2019年6月13日

ニッセイJPX日経400アクティブファンド
追加型投信／国内／株式

設定来の運用状況と日本株式の投資環境について
 当ファンドのマザーファンドは、2014年2月の設定来で「JPX日経インデックス400(配当込み)」を上回るパフォーマンスを示している。
 日本企業の業績は今後も拡大が見込まれている。日本株式は、米国株式と比較して出遅れ感がありバリュエーション指標も割安。今後の上昇が期待される。

設定来の運用状況(2019年6月10日現在)＜設定来の基準価額等の推移＞
（億円）
2,500

データ期間：2014年2月20日～2019年6月10日(日次)（円）
25,000

純資産総額(左軸)2,000

税引前分配金再投資基準価額(右軸)20,000

基準価額(右軸)

1,500

15,0001,000

10,000

500

5,000

00

2014/2

2015/2

2016/2

2017/2

2018/2

2019/2(年/月)（設定日：2014年2月20日）＜分配の推移(1万口当り、税引前)＞
決算

第6期
第7期
第8期
第9期
第10期
第5期
2016年7月 2017年1月 2017年7月 2018年1月 2018年7月 2019年1月

設定来
累計額

分配金0円

0円

100円

2,400円

0円

0円

6,900円

基準価額

9,356円

9,984円

11,288円

11,080円

10,487円

8,871円―

上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。税引前分配金再投資基準価額は分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
分配金は信託財産から支払いますので、基準価額が下がる要因となります。収益分配金には普通分配金に対して所得税および地方税がかかります(個人受益者の場合)。

1/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。
＜2019-RA69＞

マザーファンドのパフォーマンス(2019年6月10日現在)
当ファンドは徹底した調査・分析を通じて投資銘柄を厳選、中長期的観点から「JPX日経イ ン デ ッ ク ス 400( 配 当 込 み ) 」 を 上 回 る 投 資 成 果 の 獲 得 を め ざ し 運 用 を 行 っ て い ま す 。
当ファンドのマザーファンドの基準価額は2014年2月の設定来で72.5%上昇しており、JPX日経インデックス400(配当込み)を31.7%上回るパフォーマンスを示しています。
今後も個別企業とのミーティングなど徹底した調査・分析に基づき、中長期の業績予測からみて割安と判断される銘柄に厳選して投資を行い、ベンチマークを上回る投資成果の獲得をめざしてまいります。

＜マザーファンド 基準価額の推移＞(円)

データ期間：2014年2月20日～2019年6月10日(日次)22,00020,0002019年6月10日時点

マザーファンド
JPX日経インデックス400(配当込み)

マザーファンドの基準価額

18,00017,24516,000JPX日経インデックス400(配当込み)

14,00014,08012,00010,0008,0002014/2
2015/2(設定日：2014年2月20日)

2016/2

2017/2

2018/2

2019/2 (年/月)＜騰落率の比較＞
過去1年

過去3年

過去5年

設定来

ニッセイJPX日経400
アクティブマザーファンド-12.9％

21.8％

61.6％

72.5％

JPX日経インデックス400(配当込み)-10.1％

23.4％

37.3％

40.8％

超過収益

-2.8％

-1.5％

24.3％

31.7％

出所)ブルームバーグ等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
上記はマザーファンドの運用実績(信託報酬等コスト控除前)であり、当ファンドの運用実績ではありません。また、上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。JPX日経インデックス400(配当込み)は、マザーファンド設定日の前営業日の終値を起点として指数化しています。

2/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

上昇が期待される日本株式
足元、世界経済の減速懸念や米中貿易摩擦の行方などの不透明要因から、日本株式は上値の重い展開となっています。一方で、日本企業の足元の業績は金融危機前の2007年を大きく上回る水準になっており、今後も拡大が見込まれています。
景気回復が先行した米国では、企業業績の拡大とともに株価が大きく上昇してきました。
出遅れ感のある日本株式は、企業業績の拡大にともない、今後の上昇が期待されます。
また、PBR(株価純資産倍率)やPER(株価収益率)など代表的なバリュエーション指標を確認すると、日本株式のPBR、PERはともに過去10年間の平均値を下回っており、特段の割高感は見られません。米国株式と比較すると、日本株式はPBR、PERとも割安な状況であり、今後の上昇が期待されます。

＜企業業績と株価の推移＞
米国株式

日本株式
225

225

EPS(１株当り純利益)

200

株価

175

EPS(１株当り純利益)

200

株価

175150

150

125

125

100

10075755050
予想値

2525

予想値

00-252007 2009 2011 2013 2015 2017 2019
(年)

-25

2007 2009 2011 2013 2015 2017 2019(年)出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
日本株式：TOPIX、米国株式：S&P500指数 データ期間：株価は2007年1月末～2019年5月末(月次)、EPS(1株当り純利益)は2007年～2020年(年次)。株価は2007年1月末を100として指数化、EPS(1株当り純利益)は2007年を100として指数化(いずれも現地通貨ベース)。EPS(1株当り純利益)の2019年以降は予想値(2019年6月現在のブルームバーグ集計値)。

＜PBRの比較(2019年5月末現在)＞
4＜予想PERの比較(2019年5月末現在) ＞(倍)

20：(ご参考)過去10年間のPBRの平均値
3.19

315(倍)：(ご参考)過去10年間の予想PERの平均値
16.5
16.4
16.0
12.2

2.59
210
1.16

15

1.1000日本株式米国株式日本株式米国株式出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
日本株式：TOPIX、米国株式：S&P500指数 過去10年間の平均値は2009年5月末～2019年5月末の月次データの平均を示しています。

3/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

経営効率の改善余地が大きい日本企業
海外投資家が重視する指標のひとつに企業の経営効率を総合的にはかる「ROE(自己資本利益率)」があげられます。日本企業のROEは米国と比べ向上の余地があると考えられ、経営効率の改善による収益力の強化と更なる業績の拡大が期待されています。
当ファンドのポートフォリオ構築にあたっては、「構造的な背景からROE水準、営業利益水準が高位にあり、今後さらに改善が見込まれる銘柄」をコア銘柄としています。その結果、2019年5月末現在、当ファンドのROE(組入銘柄平均)は16.5％となっています。
今後も企業の経営陣とのミーティングなど徹底した調査・分析に基づき、中長期の業績予測からみて割安と判断される銘柄に厳選して投資を行い、ベンチマークである「JPX日経インデックス400(配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざしてまいります。

＜日米ROEの推移＞
20％＜ROEの比較＞

データ期間：2009年5月末～2019年5月末(月次)2019年5月末現在

20％
16.5％

15％

米国

10％15％

日本

9.4％

10％

8.4％

5％

5％

0％

0％

-5％
2009/5

2012/5

2015/5

2018/5(年/月)

組入銘柄

ＪＰＸ日経平均

インデックス

TOPIX400
出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジ
メント作成
日本：TOPIX、米国：S&P500指数

4/8出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジ
メント作成
組入銘柄平均は、当ファンドのマザーファンドのデータを示しています。

●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

フ ァンドの特色①中長期的観点から「JPX日経インデックス400(配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行います。
②「JPX日経インデックス400」構成銘柄に限定することなく、同指数に採用が見込まれる銘柄も投資対象とします。
③徹底した調査・分析を通じて、優れた経営効率と利益成長力を有し、株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資します。

投資リスク※ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

基準価額の変動要因●ファンド(マザーファンドを含みます)は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本を割込むことがあります。
●ファンドは、預貯金とは異なり、投資元本および利回りの保証はありません。運用成果(損益)はすべて投資者の皆様のものとなりますので、ファンドのリスクを十分にご認識ください。

主な変動要因株式投資リスク

株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化(倒産に至る場合も含む)等により、価格が下落することがあります。

流動性リスク

市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時

購入時手数料(1万口当り)購入申込受付日の基準価額に3.24%*（税抜3.0%）を上限として販売会社が独自に定める率をかけた額とします。＊消費税率が10％になった場合は、3.3％となります。
※ 料率は変更となる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

換金時

信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用

毎

随日時

運用管理費用(信 託 報 酬)

ファンドの純資産総額に年率1.5552%*（税抜1.44%）をかけた額とし、ファンドからご負担いただきます。＊消費税率が10％になった場合は、年率1.584％となります。

監 査費用

ファンドの純資産総額に年率0.0108%*（税抜0.01%）をかけた額を上限とし、ファンドからご負担いただきます。＊消費税率が10％になった場合は、年率0.011％となります。

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等はファンドからご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。

！ 当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および受益者の保有期間等により異なるため、事前に記載することはできません。
！ 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

分配金に関する留意事項
 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの信託財産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
 受益者のファンドの購入価額によっては、支払われる分配金の一部または全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

5/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

ご留意いただきたい事項
 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資者の皆様のものとなります。投資元本および利回りが保証された商品ではありません。
 当資料はニッセイアセットマネジメントが作成したものです。ご購入に際しては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。
 投資信託は保険契約や金融機関の預金ではなく、保険契約者保護機構、預金保険の対象とはなりません。証券会社以外の金融機
関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。
 当資料のいかなる内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、資金動向、市況動向等によっては方針通りの運用ができない場合があります。
 当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。

取扱販売会社一覧※ 販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合もあります。
詳しくは、販売会社または委託会社の照会先までお問合せください。

一般社団法人金融先物取引業協会

登録番号

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

登録
金融
機
関

日本証券業協会

取扱販売会社名

金融
商
品
取
引業
者

一般社団法人日本投資顧問業協会

一般社団法人金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

登録番号

日本証券業協会

登録
金融機
関

一般社団法人日本投資顧問業協会

取扱販売会社名

金融
商
品
取
引業
者

藍澤證券株式会社○

関東財務局長(金商)第6号○ ○とちぎんＴＴ証券株式会社○

関東財務局長(金商)第32号○

いちよし証券株式会社○

関東財務局長(金商)第24号○ ○内藤証券株式会社○

近畿財務局長(金商)第24号○

エイチ・エス証券株式会社○

関東財務局長(金商)第35号○

西日本シティＴＴ証券株式会社○

福岡財務支局長(金商)第75号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社○

関東財務局長(金商)第2251号 ○ ○ ○ ○浜銀ＴＴ証券株式会社○

関東財務局長(金商)第1977号 ○株式会社ＳＢＩ証券○

関東財務局長(金商)第44号○

フィデリティ証券株式会社○

関東財務局長(金商)第152号○

岡三オンライン証券株式会社○

関東財務局長(金商)第52号○ ○ ○ほくほくＴＴ証券株式会社○

北陸財務局長(金商)第24号○

カブドットコム証券株式会社○

関東財務局長(金商)第61号○

北洋証券株式会社○

北海道財務局長(金商)第1号○

ぐんぎん証券株式会社○

関東財務局長(金商)第2938号 ○松井証券株式会社○

関東財務局長(金商)第164号○

ごうぎん証券株式会社○

中国財務局長(金商)第43号○

丸三証券株式会社○

関東財務局長(金商)第167号○

光世証券株式会社○

近畿財務局長(金商)第14号○

三木証券株式会社○

関東財務局長(金商)第172号○

ＫＯＹＯ証券株式会社○

関東財務局長(金商)第1588号 ○三菱ＵＦＪモルガン・スタン
レー証券株式会社○

関東財務局長(金商)第2336号 ○ ○ ○ ○静岡東海証券株式会社○

東海財務局長(金商)第8号○

明和證券株式会社○

関東財務局長(金商)第185号

七十七証券株式会社○

東北財務局長(金商)第37号○

めぶき証券株式会社○

関東財務局長(金商)第1771号 ○十六ＴＴ証券株式会社○

東海財務局長(金商)第188号○

楽天証券株式会社○

関東財務局長(金商)第195号

大山日ノ丸証券株式会社○

中国財務局長(金商)第5号○

株式会社群馬銀行○ 関東財務局長(登金)第46号○

髙木証券株式会社○

近畿財務局長(金商)第20号○

株式会社京葉銀行○ 関東財務局長(登金)第56号○

中銀証券株式会社○

中国財務局長(金商)第６号○

株式会社山陰合同銀行○ 中国財務局長(登金)第1号○

東海東京証券株式会社○

東海財務局長(金商)第140号○○ ○株式会社常陽銀行○ 関東財務局長(登金)第45号○

東洋証券株式会社○

関東財務局長(金商)第121号

○

○

6/8

○ ○

○

●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

○○○○ ○ ○ ○○○

取扱販売会社一覧※販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合もあります。
詳しくは、販売会社または委託会社の照会先までお問合せください。

一般社団法人金融先物取引業協会

登録番号

一 般社団法人第二種金融商品取引業 協会

登録
金融
機
関

日本証券業協会

取扱販売会社名

金
融
商
品
取
引業者

一般社団法人日本投資顧問業協会

一般社団法人金融先物取引業協会

一 般社団法人第二種金融商品取引業 協会

登録番号

日本証券業協会

登録
金融機
関

一般社団法人日本投資顧問業協会

取扱販売会社名

金融
商
品
取
引業者

株式会社常陽銀行(委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社)○ 関東財務局長(登金)第45号○○

株式会社北洋銀行(委託金融商品取引業者 北洋証券株式会社)○ 北海道財務局長(登金)第3号○

株式会社新生銀行○ 関東財務局長(登金)第10号○○

みずほ信託銀行株式会社○ 関東財務局長(登金)第34号○ ○ ○株式会社仙台銀行○ 東北財務局長(登金)第16号○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行○ 関東財務局長(登金)第5号○○ ○株式会社第三銀行○ 東海財務局長(登金)第16号○

株式会社筑邦銀行○ 福岡財務支局長(登金)第5号○

株式会社トマト銀行○ 中国財務局長(登金)第11号○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモル
ガン・スタンレー証券株式会社）○ 関東財務局長(登金)第5号○○ ○株式会社長崎銀行○ 福岡財務支局長(登金)第11号○

株式会社南都銀行○ 近畿財務局長(登金)第15号○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社○ 関東財務局長(登金)第33号○○

株式会社西日本シティ銀行○ 福岡財務支局長(登金)第6号○○

株式会社みなと銀行○ 近畿財務局長(登金)第22号○○

株式会社北洋銀行○ 北海道財務局長(登金)第3号○○

株式会社宮崎銀行○ 九州財務局長(登金)第5号○

7/8●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。

○

【当資料において使用している指数についての説明】≪JPX日経インデックス400≫①「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループおよび株式会社東京証券取引所(以下総称して「JPXグループ」といいます)ならびに株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体および「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。②「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて「JPXグループ」および「日経」に帰属しています。③「ニッセイJPX日経400アクティブファンド」は、ニッセイアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」および「日経」は、その運用および「ニッセイJPX日経400アクティブファンド」の取引に関して、一切の責任を負いません。④「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。⑤「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
≪東証株価指数(TOPIX)≫
東証株価指数(TOPIX)は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数(TOPIX)の商標または標章に関するすべての権利は東証が有しています。
≪S&P500指数≫
S&P各種指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスに帰属します。S&Pダウ・ジョーンズ・イン
デックスは同社が公表する各指数またはそれに含まれるデータの正確性あるいは完全性を保証するものではなく、また同社が公表する各指数またはそれに含まれるデータを利用した結果生じた事項に関して保証等の責任を負うものではありません。

委託会社【ファンドの運用の指図を行います】
ニッセイアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第369号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
受託会社【ファンドの財産の保管および管理を行います】
三菱UFJ信託銀行株式会社

8/8

ファンドに関するお問合せ先
ニッセイアセットマネジメント株式会社
コールセンター：0120-762-506(午前9時～午後5時 土、日、祝祭日は除きます)
ホームページ： https://www.nam.co.jp/●当資料に記載されている投資リスク、ファンドの費用等を必ずご覧ください。