学校法人 桐蔭学園

令和３年度決算の説明

令和３年度（令和３年４月１日から令和４年３月３１日まで）の当法人の決算は、私立学校法第４７条第１項の規定に基づき定められた「学校法人会計基準」により「資金収支計算書」、「事業活動収支計算書」、「貸借対照表」を作成しております。
資金収支計算書は、当該会計年度の諸活動に対応する現預金を伴う全収入及び全支出内容並びに当該会計年度における支払資金（現金及びいつでも引き出せる預貯金等）の収入及び支出のてん末を明らかにするための計算書です。

収入の部 説明① 学生生徒等納付金は、前年度比5.1％の減少となっています。主に高校入学者が前年度比14.0％減
少、中等教育学校は前年度比12.1％増加となります。高校入学者は前年度比19.8％増加しています。
中学校と大学法科大学院はR2年度で閉校となりました。

② 受験出願者数は、高校・小学校が増加、大学・中等教育学校が減少により入学検定料が前年度比0.9％減少となっています。

令和３年度と令和２年度決算の対比
資金収支計算書科

３年度決算額

２年度決算額目

7,241,082

7,629,442② 手数料収入173,718

178,015△ 4,297

寄付金収入

147,845

162,713△ 14,868③ 補助金収入1,604,779

1,723,010△ 118,231① 学生生徒等納付金収入③ 補助金は、国庫補助金が前年度比3.7％減少、県他の地方公共団体補助金が前年度比8.3％減少、施設設備費補助が増加、全体で前年度比6.9％の減少となっています。中学校の閉校に伴い県の補助金が減少しました。

（単位 千円）

収入の部
差異△ 388,360

国庫補助金

315,931

327,968△ 12,037

地方公共団体補助金

1,274,183

1,389,546△ 115,363

施設設備補助金

14,665

5,496

9,169

1,48012,706△ 11,226④ 資産売却収入④ 土地の売却がありました。

付随事業・収益事業収入

59,51339,48520,028⑤ 借入金は、高校・中等教育学校入学者の学校債収受取利息・配当金収入

213252△ 39423,222

311,227

111,995⑤ 借入金等収入

70,36083,740△ 13,380⑥ 前受金収入

1,608,474

1,777,892△ 169,418⑦ その他の収入

283,639

355,176△ 71,537△ 2,122,837△ 1,918,768△ 204,069

入のみで新規借り入れは発生していません。

雑収入⑥ R4年度入学予定者からの入学金、授業料等の収入で、前年度比9.5％の減少となっています。

⑦ R2年度末計上分の未収入金となっておりました私立大学退職金財団と神奈川県私学退職基金財団の交付金収入が主で前年度比21.5％減少しています。

⑧ 当年度収入されていない資金あるいは前年度すでに収入されている資金についてはマイナスで表示することになっております。内訳はR3年度期末未収入金とR2年度前受金の金額となります。

支出の部 説明⑨ 借入金の約定返済分342,000千円、高校・中等教育学校の学校債卒業償還等の113,360千円となっており、前年度比2.6％減少しています。

⑩ 中等教育学校の空調設備、幼稚園の遊具の更新となります。

⑪ 大学から幼稚園までの教育研究用・管理用機器備品の購入および図書購入、成績処理リプレイス開発費などとなっています。

⑫ R2年度末計上分の未払金やR3年度の前払金などが主な支出となっています。

⑧ 資金収入調整勘定
前年度繰越支払資金

3,982,969

3,683,997

298,972

収入の部合計13,474,457

14,038,886△ 564,429

３年度決算額

２年度決算額

人件費支出

6,973,038

7,099,352△ 126,314

教育研究経費支出

1,812,763

1,797,821

14,942447,482

361,78785,695

支出の部
科目

管理経費支出差異

借入金等利息支出

45,951

51,685△ 5,734⑨ 借入金等返済支出

455,360

467,750△ 12,390⑩ 施設関係支出

2,376

02,376⑪ 設備関係支出

140,346

113,416

26,930

資産運用支出000⑫ その他の支出

705,613799,904△ 94,291△ 857,740△ 635,797△ 221,943⑬ 資金支出調整勘定
翌年度繰越支払資金

3,749,269

3,982,969△ 233,700

支出の部合計13,474,457

14,038,886△ 564,429※千円未満の端数について四捨五入しているため合計などの額が、計算上一致しない場合があります。

⑬ 当年度支出されていない資金あるいは前年度すでに支出されている資金についてはマイナスで表示することになっております。内訳はR3年度期末未払金と、R2年度前払金の金額となっています。

1

学校法人 桐蔭学園

令和３年度決算の説明

事業活動収支計算書は、毎会計年度、当該会計年度の諸活動に対応する事業活動収入および事業活動支出の内容を明らかにするとともに、当該年度において基本金に組み入れる額を控除した当該会計年度の諸活動に対応するすべての事業活動収入および事業活動支出の均衡の状態を明らかにするための計算書となっており、その諸活動とは①教育活動、②教育活動以外の経常的な活動、③①・②に掲げる活動以外の活動となっています。計算書類は「教育活動」・「教育活動外」・「特別」の３分割となっております。教育活動収支差額と教育活動外収支差額を合わせてた金額が経常収支差額となります。経常収支差額に特別収支差額を合わせた金額が基本金組入前当年度収支差額となりその金額から基本金組入額合計を差し引いた金額が当年度収支差額となります。企業会
計で言われる損益計算書に類似しております。

令和３年度と令和２年度決算の対比

教育活動収支の説明① 寄付金は、一般寄付金の入学者教育振興寄付金、特別寄付金の学校債卒業償還寄付金および外部研究費寄付金、現物寄付金となっており、前年度比8.9％減少しております。現物寄付の設備寄付は、特別収支に計上されます。

② 付随事業収入は、外部機関からの受託研究費と補助事業部門（食堂・購買・寮等）の収支となっております。学部受託研究費も若干減少しております。

③ 雑収入は、前年度比31.3増加となっています。県私学退職基金財団の交付金収入の増加したことが大きなところです。

④ 人件費は、全体で前年度比1.8％減少となっています。教員人件費は前年比4％減少、職員人件費は前年比2％減少しております。退職金は前年度比45.5％減少し、退職給与引当金繰入額は前年度比25.7％減少しています。
⑤ 教育研究経費は、前年度比1％減少しております。
主に修繕費・光熱水費が増加して、奨学費・通信運搬費が減少しています。教育関係の減価償却額が12億90百万円含まれております。

⑥ 管理経費は、前年度比12.7％減少となっています。

光熱水・通信費・修繕費が増加しています。管理関係の減価償却額が1億05百万円含まれております。

教育活動外収支の説明⑦ 借入金等利息は、借入金の返済等により前年度比11.1％の減少となっています。

事業活動収支計算書
科

学生生徒等納付金
事 手数料
業
①
活 寄付金
動 経常費等補助金
収国庫補助金収入
教 入
地方公共団体補助金収入
育 の② 活 部 付随事業収入③ 動雑収入収
教育活動収入計
支事
科 目
業
人件費
④
活
⑤
動 教育研究経費
支 管理経費⑥
出徴収不能額等の部 教育活動支出計
教育活動収支差額

教
育活
動
⑦ 外
収
支特別収支の説明⑨ 特別収入には、現物寄付･施設設備補助金などが計上されております。

⑩ 特別支出には、機器備品等の除却に伴う処分差額と出資金の評価差額が計上されております。

⑪ 基本金組入前当年度収支差額は、学校法人会計基準改正前の帰属収支差額にあたる金額となります。
計算書の参考欄の事業活動収入計（旧帰属収入合計）と事業活動支出計の差額と同じになります。

⑫ 当年度収支差額は、当年度基本金組入額1億36百万円を組入れた後の収支差額となります。

事業
活動
収入の部
事業
活動
支出の部

科

目

受取利息・配当金
その他の教育活動外収入

別収
支

⑩

7,241,082

7,629,442

差異

173,718

178,015△ 4,297

148,239

162,805△ 14,566

1,590,114

1,717,514△ 127,400

315,931

327,968△ 12,037

1,274,183

1,389,546△ 115,363△ 388,360

60,2594,843

55,416436,677

332,643

104,034

9,650,090

10,025,262

３年度決算額

２年度決算額6,987,699

7,132,046△ 144,347

3,103,725

3,134,192△ 30,467

526,103466,910

59,19300010,617,528

10,733,149△ 115,621△ 967,438△ 707,887

３年度決算額

２年度決算額

213252△ 375,172
差異△ 259,551
差

異
△ 39

00252

△ 39目

３年度決算額

２年度決算額

借入金等利息45,951

51,685

科

その他の教育活動外支出
教育活動外支出計差異△ 5,73400045,951

51,685△ 5,734△ 45,738△ 51,433

5,695△ 1,013,176△ 759,320△ 253,856

目

３年度決算額

２年度決算額

資産売却差額494

0494

23,867

19,3604,507

経常収支差額⑨ 特

２年度決算額0

教育活動外収支差額
事業
活動
収入の部
事
業
活動
支出の部

（単位 千円）
３年度決算額213

教育活動外収入計⑧

経常収支差額の説明⑧ 経常収支差額は教育活動収支差額と教育活動外収支差額を合わせたものとなっております。この経常収支差額には、当年度減価償却額の13億95百万円が支出計上された後の収支差額となります。

目

科

その他の特別収入
特別収入計

差

異

24,362

19,360目

３年度決算額

２年度決算額

資産処分差額45,2382,308,882

その他の特別支出

26,341

026,341

特別支出計71,5802,308,882△ 2,237,302

科

特別収支差額⑪ 基本金組入前当年度収支差額
基本金組入額合計⑫ 当年度収支差額
前年度繰越収支差額
基本金取崩額翌年度繰越収支差額（参考）
事業活動収入計事業活動支出計5,002
差△ 2,263,644△ 47,218△ 2,289,522

2,242,304△ 1,060,394△ 3,048,843

1,988,449△ 135,555△ 140,074

4,519△ 1,195,949△ 3,188,916

1,992,967△ 38,823,846△ 35,907,927△ 2,915,919

9,720

272,997△ 263,277△ 40,010,075△ 38,823,846△ 1,186,229

9,674,664

10,044,873△ 370,209

10,735,058

13,093,716△ 2,358,658※千円未満の端数について四捨五入しているため合計などの額が、計算上一致しない場合があります。

2異学校法人 桐蔭学園

令和３年度決算の説明

貸借対照表は、毎会計年度末（３月３１日現在）における総資産及び総資金の金額とその内訳を明らかにするもので、借方（資産の部）に総資産額とそのうちの固定資産および流動資産の内訳、一方貸方（負債及び純資産の部）に総資金額とそのうちの負債、基本金および繰越収支差額を記載し、バランスしているかを明らかにする計算書類です。

令和３年度と令和２年度決算の対比
貸借対照表
貸借対照表 説明
① 資産の部は、有形固定資産について土地の減少、機器備品の増加、図書の増加、減価償却及び除却と出資金の評価減での簿価の減少となります。資産の部合計、総資産額は473億14百万円となります。

② 負債の部は、合計で78億09百万円、この内、借入金は35億41百万円、学校債が3億52百万円となっております。前受金16億08百万円これはR4年度の学納金に振り替わる金額です。

③ 基本金とは、学校法人がその諸活動（学校の基本的諸活動である教育研究活動）の計画に基づき必要な資産を継続的に保持するために維持すべきものとして、その事業活動収入のうちから組み入れた金額です。第１号基本金は、教育活動で必要とする固定資産、土地、建物、構築物、機器備品、図書などの取得額が基本金組入額（支払資金の取得に限る）として計上されます。 第４号基本金は、「恒常的に保持すべき資金の額」をいいます。

④ 純資産の部は繰越収支差額が400億10百万円の支出超過となっておりますが、これは基本金795億15百万円の組入後の繰越収支差額で、設立以来の施設設備への投資としての結果であり、その投資は基本金に積み立てられております。基本金組入額は、財務基盤の確保の要請から支出とみなされております。このような考え方は企業の会計ルールにはありません。学校の本来の内部留保の額（剰余金）と言える純資産の算定方法は、基本金と繰越収支差額で考えます。基本金の795億15百万円と繰越収支差額の▲400億10百万円を合わせた395億05百万円が企業会計で言われるところの純資産と考えられ、これが設立以来の学校の純資産の額となります。

⑤ 負債及び純資産の部は、負債の部合計と純資産の部合計を合わせた金額となっており、これが総資金額となり、その金額は473億14百万円となります。

資 産 の 部
科
目
固定資産
有形固定資産
土地建物
構築物
教育研究用機器備品
管理用機器備品
図書
車輌
特定資産
奨学資金特定資産
その他の固定資産
電話加入権
ソフトウェア仮勘定
預託金
長期貸付金
出資金
敷金
流動資産
現金預金
未収入金
販売用品
前払金
立替金
仮払金
① 資産の部合計
負債の部
科
目
固定負債
長期借入金
学校債
長期未払金
退職給与引当金
流動負債
短期借入金
1年以内償還予定学校債
未払金
前受金
預り金
② 負債の部合計
純資産の部
科
目
③ 基本金
第１号基本金第２号基本金第３号基本金第４号基本金
繰越収支差額翌年度繰越収支差額④ 純資産の部合計⑤ 負債及び純資産の部合計（単位 千円）
３年度決算額43,078,806
41,869,894
8,503,430
27,568,274
2,433,210
566,691
67,7032,710,808
19,777100,000
100,000
1,108,912
12,08335,750363
4,415
1,041,743
14,5584,236,068
3,749,269
347,278
36,66097,9730
4,888
47,314,874

２年度決算額44,369,571
43,176,445
8,504,346
28,589,110
2,653,346
606,972
81,304
2,717,842
23,524
100,000
100,000
1,093,126
12,083
19,030378
5,335
1,041,743
14,5584,382,552
3,982,969
284,880
35,91475,735158
2,896
48,752,123差異△ 1,290,765△ 1,306,551△ 916△ 1,020,836△ 220,136△ 40,281△ 13,601△ 7,034△ 3,747
0015,786
0
16,720
△ 15
△ 920
00
△ 146,484△ 233,700
62,398746
22,238△ 158
1,992△ 1,437,249

３年度決算額4,537,106
3,199,250
243,670
46,801
1,047,385
3,272,022
342,000
108,880
817,113
1,608,474
395,555
7,809,129

２年度決算額4,931,678
3,541,250
266,350
77,8981,046,179
3,254,306
342,000
129,200
585,770
1,777,892
419,445
8,185,984

差異△ 394,572△ 342,000△ 22,680△ 31,097
1,206
17,7160△ 20,320
231,343△ 169,418△ 23,890△ 376,855

３年度決算額

２年度決算額79,515,821
78,709,821
00806,000△ 40,010,075△ 40,010,075
39,505,745
47,314,874

79,389,986
78,583,986
00806,000△ 38,823,846△ 38,823,846
40,566,139
48,752,123

差異125,835
125,835000△ 1,186,229△ 1,186,229△ 1,060,394△ 1,437,249※千円未満の端数について四捨五入しているため合計などの額が、計算上一致しない場合があります。

3財務比率の年度推移
区比率項目① 総負債比率
貸借② 流動比率
対照
表 ③ 基本金比率
関係④ 純資産構成比率比率⑤ 固定長期適合率⑥ 積立率⑦ 人件費比率
事業
活動
収
支計
算
書
関係
比率

⑧ 人件費依存率⑨ 学生生徒等納付金比率⑩ 教育研究経費比率⑪ 管理経費比率⑫ 基本金組入後収支比率⑬ 事業活動収支差額比率⑭ 基本金組入率

※R2年度

分

比率算式
総負債

流動負債

（％）

（％）

（％）

評
価

（％）

12.1

112.7

119.8

128.1

134.7

129.5

△

256.6

97.4

96.9

98.5

98.7

98.9

△

97.2

82.2

82.8

83.6

83.2

83.5

△

87.9

98.9

98.4

98.1

97.5

97.8

▼

91.2

13.4

12.0

10.2

10.7

9.7

△

78.0

77.8

72.7

74.9

71.1

72.4

▼

51.8

102.2

95.798.8

93.5

96.5

▼

69.6

76.1

76.0

75.8

76.1

75.0

～

74.4

30.7

29.3

30.5

31.3

32.2

△35.2

5.2

5.2

5.3

4.7

5.5

▼

8.2

123.0

114.1

117.5

132.2

112.5

▼

105.8

-14.4

-6.2

-11.1

-30.4

-11.0

△

5.2

7.0

7.0

5.4

1.4

1.4

△

10.4

固定資産
運用資産
要積立額
人件費
経常収入

学生生徒等納付金
経常収入
教育研究経費
経常収入
管理経費
経常収入

事業活動収入（％）▼

純資産＋固定負債

基本金組入前当年度収支差額（％）

大学法人全国平均（医歯系除く）

16.5

純資産

事業活動支出R03

16.8

総負債＋純資産

事業活動収入－基本金組入額

R02

16.4

基本金要組入額学生生徒等納付金

R01

17.2

基本金

人件費

H30

17.8

総資産
流動資産

H29

基本金組入額事業活動収入○ ※印、令和2年度大学法人全国平均は日本私立学校振興・共済事業団『令和3年度版今日の私学財政』を参考。
○ 評価の高低の意味、 △ 高い値が良い▼ 低い値が良い～ どちらともいえない○ 「経常収入」＝教育活動収入計＋教育活動外収入計、分母を経常収入に限定し、従来の比率を経常的な収支バランスを表す比率に変更〇 運用資産＝特定資産＋有価証券（固定資産）+有価証券（流動資産）+現金預金〇 要積立額＝減価償却累計額+退職給与引当金+第2号基本金+第3号基本金

比率の意味① 固定負債と流動負債を合計した負債総額の総資産に対する割合です。
② 流動負債に対する流動資産の割合です。
③ 基本金組入対象資産額である要組入額に対する組入済基本金の割合です。
④ 純資産の総負債及び純資産の合計額に占める構成割合です。
⑤ 固定資産の、純資産と固定負債の合計値である長期資金に対する割合です。
⑥ 学校法人の経営を持続的かつ安定的に継続するために必要となる運用資産の保有状況を表す。
⑦ 人件費の経常収入に占める割合を示す重要な比率です。
⑧ 人件費の学生生徒等納付金に占める割合を示す関係比率です。
⑨ 学生生徒等納付金の経常収入に占める割合です。
⑩ 教育研究経費の経常収入に占める割合です。
⑪ 経常収入に対する管理経費の占める割合です。
⑫ 事業活動収入から基本金組入額を控除した額に対する事業活動支出が占める割合を示す比率です。
⑬ 事業活動収入に対する基本金組入前の当期収支差額が占める割合です。
⑭ 事業活動収入の総額から基本金への組入れ状況を示す比率です。

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