特集

建築工事の工期設定から見えてくるもの

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建築工事の工期設定から見えてくるもの

適正工期の確保について―工期のしわ寄せの実態と改善―
一般社団法人 日本空調衛生工事業協会

業務部長

鳥羽宏

「適正工期の確保について」は、平成20年７月寄せが発生している。施主が竣工日の厳守を求に日本空調衛生工事業協会と全国ダクト工業団体

め、遅延させた場合には、違約金が発生する等の連合会、日本保温保冷工業協会、日本配管工事業事情があり、竣工日の拘束力に対する認識は極め団体連合会で、冊子を作成した。その内容は現在て強いが、反面、建築工事を分担している個々のにおいても同じ状況であるため、現状にあわせて各種工事の工程が記載されたマスター工程の拘束修正し、以下に紹介する。

力についての認識は弱く、工事全体の適正な工程管理ができていない事例があった。

１ 工期のしわ寄せの実態とその問題点②

設備工事が予定通り進まない理由としては、次のようなものがあった。

（１） 工期しわ寄せの実態

イ

鉄骨建方、躯体工事や鉄骨吹き付け工事等が、当初のマスター工程に比べ、大幅に遅れ日本空調衛生工事業協会の会員に協力を求め、た。

極端な工期しわ寄せの事例を収集した。その概要
ロは以下のとおりである。

マスター工程での設備工事の着手時期になっても、設計内容が確定せず、実質上の施①

工図（実際の施工の前提になる図面で、施工工期しわ寄せの発生メカニズム者が作成する）が作成できない。

建築工事着手時のマスター工程では、通常の作ハ

業計画で想定した各種工事、各種検査、試運転調

施主が建築内装を着手間際になっても変更整に必要な期間がほぼ確保されており、この工程するなど、重要な決定、承認が、本来なされを前提として積算した価格で契約し、施工準備にるべき時期に行われず、着手間際まで、変着手している。

更、追加の指示がなされる。現に、請負額がしかし、次の②で述べる様々な理由により、設10 ～ 20億円程度の設備工事において、変更備工事が予定の時期に着手できないことがある。

件数が150件にも上り、当初請負額の50％近それにもかかわらず、建物全体の竣工日を変更しくの増加額になる例があった。

ないため、結果的に、設備工事に短工期を強いられている（図１

工事開始時期の遅れの事例）。

③

設備工事と内装の仕上げ等が同時作業にな

前工程の遅延により後工程の着手時期が遅れた

り、当初の契約時における工期の２分の１からにもかかわらず、当初の竣工日を遵守するため、３分の１までに圧縮されて、設備工事に通常の最終段階の工程を担当する設備工事に工期のしわ工期が確保されず竣工前の１～３ヵ月間は徹夜

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適正工期の確保について

各種検査
試運転調整

基準階工程表（当初）
内装・設備 テナント工事4ヶ月

竣工 引渡し3ヶ月6ヶ月工程遅れ

改定工程表（工事開始予定日）※当初工程表作成時より8ヶ月後の改定

高4.5ヶ月工程遅れ

層階工期圧縮必要

当初工程表
マスタ―プラン、工事開始予定日

竣工・引渡日は当初の工程表通り

実際の工事開始日

5.5ヶ月工程遅れ

低遅れ

遅れ

層階
当初工程表（マスタープラン）着手
当初工程表（マスタープラン）終了
改定工程表着手
改定工程表終了-10123

実際の工程表着手
実際の工程表終了

実際の工事開始日

2ヶ月工程遅れ
456789

図１

10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26
月

工事開始時期の遅れの事例の超突貫工事が余儀なくされ、また、作業の輻輳により作業効率が落ちる等以下に述べるような問題が生じている。

（２） 工事原価増加等の実例①

着手時期の遅延に伴うもの
当初の工期に合わせて事前に用意した技能工を、実際の工事が始まるまでの間遊ばせることとなり、それに代わる就労などの補償が必要となるので、技能工を手放した。

工期のしわ寄せにより、工事原価が増加する等

また、実際の着手時には、作業員を集めることの問題が生じているが、その主な例は、次のとおが困難となった。更に、深夜や日曜、休日の作業りである。に伴う割り増し手当等が発生した。

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特集②

建築工事の工期設定から見えてくるもの

ぶ残業も多々あった。これらの人件費、宿泊必要な人員の増加とこれに随伴するもの
イ

費が増加した。

竣工前の超突貫工事の際には現場内が錯綜し、作業効率が極端に悪化し予定の２倍から３倍の技能工を投入せざるを得なくなり、原価が契約時に比べ大幅に増加した（図２工

資材搬入の混乱に伴うもの
イ

１日当たりの資材搬入時間が短時間になり、その時間帯も日によってバラバラにな程の変化と作業人員の変化）。
作業員の増員に対応した移動手段の増設がるなど、資材の搬入時間の制約が強くなっなく、エレベーターの乗り換えの度に、通常て、資材の所定階の間違え、資材の紛失等がで15分、混雑時は30分程度の待ち時間を要し発生した。また、割り当てられた搬入時間内作業効率が悪化した。

で搬入できず、しばしば、一時返却、持ち帰ロ

技能工の増員に伴い、他地域、他現場からりも余儀なくされた。また、見当たらない資の移動のための費用や施工機材のリース費用

材の捜索のための作業が必要となった。捜索が増加した。

しても、探し当てられなかった場合は、再度

ハ

現場残業時の管理や施工段取り、施工納ま発注を行った。工程に間に合わせるため至急り検討、他社間調整、設計事務所・建築打合便などで対応したが、到着までの間、手待ちせ、施工進捗管理業務、深夜の揚重等に対応となった。また、後日、当該資材が判明してするため、管理職員の増員が必要になり、残も、施工が終了しており、使用できなかっ業、休日出勤の常態化だけでなく、深夜に及た。

ニ

図２

30③

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工程の変化と作業人員の変化

適正工期の確保について

ロ

ちが発生した。

常設の資材置き場が確保されておらず、現場内一時仮置きが常態化した。そのため、仮ロ

設備工事施工のための資材揚重に必要な揚重機が、建築工程の都合で撤去された結果、入できなかった場合は、直近階に降ろして、揚重方法が限定され、配管定尺を半切加工し作業前には移動させる手間も生じた。

その接続のため加工費、取り付け費が発生しハ置きに伴う人工数が増加した。所定の階に搬た。

各階に、建築、設備の資材が多数床に仮置きされているため、これら仮置き資材の上部で、配管、ダクト工事を施工するに当たり、（３） その他の問題作業の都度、資材を移動させる必要が生じ

更に、無理な工期での業務実施の影響は、コスた。また、建築内装工事や他業者の施工のたト面に留まらず、次のような問題を生じさせていめ逆に設備資材の移動指示を受け移動するこる。とも多々あった。

イ

品質の確保
空調衛生設備の機能、性能を保証するため必④

施工順序の逆転によるもの
イ

天井内設備工事完了後に天井工事を着手す

要になる試運転調整の時間が引き渡し前に確保されず、試運転調整を引き渡し後にせざるを得べきところ、その施工順序が逆転したため本ない事例があった。

来必要でない天井下地補強工事費用が発生しロた。

劣悪な労働条件ロ

残業、休日出勤の常態化だけでなく、深夜に間仕切り壁の工事がダクト工事施工後に行及ぶ残業も多々あり、帰宅できないことも多われたため、ダクト取り外し・復旧費用が発い。業務実施における強いストレスともあい生した。

まって、心身両面において健康管理に困難を生じた。

⑤

施工監理の代行的事務やその他の代行的な業

ハ

務の発生

安全性の問題イ

本来工事が全て完成した段階で受けるべき検査も未済工事が多く残った段階で参画するため、これらの調整、打合せ、検査立ち会い等の手間が余分に発生した。

ロ

代理として出席したテナントとの工事定例打合せへの対応等の手間が余分に発生した。

ハ

作業員、管理者が不足し、工程の混乱とあいまって、作業の安全性確保に不安が生じた。
ニ

多忙なだけで達成感のない業務
深夜に及ぶ過重労働と低賃金による労働を強いられ、建設作業場で働く技術者・技能者がこの業界に見切りをつけて去っており、最も大切な人材が消失している。

建築鳶工が繁忙なため施工できなかった足場組み立て解体工事を代行するため、材料、

２ 背景と改善方向

鳶工を別途手当てし、当方で行わざるを得なかった。

工期しわ寄せの実態は前述したとおりである。
このような工期のしわ寄せは、しわ寄せを受ける

⑥

その他
イ

設備業界が困難に直面するに留まらず、良質な建工程が錯綜し、当初の施工図に従い調達し設生産物を適正価格で供給することを使命とするた資材が使えず、新たに調達した。このため建設生産システム全体にとっても、緊急に解決すのコスト増の他、資材の到着までの間、手待るべき重大な課題である。ひいては、公共、民間

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特集

建築工事の工期設定から見えてくるものを問わず我が国の投資活動の円滑な実施に支障を来ない」と言うことは、決して恥ずかしいことできたし、国民生活、産業活動に悪影響を及ぼすこはなく、むしろ職業人としての真摯さの現れであとも懸念されることとなる。

るとも考えられる。「出来ないことを出来ない」

工事に参加するすべての人々が、共通の目標としての建築物の竣工を通じて、仕事のやりがいや喜びを感じられる安全な職場と建設生産物の高い品質を確保するため、建設生産活動を再構築すると言う勇気を持つことが、この問題解決の基本である。

（２） 契約関係の改善方策が求められる。

工期についての契約条項が、欧米では充実してここでは、工期しわ寄せの背景を概観するとといるにもかかわらず、我が国ではほとんどないにもに、目指すべき改善方向を提案したい。改善方等しい。これは、前述のような業界の常識を背景

策は、一言で言えば、設計図や工程の決定、まに、かなり困難な工期に対しても、従来は、歯をた、これらの変更の権限を有する者が、決定する食いしばって守ってきたし、また、過去においてべき時期に、しかるべき詳細性を伴った内容で、は、工程などにもそれなりの余裕があり、事後の決定あるいは変更するという責任を果たし、これ要求にもそれなりに対応できたという事情があらについて契約当事者を拘束するものとして合意る。無理をしてでも工期を厳守するという風土するという基本に立ち返ることではなかろうか。

が、建設業界において体質化され、契約条項より（１） 従来の常識・体質からの脱却更に強い規範力を有していた。
しかし、品質、安全の確保を図りながら、工期工期が厳しいことが想定されても、工期を守る短縮に対応するため発生したコストを要求するたことが会社の技術力であり、会社の真の実力であめには、施主との契約、元下契約を通じ、契約全るとの認識が、ゼネコンだけでなく、設備業界等般について片務性が是正されることが重要であも含め建設業界全体に共有されていた。また、厳る。対等性が確保された関係の中で、契約当事者しい工程の中で業務を行う現場でも、竣工日を守が、主張すべき事柄を主張し、両者が納得できるることが高く評価され、営業活動においても、意妥当な結論に従って工事を行うことが、建設生産図的に売りとすることもある。下請に入った場合システムの効率性向上の前提とも考えられる。

は元請からの、元請の場合は施主からの、それぞ

例えば、以下のような点について、従来の契約れ、厳しい工期の要求に応えられなければ、他社条項に改善を行う必要がある。早急に、契約約款に発注され、仕事がなくなるとの恐怖感も共有さなど必要な事柄について、改善方向の検討を行うれている。個別の建設現場では、上述したようなべきである。

混乱やかなり無理があっても、対等とはほど遠い元下関係の中で処理され、日常化しているパワーハラスメントが問題とされることもない。

①

建設業法第20条第３項により、見積条件の提示時に、元請負人が最低限提示すべきとされて工期のしわ寄せを許してきた背景には、上述しいる事項としての「下請工事の工程及び下請けた考え方が業界における常識とされてきたことが工事を含む工事の全体工程」の内容に、単に建ある。もとより、工期を可能な限り縮減すること

築工程の着工日と竣工日の日付だけでなく、設は、我々設備業界にとっても、技術開発や業務改備工程全体の着工日と竣工日を内容とするよう善の中で重要な位置を占める目標であり、生産性に位置付け、建築工程と設備工程の相互関連を向上のため常に追求するべき課題である。しか明確にする。

し、無理なものは無理とし、「出来ないことは出32

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このことは、あらかじめ想定できる短工期施適正工期の確保について工に対応した費用算定を容易にするという効果が増える）、その提示の時期も遅い。極端な場もある。

合、工事が竣工しても決定していないこともある。

②

下請工事着工前の書面による下請負契約締結の厳守を前提に、建設業法第19条第１項第３号⑦

工事開始後の追加・変更契約については、建の「工事着手の時期及び工事完成の時期」につ設業法第19条第２項に従い、工期を変更するといても、単に着工日と竣工日の日付だけでなくきは、書面による変更契約を行わなければなら契約の必須記載事項とし、建築工事全体のマスないが、工期変更の契約締結時点が明確でないター工程表を添付するよう努める必要がある。

ため、例えば、次のような時期を、変更契約を締結するべき時期として、あらかじめ約定して③おく必要がある。

工期変更による請負代金の変更額が、工期のイ変更時点で明確になることは少ない。金額変更

マスター工程表のマイルストーンを変更すのルールを契約時点であらかじめ決定しておける場合は、施主・監理者を含めた工程会議でば、変更をスムーズに行うことができる。例えの変更決定時点。
ロ

ば、工期の短縮あるいは延長があった場合の契当初のマスター工程より工事開始が遅れる
場合、これが明らかになった時点。

約金額の増加額、あるいは増加率を、施主との契約時や元下契約締結時に決定する。少なくとも、所要費用は実費精算とする旨契約書に明記⑧

建設業法では、「自己の取引上の地位の不当利用」が禁止され、取引上優越的な地位にあるする等の改善が考えられる。

元請負人が、下請負人を経済的に不当に圧迫す追加変更工事やテナント工事が、契約変更やるような取引等を強いることは違法とされてい工期の変更がなされることなく要求されることるが、発注者にはこのような制約が弱い。民間が多い。工事実施後では、契約金額の増額自体工事では、いわゆる片務性が存在しており、こ困難となることが多いので、着手前に文書で明のことが、設計図・仕様書の内容がしかるべき確な対応を行う必要がある。ともすれば従来の時に確定しないことの原因の一つであり、工事慣行に流されがちになるが、元請の立場である期間を圧迫している大きな要因の一つである。

場合も含め、このルールの重要性を再認識し、施主に対する片務性の改善も急務である。

④

常態化への努力に全力を挙げる。
⑤（３） 積算の改善

契約時の設計図書が、最終形ではなく、工事積算が、工期など施工条件との関連をあまり意と同時進行で検討、変更、決定されている。こ識することなく、なされており、次のような問題のような工事は、追加変更工事となって実施しを生じている。ているが、その検討に要する作業自体が想定さ①

通常の工程で行われる仕事も、時間的にかなれていない追加的なものである上、その内容もりタイトな仕事も、同様に積算されて、これが煩雑である。

価格交渉の基本になっている。
②⑥

追加変更工事の単価も当初契約時の単価を採工期のしわ寄せに伴う契約金額の増額交渉においても、対外的にも説得力を持った説明が困用されるケースが多く（当初契約が原価割れで難である。

あれば追加変更工事もやればやるだけ原価割れ

物件の施工条件を踏まえ、基準となる労務工数

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建築工事の工期設定から見えてくるものに割増しを考慮する必要がある。算出される工費を実勢に近づけるため、例えば、下記の各施工条件に対し割増率を設定し、基準歩掛りに乗じていすることが必要である。

（５） 今後への期待

く等の対応が出来るよう、所要の割増率を共通認

平成26年６月に改正された公共工事の品質確保識とする必要があり、検討に着手するべきであの促進に関する法律（平成17年法律第18号）による。

り、現在及び将来の公共工事の品質確保とその担【標準歩掛りに影響する施工条件】

い手の中長期的な育成・確保を図るため、発注者・作業時間帯（夜間、深夜、早朝など）の責務として、計画的な発注と適切な工期設定に・工期短縮による増員努めることが新たに定められた。

・周辺環境により作業規制などの制限（都心部、住宅街等）努めることが義務づけられたことにより、今後改・施工場所（交通機関の不便、作業員の有無など）

ク・パラリンピック景気により仕事量は増えてきているが、技能者・技術者不足により、賃金が高

現在、建設業界では詳細設計を着工前に完成させようとする意識が薄い。また、施主においても、工事着手後でも、いつまでも設計変更を指示
実態は、設計事務所は、基本的な設計のみを行い、その概略図面で建築工事会社を価格競争で決定し、その受注した建築工事会社に実施設計を依頼する例が多くなっている。設備工事会社も元請の建築工事会社より、概略図面により見積依頼を受け、見積書を提出し受注するが、その時点では詳細な設計内容が提示されておらず、不確定な仕様と数量で受注内定を行っている。
この結果、詳細な設計内容の詰めが現場で施工を通じて行われ、数々の設計変更対応が現場業務負担を増大させるとともに工事期間の圧迫に繋がっている。こうした設計内容の曖昧さが、工事金額・工期の極限までの圧縮下においては、大きなリスクとなっている。
設計変更があれば、時間と費用が発生することを覚悟すべきであること。また、設計変更をある程度自由に実施できるとする場合は、応分の費用負担と工期の延長が不可欠であること。これらが当然のことであるとの認識を、まず建設業界で確立し、業界が一致団結して、施主に対しても主張

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騰し、工事費の増大が懸念され、工期・工程へも影響が現れることが推測される。
早急に業界として、技能者・技術者の確保育成に向けた取組みや、現場施工における生産性向上する傾向が見られる。

建築コスト研究善されることに期待したい。
また、民需の拡大や2020年の東京オリンピッ（４） 設計の改善

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今後の公共工事においては、適切な工期設定に2016.4

等の取組みが必要であり、行政からの何らかの手助けも期待したい。