固形がんの治療効果判定のための
新ガイドライン( RECIST ガイドライン )ー 改訂版 version 1.1 ー
日 本 語 訳 JCOG 版

ver.1.0

New response evaluation criteria in solid tumours:
Revised RECIST guideline (version 1.1)
E.A. Eisenhauer, P. Therasse, J. Bogaerts, L.H. Schwartz, D. Sargent, R. Ford,
J. Dancey, S. Arbuck, S. Gwyther, M. Mooney, L. Rubinstein, L. Shankar,
L. Dodd, R. Kaplan, D. Lacombe, J. Verweij
EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228–247

厚生労働省がん研究助成金（国立がん研究センターがん研究開発費）
計画研究 20-15「画像によるがんの診断、治療法選択、治療効果判定に関する研究」班
主任研究者：渡辺裕一（国立がん研究センター中央病院）
指定研究 20 指 -6「多施設共同研究の質の向上のための研究体制確立に関する研究」班
主任研究者：福田治彦（国立がん研究センターがん対策情報センター）
研究協力者：木村 綾（JCOG 運営事務局）
JCOG 運営委員会承認

2010 年 6 月 14 日

No responsibility is assumed by Elsevier for any injury and/or damage to persons or property as a matter of products liability, negligence or otherwise,or from any use or operation of any methods, products, instructions, or ideas contained in the material herein. Because of rapid advances in the medical
sciences, in particular, independent verification of diagnoses and drug dosages should be made. Original English Edition ©2008 Elsevier, Japanese
Edition ©2010 Elsevier Japan K.K.

固形がんの治療効果判定のための
新ガイドライン（RECIST ガイドライン）
改訂版 version 1.1
New response evaluation criteria in solid tumours:
Revised RECIST guideline (version 1.1)
要 約
背景：腫瘍量の変化を測定することは、がんの治療法を臨床的に評価するための重要な要素であり、がん臨床試験においては客観的な腫瘍縮小効果と原病の増悪の両方が重要なエンドポイントとして用いられてきた。2000 年に RECIST
ガイドライン（Response Evaluation Criteria in Solid
Tumors）が公表されて以来、多くの研究者、共同研究グル
ープ、企業、政府機関等が、治療のアウトカムの評価のためにこの規準を採用してきた。しかし、広く用いるうちに多くの疑問点と問題点が指摘されてきたことを受けて、この改訂版RECISTガイドライン（第1.1版）が作成されるに至った。本
特集号に同時掲載されている別稿に要約されている、今回の改訂の基となったエビデンスは、6,500 例を超える大規模なデータベースでの評価やシミュレーション研究、いくつかの文献レビューにより得られたものである。
改訂版RECIST1.1のハイライト：今回の改訂における主な変更点は以下の通りである。
・評価対象とする病変数：効果判定のための腫瘍量の評価に必要とされる病変数を合計で最大10から最大5に減らした（臓器ごとに最大 5から最大 2 へ）
。これは多くの試験の腫瘍縮小効果判定のデータベースの統合解析から得られた結果に基づいて決定された。
・病的リンパ節腫大の評価への組み入れ：短径 15mm 以上のリンパ節を測定可能とし、標的病変としての評価を可能とした。
腫瘍縮小効果判定に際しての腫瘍径の算出に、リンパ節の短径の測定値が含められた。短径が 10mm 未満に縮小したリンパ節は正常リンパ節とみなす。
・効果の確定（ confirmation ）：腫瘍縮小効果（奏効率）
を primary endpoint とする試験では、効果の確定（confirmation）が必要であるが、ランダム化試験においては得られた結果を適切に解釈するために必要な比較対照群があるためにconfirmationは必須としない。
・進行（PD）の定義の明確化：腫瘍径の和がきわめて小さい場合に過剰に PDと判定することを避けるために、標的病変の PDとして RESICT1.0 での定義であった腫瘍径の総和の 20% 増加に加え、絶対値での 5mm の増加が必要とした。
さらに、RECIST1.0 での混乱の原因となっていた、測定不能病変や非標的病変の「明らかな増悪（unequivocal
progression）」に関する指針も提案された。
最後に、FDG-PET による評価の解釈を含めて、新病変の検出に関する項目が盛り込まれた。
・画像診断の手引き：今回の改訂版 RECIST1.1には、病変の至適な形態的評価（anatomical assessment）に関する最新の報告を付した、画像診断についての新しい付録が含まれている。
・今後の課題：RECISTワーキンググループがRECIST1.1の作成にあたって議論した主な問題は、形態に基づく腫瘍量の1次元評価から、3次元的形態評価やPET・MRIを用いた機能的評価への移行が適切か否かということであった。
しかし、ワーキンググループは、現時点では、腫瘍量の形
態的な 1 次元評価を廃止するには、新しい方法の標準化やエビデンスが充分ではないと結論した。ただし、唯一の例外として「増悪」の判定の補助として使用する FDGPET 画像を挙げた。こうした新しい手法の使用について
は、本特集号の最後の論文でも詳述されているように、適切な妥当性研究が必要であると考えられる。
©2008 Elsevier Ltd. All rights reserved.

Keyword

Article history

Response criteria、Solid tumours

Received 17 October 2008
Accepted 29 October 2008

Guidelines

3本稿は、EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228–247 掲載論文、「New response evaluation criteria in solid tumours: Revised
RECIST guideline (version 1.1)」を、当該雑誌の出版元であるエルゼビア社の許諾を正式に得て日本語に訳したものである。翻訳作業は、厚生労働省がん研究助成金計画研究 20-15「画像によるがんの診断、治療法選択、治療効果判定に関する研究」班（主任研究者−渡辺裕一：
国立がんセンター中央病院）および同指定研究20指-6「多施設共同研究の質の向上のための研究体制確立に関する研究」班（主任研究者−
福田治彦：国立がんセンターがん対策情報センター）の研究活動の一環として行い、以下に示す研究班を主体とする日本臨床腫瘍研究グループ（Japan Clinical Oncology Group：JCOG）の運営委員会の審査を経て完成させた。なお、翻訳に際しては、文と文、語と語の対応よりも、原文と翻訳文の意味および論理の対応を重視し、逐語訳ではなく必要に応じて大幅な意訳を加えた。解釈に迷う場合には原文の該当箇所を参照いただきたい。また、筆者らは、検討段階で気づいた原著の明らかな論理的な誤りについてワーキンググループに意見を述べたが、いくつかは修正されずに公表されている。筆者らが明らかな論理的な誤りと考える箇所については訳注として解説を加えた。さらに、無増悪生存期間のイベントについては欧米の研究グループ間によっても意見が異なるため、研究計画時や結果の公表時にはイベントの定義を明確に記述する必要がある。そうした注意が必要な箇所についても訳注として解説を加えた。
転載許諾について
原著論文の著作権はエルゼビア社（本社 Elsevier Ltd.）に、日本語訳の著作権はエルゼビア・ジャパン株式会社に帰属する。本日本語訳の転載を含む二次利用に際してはエルゼビア社（本社）とエルゼビア・ジャパン株式会社の許諾ならびにJCOG運営委員会の承認が必要である。なお、本日本語訳の本文の一部や表を加工して利用するような場合は「引用」にあたるため、原著論文を引用し、本日本語訳から一部改変したことを明記し、JCOG データセンター（webmaster@ml.jcog.jp）まで電子メールにて報告すること。その際、原著ならびに日本語訳と内容が大幅に異なる場合には、作成者に対して内容の変更を求めることがある。
JCOG 運営委員会（2010 年 3 月現在）
JCOG 代表者 / 運営委員会委員長 / 肺がん内科グループ代表者：
田村友秀（国立がんセンター中央病院）
運営委員会副委員長：
福田治彦（国立がんセンターがん対策情報センター）
監査委員会委員長：
下山正徳（名古屋医療センター/ 国立がんセンター中央病院）
プロトコール審査委員会委員長： 飛内賢正（国立がんセンター中央病院）
効果・安全性評価委員会委員長：西條長宏（近畿大学医学部）
教育研修委員会委員長：
山本精一郎（国立がんセンターがん対策情報センター）
放射線治療委員会委員長：
早川和重（北里大学医学部）
病理委員会委員長：
松野吉宏（北海道大学病院）
試料解析研究委員会委員長：
松村保広（国立がんセンター東病院）
薬事委員会委員長：
藤原康弘（国立がんセンター中央病院）
臨床試験専門職委員会委員長： 加幡晴美（国立がんセンターがん対策情報センター）
利益相反委員会委員長
堀田知光（名古屋医療センター）
肺がん外科グループ代表者：
坪井正博（神奈川県立がんセンター）
消化器がん内科グループ代表者：朴 成和（静岡県立静岡がんセンター）
胃がん外科グループ代表者：
笹子三津留（兵庫医科大学）
食道がんグループ代表者：
安藤暢敏（東京歯科大学市川総合病院）
リンパ腫グループ代表者：
塚崎邦弘（長崎大学大学院）
乳がんグループ代表者：
青儀健二郎（四国がんセンター）
婦人科腫瘍グループ代表者：
嘉村敏治（久留米大学医学部）
大腸がんグループ代表者：
森谷冝皓（国立がんセンター中央病院）
泌尿器科腫瘍グループ代表者： 鳶巣賢一（静岡県立静岡がんセンター）
骨軟部腫瘍グループ代表者：
岩本幸英（九州大学医学部）
放射線治療グループ代表者：
平岡真寛（京都大学医学研究科）
脳腫瘍グループ代表者：
渋井壮一郎（国立がんセンター中央病院）
肝胆膵グループ代表者：
古瀬純司（杏林大学医学部）
JCOG の主体をなす研究班：
厚生労働省がん研究助成金指定研究
20 指 -1「高感受性悪性腫瘍に対する標準治療確立のための多施設共同研究」（主任研究者−飛内賢正：国立がんセンター中央病院）
20 指 -2「呼吸器悪性腫瘍に対する標準治療確立のための多施設共同研究」（主任研究者−田村友秀：国立がんセンター中央病院）
20 指 -3「消化器悪性腫瘍に対する標準治療確立のための多施設共同研究」（主任研究者−島田安博：国立がんセンター中央病院）
20 指 -4「希少悪性腫瘍に対する標準治療確立のための多施設共同研究」（主任研究者−渋井壮一郎：国立がんセンター中央病院）
20 指 -5「放射線治療を含む標準治療確立のための多施設共同研究」（主任研究者−平岡真寛：京都大学医学研究科）
20 指 -6「多施設共同研究の質の向上のための研究体制確立に関する研究」（主任研究者−福田治彦：国立がんセンターがん対策情報センター）

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値の定義、評価する病変数（最大 10 個、各臓器につき最大

1. 背景5 個）に関する指針、腫瘍量の全般的評価方法として 2 方向

1.1. RECIST の歴史

測定ではなく1 方向測定を採用、である。RECIST1.0 はその腫瘍量の変化を測定することは、がんの治療法を臨床的後、腫瘍縮小効果や増悪を primary endpointとする試験におに評価するための重要な要素であり、がん臨床試験においいて、研究機関、共同研究グループ、企業により広く採用さては腫瘍の縮小（客観的腫瘍縮小効果：objective response）

れるようになった。また各国の規制当局は、これらの評価にと原病の増悪までの期間（無増悪生存期間：progression-free

関する適切なガイドラインとしてRECIST を受容している。

survival）の両方が重要なエンドポイントとして用いられてきた。新薬のスクリーニングを行う第 II 相試験において、抗腫1.2. RECIST の改訂の必要性

瘍効果の証拠として腫瘍縮小効果をエンドポイントとして用い

RECISTが2000年に発表されて以来、多くの研究者が2方ることは、長年にわたる多くの固形がんにおける共通の評価

向測定（や 3 次元評価）での規準を1 方向測定での規準で置指標として既に広く認知されており、ある一定の割合の患者

き換えることの妥当性について、前向きの解析によって検証に腫瘍縮小をもたらす薬剤は、引き続いて行われる第III相試

してきた（［9］参照）。稀な例外を除き（中皮腫など）、固形

験において全生存期間（overall survival）または他の生存時間

がんを対象とした第 II 相試験において、1 方向測定での規準（time to event）を改善させる可能性が（必ずとは言えないもを使うことは概ね妥当であろうと考えられている。しかし、このの）あることが知られている（文献［1-4］参照）。現時点で、れらの前向き解析や、使用経験が増えるに従い、いくつか

客観的腫瘍縮小効果は他のどのバイオマーカーよりも、第 IIの疑問や課題が提示されてきており、それらに回答し、より相試験における有望な薬剤をスクリーニングするための治療明確にすることの重要性が認識されるようになった。その疑効果の指標として、その有用性が高く評価されている。さら問や課題とは次のようなものである。

に、進行期のがんを対象とする臨床試験において、新薬開• 患者ごとの総合効果（または試験の有効性に関する結論）

発の第 II 相試験と第 III 相試験の両方で、有効性に関する結に影響を及ぼすことなく、10 以下の病変数で評価を行うこ論を導く上でのエンドポイントとして無増悪期間（または無増とが可能か。

悪生存期間）が用いられることが多くなってきているが、これ• ランダム化第 III 相試験で、腫瘍縮小効果ではなく増悪がらもまた腫瘍サイズの形態的な測定に基づくものである。

primary endpoint の場合、特にすべての患者が測定可能

しかしながら、客観的腫瘍縮小効果と無増悪期間は、形病変を有しているわけではない場合は RECIST をどのよう態的な腫瘍量に基づく標準的な規準が広く採用され、かつに適用するべきか。

簡便に使用できる場合にのみ有用であると言える。1981年に• FDG-PET や MRI など新しい画像診断技術を使用するべき

世界保健機関（WHO）は、腫瘍縮小効果がprimary endpoint

か、その場合はどのように使用するべきか。

である試験での使用を主たる目的とした腫瘍縮小効果の判• リンパ節病変の評価はどのように行うべきか。

定規準を初めて発表した。WHO 規準は、病変の 2 方向での• 効果の確定（confirmation）は本当に必要か。

測定値の積を合計することで腫瘍量を全体的に評価し、治• 非細胞傷害性の分子標的治療薬の試験に RECIST は適用療中にベースラインからの変化を評価することにより治療効

できるか。

5

果を判定するという概念を導入した 。しかし、WHO 規準発
表後の数十年間に、この規準を使用する共同研究グループ
や製薬企業は、新しい技術に対応するため、またはWHO 規

この RECIST ガイドライン改訂版（本改訂ガイドライン）には、これらの点すべてに関する最新情報を含めた。

準の原著では不明確だった部分に対処するために、WHO規準に多くの 修飾 を加えた。このことが試験結果の解釈

1.3. RECIST 1.1 作成の経緯に関する混乱を生じさせ 6、実際に、様々な異なる効果判定

RECIST ワーキンググループは、早期薬剤開発の専門規準が適用されるようになった結果、同一レジメンであるに知識を有する学術研究機関の臨床医、政府、企業、画もかかわらずその有効性に関して全く異なる結論が導き出さ

像診断専門家、統計家から成り、定期的に会合を開いて7れるようになってしまった 。こうした問題を解決すべく、効果

RECIST 改訂に関する議題を設定し、各種の変更を正当化

判定規準を標準化し、かつ簡略化するために 1990 年代半ばするために必要なエビデンスを選定して、挙げられたエビデに国際ワーキンググループ（International Working Party）がンスの検討を行った。改訂プロセスにおける重要課題は、設立された。それにより RECIST（固形がんにおける効果判

企業やアカデミアのグループの試験から得られた、前向きに8定規準）として知られる新規準が 2000 年に公表された 。初記録された固形がんの測定データのデータベースを構築す

版 RECIST1.0 の主な特徴は、測定可能病変のサイズの最小ることであった。
5このデータベースは、Jan Bogaerts と Patrick Therasse（本かといった考察）が解説されている。

改訂ガイドラインの共著者）の指揮の下、EORTC データセ

RECIST ワーキンググループは、今後数年の間にこのようンターで統合された。6,500 例を超える患者の 18,000 を超なデータが現れ、RECIST1.1 の次回の改訂において適切なえる標的病変から成り、腫瘍縮小効果と無増悪生存期間の変更が可能になることを期待している。

結果に及ぼす各種の要因（必要な標的病変数、効果の確定（confirmation）の必要性、リンパ節の測定ルールなど）の

2. 本改訂ガイドラインの目的

影響を調べるために使用された。この結果は、RECISTワー
キンググループの評価を受けた後、本改訂ガイドラインに

本改訂ガイドラインは、成人および小児のがんの臨床試

おける、大半の変更箇所の根拠として用いられた。その詳験において使用する、固形がんの測定の標準的な方法と、

10

細は本特集号の別稿に掲載されている 。Larry Schwartz と腫瘍のサイズの変化の客観的評価の定義について記述しRobert Ford（本ガイドラインの共著者）より提供されたデータたものである。これらの効果指標はすべて腫瘍量の形態的ベースには本改訂に反映された推論の元となる重要な情報評価および腫瘍量の変化に基づいているため、客観的な腫11が含まれていた 。

瘍縮小効果が primary endpoint であるすべての試験と、安本改訂ガイドラインでは、臨床試験における腫瘍量の評

定（stable disease）や増悪、無増悪期間の評価が行われる

価を簡便化、最適化、標準化するための変更がなされてお試験において、本改訂ガイドラインは有用であると考えられり、この出版は時宜に叶っていると考えられる。主な変更点

る。しかしながら、ある薬剤や治療レジメンが有効かどうかの要約を付録Iに掲載する。なお、腫瘍量の評価に対する基を評価するこれらのどのエンドポイントに関して、その規準

本的なアプローチは、疾患の機能的評価ではなく依然としてを満たす患者がどの程度の割合を占めるかについて、本改

形態的評価に基づくものであるため、本版は RECIST2.0 版

訂ガイドラインでは特定の仮定を置いているわけではない。

ではなく1.1 版とした。

そういった定義は、試験の対象となるがん種および評価する薬剤により異なるはずであるからである。プロトコールには、

1.4. 3 次元画像評価と機能画像評価について

試験のサンプルサイズや判断規準の根拠となる有効性のパ

腫瘍縮小効果判定方法の移行、すなわち形態的評価

ラメータを適切に定義する統計学関連の章が含まれなけれを 1 方向計測によるものから、3 次元画像評価や機能画像ばならない。本改訂ガイドラインには、腫瘍縮小効果の評

評価（ダイナミック造影 MRI、ダイナミック造影 CT、腫瘍価に関する定義と規準の提示に加え、腫瘍縮小効果をエン

代謝を評価する (18)F- フルオロデオキシグルコース ((18)

ドポイントとして用いる試験における結果の標準的な報告方

F-fluorodeoxyglucose) によるポジトロン断層撮影（FDG-

法に関する推奨事項も記載されている。

PET）など）に移行する「時」ではないのかという指摘は頻繁

これらのガイドラインは、悪性脳腫瘍の試験に適用するこに寄せられる。しかし、本改訂ガイドラインで示したように、とも可能であるが、悪性脳腫瘍に関しては既に発表された

RECIST ワーキンググループ（特に画像診断研究を担当した

別の効果判定規準もある 13 。また、悪性リンパ腫に関してメンバー）は、現時点ではこれらの代替評価法はその採用

は、効果判定に関する国際的ガイドラインが別に発表されてを推奨するほどには十分に標準化されておらず、また、十分いるため 14、本改訂ガイドラインは悪性リンパ腫の試験で使に一般化されているとも言えないと考えた。本改訂ガイドラ

用されることは意図していない。

インでも後述するが、唯一の例外は、増悪の判定の補助と最後に、腫瘍専門医の多くは、日常診療で悪性腫瘍患者して使用する FDG-PET 画像である。本特集号の論文で詳述の経過観察のための画像検査による客観的な規準と、症状するように 12、我々は、（本文に記述したように、将来、形態に基づく規準の双方に基づいて、治療継続の是非について的評価に加えたり、それに置き換えたりすることができるであの意思決定を行っているが、本改訂ガイドラインは、治療をろう）これらの有望な新しい方法を使用するには、適切かつ担当する腫瘍医が適切であると判断する場合を除いて、この厳密な妥当性確認のための臨床研究が必要であると考えてような個々の患者における治療継続の是非についての意思いる。Sargent らにより、これらの新しい評価法のための「エ決定に用いられることを意図していない。

ンドポイント」を定義できるようにするにはどういったタイプのデータが必要であるのか、また、これらの新しい評価法 / 評
価規準がRECIST1.0と比べて、第II相スクリーニング試験に

3. ベースラインにおける腫瘍の測定可能性（measurability）

おいて、真に有効な新薬を正しく選択し、真に無効な新薬を正しく棄却することに関する妥当性をより高くするための提案（どういう状況で、いつ用いるか、をどのように決めるべき6

3.1. 定義
ベースライン評価（3.2.1. 病変の測定を参照）において、

EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247

腫瘍病変およびリンパ節は、以下の規準に基づいて「測定合骨病変は、軟部組織成分が上述した測定可能の定可能（measurable）」、「測定不能（non-measurable）」のいず義を満たす場合には、測定可能病変とすることができ

れかに分類される。

る。
• 造骨性骨病変は測定不能である。

3.1.1. 測定可能（measurable）
腫瘍病変（tumour lesions）：

嚢胞性病変（cystic lesions）：

少なくとも 1 方向で正確な測定が可能であり（測定断面• 画像診断所見により定義される単純嚢胞の規準を満たにおける最大径（長径）を記録する）、かつ以下のいずれす病変は、その定義上、当然単純嚢胞であることからかのサイズ以上のもの。

腫瘍病変とみなすべきではない（測定可能病変・測定不• CT で 10 mm（CT のスライス厚は 5 mm 以下、画像診断

能病変のいずれでもない）。

の手引きに関する付録 II を参照）

• 嚢胞性転移によると思われる「嚢胞性病変」が、上述の• 臨床的評価としての測径器（caliper）による測定で10 mm

測定可能の定義を満たす場合には、測定可能病変とす（測径器により正確に測定できない病変は測定不能としることができる。しかし、同一患者で他に非嚢胞性病変て記録する）が認められる場合は、非嚢胞性病変を標的病変に選択• 胸部 X 線写真で 20 mm

することが望ましい。

リンパ節病変（malignant lymph nodes）：

局所療法の治療歴のある病変：

病的な腫大と判断され、かつ測定可能なリンパ節は、• 過去の放射線治療の照射野内や、その他の局所療法

CTで評価した短軸の径（短径）が15 mm以上（CTのスライが影響する範囲に存在する腫瘍病変は、病変が増悪をス厚は 5 mm 以下を推奨）。ベースラインおよび経過中は、示さない限り、通常、測定可能とはしない。こうした病15

短径のみを測定して評価する（本特集号の Schwartzら を変を測定可能とする場合にはその条件をプロトコールに参照）。リンパ節の測定に関する情報については「標的病詳細に記載する。

変および非標的病変のベースラインでの記録」に関する後述の注意も参照のこと。

3.2. 測定法ごとの詳細（specification）
3.2.1. 病変の測定

3.1.2. 測定不能（non-measurable）

すべての測定値はメートル法で記録する。臨床的評価（視小病変（長径が 10 mm 未満の腫瘍病変または短径が 10触診）の場合は測径器を用いて測定する。すべてのベースラ

mm 以上 15 mm 未満であるリンパ節病変）、および真の測定

イン評価は、治療開始前で、可能な限り治療開始に近い時

不能病変を含む、測定可能病変以外のすべての病変。真の期に行う。早くとも治療開始前 4 週以内に実施されなければ測定不能病変とみなされる病変には次のものがある。軟膜ならない。

髄膜病変、腹水、胸水または心嚢水、炎症性乳がん、皮膚や肺のリンパ管症、視触診では認識できるが再現性のある画像検査法では測定可能ではない腹部腫瘤や腹部臓器の3.2.2. 評価の方法
標的病変や非標的病変として報告される各病変を記録す

腫大。

るにあたっては、ベースラインおよび観察期間を通じて、同

3.1.3. 病変の測定可能性に関して特に考慮すべき点する病変が、画像評価はできないが臨床的評価はできるとい一の評価法かつ同一の技術を用いなければならない。追跡
骨病変、嚢胞性病変、局所療法の治療歴のある病変に関しては、以下に示すコメントを参照のこと。
骨病変（bone lesions）：

う場合を除いて、常に、臨床的評価ではなく画像診断に基づく評価を行わなければならない。
臨床的病変（clinical lesions）：• 骨病変測定の画像検査法として、骨シンチグラフィ、

臨床的病変（皮膚の小結節など）は、表在性で、かつFDG-PET、単純 X 線撮影は適切ではないと考えられる。

測径器により測定した長径が 10 mm 以上の場合にのみ測しかしこれらの手法は、骨病変の存在または消失を確定可能とする。皮膚病変の場合、病変のサイズの測定が認することには使用可能である。

できるように、定規を写し込んだカラー写真により記録す• 同定可能な軟部組織成分を含み、CTやMRIなどの横断ることが推奨される。上述のとおり、画像評価はより客観画像により評価できる溶骨性骨病変や溶骨性造骨性混的で試験終了時に再検討もできるため、臨床的評価と画7

像評価の両方で病変の評価が可能な場合は画像評価を優先する。

腫瘍マーカー：腫瘍マーカーは、客観的な腫瘍縮小効果の評価に単独では使用しない。しかし、ベースラインの腫瘍マーカー

胸部 X 線写真：
特に新病変を発見するという点において、CT は単純 Xの値が基準値上限を上回っていた場合、完全奏効と判定するためには腫瘍マーカーの値が基準値上限を下回って線よりも感度が高いため、増悪が重要なエンドポイントでいる必要がある。腫瘍マーカーの意義は疾患により異なある場合は胸部 CT が胸部 X 線写真より望ましい。しかし、るため、プロトコールでは当該疾患に応じて測定の方法に

病変の輪郭が明瞭で空気を含む肺で囲まれている場合に関する指示を記載するべきである※。再発卵巣癌におけるは、胸部 X 線写真でその病変を測定可能としてもよい。詳CA-125の奏効および再発前立腺癌における PSAの奏効細については付録 II を参照。

については、それぞれガイドラインが公表されている16-18。
さらに婦人科癌共同研究グループ（Gynecologic Cancer

CT、MRI：
効果判定のために選択された病変を測定する方法としIntergroup）では、卵巣癌の初回治療に関する試験で使用するための、客観的腫瘍縮小効果判定に組み込む CA-て、現時点では CT が最も広く利用可能で、最も再現性に

125 による増悪の規準を作成した 19。

優れた方法である。本ガイドラインでは、CT スライス厚※訳注：少なくとも研究者主導のがんの臨床試験においては、が 5 mm 以下であるとの仮定に基づいて、CT で描出され腫瘍マーカーは各施設で採用している検査法や外注業者をた病変の測定可能性を定義した。付録 II に記述するよう用いているため、測定方法を試験ごとに特定してプロトコーに、CT のスライス厚が 5 mm を超える場合、測定可能病

ルに記載することは現実的ではないと思われる。強いてプロ

変のサイズの最小値はスライス厚の 2 倍とする。ある特定の状況（例：体幹部撮影など）においては MRIも許容される。客観的な腫瘍縮小効果の評価に CT と MRI の両者をトコールに記載するとすれば許容される測定方法を列記する
程度であると思われる。

細胞診、組織診：

使用する場合についてのより詳細な注意事項は付録IIで記

稀な症例においてではあるが、これらの検査はプロ

述する。CT による放射線被曝に対する懸念がある場合にトコールで規定した場合には、部分奏効（PR：partial

は、限定された状況下で CT の代わりに MRI を使用してもresponse）と完全奏効（CR：complete response）を区別する

よい。

ために使用することができる。例えば、良性病変が残存することが知られている胚細胞腫瘍のような腫瘍における遺超音波検査：残病変などである。体腔液の貯留が治療による有害事象

超音波は、病変の測定においては客観性に乏しく、客であり得ることが知られている場合（タキサン系薬剤や血観的な腫瘍縮小効果判定のための測定法として使用す

管新生阻害剤など）で、測定可能な腫瘍がPRまたはSDのべきではない。超音波検査は、後日実施する第三者判定

規準を満たした場合、PR（または SD）とPD を区別するた（independent review）の際に検査内容や結果の全体を再めに、治療中に出現または増悪した体腔液が、がん性で現することが不可能である。また検査の方法や結果が操あるかどうかを細胞診によって確認することは許容される。

作者に依存するものであるため、評価のたびに同一の技術が用いられて測定が行われること（再現性を保つこと）

4．腫瘍縮小効果の判定の保証ができない（より詳細に付録 II に記載した）。なお、試験の経過中に超音波で新病変が認められた場合には、超音波検査をもって新病変の出現としてもよいが、その場合であってもCTまたは MRI による確認が推奨される。

4.1. 全体的な腫瘍量（overall tumour burden）および測定可能病変の評価
客観的な効果または将来の増悪を評価するためには、ベースライン評価における全体的な腫瘍量（overall tumour

内視鏡、腹腔鏡：8

burden）を評価し、それを経過中の測定値の対照として客観的な腫瘍縮小効果判定におけるこれらの検査の使

使 用 することが 必 要 である。 客 観 的 な腫 瘍 縮 小 効 果 が用は推奨されない。ただし、生検組織の採取が可能な状

primary endpoint である試験では、ベースラインにおいて

況において、病理学的完全奏効を確認する目的や、また測定可能病変を有する患者のみを対象とすべきである。測は完全奏効後の再発や外科的切除後の再発がエンドポイ

定可能疾患（measurable disease）とは、少なくとも 1 つのントである試験において再発を確認する目的において、こ測定可能病変（3. ベースラインにおける腫瘍の測定可能性

れらの検査は使用してもよい。

（measurability）参照）を有するものと定義される。

EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247※訳注：測定可能疾患（measurable disease）と測定可能病変

径は 20 mm であり、測定可能なリンパ節病変とされる。この（measurable lesion）は論理的に不要な区別であり、区別

例では、リンパ節のサイズの測定値として 20 mm を記録すすることで却って混乱を招くと思われる。この 1 文を除けば本稿の他のすべての箇所において両者は交換可能な形で用いられており、原著に登場する measurable disease をすべきである（付録II図4の例も参照）。他の病的リンパ節腫大（短径が 10 mm 以上 15 mm 未満）はすべて、非標的病変とべて measurable lesion に置き換えても論理的にはなんらされる。ベースライン評価にて短径が10 mm未満のリンパ節

意味は変わらない。よって本日本語訳では、この 1 文以外のは病的ではない（病変ではない）とみなされるため、記録まmeasurable disease はすべて「測定可能病変」と訳した。

たは追跡すべきではない。
ベースライン評価時の全標的病変の径の和（以下、径腫瘍の増悪（無増悪期間または特定の時期における増悪和。非リンパ節病変では長径、リンパ節病変では短径）を、割合）が primary endpoint である試験では、対象を測定可能

ベースライン径和として算出し報告する。上述のとおり、リン病変を有する患者のみに限定するのか、測定不能病変しかパ節の径を径和に含める場合は短径のみを加える。ベース

有さない患者も含めるのかをプロトコールに明記しなければライン径和は、その後の客観的な腫瘍縮小効果における比ならない。

較対照（基準）として用いられる。
標的病変以外の、リンパ節病変を含む他のすべての病変4.2.「標的病変」および「非標的病変」のベースライン
評価での記録（または病変部位）は非標的病変とし、これもベースライン
評価時に記録する。これらの非標的病変は測定の必要はな

ベースライン評価において 2 個以上の測定可能病変を認く、「あり」、「なし」の別、また稀には「明らかな増悪」の有める場合、すべての浸潤臓器を代表する、合計が最大 5 個

無（詳細は後述）について評価する。また、同一臓器内の複（各臓器につき最大 2 病変）までの病変を標的病変として選数の非標的病変を1 病変として効果判定記録用紙に記録して択し、これらについてベースライン評価での測定値を記録すもよい（「複数の腫大骨盤リンパ節」や「多発肝転移」など）。

る（すなわち、浸潤臓器が 1 臓器の場合は最大で 2 病変、2臓器の場合は最大で 4 病変を記録する）。選択する標的病変を 5 病変のみとすることを裏付けるエビデンスについては、
10

Bogaertsら の論文で記述されている大規模な前向きデータ

4.3. 効果判定規準
本項では、客観的な腫瘍縮小効果の判定に使用する規準の定義を示す。

ベースでの解析結果を参照のこと。
標的病変は、病変のサイズ（最大径が測定可能な病変）に基づいて選択され、すべての浸潤臓器を代表するもので4.3.1. 標的病変の評価
完全奏効（Complete Response：CR）：

あるべきである。さらにこれに加えて、再現性をもった繰り返

すべての標的病変の消失。

し測定が可能な病変でなければならない。時には、最大の標的病変として選択したすべてのリンパ節病変は、短径病変が再現性のある測定に適さない場合もあるが、その場で 10mm 未満に縮小しなくてはならない。

合は、再現性のある測定が可能な、次に大きな病変を選択※訳注：原著がここで（whether target or non-target）となってすべきである。この点については、付録 II の図 3 の例を参照

いるのは論理的に明らかな誤りであり訳出せず、「標的病変のこと。

として選択した」を加えた。たとえ非標的病変のリンパ節がリンパ節は、腫瘍の浸潤がない場合でも画像により描出され得る正常な解剖学的構造物であるため、特に言及しておく必要がある。3 項で記述したように、測定可能と定義され、正常化していなくても、すべての標的病変のリンパ節が正常化していれば「標的病変の効果」は CR とすべきである（当然「非標的病変の効果」は CR とはならないため、総合効果はCRとならない）。

標的病変に選択され得る病的なリンパ節腫大（pathologicalnodes）とは、CT での短径が 15 mm 以上であるものでなければならない。これらのリンパ節は短径のみをベースライン
評価の径の和に加える。リンパ節の短径は、固形がんによ部分奏効（Partial Response：PR）：
ベースライン径和に比して、標的病変の径和が 30% 以上減少。

る浸潤の有無を判定するために、画像診断医が通常用いている径である。リンパ節のサイズは通常、撮影面上の 2 方

進行（Progressive Disease：PD）：

向で報告される（CT の場合、これはほぼ常に横断面である。

経過中の最小の径和（ベースライン径和が経過中の最MRI では、横断面、矢状断面、冠状断面のいずれもあり得小値である場合、これを最小の径和とする）に比して、標る）。これらの測定値のうち小さい方の値が短径である。例

的病変の径和が20%以上増加、かつ、径和が絶対値でもえば、腹部リンパ節の測定値が 20 mm × 30 mm の場合、短5 mm 以上増加。
9※訳注：ここも、原著にある（Note: the appearance of one or

mm のデフォルト値を割り当てる。

more new lesions is also considered progression）は、「標的病変の効果」、「非標的病変の効果」、「新病変の出現の有無」
を別々に評価して統合するという根本の論理に反するため誤りであり訳出しなかった。「新病変あり」のため「総合効果」
が PDとなる。

このデフォルト値は CT のスライス厚の標準を 5 mm としていることによる（ただし、CT のスライス厚が他の値の場合でも、このデフォルト値は変更すべきではない）。こうした病変の測定値には再現性がない可能性が高いため、このデフォ安定（Stable Disease：SD）：
経過中の最小の径和に比して、PR に相当する縮小がな
くPD に相当する増大がない。

ルト値を定めることにより、測定誤差に由来する効果や増悪の誤判定を回避することができる。ただし繰り返しとなるが、画像診断医が実測値を示せる場合には腫瘍径が 5 mm 未満であってもその値を記録すべきである。

4.3.2. 標的病変の評価に関する注意点
リンパ節：

治療中に分裂または融合した病変：

ベースライン評価時に、標的病変として選択したリンパ付録 II で記述するように、腫瘍病変が分裂して「断片」

節病変は、経過中に 10 mm 未満に縮小した場合でも、短になった場合、標的病変の径和の算出に際しては、断片

径の実測値（ベースライン評価時と解剖学的に同一の断化した部分の長径を合わせて加算する。同様に、病変面において測定）を常に記録する。これは、「正常リンパが融合しているが、病変間の境界面が同定可能な場合に節」の短径が 10 mm 未満と定義されていることから、リンは、個々の病変の長径の和を径和に加える。一方、病変パ節を標的病変に含めた場合、完全奏効の規準が満たさが真に融合して境界面の同定が不可能となった場合には、れた場合でも病変の径和が 0 ではないことがあることを意「融合病変」としての最大径となる径を長径として径和に味する。したがって、CRF などのデータ収集ツールには、加える。

CRであることが確認できるように、径和の記載欄だけでなく、各リンパ節が短径 10 mm 未満になっていることが確認

4.3.3. 非標的病変の評価できる記載欄を設ける方がよい。PR、SD、PD の場合は、

本項では、非標的病変における腫瘍縮小効果の判定に使

各リンパ節の短径の実測値を標的病変の径和に加える。

用する規準の定義を示す。非標的病変の中には実際には測定可能なものもあるが、それらを測定する必要はなく、各研「小さすぎて測定不能（too small to measure）」となった

究のプロトコールで規定されている時期に定性的な評価の

標的病変：

みを行う。

経過中は、ベースラインで記録したすべての病変（リンパ節病変か腫瘍病変かを問わず）は、たとえ非常に小さ

完全奏効（Complete Response：CR）：

くなってしまった場合（例えば 2 mm）でも、各評価時点ですべての非標的病変の消失かつ腫瘍マーカー値が基準の実測値を記録する。しかし、ベースラインで標的病変と値上限以下。すべてのリンパ節は病的腫大とみなされなして記録された病変やリンパ節が、CT できわめてかすか

いサイズ（短径が 10mm 未満）とならなければならない。

にしか描出されなくなってしまうことがあり、その場合に画

非 CR/ 非 PD（Non-CR/Non-PD）：

像診断医が正確な測定値を出せずに「小さすぎて測定不

1 つ以上の非標的病変の残存かつ /または腫瘍マーカー

能（too small to measure）」とレポートすることがあるかもし

値が基準値上限を超える。

れない。このような場合でも、何らかの値をCRFに記録す

進行（Progressive Disease：PD）：

ることが必要である。おそらく病変は消失したであろうと画

既存の非標的病変の明らかな増悪（次項コメントを参照）。

像診断医が判断する場合には、測定値は 0 mmとして記録※訳注：先述のごとく原著の（Note: the appearance of one orする。かすかに視認でき、病変が残存していると判断されmore new lesions is also considered progression）は論理的にる場合には 5 mm のデフォルト値を割り当てる。

明らかな誤りであり訳出しなかった。

注:リンパ節：正常の場合でも通常認識可能なサイズがあり、また後腹膜腔のように病変が脂肪で囲まれていることも多いた

4.3.4. 非標的病変の増悪の評価に関する特別の注意点

め、実際に画像診断医が「小さすぎて測定不能（too small to非標的病変の増悪の概念について下記に説明する。

measure）」と報告する可能性は低いと思われる。しかし、リンパ節においても、非リンパ節病変と同様に、かすかに視認でき、病変として残存していると判断される場合には、510測定可能病変を有する場合：
この場合、標的病変の効果が SD や PR であっても、非EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247

標的病変の変化に基づいて「明らかな増悪」と判定される合に、特に注意しなければならない。例えば、肝病変の壊ためには、全体の腫瘍量の増加として治療を中止するに死が、実際には新病変ではないのに CT 読影報告書で「新し十分値する程度の、非標的病変の著しい増悪が観察されい」嚢胞性病変として報告されることもあり得る。

なければならない（付録IIの例および以下の詳細を参照）。

ベースライン評価では撮影されなかった臓器や部位にお1 つ以上の非標的病変のサイズが若干「増大」しても、通いて、経過の検査で病変が同定された場合、それは新病変

常は「明らかな増悪」とは判定しない。したがって、標的とみなされ、増悪と判定される。このような例として、ベー病変の効果がSDやPRの場合に、非標的病変の変化のみ

スライン評価では体幹部の病変が認められた患者において、に基づいて全体の効果として増悪と判定することは、きわ試験中に脳のCTまたはMRIが実施され、転移が認められた

めて稀である。

場合がある。この患者の脳転移は、たとえベースライン評
価の脳画像がない場合でもPD の証拠とみなされる。

測定不能病変のみを有する場合：

新病変が明確ではない場合（例：サイズが小さい）、治療

測定可能病変を 1 つ以上有することが適格条件ではなを続けて再評価を行うことで真に新病変であることが明らか

い第 III 相試験では、このような状況が起こり得る。上記になることがある。撮影を反復した後に新病変と判定されたと同じ原則が適用されるが、この場合、測定可能病変の場合、最初の撮影の日付をもって増悪とすべきである※。

評価結果を、測定不能病変の腫瘍量増大の解釈に加える

FDG-PET による効果の評価はさらなる検証が必要ではあことができない。（すべての病変が真に測定不能であればるが、増悪の評価（特に新病変の可能性がある時）におい

定義上自明のこととして）非標的病変の増悪の定量的評価て CT を補完するために FDG-PET を併用することが妥当とさは容易ではないため、「明らかな増悪」と判定する際に適れる場合もある。FDG-PET 画像に基づく新病変の評価は、用され得る有用な方法として、測定不能病変の変化に基

以下の手順に従って行うことが可能である。

づく全体の腫瘍量の増加の程度が、測定可能病変の PD

a. ベースライン評価での FDG-PET 陰性かつ経過時のを判定する際に必要とされる増加量に匹敵するかどうかを

FDG-PET が陽性＊となった場合：

判断するという方法があり得る。すなわち、腫瘍量の増加

新病変として総合効果 PDとする。

が「体積」として 73% の増加に相当するかどうかを判断するのである（これは、測定可能病変では径の 20% 増加と同等である）。このような例としては、胸水量の「微量」か
ら「大量」への増加、限局していたリンパ管症の広範な拡

b. ベースライン評価では FDG-PET 不施行で、経過時にFDG-PET が陽性となった場合：経過時の FDG-PET 陽性が、CT で確認された新病変に対応する場合は PDとする。

大などがあり、また、プロトコールに「治療の変更を要す

経過時の FDG-PET 陽性が、CT で新病変と確認されなるに十分な増悪」として表現しておくこともできる（付録 II のい場合は、当該部位で真の増悪か否かを判定するため

図 5、図 6 参照）。「明らかな増悪」が認められた場合、そに、さらに経過観察後の CT の再検を要する（真に増悪だの時点で総合効果は PD とされるべきである。測定不能病

った場合、PD 判定日は FDG-PET が最初に陽性を示した変に適用する客観的な規準を定めることが理想ではある日とする）。CT の形態画像上は増悪と判断されなかったが、病変の性質上それは不可能であり、測定不能病変に病変で、FDG-PET が陽性であってもそれは PDとしない。

おける増大とは「顕著な（substantial）ものである」とせざる＊ FDG-PET 陽性病変：吸収補正画像において FDG 取り込みを得ない。

が周囲組織の 2 倍を超えるFDG 集積病変を意味する。
※ 訳 注 ： 施 設 間 や 担 当 医 間 の バラツ キを大きくする可 能

4.3.5. 新病変（new lesions）
新しい腫瘍性病変の出現は疾患の増悪を示すことから、新病変の検出に関して言及しておくことは重要であろう。放性の観点から訳者らはこの見解に賛同できない。米国のCooperative Group である The Southwest Oncology Group（SWOG）や訳者らの JCOG ではこれと正反対に、増悪が確定した時の検査日を増悪判定日としている。いずれにせよ、

射線画像での新病変の同定に関する特別な定義はないが、プロトコールに定義を明記し、結果の公表の際にも定義を新病変の所見は明らかな（unequivocal）ものでなければなら記載すべきと考える。

ない。すなわち、撮影方法の相違や画像モダリティの変更
による変化や、腫瘍以外の何かを示すと考えられる所見（例4.4. 最良総合効果（best overall response）の評価

えば「新しい」骨病変の中には、既存の病変の治癒の過程

最良総合効果とは、確定のための要件をすべて考慮にいや一過性の見かけ上の増悪を見ているに過ぎないものがあれた上で、試験治療開始から治療終了までの間に記録されり得る）であってはならない。このことは、ベースライン評価

た最良の客観的腫瘍縮小効果を指す。治療が終了した後はで指定した病変が部分奏効または完全奏効を示している場

効果判定が実施されないこともあるため、最良総合効果の11

判定に治療終了後の評価を加える場合には、そのことをプ

ラインにおいて3病変が測定されて径和が50 mmであった場

ロトコールに明確に記載する。また、増悪前に後治療が開合に、経過時には 2 病変のみが評価されたが径和が 80 mm

始された場合に最良総合効果の判定をどのように行うかにであった場合、評価されなかった病変が仮に評価されていついてもプロトコールに詳細に記載する。最良総合効果のたとしても総合効果が PD であることには変わりがない。

判定は、標的病変および非標的病変双方の所見に基づくものであり、また新病変出現の有無も考慮される。さらに、試

4.4.3. すべての評価時点を通じての最良総合効果（ best
overall response）

験の性質やプロトコールの規定によっては、効果の確定のための追加の検査が必要な場合もある（4.6 項を参照）。効
果が primary endpoint である非ランダム化試験において「最患者の全データが得られた時点で、最良総合効果が決定される。

良総合効果」を PRまたは CRとするためには、それらの確定（confirmation）が必要である。これについては後に述べる。

完全奏効や部分奏効の確定が必要ではない試験における最良総合効果の判定：

4.4.1. 各時点での効果

こうした試験における最良総合効果は、全時点を通して効果の判定は各プロトコールで定められた時点ごとに行われることが想定されている。

の最良の効果と定義される（例えば、最初の評価でSD、2回目の評価で PR、最終評価で PD なら、最良総合効果は

表 1 は、ベースラインで測定可能病変を有する患者につPR である）。最良総合効果を SD とする場合には、プロト

いて、各時点での総合効果の決め方をまとめたものである。

コールで定められたベースラインからの最短期間の規準

測定不能病変（すなわち非標的病変）のみを有する場合にをも満たさなければならない。最短期間の規準が満たさは、表 2 を使用する。

れないことを除いてSD が最良の効果である場合、最良総
合効果はその次の評価により異なる。例えば、最初の評

4.4.2. 評価の欠損および評価不能の規定

価で SD、2 回目の評価で PD の時、SD の最短期間の規ある時点において画像検査 / 測定が全く行われなかった場

準を満たしていない場合には、最良総合効果はPDとなる。

合、その時点の効果は「評価不能（NE）」となる。評価にお同様の患者が、最初の SD 評価の後に追跡不能となった

いて一部の病変の評価しか行われなかった場合にも、その場合には、最良総合効果は「評価不能」とされる。

時点の効果は通常 NE とする。ただし、評価されなかった病変を考慮しても、その時点の判定された効果が変わらないこ

完全奏効や部分奏効の確定が必要とされる試験における最とが、論理的に明らかな場合はこの限りではない。これは PD

良総合効果の判定：の場合に生じる可能性が高いと考えられる。例えば、ベース

完全奏効や部分奏効は、プロトコールで定められた、
次の評価時点（通常は4 週後）においても、それぞれの規表1

各時点での効果：標的病変（非標的病変の有無にかかわらず）を有する場合

準が満たされた場合にのみ判定することができる。確定を要する場合、最良総合効果は、表 3 のように決められ

標的病変

非標的病変

新病変

総合
効果

CR

CR

なし

CR

CR

Non-CR/non-PD

なし

PR

CR

評価なし

なし

PR

非標的病変

新病変

総合効果

PR

Non-PD or
評価の欠損あり

なし

PR

CR

なし

CR

Non-CR/non-PD

なし

Non-CR/non-PDa

SD

Non-PD or
評価の欠損ありなし

SD

評価なしがある

なし

NE

評価の欠損
あり

明らかな増悪ありorなしPD

Non-PD

なし

NE

問わない

あり

PD

PD

問わない

ありorなし

PD

問わない

PD

ありorなし

PD

問わない

問わない

あり

PD

CR：完全奏効、PD：進行、NE：評価不能
a いくつかの試験では有効性評価のエンドポイントとしてSD の使用が増えており、測定可能病変がない場合にこのカテゴリーを適用することは推奨されないため、非標的疾患に関しては「安定」よりも「非 CR/ 非 PD」の方が望ましい。

CR：完全奏効、PR：部分奏効、SD：安定、PD：進行、NE：評価不能12る。

表2

各時点での効果：
非標的病変のみを有する場合

EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247

4.4.4. 効果判定に関する特別の注意点

である（治療期間の長さや治療コースの間隔により異なる）。

リンパ節病変の短径は標的病変の径和に含められるが、状況によっては、残存病変と正常組織の区別が困難なこ

そのリンパ節が「正常」のサイズ（10 mm 未満）まで縮小したとがある。完全奏効とするか否かがこの区別に左右される

場合でも画像上の測定値が報告されることがある。リンパ節場合には、完全奏効と判定する前に残存病変の検査（穿刺のサイズが増大した際に過大評価して増悪としないために、吸引細胞診や生検）を行うことが推奨される。放射線画像にリンパ節が正常化した場合でもその測定値を記録するべきでおける残存病変の異常が線維化や瘢痕を示すものと考えらある。前述のとおり、これは CR の場合にも CRF に記載されれる場合、生検の場合と同様、効果の判定を CR に格上げた径和が「0」にはならない場合があることを意味する。

するのに FDG-PET を使用してもよい。ただし、このような状効果の確定が必要な試験においては、「NE」が繰り返さ

況下での FDG-PET の使用については、予めプロトコールにれた場合、最良総合効果の判定が複雑になると考えられる。

記載し、その適用に際して裏付けとなる疾患特異的な医学試験の解析計画書では、効果や増悪の判定におけるデータ/

論文を挙げるべきである。ただし、FDG-PET や生検の解像評価の欠損の扱い方について言及しておかなければならな

度 / 感度には限界があるため、いずれの方法もCR の偽陽性い。例えば、大半の試験においては、時点ごとの効果が PR-を導く可能性があることを認識しておかなければならない。

NE-PR であった患者において、効果が確定したとみなすこと

増悪の所見が不明確な場合（きわめて小さく不明瞭な新は妥当である。

病変、既存病変の嚢胞性変化や壊死など）、次に予定され健康状態の全体的な悪化（病状悪化）により、その時点

た評価時点まで治療を継続してもよい。予定された次の評価

での客観的な増悪の証拠が得られないまま、治療の中止がにおいて増悪が確定した場合、増悪判定日は先に増悪が疑必要となった場合は「病状悪化（symptomatic deterioration）」

われた日※にすべきである。

として報告されるべきである。治療中止後においても、増悪※訳注：「4.3.5. 新病変」の訳注で述べたように、訳者らはこのの客観的な証拠を得るためのあらゆる努力を払うべきである。

見解に賛同できない。

「病状悪化」は客観的な効果の 1 カテゴリではなく、試験治療の中止理由である。このような患者における客観的効果
は、表 1〜3 に記載のとおり標的病変と非標的病変の評価に4.5. 腫瘍の再評価の頻度
治療中の効果判定の頻度は、治療の種類やスケジュール

より判定される。

に応じてプロトコールごとに決められるべきものである。ただ「早期増悪、早期死亡、評価不能」と定義すべき状態は試し、治療の有益な効果が現れる時期が未知である第 II 相試

験により異なるため、プロトコールに明確に記載されるべき験においては、6〜8 週毎（各サイクルの終了時と一致した時

表3CR と PR の確定が必要とされる場合の最良総合効果

最初の総合評価

その次の総合評価

最良総合効果

CR

CR

CR

CR

PR

SD, PD or PRa

CRSD

SD の最短規準を満たせば SD、それ以外はPDCR

PD

SD の最短規準を満たせば SD、それ以外はPD

CRNE

SD の最短規準を満たせば SD、それ以外はNE

PR

CR

PR

PR

PR

PR

PR

SD

SD

PR

PD

SD の最短規準を満たせば SD、それ以外はPD

PRNE

SD の最短規準を満たせば SD、それ以外はNE

NE

NE

NE

CR：完全奏効、PR：部分奏効、SD：安定、PD：進行、NE：評価不能
a 最初の時点で本当に CRであった場合、それ以降の時点で病変が認められると、それがベースラインとの比較でPR 規準を満たす病変であっても、その時点でPDとなる（CR後に病変が再出現したとみなすため）。その場合の最良総合効果はSDの最短期間の規準が満たされていたか否かによって決まる。ただし、いったん「CR」と判定された場合でも、その次の検査で小病変が残存していたと判断され、最初の評価時点では実際にはCRではなくPRであったということが後から考察されることがある。そうした場合には、最初の CRはPR に変更すべきであり、最良総合効果はPRとなる。
13期）の効果判定が必要である（特定のレジメンや状況によっreview のうち試験から独立した第三者の review を意味するては、これよりも短いまたは長い間隔での判定が適切とされ時に independent review と使い分けているため、 central

る場合もある）。プロトコールには、ベースライン評価で測定すべき臓器部位（organ sites）（対象によって高頻度に転移

review を「中央判定」、 independent review を「第三者による再判定」と訳した。

が起こるとされている部位）、効果判定の反復頻度（検査間隔）を明記すべきである。通常は、各効果判定時点ですべて

4.6.2. 奏効期間（duration of overall response）の標的病変と非標的病変の部位を撮影および測定する。特奏効期間は、CRまたは PR（最初に記録された方）の測定

定の状況においては、ある非標的病変の臓器部位をより低規準が最初に満たされた時点から、再発または増悪が客観い頻度で判定してもよい。例えば、骨シンチは、標的病変の的に確認された最初の日までの期間である（試験中に記録効果が完全奏効である場合や骨病変の増悪が疑われる場合された最小測定値を増悪の比較対照とする）。

にのみ必要とするといったやり方である。
治療終了後にも効果判定を繰り返す必要があるか否かに完全奏効期間は、CR の測定規準が最初に満たされた時点から、再発が客観的に確認された日までの期間である。

ついては、試験の目的が奏効率の評価であるか、生存時間（time to an event：増悪 / 死亡）の評価であるかによって異な

4.6.3. 安定期間（duration of stable disease）

る。無増悪期間、無病生存期間、無増悪生存期間などの生安定（SD）は、経過中の径和の最小値を比較対照として存時間が試験の主なエンドポイントである場合、プロトコー（ベースラインの径和が最小の場合はこれを比較対照とす

ルに定められた病変部位の効果判定を決められたスケジュる）、治療開始（ランダム化試験の場合、ランダム割付日）

ールで行うことが重要である。特にランダム化比較試験におから増悪の規準が満たされた時点までの期間とする。

いては、予定された効果判定はスケジュール表に記された通※訳注：原著には明記されていないが、安定期間は、最良総りに実施されるべきであり（例えば、治療期間中は6〜8 週毎、合効果が SD 以上であった患者を対象とするエンドポイントで治療終了後は 3〜4 か月毎など）、効果判定の時期が治療群あると解釈できる。全登録患者や全適格患者を対象とするな間で偏る原因となるような事象によって左右されるべきではな

らば、次項の無増悪生存期間と（画像によらない臨床的増悪い（例えば「2コース毎」のように、治療の遅延や休薬などによって評価時期が異なる決め方は避けるべきである）。

をイベントとするか否かのみが違う）ほとんど同一のエンドポ
イントとなってしまうためである。同様に、奏効期間は最良総合効果が CRまたはPR であった患者を対象とすることになる。

4.6. 確定のための測定 / 奏効期間（ confirmatory
measurement/duration of response）

一定期間の安定（SD）が得られた患者の割合が重要なエン4.6.1. 確定（Confirmation）

ドポイントであるような試験では、プロトコールに、SD を判

安定期間の臨床的な重要性は試験や疾患により異なる。

腫瘍縮小効果が primary endpoint である非ランダム化試験

定する2 回の測定間の最短の間隔を明記する必要がある。

においては、判定された効果が測定誤差による結果ではない

注：奏効期間、安定期間、無増悪生存期間は、ベースライン

ことを保証するために、PR および CR の確定が必要である。

評価後の効果判定の頻度の影響を受ける。効果判定の頻このようにすることで、そうした試験において、従来、効果の度はプロトコールに明記するべきことであり、標準的な効果確定が必要とされていたヒストリカルコントロールとの比較において結果を適切に解釈することができる（本特集号に掲載した Bogaerts らの論文を参照 10）。しかし、それ以外のすべ判定の頻度を定義することは、本ガイドラインが目的とする
ものではない。効果判定の頻度の設定には、がんの種類、病期、治療周期、標準的な日常診療など、多くの要素を考慮に入れなければならない。ただし、試験間での比較を行ての状況、すなわちランダム化試験（第 II 相、第 III 相）や、う場合には、評価に用いるエンドポイントの精密度に関する安定（SD）もしくは増悪が primary endpoint である試験においこうした限界も考慮しなければならない。

ては、効果の確定は試験結果の解釈に対して価値を追加す盲検化されていない試験においては特に、効果の確定が必

4.7. 無増悪生存期間/無増悪生存割合（progressionfree survival/proportion progression-free）

要とされなくなったことにより、バイアスを回避するための中

4.7.1. 第 II 相試験

るものとはならないため、効果の確定は不要である。ただし、※

央判定（central review） の重要性が増すと考えられる。

本改訂ガイドラインの主たる目的は、第 II 相試験のエンド

SD の場合、試験登録後、試験プロトコールで定義されるポイントとしての、客観的な腫瘍縮小効果の使用について解

最短の間隔（通常は 6〜8 週間以上）を経た時点までに測定説することである。状況によっては、「奏効率※」が新規薬剤

値が 1 回以上 SD の規準を満たさなければならない。
※訳注：原著では central review をより広義に用い、 central

14や新規レジメンの抗腫瘍効果を評価する方法として最適ではない場合がある。奏効率が最適ではない場合、「無増悪EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247

生存期間（PFS）」や、ある特定の時点での「無増悪生存割合を推奨している。さらに、利用可能ならば、卵巣がんで提示（proportion progression-free）」が新規薬剤の生物学的効果されたように増悪に関して検証された腫瘍マーカー測定値をに関する最初の結果を示すのに適切な代替指標となる可能性

増悪の定義に組み込むことも有用と考えられる。

がある。しかし、無対照試験においては、有望な観察結果が薬剤開発や薬剤承認の重要な意思決定が、こうした増悪観察されたとしても、それが介入によるものではなく患者選択の評価に基づく試験結果によりなされるならば、「明らかな増などの生物学的因子による可能性があることから、これらの悪（unequivocal progression）」を確認するための、画像検査

指標が批判の対象となり得ることは明らかである。したがって、

または画像（読影）報告書原本に対する盲検化された中央判

これらのエンドポイントを用いた第 II 相スクリーニング試験定が必要になるだろう。

にはランダム化デザインが最適である。例外的に、ある特定

最 後 に、 前 述 のとおり、 増 悪 判 定 日は確 認 バイアスのがんでは治療反応性や予後が一貫している（一貫して予後（ascertainment bias）を受けやすいため、治療群ごとの検査不良である）
ことから、非ランダム化試験が正当化される場合のタイミングを揃えるべきである。本特集号に掲載されてい20（例えば van Glabbekeらの報告 を参照）もある。しかしこうしるDanceyらによる論文 21 では、ランダム化試験における増悪た場合にも、治療効果がない時に期待されるPFSや無増悪割の評価について、より詳細に議論されている。

合を推定する根拠について慎重に記述する必要がある。
※訳注：疫学・統計学用語としての「率 rate」は、「死亡率」や「ハザード」のように分母に時間の尺度を含む、「速度」の概念を持つ指標に用いられるが、「response rate」や「survival
rate」は時間の尺度を含まないため本来は「割合 proportion」が正しい。しかし、世界中で「response rate」が用いられ、我が国でも「奏効率」が定着していることから、本稿では「response rate」を「奏効率」と訳した。ただし「survival rate」

4.8. 効 果 や 増 悪 に 関 す る 第 三 者 に よ る 再 判 定（ independent review of response andprogression）
客観的な腫瘍縮小効果（CR + PR）がprimary endpointである試験では、（観察された奏効患者数が最低限の規準を上回るかどうかに基づいて薬剤開発の重要な意思決定が下さは response rate ほどには定着しておらず、文献にも「survival

れる試験では特に）担当医判定によるすべての奏効が試験か

proportion」や「proportion surviving」、「% surviving」といっら独立した専門家により再判定（review）されることが推奨さた表現も見られることから「生存割合」と訳した。

れる。ランダム化試験の場合には、判定者は割り付け群について盲検化されることが望ましい。患者の臨床情報と放射4.7.2 第 III 相試験

線画像を同時に検討することが最良の方法である。

進行がんを対象とする第 III 相試験において、無増悪生存増悪に関する第三者による再判定には、より複雑な問題

期間や無増悪期間を主たるエンドポイントに用いることが増がある。例えば、第三者による再判定にて決定した増悪判

えてきている。プロトコールで全患者が測定可能病変を有す

定日を、担当医判定による増悪判定日の代わりに用いるることが選択条件とされている場合には、増悪の評価は比際、前者が後者よりも先になる場合には情報のある打ち切り

較的明確なものになると言える。しかし、測定可能病変を有（informative censoring）になる可能性があることから統計学する患者のみに登録を限定することが、対象とする集団から的な問題が生じる※。これらの要因や、第三者による再判定

かなりの割合の患者を除外することになるのであれば、試験から得られるその他の教訓に関して、本特集号に掲載した結果の一般化可能性が低いという批判を受けることになる。

Fordらによる論文 22 に概要が記されている。

さらに、登録を制限することにより患者登録も遅くなる。した※訳注：Ford らの論文では、担当医判定による増悪が、中央がって、無増悪生存期間などを主たるエンドポイントに用い判定で増悪でないと判断された場合、以降の画像検査がさる場合であっても、測定可能病変を有する患者と測定不能

れていないために、PFS が担当医の増悪判定日で打ち切り

病変のみを有する患者の両方の登録を許容する試験が増加となるという例が示されている。この場合、真の増悪日の少している。このような状況下では、測定可能病変を有さない患者で「PD」と判定する根拠となる所見を明確に記述するた

し前で「増悪ではない」と判断されることになり、PFS が過大評価されるバイアスを生じ得る。

めの配慮が必要となる。
録する標的病変の最大数を5つから3つに減らすことも許容さ

4.9. 最良総合効果に関する結果の報告（ reporting
best response results）

れるが、その場合はプロトコールに明記する（Bogaerts ら 10、

4.9.1. 第 II 相試験

また、第 III 相試験では、測定可能病変を有する患者で記

11および Moskowitzら のデータに基づく）。「増悪の評価に関

客観的な腫瘍縮小効果（CR + PR）がprimary endpointであする特別の注意点」にあるように、これらのガイドラインではり、そのためすべての患者が測定可能病変を有している試

こうした方法（標的病変の最大数を減らす）での増悪の評価

験では、治療に関する重大なプロトコール逸脱があった場
15

合や評価不能であった場合でも、試験に登録されたすべてることもできると提案した（例：測定する病変の数を減らすなの患者を結果の報告に含めなければならない。それぞれのど）。しかし、本改訂ガイドラインは、腫瘍縮小や増悪の形患者は以下のカテゴリーのいずれかに分類される。

態的評価がエンドポイントであるすべての試験に対して、これらの規準をどのように適用すべきかを明確にするために作

1. 完全奏効（Complete response）

成されたものであり、本改訂ガイドラインでは RECIST1.0 で

2. 部分奏効（Partial response）

行ったような提案はもはや行わない。

3. 安定（Stable disease）
4. 増悪（Progression）
5. 効果の評価不能（Inevaluable for response）：理由を明示（例：悪性腫瘍による早期死亡、毒性による早期死亡、腫瘍評価が反復されず / 不完全、その他（具体的に））
通常、第 II 相試験ではすべての適格患者を奏効率算出の分母に加えるべきである（プロトコールによっては、治療されたすべての患者を分母とすることが適切な場合もある）。一般論として、奏効率の計算値には両側 95% 信頼区間を付すことが望ましい。試験の結論は、すべての適格患者（または治療されたすべての患者）の奏効率を根拠とすべきであり、選択された「評価可能」なサブセットでの結果を根拠とすべきではない。

4.9.2. 第 III 相試験
第 III 相試験における客観的な腫瘍縮小効果は、対象とする治療の相対的な抗腫瘍効果の指標となり得るが、ほとんどの場合、副次的なエンドポイントとして評価される。観察された奏効率の差は、対象集団に対して臨床的に意味のある治療のベネフィットを予測するものではない。第 III 相試験にて客観的な腫瘍縮小効果を primary endpoint として選択した場合（客観的な腫瘍縮小効果と臨床的に意味のある治療のベネフィットとの間に直接的な因果関係があることが、試験の対象集団において明確に実証されている場合に限る）は、第 II 相試験に適用される規準と同様の規準を用い、すべての登録患者は測定可能病変を1つ以上有していなければならない。
多くの場合、すなわち腫瘍縮小効果が副次的なエンドポ
イントであって、すべての試験対象患者が測定可能病変を有しているわけではない場合であっても、最良総合効果の報告の方法については事前にプロトコールに明記しておかなけ
ればならない。実際には、奏効率はITT（intent to treat）解析（ランダム化したすべての患者を分母に加える）か、ベース
ライン評価で測定可能病変を有していた患者サブセットのみを対象とする解析のいずれかによるものを報告する。プロト
コールには、予定しているサブセット解析を含めて、効果に関する結果の報告の方法について明記しておくべきである。
RECIST1.0 では、第 III 相試験における RECIST ガイドラ
インを「緩やかに（relaxed）」解釈してプロトコールを作成す
16

EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247■ 付録Ⅰ RECIST1.0 から RECIST1.1 への改訂における主な変更点の要約 ■Rationale

Reference in
special issue(if applicable)

RECIST 1.0

RECIST 1.1

C T：ヘリカル
CTで10 mm
ヘリカル CT 以
外で20 mm

CTで10 mm
ヘリカル CT に関する記載を削除

大 半 の 撮 影 の スライス 厚（ s l i c ethickness）は5 mm 以下である
スライス間隔（slice interval）が5 mmを超える場合にはスライス間隔に基づく規定の方が明確である

臨床：20 mm

臨床：10 mm（測径器で測定可能
でなければならない）

測径器で測定することにより信頼性が高まるリンパ節：言及せず

CT：
標的病変：短径が 15 mm 以上
非標的病変：10 mm以上15 mm
未満
10 mm未満の場合は病変としない

リンパ節は正常な構造物であるため、病的な腫大を定義する必要がある
短径の感度が最も高い

病変の測定
可能性に関
する特 別 の考察−

骨病変、嚢胞性病変に関する注記を含めたよくある質問を明記した

全体の
腫瘍量

10 病変（1 臓器につき 5 病
変）

5 病変（1 臓器につき2 病変）

データウェアハウスの分析から、病変数を10から5 に減少しても情報量は減少しないことが明らかになっている
1臓器につき最大2病変で、各病変部位を十分に表すことができる

Bogaertsら10

標的病変の
効果判定規
準

リンパ節の CRには言及せずリンパ節の CR は、短径が 10 mm
未満にならなければならない

リンパ節の正常なサイズに従った

Schwartzら15経過中の最小の 径 和からの20%増加をPDとする

経過中の最小の径和（ベースライ
ンの和が最小の場合はそれを基準とする）からの20% 増加かつ5 mm以上の増加をPDとする

ベースラインの測定値が試験中の他の測定値よりも小さい場合、これを PD 評
価の基準とすることを明確にした
径和がきわめて小さく、20% 増加が測定誤差の範囲内である場合の PD の過大判定を避けるために、絶対値で5 mmの増加を必要とした

Schwartzら15

非標的病変 「 明らか な 増 「明らかな増悪」についてより詳細の効果判定 悪」を PD とみ に記述し、通常はこれが標的病変の状態より優先されないようにした
なす規準
1 病変の増悪ではなく、疾患の全体的な状態の変化を表すものでなければならない

RECIST1.0 では、標的病変が安定や奏効でも、非標的病変が「増悪」した
場合に PDとみなされるという混乱が見られた

新病変ある病変が新病変とみなされる（したがってPDとされる）ための指針を提示した

測定可能病
変の最小サ
イズ

−

新病変に関する新しい項目

根拠

特集号中の
参照文献
（該当する場合）

Schwartzら15

17

総合効果

RECIST 1.0

RECIST 1.1

標的 病変と非2 つの表：1 つは標的病変と非標的

Rationale
根拠

特集号中の
参照文献
（該当する場合）

PFSがエンドポイントで、必ずしも全患者がDanceyら21

標的病変の組病変の組み合わせによる表、もう1つベースラインで測定可能（標的）病変を有み合わせによるは非標的病変のみの表

していない試験でも、RECIST が使用され

表

Reference in
special issue(if applicable)ているという現状を考慮した
特別な注意：

これらのトピックスについて多くの質問があリンパ節の評価法および測定法

った

遺残組織がある場合の CR「明らかな」増悪についての考察
確定のため

CRおよびPRに効果がprimary endpointである非ラ

データウェアハウスの検討では、確定を

の測定

ついて：

ンダム化試験についてのみこの要件行わない場合に奏効率が高くなることが最 初に記 録さ が残る

示されているが、これが重要になるのは、

れてから4 週以

同時比較対照がなく、効果が primary

降に、再び規endpointである試験においてのみである

Bogaertsら10

準が満たされなければならない
無増悪生存

一般的なコメン

第 II 相試験のエンドポイントとしての第 III 相試験におけるPFSの使用が増えて

期間

トのみ

PFS（または無増悪生存割合）の使いるため、測定不能病変しか有さない患用についてより詳細にコメント

者における PD の評価についての指針が第 III 相試験におけるPFS の評価に必要となったついてより詳しく記述した効果に関す

第 II 相試験の第 II 相と第 III 相試験に分けて記述

第II相と第III相のデータを一貫性のある形

る結果の結果報告につ

9つのカテゴリーを5つにまとめたで報告する方法を簡略化し明確化した

報告

いて、
9つのカテ

第 III 相試験については、効果の報

ゴリーを提案

告についての指針を掲載

第 III 相試験

プロトコールに

この項目は削除し、上記の項で言及

における明記されていれ した効果

ば、より緩やか第II相と第III相で異なる規準を設ける を不要としたことで、効果の評価が簡便と

な指針も可

必要はない

なり、個別の「ルール」は不要となった

付録 I

付録 II：MRIとPET/CT の使用に関新しいモダリティの使用が広まっていることする詳細な指針を加えて更新したに対処した

他の実践的な指針も含む

よくある質問や画像の中央判定の経験を

画像に関す
る付録

効果が primary endpoint ではないランダ
ム化試験では、病変数を減らしかつ確定踏まえて、指針を強化した。
新しい付録

付録 I：RECIST1.0と1.1の比較
付録 III：よくある質問

18

Danceyら21

EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247

利益相反
特になし

謝辞
RECIST ワーキンググループは、RECIST の今回の改訂における変更に役立つ解析が行えるようデータベースを提供してくれた以下の組織に深謝する。
Amgen;
AstraZeneca;
Breast Cancer International Research Group (BCIRG);
Bristol-Myers Squibb;
European Organisation for Research and Treatment of Cancer(EORTC) Breast Cancer Group and Gastrointestinal Group;
Erasmus University Medical Center, Rotterdam, The Netherlands;
Genentech;
Pfizer;RadPharm;
Roche;
Sanofi Aventis.

Daniel C. Sullivan, Duke University Medical Centre, USA;
Masakazu Toi, Kyoto University, Japan;
Cindy Welsh, Centre for Drug Evaluation and Research, Food andDrug Administration, USA.
最後に、本稿に共著者として挙げているワーキンググループの恒常メンバーではないが、7 年にわたって何度もワーキンググルー
プミーティングに出席して貴重な貢献をしてくれた以下の諸氏にも感謝申し上げたい。
Richard Pazdur, Food and Drug Administration, USA;Francesco Pignatti, European Medicines Agency, London, UK.

また、改訂ガイドラインのドラフトに対して有用なコメントを寄せてくれたアカデミア、政府、製薬企業の、以下の方々にも深謝したい。
Ohad Amit, Phil Murphy, Teri Crofts and Janet Begun,
GlaxoSmithKline, USA;
Laurence H. Baker, Southwest Oncology Group, USA;
Karla Ballman, Mayo Clinic, USA;Charles Baum, Darrel Cohen, and Mary Ashford Collier, Pfizer,
USA;
Gary J. Becker, American Board of Radiology, Tucson, USA;
Jean-Yves Blay, University Claude Pertrand, Lyon France;
Renzo Canetta, Bristol-Myers Squibb, USA;David Chang, Amgen Inc., USA;
Sandra Chica, Perceptive Informations Inc. (PAREXEL), USA;
Martin Edelman, University of Maryland Greenbaum Cancer Centre,
USA;
Gwendolyn Fyfe, Genentech, USA;
Bruce Giantonio, Eastern Cooperative Oncology Group, USA;
Gary Gordon, Abbott Pharmaceuticals, USA;
Ronald Gottlieb, Roswell Park Cancer Institute, USA;
Simon Kao, University of Iowa College of Medicine, USA;
Wasaburo Koizumi, Kitasato University, Japan;
Alessandro Riva, Novartis Pharmaceuticals, USA;
Wayne Rackhoff, Ortho Biotech Oncology Research andDevelopment, USA;
Nagahiro Saijo, President Japanese Society of Medical Oncology,
Japan;
Mitchell Schnall American College of Radiology Imaging Network,
USA;
Yoshiki Shimamura, PAREXEL International Inc., Japan;
Rajeshwari Sridhara, Centre for Drug Evaluation and Research, Foodand Drug Administration, USA;
Andrew Stone, Alan Barge, AstraZeneca, United Kingdom;
Orhan Suleiman, Centre for Drug Evaluation and Research, Food andDrug Administration, USA;19

■ 付録Ⅱ 標準的な形態学的放射線画像診断に関する仕様 ■CT および MRI の撮影に関する以下のプロトコール（撮影

5 mm を超える場合の最小サイズについては、下記を参照）。

手順）は、RECIST による評価が行われる臨床試験における病変サイズと部分体積効果との関係に関する正確な物理学推奨事項をまとめたものである。試験内での被験者間の比的解釈は複雑であるが、10 mm 未満の病変では正確かつ再較可能性および試験間の結果の比較可能性を最適なものと現性のある測定は困難であると言える。この原則はベースラするためには、画像に関する要件と撮影に関するパラメータ

イン評価での撮影に適用されるものであるが、経過中の CTを標準化することが理想である。これらの推奨事項は、撮影では病変が縮小して上記の最小サイズを下回る可能性もあに関する最適なプロトコールと、世界各国のあらゆる放射線る。その場合でも径の測定は行うべきであり、さらに「小さす画像の撮影施設において実施可能な技術との間でのバランぎて測定不能（too small to measure）」と報告された病変の径スを取るようにデザインされたものである。ただし、これらは、視認可能と判断された場合、既定値の 5 mmとする。

の指針は、機能画像の撮影技術および腫瘍サイズの 3 次元
評価には適用されない。
撮影装置の品質管理は強く推奨される。製造業者と施設にRECISTを用いた最適な腫瘍評価のためのCT撮影において最も重要なパラメータは、解剖学的な撮影範囲、造影剤投与の有無、スライス厚、再構成間隔である。

よる標準的な保守点検スケジュールに従って、市販のファン
トムを用いた品質管理が実施されるべきであり、RECIST の 1

a. 解剖学的な撮影範囲（anatomic coverage）：

方向測定で再現可能な測定値を得るためには、この方法が多くの固形がんにおける最適な解剖学的撮影範囲は、適切であると考えられる。CT画像の品質管理には、画像ノイ

胸部、腹部、骨盤である。撮影範囲は、評価対象の疾ズと画像の均質性、CT 値、空間分解能の分析が含まれる。

患において転移が起きやすいことが知られている全領域を品質管理のための分析の頻度は様々であってよいが、臨床

網羅し、かつ個々の患者の徴候や症状に基づいて浸潤が的に意味のある撮影条件に焦点を当てるべきである。線量疑われる部位も追加で含める必要がある。ベースライン

分析は常に重要であり、撮影を行う際には ALARA（As Low

評価時に撮影されなかった部位において、事後的に検出

As Reasonably Achievable）原則に従うべきである。ALARA

された病変は、増悪を表す新病変とみなされることから、原則とは、被曝線量が線量限度を可能な限り下回るように維

ベースライン評価および以降の経過での画像撮影の範囲持するために、あらゆる適切な努力を行うことを意味する。

の決定は慎重になされる必要がある。これにより、腫瘍の※訳注：本項の文章構成がわかりにくいため、以下、訳者ら測定のみならず新病変の検出という点でも、より高い一貫の判断で項番号と項タイトルを付加した。

性が得られる。

Ⅰ. 具体的な注意事項（Speciﬁc Notes）

b. 経静脈性造影剤の投与（IV contrast administration）：
固形がんの転移を最適な形で描出し測定するには、経

1）胸部 X 線

静脈性造影剤の投与（用量と投与速度）と撮影のタイミン

肺実質に囲まれた病変の胸部X線での測定を行ってもよい

グの一貫性が必要である。典型的には、大半の腹部画像

が、この測定値は密度の和を表すものであるため腫瘍径のは門脈相で撮影され、（理想的には）各検査において造影測定値としてはふさわしくない。さらに、胸部の新病変の検剤の注入後同じ時間で撮影される（経静脈性造影時の時

出感度においてX 線は CT に劣る。したがって、肺実質病変相の違いが病変の計測に及ぼす影響については 図 1 を参および縦隔病変の測定は、胸部 CT を用いて実施するべきで照）。大半の固形がんでは造影剤投与後の 1 種類の時相ある。胸部 MRI は特別の事情がある場合にのみ用いるべきで撮影される。3 時相 CT 撮影は、他の種類の多血管性腫である。経静脈性造影剤が投与できない場合（例：造影剤

瘍でも病変の描出能を上げる目的で使用されることがあに対するアレルギー）でも、MRI や胸部 X 線よりも胸部単純るが、一貫性と均一性を得るために、特に肝細胞腫瘍とCT の方が望ましい。

神経内分泌腫瘍では、これらの腫瘍に対して既に一般診療において標準プロトコールとなっている3 時相 CT 撮影を

2）CT
胸部、腹部、骨盤の CT では、対象の解剖学的な領域全体を連続的に撮影する。原則として、ベースラインにおける用いることが推奨される。3時相CT撮影による時間分解能の向上により画像診断医は一貫性があり再現性に優れた病変測定を行うことができる。

測定可能病変の最小サイズは、スライス厚の 2 倍以上かつ経静脈性造影剤の用量と投与速度は、CT 撮影装置、

10 mm 以上でなければならない（スキャナーのスライス厚がCT 撮影プロトコール、使用する造影剤の種類、利用可能

20

EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247な静脈経路、患者の医学的状態によって決められる。こ描出されることがあるため注意が必要である（図 2：同一のように、経静脈性造影剤の投与法は様々であるため、病変の CT 像とMRI 像の比較を参照）。また、腹腔内臓器

造影剤の投与法や投与量に関する厳密な規則を設けるよの描出と臓器間の区別が重要である場合には経口造影剤

りも、転移巣が最も明瞭に描出されるように、個々の患者の使用が推奨される。

の経過中の検査で一貫した方法が使われるように、適切な造影剤が適量投与されることを促していく方が賢明であc. スライス厚および再構成間隔（slice thickness andろう（理想的には、それらの方法がプロトコールに明記さreconstruction interval）：

れるか施設ごとに設定される方がよい）。

RECIST1.1に従った測定は臨床的に最も多く使用されてさらに、個々の患者においてベースライン評価と経過中いるスライス厚で行われることになる。CT 撮影は 5 mm 以の検査で同じ方法を用いることがきわめて重要である。そ下のスライス厚で連続的に行われることが推奨される。まれによって腫瘍測定の再現性が大いに高められる。登録た本ガイドラインは、測定可能病変の定義において最小前に患者がアレルギーや腎不全のために経静脈性造影5 mm のスライス厚が用いられることを想定している。実剤を用いた CT 撮影を実施できないことが予め明らかな場

際、スライス厚の変化は病変の測定や新病変の検出に影合、ベースライン評価および経過中に、単純 CT、造影

響を及ぼし得るが、被曝量を最小限にする配慮も必要で

MRI、単純 MRI のいずれを用いるかは、試験対象の腫瘍ある。スライス厚を 5 mm とした場合、ベースライン評価の種類や疾患の解剖学的部位を考慮して決定する。また、における10 mm以上の病変が測定可能とされる。施設によベースライン評価時の造影CT実施後に造影剤が禁忌となっては、5 mmを超えるスライス厚を医学的に許容可能としった場合も同様に、単純 CT、造影 MRI、単純 MRI のいているかもしれないが、その場合には、ベースライン評価

ずれを用いるかは、試験対象の腫瘍の種類や疾患の解剖における測定可能病変の最小サイズは、撮影に用いたス

学的部位に基づいて決定し、もし可能であればその時点

ライス厚の2倍とすべきである。最新のCT装置の大半はマまでの検査との比較ができる最適なものを選択するべきで

ルチスライス CT であり、撮影パラメータを変えることによある。このように他の方法での代替が可能か否かは、症って多くの種類のオプション画像が得られる 23。システム

例ごとに画像診断医と相談して判断する。代替が不可能に特化した疑問がある場合には、機器の販売元に問い合な場合にはその患者でのその時点以降の効果は評価不能

わせるか装置のマニュアルを参照すべきである。

（NE）とすべきである。
以上のように、異なるモダリティを用いた標的病変の測d. 代替造影剤（alternative contrast agents）：

定、および非標的病変や新病変の解釈においては、新し

多くの新しい造影剤があり、一部は臓器特異的である24。

いモダリティを用いた場合に同じ病変のサイズが異なってそれらの中には、例えば肝病変の評価やリンパ節の性状評価など 25、日常診療の一部として使用されているものもあるが、やはり臨床試験ではまだ使用すべきではない。

3）FDG-PET
FDG-PET は、いくつかのがんにおいては、病変の検出、病期分類、病期の再分類（restaging）のための有用なツールとして受け入れられている。多くの研究がなされてはい

動 脈 相（ 左 ）と門 脈 相（ 右 ）に お け る 多 血 管 性（hypervascular）転移巣。描出される病変数が造影剤投与後の 2 つの時相の間で大きく異なること、およびそれによって病変の測定も大きく異なることに注意が必要である。
最適で再現性に優れた腫瘍測定のためには、造影剤投与後の時相も含めて、一貫した方法での CT 撮影が重要である
図1

経静脈性造影剤投与時の時相の違いによる
測定 / 描出に関する相違

図2

測定法の違いのみで見かけ上「増悪」と判断され得る同一病変の MRI 像（左）と CT 像（右）21

るが、第 II 相試験における腫瘍縮小効果の形態的評価にている場合には、超音波ビームはガスを通過しないため病

FDG-PET を組み込む（またはこれに切り替える）ための規準

変は描出されない。そのため、その患者の病期（治療評価は未だ確立していない。にもかかわらず、FDG-PET は多くのの場合は再病期評価）は正確ではなくなる。

薬剤開発試験において、治療の有効性および増悪の評価手段として現在使用されている。FDG-PET をプロトコールに含6）理学所見める際には、画像撮影前に 60 分の FDG 取り込み時間を置

理学所見による病変評価の再現性も限定的であるが、病くことが悪性腫瘍患者での撮影に最適であるとのコンセンサ

変が表在性で 10 mm 以上であり、測径器（calipers）によるスが得られている 26。FDG-PET の全身撮影は、対象とすべ測定が可能な場合は許容される。ただし通常は、臨床試験

き全領域を撮像することができ、また新病変が出現した場合

対象患者が、CT で測定可能な他の病変を 1 つ以上有していにそれが前回の検査以降に生じた増悪であると判定できる

る場合にのみ表在性病変を測定可能病変とすることが望まし点で、重要であると言える。頭蓋底から大腿中央部までの画い。皮膚病変やその他の触知可能病変についても、理学所

像が注入後 60 分に撮影されるべきである。PET カメラの仕見として測定して標的病変とすることができる。

様は様々であり製造業者により異なるため、同じ患者の連続撮影では同じ装置または同じモデルの装置を使用しなけれ

7）MRIばならない。全身撮影は、吸収補正下の 2 次元モードまたは

MRI の使用は依然複雑な問題を含んでいる。MRI のコン

3 次元モードのいずれで実施してもよいが、選択する方法はトラスト分解能、空間分解能、時間分解能はきわめて優れ同じ臨床試験においてはすべての患者の一連の検査においているが、MRI の撮影条件には多くの変数があり、それらて一貫している必要がある。

が画質、病変の描出能や測定値に大きな影響を及ぼす。さらに、MRI の利用可能性は世界各国で異なる。MRI を用い

4）PET/CT

る場合には、CT を用いる場合と同様に、使用する撮影シー

PET/CT など、複数のモダリティを統合した検査が日常

ケンスの技術的仕様を疾患の種類と部位の評価に合わせて診療として普及しつつあり、急速な進化を遂げているモダリ

最適化する必要がある。さらに、これも CT の場合と同様で

ティ/ 技術となっている。したがって、本稿における推奨事あるが、経過中の評価で用いるモダリティはベースライン評

項も時間と共に急速に変化していくと思われる。現在のとこ価で用いたものと同一にし、同じパルスシーケンスで測定 /ろ、形態に基づく有効性評価における PET/CT の低線量 CT

評価する必要がある。通常は、T1 強調画像、T2 強調画像、像や吸収補正用 CT 像の使用は限られたものであるため、ガドリニウム造影検査画像による腹部と骨盤の横断面像をRECIST の形態に基づく測定において指定している診断用造撮影する。撮像野（field of view）、マトリックス、加算回数、

影 CT の代替としてこれらを使用することは推奨されない。し位相エンコードステップ、脂肪抑制法や高速シーケンスのかし、PET/CT の一部として実施される CT が、（静注や経口使用の有無は、撮影する部位の特性や使用する装置に応じの造影剤を用いた）診断用CTと同等の診断上の品質を有すて最適化する必要がある。すべての装置、身体部位、疾患るものであることを施設が証拠書類をもって証明できる場合に対応するように、特異的な MRI パルスシーケンスパラメには、RECISTの測定にPET/CTのCT像を使用することがでータを規定することは、本稿や付録の範疇を超えるが、理想きる。ただし、ルーチンに使用されていない場合や一連のは、同じ型の装置を使用して、前回の検査で用いた撮影プ検査として実施されていない場合には、PET/CT の PET 像はロトコールに可能な限り厳密に従うことである。さらに、体研究者にバイアスを与え得る付加情報を追加する可能性に幹の撮影においては、可能であれば息止め下の撮影を行う

注意が必要である。

べきである。

5）超音波検査

8）標的病変の選択

超音波検査は、主観的で術者により異なることが避けられ

通常は、浸潤臓器を代表する最大の病変（各臓器につきないため、臨床試験における腫瘍の縮小や病変の増悪の評

2 病変まで、計 5 病変まで）を選択し、標的病変として追跡す価に用いるべきではない。これにはいくつかの理由がある。

る。しかし、最大の病変の測定が容易ではなく、またその後日行われる第三者審査用に検査全体を再現することがで形状が経過観察に適していないことがある。このような場合きないため、それが真実か否かに拠らず、利用可能なハーは、再現性に最も優れた病変のうち最大のものを選択するこ

ドコピーフィルムがイベントを真に正確に反映したものであとが推奨される。図 3 に、最大の病変が再現性の最も高いると仮定せざるを得ない。さらに、例えば、唯一測定可能な病変ではなく、他の病変を選択し追跡する方がよい実例を示

病変が腹部の傍大動脈領域にあり、腸内ガスが病変を覆っす。

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Ⅱ. 病変の測定ことが期待される。
各断面における最大径（長径）を用いて、測定可能病変

選択した病変の最大径は、画像が得られた断面においてとすること（longest diameter rule）に対する唯一の例外はリン測定すべきである。体幹部 CTの場合、これは横断面となる。

パ節の測定である。リンパ節病変の同定は短径により行わ

等方性再構成（isotropic reconstructions）を行う場合には、れることから、このことは、病的腫大か否かの判定のみな再構成された画像上で測定を行うことができるが、すべてのらず標的病変の径和に加える測定値についても適用する指放射線画像検査施設で等方性再構成が可能なわけではない針となる。図 4 はこの点について説明したものである。大きことに注意を要する。そのため、ある評価時期では横断面

な矢印はリンパ節病変を示す。最長径と直行する短径は 15で測定し、次の評価では異なる断面で測定するといった好まmm であり、これが径として記録される。近傍（小さい矢印）

しくない状況が起こる可能性がある。一部の腫瘍、例えばには正常のリンパ節がある。長径は 10 mm を超えているが、脊柱近傍の病変では、冠状断面や矢状断面で測定した方が短径は10 mmを明らかに下回っており、このリンパ節は病的よいものもある。これらの病変における冠状断面や矢状断ではないとみなす。

面の再構成画像が等方性の場合、またはこれらの断面方向ある病変が消失し、後に再び出現した場合には、測定をで画像が MRI で撮影される場合には、これらの面での病変継続する。ただし、病変が再出現した時点での効果は、他測定も許容される。評価の際に同じ方向の断面を用いる時、の病変の状態により異なる。例えば、CR に至った後に病変

ベースライン時の測定とは異なるスライスレベル、異なる位が再出現した場合は、再出現の時点で PD と判定される。

置関係、異なる方向で病変測定を行うことになったとしても、一方、PR または SD の場合には、一度消失した 1 つの病変

常にその断面での各標的病変の最長となる径を測定する。

が再出現した場合、その病変の径が効果を算出するために腫瘍の辺縁をなぞって最長径を算出するソフトウェアツール

残りの病変の径和に加えられることになる。すなわち、多くを使用してもよく、それによって測定のバラツキが小さくなるの病変が残存する状態では、1つの病変が見かけ上「消失」
した後に再出現したとしても、それのみで PD とは判定せず、全病変の径和が PD の規準を満たした場合に PD と判定するのである。このように判定することとするのは、大半の病変は真に「消失」するわけではなく、使用した画像モダリテ
ィの分解能の限界によって描出されないだけであるという認識があるためである。
病変の精密な境界の特定は、特に、肝臓、膵臓、腎臓、副腎、脾臓などコントラストが腫瘍と類似する臓器に存在する病変においては困難な場合がある。さらに、腫瘍周囲の浮腫が病変を取り囲んでいることがあり、一部のモダリティ
では、この浮腫と実際の腫瘍との区別が困難なことがある。

最大の病変が再現性が最も高いとは限らない。そのような場合は、再現性が最も高い病変を標的病変として選択すべきである。この例では、胃の原発巣（上段：ベー
スライン（左）と経過時（右）の2画像で丸で囲んだ部分）
は、薄いスライス厚での 3 次元再構成 CT 画像を用いれば、ベースラインと経過時で同程度に胃を拡張させて測定することは可能かもしれない。しかし、これを多施設共同試験で再現するのは困難であり、試みる場合にも慎重な撮影条件の入力と分析が必要となる。最も再現性

大きな矢印はリンパ節病変を示しており、実線で示さに優れた病変はリンパ節（下段：ベースライン（左）と経れた短径を測定し追跡する。小さい矢印は、短径が 10過時（右）の 2 画像で矢印で囲んだ部分）である。

mm 未満の、病的腫大とはしないリンパ節を示す。

図3

胃癌原発巣とリンパ節の例

図 4 リンパ節評価

23

実際、浮腫領域内にある腫瘍細胞の存在形態は病理学的にも多彩である。したがって、ベースライン評価からその後の全経過時点において、再現性に優れた方法で測定を行うことが最も重要なのである。これは、同一の画像モダリティを一貫して使用することの強い根拠のひとつでもある。
病変が「断片化（fragment）」した場合は、各病変の径を加算して標的病変の径和に加える。同様に、病変が融合した場合、病変間の境界面が維持されていれば、病変ごとの最大径の測定を行う。病変が真に融合して境界面の同定が不可能となった場合には、融合した病変の径が最大となる方向の径を「融合した病変」の長径とする。

Ⅲ . 非標的病変の増悪「明らかな増悪（unequivocal progression）」と判定するには、標的病変の効果が SD や PR であってもなお治療の変更が必要と担当医が感じる程度の、明らかで著しい非標的病
変の増悪がなければならない。明らかな増悪の例を図 5 および図 6 に示す。

図5

非標的病変における明らかな増悪の例（肝）図6

非標的病変における明らかな増悪の例（リンパ節）

24

EUROPEAN JOURNAL OF CANCER 45 (2009) 228-247■ 付録Ⅲ よくある質問（frequently asked questions）■
質

問

回

答

ベースラインでは独立していたいくつかの病変が経過観察時の評価で融合していた場合、どうすべきか？

融合した塊の最長径を測定し、径和に加算して記録する。

増悪とみなされる新病変は、どれくらいの大きさが必要？
1 cm 未満の小さな病変も対象となるのか、病変は測定可能でなければならないのか？

新病変とするのに「測定可能規準」を満たす必要はない。（同じ方法で行われた検査での）以前の画像において、病変が存在しなかったことが明らかで、その後に出現した明らかな病変があれば、増悪とみなす。（撮影の方法や条件が原因で）疑問がある
場合には、次回予定の評価まで治療を継続することが推奨される。 通常は、その時点ですべてが明確になる。その病変が増大した場合は新病変となるが、増悪日は最初に疑われた日とする（訳注：本文 4.4.4. の訳注参照）。病変が消失した場合には、画像診断医の確認のもとアーティファクトとすることもある。

1つの病変が後の検査で2つに分裂した場合はどのように測定するのか？

それぞれの病変の長径を測定して径和に加算する。

増悪の定義は、全標的病変の状態によるのか、それとも1 病変のみによるのか？

RECIST1.1ガイドラインでは、増悪とするには、全標的病変の径和の20%増加かつ径和の絶対値の5 mm以上の増加が必要である。

規制当局はRECIST 規準を受容しているのか？

RECIST1.0 の準備と採択にあたっては、多くの共同研究グルー
プや製薬企業のメンバーが加わった。作成に際して FDA への相談がなされ、その回答は「要求はしないが、RECIST の使用を支持する」とのことであった。このほか、欧州とカナダの規制当局も参画しており、現在 RECIST は欧州における抗癌剤開発の指針に関する通知に組み込まれている。 多くの製薬会社でも使用されている。RECIST1.1も同様に公表前に広く配布された。

CT のスライス厚が 5 mmを超える場合の測定可能病変の規準は何か？

RECIST1.1 では、CT の最大スライス厚は 5mm、測定可能病変の最大のサイズはその2 倍、すなわち10mm（スライス厚が 5 mm 未満の場合も同様）を推奨している。スライス厚が5 mmを超える装置を用いる場合には、病変の最小の長径は実際のスライス厚の2倍とする。

標的病変がきわめて小さくなり、「測定可能な」サイズである 10 mm 未満となった場合、何を記録すべきか？

標的病変の測定可能性はベースライン時に決定される。 以降
は、たとえ 10 mm 未満になっても、実際の測定値を記録する。
病変がきわめて小さくなって、画像診断医によっては「小さすぎて測定不能」とすることがある。このような場合（病変が依然存在すると考えられる場合）には、既定値として 5 mm を適用することを推奨する。 画像診断医が病変は消失していると判断した場合
は、既定値として0 mmを記録する。

いくつかの病変が縮小して PR 規準を満たし、その時に1つの病変が消失していた場合、後にその「消失」した病変が再出現した時にはPDとするのか？

PR（または SD）の場合は、径和が PD 規準を満たさない限り、1つの病変が再出現しても PDとはしない。その病変は単に径が径和に加算されるだけである。CRであった場合には、消失していた病変が明らかに再出現すれば PDとする。

標的病変の長径を測定する際に、病変の形状が変化して、最大径の方向が変わった場合においても、最初に測定した方向で径を測定するのか？

実際の最大径の方向が最初の測定（または経過中の異なる時点）で用いた方向とは異なる場合でも、常にその時点での最大径を測定する。
これに対する唯一の例外はリンパ節である。 RECIST1.1 では、常に短 径を測 定することとしており、 腫 瘍 病 変 ※ の場 合と同様、短径の向きが経過中に変化することもある。
※訳注：原著では「target lesion」とあるが、明らかに、リンパ節以外の病変をさすはずであることから腫瘍病変とした。

25

質

26

問

回

答

ベースラインで標的病変を選択し追跡したが、これらの標的病変のうち 1 つがその後評価不能となった場
合（異なる検査方法を用いたなどによる）、他の標的病変および総合効果にどのような影響が及ぶか？

このような場合、以下のいずれかの処理を行う：(a) まだ治療が継続されている場合、施設に連絡して今後の評
価は必ずベースライン検査と同じ方法を用いて行うよう求め、
少なくとも一部の経過が完全に評価可能になるようにする。
(b)（a）が不可能な場合、経過観察で用いたものと同じ方法の検査がベースラインの検査で使用されていないかを確認する。同じ方法によるベースラインの測定値が得られれば、その病変は評価可能となる。
(c) (a) も (b) も不可能な場合、すべての症例報告用紙から
その病 変を削 除する、または、その病 変の全 体への影
響がきわめて重要であるとしてその病変が評価不能となったことにより総合効果の判定も評価不能とする、のいず
れかを選択する。このような決定は判定委員会（review
panel）で議論されるべきである
こうした病変をベースラインの径和には含め、その後の経過の径和には含めないことは、効果に有利なバイアスとなるため推奨されない。

理由が何であれ、1 つの非標的病変が中央判定できない場合はどうなるのか？すべての評価を無効とするのか？

他の病変がCRになっている場合に、1つの非標的病変が大きく影響することが時に起こり得る。そのような状況では、1 つの非標的病変を評価できないことにより CR の判定が不可能になる。
また非標的病変の増悪が著しい時に、標的病変の効果にかかわらず PD となることもある。ただし、特に残りの測定可能病変
がSDやPRの場合に、こうしたことが起きることはきわめて稀である。

径和が 2サイクル目で32%、4サイクル目で28%、6サイクル目で 33% 減少した。このような場合、その後のスキャンにより PR を確定する必要があるのか？、
またはこの場合はPRが確定されたことになるのか？

腫瘍縮小割合が 30% 前後で推移することは稀ではない。このような場合、全体の経過を考慮して PR が確定されたとみなされることが大半である。PRの効果が見られた2つの時点の間で、2〜3回の非 PR が観察された場合、最も保守的な方法はこれを SDとすることである。

乳癌に対する術前化学療法の試験において、病変の評価にマンモグラフィは使用されないのか？この状
況でもCT の方が好ましいのか？

この状況では、CT もマンモグラフィも最適ではない。 術前化学療法では、乳房病変を経過観察する上で好ましいモダリティはMRIである。

臨床的評価とCT の両方で測定可能な病変を持つ患者の場合、どちらを選択すべきか？

CT を選択する。診断画像は事後的な中央判定や第三者による確認が可能なため、両方使用できる場合には常に画像診断により評価する。

ベースラインでは充実性だった病変の中心部が壊死になった。どのように測定すべきか？

病変全体の最大径を測定する。 治療に反応した壊死病変は最終的には縮小するためである。一部の薬剤（血管新生阻害剤など）ではこのような効果が見られることがあるため、このような現象が頻繁に見られた場合には、試験結果を報告する際に報告した方がよい。

病変の経過観察に MRI を使用する予定の場合、測定可能な最小のサイズはどのくらいか？

部位によっては造影 CT を MRI で代替することができるが、肺に対してはできない。撮影のスライス厚が 5mm でギャップがない場
合、測定可能な最小のサイズはCTと同じ（10mm）である。MRIのスライス厚がこれよりも厚い場合には、ベースラインにおける測定可能病変のサイズは、スライス厚の 2 倍とする。スライス間のギャップがある場合には、ベースラインで測定可能病変のサイズを決定する際にそれを考慮する必要がある。

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質問

RECISTではPET/CTを使用することはできるか？

回

答

現在のところ、PET/CT の低線量 CT 像または吸収補正用 CT 像
は、RECIST の測定で用いる上でその診断上の CT 像の品質が必ずしも最適とは限らない。しかし、PET/CT の一部として実施
する CT が、（経静脈性造影剤や経口造影剤を用いた）診断用
CT と同等の診断上の品質を有することが施設で実証されれば、RECISTの測定にPET/CTを用いることができる。ただし、日常的に一連の検査としては実施していない場合には、PET/CTのPET
像は研究者にバイアスを与えかねない付加的なデータを持ち込む
点に注意が必要である。

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