訓練用筋電義手を用いたプログラムを経て復職までに至った一症例

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□実践報告

訓練用筋電義手を用いたプログラムを経て復職までに至った一症例
吉村学＊1 妹尾

勝利＊2

藤原弘達＊3

鴨生賢悟＊4

要旨：我々は，右手関節離断後に，訓練用筋電義手を用いたプログラムを経て復職に至った症例を経験した．訓練用筋電義手を用いたことで，本義手作製前に，①筋電義手の制御と操作の獲得，②筋電義手装着時の重量の体験，③日常生活や仕事での使用が可能となった．そして，これらの経験を踏まえた上で，最終的に本義手として筋電義手を作製するか，症例自身に選択する機会を提供することができた．訓練用筋電義手の導入は，本義手作製前に種々の体験を可能とし，症例自身の義手の役割の理解につながった．この過程は，筋電義手を日常生活の中で使用し続ける上で重要であることが示唆された．

作業療法 35：621〜629，2016（訓練用筋電義手），筋電電動義手，義手

はじめに
近年，国内外でロボットリハビリテーション
2016 年 3 月 29 日受付，2016 年 6 月 8 日受理
Myoelectric prosthesis training for wrist disarticulation resulting in resuming work : A case study＊1 川崎医科大学附属病院リハビリテーションセンター
Manabu Yoshimura, OTR : Rehabilitation Center,
Kawasaki Medical School Hospital＊2 川崎医療福祉大学医療技術学部リハビリテーション
学科
Katsutoshi Senoo, OTR : Department of Rehabilitation, Faculty of Health Science and Technology, Kawasaki University of Medical Welfare＊3 川崎医科大学総合医療センターリハビリテーションセンター
Hiromichi Fujiwara, OTR : Rehabilitation Center,
Kawasaki Medical School Medical Center＊4 橋本義肢製作株式会社
Kengo Kamoo, PO : Hashimoto Artificial LimbManufacture Co Ltd
責任著者：吉村学（e‑mail：mnb328@med.kawasaki‑m.ac.jp）0289‑4920/16/¥500/論文/JCOPYが発展，注目を浴びてきている．その中でも筋電義手は，今後の発展が予想される分野であり作業療法士とのつながりも深い．
筋電義手は，筋収縮時に発生する活動電位を信号として手先具の動きを制御する体外力源義手であり，アメリカやドイツなどでは，軍人保，国証や労働災害保証保険（以下，労災保険）家補償などの公的な支援制度が整備されており，広く普及している1）．
一方，日本では 1979 年に労災保険で両側切断者の片側の義手に限定して支給が開始となった．その後，2008 年の労災保険による研究用支給制度を経て，2013 年から片側切断者に対しても支給が開始となった．欧米と比較して，公的な支援制度の整備は遅れをとっており，日本における筋電義手の普及は，進んでいないのが現状である2）．
上肢切断者に対する筋電義手の訓練は，指定

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病院以外では本義手作製までに十分な訓練が難しく，その結果として本義手作製後に使用を断念する症例がいる．陳ら3）は，筋電義手の使用を断念した症例の理由として，義手の誤作動，操作時の断端痛やしびれ，義手本体の重さであると述べている．
今回，我々は，訓練用筋電義手を用いることで，本義手作製前に装着と操作の体験が可能となり，本義手作製後に復職となった症例を経験した．その作業療法経過から，訓練用筋電義手の必要性について考察した．なお，症例には口頭で説明し同意を得ている．
症例紹介

1．一般的事項

症例は 20 代の右利きの女性である．布の裁断工場に勤務し，主な職務はベルトコンベアで流れてくるフェルトの運搬作業であった．

2．現病歴

図 1 症例X 年，ベルトコンベア上のフェルトを取ろうとした際に誤って裁断機で受傷した．当院に救急搬送され，同日に断端形成術が施行された．
（図 1）に対するニーズを聴取した．
症例からは，「訓練期間がどのくらいになるのか」や「義手でどんなことができるようにな3．初期評価るのか」など疑問や不安の訴えを認めた．

作業療法は，受傷 4 日目より開始した．

2）断端評価・訓練（受傷 4 日目〜）

断端長は手関節離断であった．幻肢は大塚の開始時は，症例の心理面に十分に注意し訴え

幻肢投影法による分類 4）で，ほぼ元の四肢の形を傾聴しながら，慎重に断端評価を含めた身体態を残している実大型であり，幻肢痛は認めな機能評価を実施した．

かった．しびれは断端部に認めた．関節可動域

受傷 18 日目の断端創部の抜糸までは，切断の制限はなく，両側上肢の筋力は，Daniels ら肢の関節可動域訓練や筋力増強訓練，利き手交の徒手筋力検査法 5）で Good レベルであった．

換訓練を中心に実施した．

開始時は，断端を隠す様子が見られ，断端を3）訓練用能動義手訓練期間（受傷 18〜32 日目）

触られることに対して，恐怖心を持っていた．

当院は，能動義手作製希望のある症例に対して早期義肢装着法を導入している．本症例にお4．作業療法プログラム（図 2）

いても，断端創部の抜糸直後より，作業療法士

1）オリエンテーション（受傷 4 日目〜）

が訓練用能動義手を作製し，能動義手の基本操オリエンテーションは，動画や実際の義手作訓練を開始した．受傷 32 日目には，操作方（装飾用義手・能動義手・筋電義手）を用いて法を習得し，能動義手で日常生活動作が修正自操作方法やそれぞれの義手の利点・欠点，義手立レベルまで到達した．しかし，能動義手の使訓練の流れなどの説明を行った．その後，義手用は，ハーネスのしめつけ感と外観の悪さなど

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図 2 作業療法経過から，消極的な状態であった．
筋電義手プログラムの導入

2．訓練用筋電義手訓練期間（受傷 74〜270 日目）作製した訓練用筋電義手を図 3 に示す．ソケット部分は，義肢装具士が採型し，ノースウ①能動義手の使用が消極的であったこと，②エ ス タ ン 式 ソ ケ ッ ト と し た．ハ ン ド は Otto陳 6）が定める筋電義手の適応条件（片側の前腕Bock 社 製 の Dynamic Mode Control ハ ン ド切断・前腕断端長は 10 cm 以上・近接関節の（以下，DMC ハンド）の 7 1/4 サイズであった．

著しい可動域制限がない・訓練を理解し再現す

1）基本操作訓練（図 4）

ることができる知的能力がある・意欲的であ（1）ハンドの開閉操作訓練

る・残存する側の片手動作が自立しているこ

ハンドの開閉操作訓練は，操作時の断端痛のと）に合致していたこと，③筋電義手を使用し有無を確認しながら開始した．開始時は，①物て復職したいという目標が確認できたことから，品の使用なしでスムーズにハンドの開閉操作が筋電義手の適応評価と訓練が開始となった．

可能となること，②収縮の強さによるハンドの筋電義手プログラムの経過1．筋電義手装着前訓練期間（受傷 30〜74 日目）
義手装着前訓練は，MyoBoy（Otto Bock 社

開閉スピードの調整が可能となることを目標に実施した．
開始時より，ハンドを開く際に断端痛を認めていたが，使用する中で徐々に訴えは減少した．

製）を使用して筋収縮訓練を開始した．触診で（2）物品操作訓練

各筋の随意収縮を確認し，電極位置の調整を物品を使用した操作訓練へと移行した．訓練行った．の段階付けとして，視覚的に確認ができる位置

開始当初は，前腕屈筋群と伸筋群が同時収縮での物品操作から始め，腰や頭の後など視覚的になることが多く，一方の筋を弛緩することがに確認ができない位置での物品操作へと移行し難しい状態であった．

た．開始時には，腰や頭の後ろでの操作の際に，受傷 74 日目には，制御に必要な筋電シグナ

手先具の開閉のタイミングが合わずに積み木をルと前腕屈筋群と伸筋群の交互収縮が可能と落としてしまうことを認めたが，徐々に落とすなった．

ことなく可能となった．

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図 3 今回使用した訓練用筋電義手
ソケットはノースウエスタン式．ハンドは Otto Bock 社製の DMC ハンド（サイズ 7 1/4）．

図 4 訓練用筋電義手の物品操作訓練

図 5 訓練用筋電義手の両手動作訓練

視覚的に確認ができない，腰の後ろを通しての積み木移動．

ネット手芸での作品作り．把持した状態で電源を切り，固定として使用．

巧緻動作訓練では，ペグボードなどを使用し，にならないこと，②両手を協調して使用するこ大きい物から始め，徐々に細かい物へと形状のと，③義手側を固定として使用することを意識変化を付けながら実施した．

して実施した．

開始時は，筋電義手の重量（約 900 g）で疲

作業の種類としては，くさりの付け外し訓練

労しやすく，連続 10 分程度の操作で休憩を要やビーズ通し，ネット手芸や折り紙手芸を行っしていた．そのため，症例の興味のある作業た．ネット手芸では，把持した状態で義手の電（後述のネット手芸や折り紙手芸）を用いて楽源を切って使用することや，ハンド部分を手動しみながら使用することや，少しずつ使用時間で回旋し，可変させて使用することが可能との延長を図っていくことで，連続 40 分以上のなった．

使用が可能となった．

折り紙手芸での作品作りは，両手動作訓練と2）両手動作訓練（図 5）してだけではなく，気晴らしや精神面の支持，両手動作訓練では，①義手側の上肢が過緊張義手使用時間の延長としても実施した．

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ａ ｂｃ ｄｅ図 6 訓練用筋電義手の ADL 訓練（結髪動作）
ａ：鏡を使用．リスト部分にゴムを通して髪を束ねる．
ｂ，ｃ：左手で髪にゴムを通す．
ｄ：義手の母指でゴムを引っ掛ける．
ｅ：まとめる．

3）日常生活動作（ADL）訓練（図 6）

lel to Daily Living；以 下，APDL）訓 練 を 実

ADL の中でも，両手動作が必要な動作を選施した．洗濯動作では，服をハンガーにかける択して実施した．中でも，難易度が高かった靴ことや洗濯バサミで靴下を留めることが可能と紐結びや結髪動作を中心に行った．

なった．皿洗いでは，ハンド部分に手袋を付け，靴紐結びでは，両手でスムーズに蝶々結びが可能となった．
結髪動作では，視覚的に確認ができるよう鏡を使用して実施した．結髪動作が可能となったことで，毎日，髪を結んで訓練に参加するようになった．

スポンジで洗うことが可能となった．
また，義手を楽しみながら使用する経験として，卓球やバドミントン，なわとびを行った．

5）職業前訓練（図 9）
受傷前の仕事内容である，ベルトコンベアから流れてくるフェルトを重ねていく工程を練習4）日常生活関連動作（APDL）
訓練（図 7，図 8）

した．タオルを用いて，素早く重ね，紐でまと洗濯動作や調理動作，皿洗いなどの家事動作める作業を反復して行った．

を中心に日常生活関連動作（Activities Paral-

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図 7 訓練用筋電義手の APDL 訓練①
洗濯物を干す動作．両手で服をハンガーにかけていく．

図 9 訓練用筋電義手の職業前訓練
タオルを紐でまとめる作業．

用的ユーザーとなった．
当院は，筋電義手の支給が可能な指定医療機関でないため，退院後に指定医療機関で筋電義手の本義手作製を行った．
退院から筋電義手の本義手作製までは，訓練用筋電義手を貸与した．

4．復職（図 10）

受傷から 270 日目に復職となった．その後，職場への訪問調査を実施し，使用状況を確認した．ベルトコンベアで流れてくるフェルトを重ねる作業では，ベルトコンベアのスピードに遅れることなく，フェルトを重ねていくことが可能となっていた．布を紐でまとめる作業では，筋電義手を使用して，素早い動作で行えていた．
15 kg あるフェルトの束を台に運搬することも
図 8 訓練用筋電義手の APDL 訓練②ラケットを使用して楽しみながら義手を使用する経験．

可能であった．
義手の使用時間は延長しており，午前と午後の 3 時間の作業が行えるようになっていた．
考

3．義手の貸与

入院中は，訓練用筋電義手を貸与し，義手の充電や手入れを含めた，日常生活場面での使用

察

今回，訓練用筋電義手プログラムを経て，復職に至った症例の作業療法経過を報告した．

を積極的に行い，生活の中での使用機会を増やした．受傷から 147 日目に退院となり，退院時には，筋電義手用 ADL 評価表 で習熟度 737）％となり，陳ら3）が定める習熟度 70％以上の実

1．筋電義手を用いて自宅復帰・復職に至った要因について

本症例が，訓練用筋電義手プログラムを経て，

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訓練用筋電義手を用いたプログラムを経て復職までに至った一症例

ａ ｂｃ ｄ
図 10 復職
ａ，ｂ：ベルトコンベアで流れてくるフェルトを重ねて行く作業．右手が義手．手袋着用．
ｃ：フェルトを紐でまとめる作業．両手を使用して可能．
ｄ：15 kg あるフェルトの束を台に運搬．

自宅復帰・復職に至ったポイントとして，①早ことから，身だしなみを整えることは重要な期義手装着法により，早期から義手の必要性をADL の一つであった．筋電義手を使用して結認識できたこと，②結髪動作が可能となったこ

髪動作が可能となったことが，生活場面においとで，生活場面で筋電義手の必要性が認識できて筋電義手の必要性を認識させたと考える．

たこと，③筋電義手の長期的な貸与により，生筋電義手の長期的な貸与に関しては，病院で活場面や仕事場面での，義手の利点・欠点を体の限られた生活場面での使用だけでなく，実際験できたことが挙げられる．の生活場面や仕事場面で使用することで感じる，早期義手装着法の効果 8）として，①義手の必要性の認識向上，②義手使用率の向上，③ソ

筋電義手の利点・欠点を体験することを可能にしたと考える．

ケットの Rigid dressing による断端の早期成熟効果が挙げられる．本症例に関しても，抜糸2．義手の選択について直後から訓練用能動義手での義手操作訓練を実

本症例の義手の選択に関しては，義手の外観施したことで，上記の効果があったことが推測に対するニーズが高かったこと，結髪動作などできる．最終的に筋電義手を選択することと高挙位での動作が必要であったこと，筋電義手なったが，義手を使用して日常生活や仕事に復で職務可能な仕事であったこと，筋電義手の適帰するという選択に至った一つの要因であった

応条件 6）を満たしていたことから，筋電義手のと考える．

適応が高かったと考えられる．

結髪動作は，両手を使用しなければ困難な動症例の職務は，ベルトコンベアから流れてく作であり，加えて症例が 20 代の女性であったるフェルトの運搬と紐でまとめる作業が中心で

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あり，把持力が調整可能で上肢の肢位の影響をADL や APDL を提示し，動作を習得したこと受けない筋電義手が有効に使用できる職務内容が実際の生活場面での使用につながった．

であったと考える．

こうした経験を経て，最終的に症例自身が筋電義手を作製するかを選択することが，義手作3．訓練用筋電義手の必要性について

筋電義手訓練において，現行の制度では，指定病院以外での訓練用筋電義手を用いた訓練は，十分に行えていないのが現状であり，その結果，製後の持続的な使用へとつながり，その後の復職や日常生活場面など，生活の質の向上へとつながっていくと考える．
これらのことから，筋電義手導入においては，本義手作製後に，①義手の誤作動，②操作時の能動義手と同様に訓練用義手を使用して種々の断端痛やしびれ，③義手本体の重さなどの理由体験をする過程が重要であることが示唆された．

で，筋電義手の継続的な使用が困難となることがある3）と言われている．

4．今後の課題

今回，訓練用筋電義手を用いることで，本義今回使用した訓練用筋電義手は，当院に出入手作製前に，①筋電義手の制御と操作の獲得，りのある義肢製作会社からの好意で貸出を受け②筋電義手装着時の重量の体験，③日常生活やたものであった．今後の課題として，田中 9）が仕事で使用することが可能となった．そして，指摘するように，訓練用筋電義手は，医療機関

これらの経験を踏まえた上で，最終的に本義手や義肢製作会社の自費での作製となっているたを作製するかを，症例自身で選択する機会を提め，症状固定前に製作を許可する制度を構築し供することが可能となった．ていく必要があると考える．

本症例は，受傷 74 日目より訓練用筋電義手

また，上肢切断者に対して筋電義手を提供でを用いた訓練を開始した．物品操作訓練の開始

きる環境，すなわち筋電義手の適正な評価・訓時には，ハンドの開閉操作がスムーズに行えな練を提供できるスタッフや施設を増やしていくかったが，物品の大きさや形状などを段階付けことが重要である．当院の場合であれば，今後，して難易度を調整しながら行うことで，徐々に筋電義手支給可能な指定医療機関となれるよう適応していくことが可能となった．その結果，な働きかけが必要であると考える．また，復職

本義手作製前には習熟度が 73％以上となり，後の筋電義手症例の定期的な面談や評価など，陳ら が定める習熟度 70％以上の実用的ユー継続的なフォローをしていくことが大切である．

3）

ザーとなった．
また，筋電義手装着時の重量への対応は，訓練内での使用時間を徐々に延長していくことや，折り紙手芸やラケットを使用するなど，楽しみながら使用していくことで，使用時間の延長が図れたと考える．また，使用していく中で，切断肢の筋力・耐久性の向上や筋電義手操作への慣れも生じたと考えられる．そして，復職への意欲があり，長時間，義手を使用する必要性を感じていたことも一つの要因であった．これらのことから，開始時は 10 分程度で疲労の訴えがあったが，復職後は 3 時間程度の作業も行えるようになり，義手の重量への適応が可能となったと考える．
ADL で は，訓 練 場 面 で 筋 電 義 手 が 必 要 な文献1）川村次郎，中川昭夫，澤村誠志，森本正治：
諸外国における筋電義手の公的支援制度 ─e‑mail によるアンケート調査の結果 ─．日職災
医誌 49：501‑508，2001．
2）陳隆 明：筋 電 義 手 の 現 状．臨 床 リ ハ 24：122‑127，2015．
3）陳隆明・編：筋電義手貸与と評価．筋電義手訓練マニュアル，全日本病院出版会，東京，2006，pp. 44‑45．
4）大塚哲也：切断に伴う幻肢・幻肢痛．義肢・装具療法（整形外科 MOOK 40），野島元雄・編集，金原出版，東京，1985，pp. 152‑159．
5）Hislop HJ. Avers D. Brown M（津 山 直 一，中村耕三・訳）：新・徒手筋力検査法．原著第訓練用筋電義手を用いたプログラムを経て復職までに至った一症例

9 版，協同医書出版社，東京，2014．
6）陳8）澤村誠志：切断と義肢．医歯薬出版，東京，

隆明：筋電義手処方の判断基準．日本義肢装具学会誌 21：166‑170，2005．
7）陳6292009，pp. 407‑432．
9）田中宏太佳：筋電義手の処方とリハビリテー

隆明・編：筋電義手用 ADL 評価表．筋電ション①成人急性期〜回復期．臨床リハ 24：

義手訓練マニュアル，全日本病院出版会，東京，

128‑137，2015．

2006，pp. 78‑80．

Myoelectric prosthesis training for wrist disarticulation resulting in resuming work :A case study

Manabu Yoshimura＊1＊1＊2

Katsutoshi Senoo＊2

Hiromichi Fujiwara＊3

Kengo Kamoo＊4

Rehabilitation Center, Kawasaki Medical School Hospital

Department of Rehabilitation, Faculty of Health Science and Technology,Kawasaki University of Medical Welfare＊3

Rehabilitation Center, Kawasaki Medical School Medical Center＊4

Hashimoto Artiﬁcial Limb Manufacture Co Ltd

This describes a case study in which wrist disarticulation resulted in resuming work throughtraining in myoelectric prosthesis. A training prosthesis allowed the patient to acclimate to its operation, weight, and use during ADL and work prior to constructing a personal prosthesis. The patientʼs experience with the training prosthesis determines whether or not to have a prosthesis
made. This process is important for the continued use of a myoelectric prosthesis throughout a patientʼs life.
Key words : Training myoelectric prosthesis, Myoelectric hand, Upper limb prosthesis