化を推進し、国際競技力向上の一翼を担う大会」としてふさわしい競技を選定すべく、平成２０年に第１期（平成２７年第７０回大会から平成３０年第７３回大会）の見直しを行った。
その際、国民体育大会の実施競技については、今後も４年を一区切りとして見直しを行っていくこととしたことから、国民体育大会委員会では現在、委員会内にワーキンググループを設置し、平成３１年の第７４回大会から平成３４年の第７７回大会までの４大会における第２期実施競技の選定作業を進めている旨を報告。
選定にあたっては、第１期の考え方を踏襲し、国内外における競技の普及・発展状況、都道府県競技団体の都道府県体育協会への加盟状況、競技施設の整備状況、ジュニア競技者の発掘・育成に係る取り組み等を総合的に評価・採点した上で、各競技を「正式競技」、「公開競技」、「デモンストレーションスポーツ」に区分していくこととなる。
現在の取り組み状況は、昨年８月に本会加盟・準加盟競技団体に対する書面調査を実施し、その後、１２月には各都道府県体育協会に対する書面調査を行い、評価のための資料収集を進めているほか、１２月下旬
からは各競技団体に対するヒアリング調査を順次実施している。
今後は、調査内容を基にした評価作業を本格化させ、国民体育大会委員会としては、平成２４年６月を目途に選定結果を公表できるよう取り組んでいく旨を報告。
３．国際交流事業関係（臼井理事）（１）第１５回日韓スポーツ交流事業成人交歓交流（受入）の終了について
本年度で１５回目となる日韓スポーツ交流事業の成人交流は、去る１１月４日（金）から１０日（木）までの７日間、栃木県におい て韓国代表団１１競技・１９２名の受け入れを実施した。
本事業では、栃木県で開催された第２４回全国スポーツ・レクリエー
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ション祭への参加を中心としてスポーツ交流を行った他、日光市内を視察し、日本の文化や歴史・自然に触れるなど、競技団体及び会場地市町村関係者との親善交流等を行い、大変有意義な交流事業となった旨を報告。
なお、本年度で全国スポーツ・レクリエーション祭は終了するため、来年度以降、本事業の韓国代表団受入については、日本スポーツマスターズ大会の中で実施し、交流を行うこととなった旨併せて報告。
（２）２０１１年日中成人スポーツ交流事業（受入）の終了について
第５回目となる日中成人スポーツ交流事業は、去る１２月２日（金）から７日（水）までの６日間、テニス、卓球、バドミントン、ボウリングの４競技に、河南省のスポーツ愛好者を中心に編成された総勢５６名の中国代表団を受入れ、愛媛県松山市内の各会場で競技会を実施した旨を報告。
４． 日本スポーツマスターズ２０１１石川大会における参加資格違反について（不老理事）
昨年９月に開催された日本スポーツマスターズ２０１１石川大会・ソフトボール競技の男子の部において、第１位チームのメンバーに出場資格を満たさない選手が参加していたことが判明した。
対象者は、愛知県の羽根クラブレッド所属の一選手であり、参加申込書に記載がないにもかかわらず、他の選手になり代わって出場、また、その選手の年齢はソフトボール競技の参加年齢基準である「当該年度４月１日現在４０歳以上」という条件を満たしておらず３８歳であった。
現状、日本スポーツマスターズ大会総則等では、参加資格違反に関する処分規定を定めていないこともあり、日本ソフトボール協会から事情を聴取・確認した後、日本スポーツマスターズ委員会委員の意見の集約を実施し、同委員会としての処分等について決定した旨を報告。
処分内容として、競技成績については、第１位の成績を抹消、表彰状及び記念品を本会に返還させることとし、第 2 位、第 3 位のチームの順位をそれぞれ繰り上げて改めて表彰することとした。
なお、ソフトボール競技では、第４位以下のチームについて、順位を決定していないことから、今回は第 1 位及び第 2 位の表彰となる。
また、違反した羽根クラブレッド及び同チームの所属選手・役員（代表者・監督・コーチ）については、本年２０１２年から２０１４年までの３年間・３大会（２０１２高知大会、２０１３北九州大会、２０１４埼玉大会）について、出場停止とし、日本ソフトボール協会に対しては文書を持って厳重注
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意とすることとした旨を報告。
この他、日本ソフトボール協会からは、今回の参加資格違反選手及び監督、チームに対して、別途、登録禁止などの処分を決定したとの報告を受けている。
今後は、日本スポーツマスターズ委員会において、参加資格厳守を周知徹
底するとともに、違反に関する処分規定等について検討を進めていく旨を報告。
５． 第２４回全国スポーツ・レクリエーション祭（栃木県）の終了について（森副会長）「とびきり栃木でいい汗いい出会い」をスローガンに、去る１１月

５ 日（土）から８日（火）までの４日間、栃木県において、都道府県参加種目１８種目に７,２４１名、フリー参加種目１０種目に３,８２２名が参加し、第 ２ ４ 回 全 国 ス ポ ー ツ ・ レ ク リ エ ー シ ョ ン 祭 「 ス ポ レ ク “ エ コ と ち ぎ”
２０１１」が開催され、盛会裏に終了した旨を報告。
なお、全国スポーツ・レクリエーション祭は、国際交流事業の報告のとおり、本年度をもって終了する旨を併せて報告。
その他
・２０１１毎日スポーツ人賞の受賞について
岡崎専務理事より、この度、本会及び日本オリンピック委員会は、「２０１１毎日スポーツ人賞」の部門賞「団体賞」を受賞した旨を報告。
受賞理由として、「２０１１年に創立１００周年を迎え、国民への体育の重要性喚起や普及振興を図り、日本のスポーツ文化の向上に大きく貢献してきた」とし、去る１２月２０日に開催された表彰式に森副会長が出席し、賞金５０万円及び副賞を受理した旨を併せて報告。
・会議日程について川口事務局長より、次回第６回理事会は、平成２４年３月１４日（水）１４時から本会にて開催することを確認した。
また、本日の理事会終了後、恒例の体協記者クラブとの新年懇親会を１６時から実施することを併せて確認した。
以上の諸報告をいずれも了承後、１５時５５分閉会。

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