医学と医療の最前線

在宅医療の現状と課題
川越 正平

要

旨
在宅医療とは，end of lifeにある患者の尊厳や生活の質を重視するための一医療形態である．地域を病棟と捉え，24 時間 365 日の安心を提供する．
疾病を国際生活機能分類ICF（International Classification of Functioning, Disability and Health）の観点から生活機能障害と捉え，集学的ケアや介護と連動する形で医療を提供する．患者が有する病態や背景を包括的に把握することにより，その臨床経過や改善可能性，予後などを予測して， 軌道 に基づく意思決定支援を患者に継続して提供する．迫りくる高齢多死社会に対応する
ためには，在宅医療の普及発展が必要不可欠であることから，複数医師の共同による体制づくりや，医師と訪問看護師がチームとして機能するなど，在宅医療チームが地域の中で構築されていく必要がある．病院医療と在宅医療，そして介護が地域の中で連動して提供されるために，垂直的統合や水平的統合が図られるべきである．現状では立ち後れている診療の標準化や研究，そして，在宅医養成のための教育研修が
在宅医療普及発展の鍵といえる．我が国の社会保障政策の根幹に位置づけられる「地域包括ケア」において，在宅医療は最も重要な構成要素の 1 つである．加えて，病院の医療従事者が在宅医療のエッセンスを知ることによって，病院医療の質向上や退院支援に役立てることも期待される．

〔日内会誌 103：3106〜3117，2014〕
Key words

在宅医療，end of life care，国際生活機能分類，地域包括ケア

重大疾病を発症した患者が，死を避けることは

1．在宅医療の現状できたものの完治には至らなかった場合，後遺障害を残す，慢性化する，その後急性増悪を繰

1）在宅医療の対象とその基本的な考え方

り返す恐れがある，合併症を併発する恐れがあ（1）long term careやend of life careを要するるなどの条件を有しつつ，その後の生活を継続患者することになる．そのような状況下で長期にわ

これまで，医療は疾病を完治させることや生たり必要となる医療やケアのことをlong term

存期間を延長することに最大の価値を置いてきcareという１）．また，認知機能障害が徐々に進行た．しかし，いかに寿命を延伸させることがでする，内部臓器障害の悪化に伴い急性増悪や合きたとしても，当然のことながら永遠に健康で併症を繰り返す，癌と診断され命に限りがある

あり続けることはできない．つまり，何らかのことが判明するなど，人生の終盤にさしかかっ

あおぞら診療所
The Cutting-edge of Medicine ; Current status and issues of home medical care.
Shohei Kawagoe : Aozora Clinic, Japan.
3106

日本内科学会雑誌 第103巻 第12号・平成26年12月10日

医学と医療の最前線
うことができる．

た時期に必要となる医療やケアのことをend of
２）（3）24 時間 365 日の安心を提供する

life careという ．
患者にとっては，残された人生をどのように在宅療養に関して患者が抱く不安として，「家

生き，どこに住まい，どのように暮らし，そし族への負担」に次いで多いのが，「症状が急に悪てどのように死を迎えるのかが重要なテーマとくなったときの対応」
である３）．そこで，病状のなる．医療従事者には，その患者をどうやって変化があれば 24 時間いつでも相談に乗ること，支えていくのかということが問われることにな

必要があれば緊急で訪問する体制があることをる．そこで最も価値が置かれるのが，本人の尊明示するのが効果的である．この際， 24 時間の

厳と生活の質である．世界に先駆けて高齢多死安心化が進行している我が国において，その解決策

間休日に緊急で訪問しなければならない病態はとして発展しつつある医療形態が在宅医療であさほど多く生じない．むろん，診療が必要な事

る．

態だと判断した場合，患者宅に速やかに駆けつ（2）地域を病棟ととらえる

けることが何よりの安心につながる．例えば，平均在院日数短縮化の流れに伴い，在宅療養

当院では在宅導入後初めての問い合わせに対し者の医療ニーズは確実に増している．通院の難ては，比較的軽微な変化であってもひとまず診

しいそのような患者にとって，在宅医療は電気・療に赴いたうえで緊急性はないことを確認する

ガス・水道と同様，欠くことのできないライフ

よう心がけている．患者家族にそのような経験ラインの 1 つに位置付けられると言っても過言を重ねてもらうことによって，在宅における 24

ではない．そこで，発想を転換して，地域を病時間対応の実際について理解が深まり，24 時間

棟と捉えることが推奨される．つまり，患者のの安心

自宅が病棟の病室に相当し，地域の道路が病棟ある．

の廊下であり，地域という病棟を提供することができれば，実際には夜を体感してもらうことができるからで

2）疾病を生活機能障害としてとらえるを在宅医や訪問看護師が回診していると理解するのである．

（1）国際生活機能分類（ICF）に基づく患者理

このように考えれば，手術室やMRI（magnetic

解

resonance imaging）室でなければできないこと

人の生活機能や障害に関する国際的な分類とは病棟の病室でもできないのであり，病室で実して，世界保健機関（WHO）の 2001 年総会で施できる医療と在宅で実施できる医療には大き採択された国際生活機能分類International Clas-

な違いはないということが理解しやすくなる．

sification of Functioning, Disability and Health

ただし，「病院と同じ医療を在宅で提供すれば４）（ICF）がある（図 1）．健康に関連する様々なよい」という誤解は避けたい．患者家族は，在事態について，身体・個人・社会という 3 つの宅で療養する以上，積極的にせよ，消極的にせ視点に立ち，心身機能・身体構造，活動，参加

よ，病院での緻密な医療よりも住み慣れた自宅に系統的に分類するという概念である．身体レでの平穏な生活を自ら選択したか，または受けベルでの機能障害，個人レベルでの活動制限，入れたからこそ退院したはずである．
そこでは，そして社会レベルでの参加制約について検討す患者背景を踏まえ，生活の様子や価値観をも理る際に役立つ．

解し，その患者にとってふさわしい医療をとも

例えば，脳梗塞を例に考えるとわかりやすい．

に考えて提供する，そして命の最期までを支え

身体レベルでの機能障害として，
その障害は
「片

る，そのような医療の在り方が在宅医療だと言麻痺」と捉えられる．機能障害へのアプローチ
3107

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医学と医療の最前線（WHO：2001）
健康状態
病気，けが，妊娠，高齢等

個人レベル

心身機能・構造
心と体の動き，体の部分

活 動
生活行為（身の回り行為，
家事・仕事上の動作等）

社会レベル

背景因子

個人因子
年齢，性別，ライフスタイル，
価値観等

環境因子
物的環境（建物，福祉用具），人的環境，社会制度的環境

図 1.

参 加
家庭内役割，仕事，
地域社会内役割等

生活機能

生命レベル

国際生活機能分類ICFとして狭義のリハビリテーションを行うのは当ここでいう「集学的ケア」は，看護師をはじ然のことながら，加えて個人レベルでの活動制めとして，薬剤師，理学療法士，作業療法士，限に対して，健側による食事摂取や書字の訓練

言語聴覚士，管理栄養士，歯科医師，歯科衛生を行うこと，
社会レベルでの参加制約に対して，士，臨床心理士など様々な専門職によって提供

送迎サービスや家族等の力を利用して社会とのされる．
このような多職種協働inter-professional

接点や参加交流の機会を保つことが重要だと理

working（IPW）の意義を強調しておきたい．
3）療養者のニーズとふさわしい治療・療養の解できるだろう．
（2）生活機能障害に対する集学的ケアと多職場

種協働の意義（1）治療と集学的ケア，介護を同時に必要とする場面

疾病を生活機能障害と捉え直せば，患者に必要な介入が狭義の「治療」だけではないことがICFの観点から患者が抱える困難を捉え，対応理解できるだろう．我が国でも，病院医療にお指針を指し示すにあたり重要となるのは，long

いて，
緩和ケア病棟（緩和ケア病棟入院料：1990

term careやend of life careを要する患者が必要と年）や回復期リハビリテーション病棟（回復期

しているのは，狭義の「医療」だけでなく，加リハビリテーション病棟入院料：2000 年）が制えて「集学的ケア」や「介護」が必要だという

度化されてきた歴史がある．その後，緩和ケア

事実である．さらに言えば，どこにいても「医チーム（緩和ケア診療加算：2002 年）や褥瘡対療」と「集学的ケア」，「介護」を要し，それら策チーム（褥瘡対策未実施減算：2002 年），感染が並行して提供される必要があるという点であ

制御チーム（院内感染対策未実施減算：2002

る．

年），栄養サポートチーム（栄養管理実施加算：

このことは，病院でも「集学的ケア」や「介2006 年）等の病棟横断的な機能が制度化され，護」が必要であり，居住系施設でもある程度の今日に至っている．複数の疾病や複雑な病態を「医療」や「集学的ケア」が必要になるというこ有する入院患者が増加の一途をたどる中，狭義とを意味する．つまり，病院に入院した患者にの「治療」にとどまらず，「集学的ケア」が必要

対していかに優れた「医療」が提供されたとしとされるに至ったからである．

ても，並行して適切な「集学的ケア」や「介護」
3108

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医学と医療の最前線

医師配置
職員配置

グループ
ホーム

有料
老人ホーム

特別養護
老人ホーム

老人保健施設

なし

なし

非常勤

100：1 以上

3：1 以上3：1 以上3：1 以上3：1 以上3人
31 人
13 m2 以上
原則個室
9.8 万室37.3 室2.2

3人
31 人
10.65 m2 以上
原則個室（4 人以下）
49.9 万床
66.0 床
3.89

10 人
24 人
8 m2 以上
4 人以下
34.4 万床
87.6 床3.31

看護師配置（100 名当たり）なし
介護職員配置（100 名当たり）
34 人
一人当たり居室面積
7.43 m2 以上
原則個室
1 部屋の定員数
17.1 万室全国整備状況（平成 24 年度）
14.2 室
施設規模平均（平成 24 年度）
2.65
平均要介護度（平成 24 年度）

図 2.

介護療養型
医療施設
48：1 以上
看護 6：1 以上
介護 6：1 以上
18 人
18 人
6.4 m2 以上
4 人以下
7.5 万床44.7 床4.41

高齢者用施設や介護保険施設の概要が提供されなければ，患者には褥瘡や誤嚥性肺知機能障害を有する患者の場合，特に顕著であ炎の併発，様々な使用薬剤に起因する二次的なる．例えば，腎盂腎炎のため入院した患者が入

他臓器の障害などの 悪循環 が生じかねない．

院後に生じたせん妄のために転倒して骨折する，（2）集学的ケアの意義：誤嚥性肺炎を例に

自宅では伝い歩きで移動してトイレでの排泄がそこで，集学的ケアについて，要介護高齢者

かろうじて自立していた患者が，短期間の入院に生じた誤嚥性肺炎を例に考えてみたい．
「急性をきっかけに寝たきりとなり褥瘡を生じたなど期病院に入院し抗生物質治療の効果により肺炎の事態が実際に発生している．在宅療養者に急が治癒したから一件落着」とは限らない．仮に性期治療が必要となった場合，このようなリロ肺炎が治癒したとしても，せん妄や転倒事故，

ケーション・ダメージがもたらすリスクについ褥瘡，廃用筋萎縮，肺炎再発など様々なトラブて医療者が十分に評価吟味したうえで，在宅とルがこの間に生じ得るからである．つまり，必病院のどちらで治療を継続するのが患者にとっ要な介入は肺炎治療だけにとどまらないというて得策なのかを検討するべきである．

点が重要である．並行して食形態の吟味，家族（4）療養場所の選択肢としての施設や介護者の食事介助技術の評価や指導，摂食嚥

しかしながら，独居など世帯構成上の悪条件

下リハビリテーション，口腔機能改善のためのや，要介護者が暮らすには不向きな家屋構造な

歯科・口腔ケア介入，低栄養への栄養介入，全ど，諸事情により自宅での療養を断念せざるを身の筋力維持強化，高次脳機能への適切な刺激得ない場合も少なからず生じる．自宅以外の療などの多方面からの介入，すなわちIPWが必要

養場所の選択肢として，グループホームや有料不可欠である．セルフケアに困難を抱えた全て

老人ホームなどの居住系施設や 3 種類の介護保の要介護高齢者がこのような険施設の概要を図 2 に示す．

悪循環

のリス

グループホーム（groupクを抱えていると認識するべきである．

home：GH）は，1（3）リロケーション・ダメージを考慮した治ユニット 9 名と比較的少人数の認知症要介護者

療場所の選択が介護職員とともに共同生活を送る類型である．

併せて，居場所が変わることによって生じる

有料老人ホームはGHよりも規模が大きく，1

不利益である，
いわゆるリロケーション・ダメー

人あたりの居室面積が広く設定されており，介ジの重要性を指摘しておきたい．その意義は認護職員に加えて日勤帯に看護師が配置されてい3109

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医学と医療の最前線
高についての予測，経済事情等を含む家庭背景な

がんどを総合的に勘案して，患者家族の意思決定を支援する必要がある．この際，Lynnが提唱した
身体の機能「終末期の 3 つの軌道」（図 3）を念頭に置いたアプローチが役立つ５）．

内臓疾患

図 3 の縦軸は身体の機能を現し，横軸は時間軸を示している．臓器障害や認知症・老衰など
認知症・老衰が徐々に増悪・進行する臨床経過を図の曲線の死亡

軌道における「負の傾き」が現している．一方，急性期合併症の併発や急性増悪を現しているの低時間が図の曲線の「くぼみ」である．感染症や脱水図 3. 終末期の 3 つの軌道（文献 5 より改変）などの急性合併症，転倒・骨折等の事故，脳梗塞など原疾患の再発，心不全の急性増悪などがる．そのため，入居費用はより高い設定となる．

この「くぼみ」に該当する．

特別養護老人ホームには，介護保険法施行前の

この「負の傾き」を決定づける要因や予見可

措置制度の時代からの従来型（多床室）と，介

能な「くぼみ」をもたらす事態を医学的に把握

護保険法施行後に整備が開始されたユニット型

し，その臨床経過や改善可能性，予後などを予（全室個室で居室 10 室単位での共同生活スタイ

測する．その内容を患者家族にわかりやすく伝ル）の施設がある．より大規模で入所者の平均

え，どのように対処するのが最も患者にとって要介護度は高い．医療職は日勤帯に看護師が配望ましいかをともに考えるというスタンスが在置されており，嘱託医が非常勤の形で関与して宅医に期待される．

いる．居住系施設の中では最も廉価な費用負担（2）在宅医療における意思決定支援となっているが，ユニット型の場合，ホテルコ

end of life careにおけるこのような 軌道 概ストを別途負担する必要がある．老人保険施設念の意義は，今後起こり得る病態の予防や対策と介護療養型医療施設は，常勤医師が配置されだけではない．医療が複雑高度化するにしたがている医療機関である．看護師の配置がより多い，「購入する商品の価値を把握して自ら選択すいことから，医療処置を要する患者や要介護度る」という一般の消費行動とは異なり，患者にの高い患者が入所に適している．
4） 軌道

とっての「医療」は情報の非対称性が著しい「商に基づく診療と意思決定支援（1）end of life careにおける軌道品」であると言える．結果として，患者が自らの概念治療方針を選び取ることにはかなりの困難があ

end of life careの提供にあたっては，治療方針る．そこで医療者に期待される役割として，意を医学的判断だけで決定することはできない．

思決定支援が重要な位置を占めることになる．

例えば，転移巣を有する進行がんの患者に対し

特に，end of life careにおいては，本人意思の確て姑息的手術療法，化学療法，放射線療法，best

認が容易でない場面にも少なからず遭遇するこ

supportive careのいずれかを選択する際に，5とから，事態はより難解となるため，その重要

年生存率の高低や合併症など全身状態だけに基性が増すことになる．

づいて決定するわけではないことは自明である．

在宅医療とは，患者の尊厳を重視し取り巻く

そこでは，患者や家族の希望，今後の生活の質

家庭背景や環境を踏まえつつ，生命のみならず
3110

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医学と医療の最前線
Step 1：家族に加えて生活背景やこれまでの経肺炎または経口摂取困難
医学的に不適応ではない
家族の同意がある

過を把握している医療介護職が意思決定に関与
する

過去

現在

未来

誤嚥性肺炎で入院中の場合，「現在の状態像から得られる情報」だけに基づく検討では不十分①関与する医療③医学的評価に介護職が参加ケア介入の評価を加味する②好みや言動が手がかりとなる

図 4.

である．肺炎発症前の患者像を知らずして方針④介入後の状態
像や療養場所等を吟味するを検討することは本来できないはずである．家族はもちろんのこと，これまでの臨床経過や患者のことを熟知している在宅医や訪問看護師，

在宅医療における意思決定支援

ケアマネジャーなどが意思決定の場に参加する必要がある．
生活を支えるために，医療ケアを提供する営み

Step 2：過去に発せられた言葉や人生観，近親である．患者家族の生活の場をフィールドとす

者の疾病や死に際しての言動などを手がかりとるがゆえに，意思決定支援は丁寧なプロセスをする

経て行われることが多く，その際に前述の
道医師の説明のニュアンスいかんで家族の意向

軌は変化し得ることから，患者にとって苦痛やリ概念が威力を発揮する．

（3）本人意思を確認できない状況下での意思スクを伴う医療行為を「家族が反対しなかった

決定から実施が許容される」と短絡することはでき

例えば，胃ろう造設にあたり，認知症のためない．例えば，近親者の葬儀に際して「管だら本人意思が確認できない臨床場面は数多く発生けになって苦しむなんて嫌だね」と言っていたしている．
我が国では，「経口摂取が困難である」，という患者の言葉など，受けたくない医療行為「（胃切除後であるなど）医学的に不適応ではなの類推に役立つ情報がもし入手できれば，それい」，「家族の同意が得られた」という 3 つの要らは貴重な判断材料となる．

件さえ満たされれば，本人意思が確認できない

Step 3：食形態・介助方法・嚥下リハビリなどにも関わらず，胃ろう造設術が行われ得る現状を先行して検討し，そのうえで改めて嚥下機能がある．一方，ヨーロッパでは，欧州静脈経腸評価を行う栄養学会（European Society for Clinical Nutri-「肺炎を繰り返していることは重大な事態」，

tion and Metabolism：ESPEN）のガイドライン「このまま食べられなければ死に至る」という説（2006 年）に「末期の認知症患者では経管栄養は

明だけでは不十分である．
「集学的アプローチの推奨されない」と記載されている６）．
我が国でも，

例としての誤嚥性肺炎」の項で述べたような医2012 年に日本老年医学会が「高齢者ケアの意思

療ケア介入について検討手順を踏むこと，それ決定プロセスに関するガイドライン」を発表しでもなお嚥下に問題を抱えており，回復に必要

７）

た ．ここでは，本人同意がない状況下で胃ろうな栄養を摂取できないのかについて，術前に再造設の適否を検討する場合を例に，在宅医療に度評価することが前提条件となる．
Step 4：胃ろう造設後の全身状態やケアの状

おける意思決定支援の手順例を紹介したい（図況，想定される療養場所や生活の質について吟

4）
．

味する
仮に胃ろう造設を行った場合，胃ろうを用い
3111

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医学と医療の最前線
た栄養介入によって全身状態がどこまで改善可

クアップ，2）診診連携や病診連携，3）医師会

能なのか，中でも嚥下機能の改善が期待できるなどによる輪番制，4）
複数医師による診療所運のか，胃ろう管理を含めて療養の場で必要とな営（グループ診療）など様々なスタイルがありるケアや医学的管理を家族や介護者の誰が継続得る．これらの体制構築のための成功事例やノして担当するのか，摂食嚥下リハビリテーショ

ウハウの蓄積，制度面のサポートはいまだ道半ンを継続実施する専門サービスを確保できるのばであることから，今後診療報酬制度や医師会

かなどについて事前に検討し，それらを踏まえなどの専門職集団の活動を通じて，推進していて想定される療養場所や療養生活の質についてく必要がある．

吟味する必要がある．

（2）医師と訪問看護師がチームとして機能す（4）時間軸を踏まえた医療介護統合アプロー

る
複数医師体制と同様，極めて重要なのが医師

チ
このように，在宅医療の現場においては，本と訪問看護師の協働である．看護師がいない病人意思の確認が容易でない場合でも，本人の尊棟が存在し得ないことと同様に，地域という 病

厳や生活の質を中心に据え，推定意思の代弁を棟目指す．その際，キーワードとなるのが，現在の根幹を担うことになる．
「医者が治せる患者はのみならず過去から未来につながる「時間軸」
を少ない．しかし，看護できない患者はいない．

踏まえての検討方法と，医療と介護を統合する

息を引き取るまで，看護だけはできるのだ」とアプローチである．在宅では病院とは比較にな

は精神科医中井久夫の金言である８）．
訪問看護師らないほど患者を取り巻く情報を数多く入手すの確保や育成，情報通信技術（ICT）のシステム

ることができるからこそ，このようなアプロー

構築，医師と看護師間の役割分担や権限委譲のチが可能となるといえる．

検討など取り組むべき課題は少なからずある．

に訪問看護は必要不可欠であり，彼らがそ中でも最も重要なのは，
1 つの臨床チームを形

2．在宅医療の課題成するために，医師と看護師がお互いの臨床ス
タンスや価値観を熟知して，理念や行動規範をこれまで，在宅医療の基本理念について述べ共有することである．もし，病棟において，あてきた．しかしながら，そのような理念を地域る診療科の医師メンバーと看護部が顔を合わせにおいて実際に普及させるためには，様々な基ることを避け，口も聞かないとしたら，診療遂盤整備や人材養成が必要となる．以下に，在宅行上多大な支障を来たすことは想像に難くない．

医療の将来展望について論じたい．

ところが，在宅医療では，訪問看護師が医師か

1）地域における在宅医療チームの構築

ら直接口頭で指示を受けたり，その意図につい（1）複数医師の共同による体制づくりて討論したりする機会は病棟に比べて著しく少地域を病棟ととらえて，24 時間 365 日の安心

ない．同じ医療機関の同僚ではなく，異なる機を提供することの重要性は前述の通りである．

関の異なる場所で働いているからである．ICT

一方で，24 時間 365 日にわたり揺るぎない診療単独でこの課題を解決することは困難であろう

責任を保証することは，提供する側にとってもことから，お互いが歩み寄り，実際に顔を合わ

負担が小さくない．必然的に，複数医師によりせ，価値観をすり合わせるような機会を設ける

構成される診療体制を構築することに帰着する．

努力やシステム構築が必要である．

その方法として，
1）
非常勤医師の雇用によるバッ
3112

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医学と医療の最前線
病院，松戸市立東松戸病院と当院が進めている「地域連携トライアングル＜まつど＞」
がある．

病院

重篤な疾患を患う患者とその家族は，治療経過
垂
直
的
統
合

中の様々な時期に様々な症状や不安，悪条件に遭遇する恐れがある．しかし，どの医療機関のどの職種に相談すれば的確なアドバイスや医療
地域住民を得られるのかは患者家族にはわからない．そこで，
3 つの医療機関のいずれかにかかりつけの

在宅医療患者からの相談には，それぞれの医師，看護師，

介護
水平的統合

医療ソーシャルワーカーが緊密に連絡を取り，最適な医療機関が担当する形で切れ目のない医図 5.

水平的統合と垂直的統合

療やケアを提供するという体制を整えている．
このように，機能が異なる医療機関間の関係構

2）病院医療・在宅医療・介護の統合築である垂直的統合を今後地域の中で推進して地域における連携の在り方は，水平的統合といく必要がある．

垂直的統合に大別される．地域における医療機（2）在宅医療と介護の統合：認知症のステー

関間の連携や医療介護連携を水平的統合，病院

ジアプローチを例にと地域に存在する機関間（診療所や居宅介護支

次に，医療介護連携による水平的統合の意義

援事業所・介護事業所など）の連携を垂直的統について考える．家族や介護者が把握している

９）
合という
（図 5）
．この二軸について，がん緩和患者の生活に関する情報を収集することが，医医療と認知症診療を例に取り上げ，その意義に療の質向上に寄与するところにその眼目がある．

ついて解説する．

食事を例にとると，食形態，咀嚼や嚥下の機能，（1）病院医療と在宅医療の統合：ホスピスト

摂取量や水分量，これらが時系列的にどのようライアングルを例にに変化しているのかなどの動的な 生活情報 は，

ホスピストライアングルとは，在宅，急性期

診断や治療方針の決定，そして医療の質向上に病院，緩和ケア病棟のいずれの場所においても重要な意味をもたらし得る．例えば，嚥下機能

適切な緩和ケアが提供され，患者の希望や病状が低下しつつあることを遅滞なく医師が把握でによって療養の場を選択できる体制のことであきれば，その原因が投与している薬剤の副作用

る１０）．オーストラリアでは 1980 年代より緩和ケだと気付く可能性がある．また，認知症の経過アを地域ベースで普及させる施策が推進され，の中でパーキンソニズムが目立つようになって

緩和ケア専門家によるコンサルテーションチー

きたことが端緒となり，診断が見直される事態

ムが家庭医と連携を取りながらケアを提供してなどがあり得る．少ない頻度の，限られた診療いる．在宅，急性期病院，緩和ケア病棟が必要

時間の中で，医師が病態変化の全てを網羅的にな連携体制を整えることによって，がん患者が把握することには限界があるからである．
図 6 は認知症ステージアプローチの概念図で必要なときに，必要な場所で，必要な治療ケア

ある．医学の専門知識には精通していない患者を受けることができる．
我が国における病院と地域の関係を構築する

家族や介護者には，このような資料を用いて，取り組みの例として，国立がん研究センター東

疾患の自然経過やその特徴，観察すべきポイン
3113

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医学と医療の最前線
末期
重度
軽度
中等度
生きるための家庭での生活には援助を 家庭での生活がしづらくなり， 身体症状が出現し要しないが，社会活動が 生活のほとんどに見守りや援助 身の周りのことにも 最低限の機能も衰える援助を要する
しづらくなるを要する（ひとり暮らしができなくなる）
発症
身体機能障害仕事・社会活動
買い物ができない
記憶障害（物忘れ）
数分〜数日
前のこと

たった今
あったこと

歩けない

立てない

座れない

日常生活動作
着替えられない
昔のこと

失禁
生命に関わること

見当識障害
時間

飲みこめない場所人

死
5 〜 10 数年

図 6. 認知症のステージアプローチ

記述する，
（3）
重要性の高いリサーチクエスチョ

トや避けるべき事態・注意点などを不足なく指１１）導しておくことが極めて効果的である ．
ステー

ンを洗い出す，（4）臨床研究を実施する体制やジの移り変わりや想定外の症状がみられた場合

ネットワークを構築する，（5）重要項目に関すには，医療として必要に応じて診断や合併症評

る診療ガイドラインの整備を進める，
（6）外部

価，
治療方針について再検討することができる．

監査システムの確立などの積み重ねが必要とな

このことは，前述の軌道概念の 1 例であり，ころう．
これまでに在宅医療領域において行われた多のような医療と介護の統合が診療の質向上や意

施設共同研究は少数にとどまっている．在宅医

思決定支援に役立つ．
3）診療の標準化や研究の推進

療に従事する医療機関の多くが医師 1 名ないし残念ながら，在宅医療領域における診療の標数名程度の診療所であり，研究を補佐する秘書

準化や研究は著しく立ち後れていると言わざる的機能や事務局機能を有していないなど，医育を得ない．これまでのところ，診療ガイドライ研究機関である大学や教育病院とは事情が大きンに相当するものが整備されているわけではな

く異なっているからである．当面は重要テーマ

いため，診療内容は各医療機関に任されているに対して単一施設における後向き研究が数多く状況にある．専門領域としての確立を目指すた

行われることが先決であろう．
それらの中から，

めには，（1）臨床現場で行われている診療内容

より重要だと考えられるテーマや研究に対して，の実態を把握する，（2）ベストプラクティスを前向き研究や多施設共同研究が推進できる診療3114

日本内科学会雑誌 第103巻 第12号・平成26年12月10日

医学と医療の最前線

図 7. 患者データ登録シート

所群の組織化やその支援体制が求められる．日

交換頻度や手技，安全確認の方法や重篤なトラ

本在宅医学会が中心となり，在宅医療の標準化

ブルの経験などについての実態が初めて明らかや研究を推進するための委員会活動がようやくにされた．この結果を踏まえ，在宅にふさわし端緒についた段階である．本稿では，前述の 1）

い医療処置の標準的な方法が明らかになっていと 4）について，その例となる研究を以下に紹介

くことが期待される．

する．

（2）多施設共同研究の例：医療・介護関連肺（1）診療の実態把握の例：医療処置炎

在宅医療現場で行われている胃ろうチューブ，

近年，医療・介護関連肺炎（nursing and health

経鼻胃管，気管カニューレ，尿道カテーテルのcare associated pneumonia：NHCAP）の概念が管理に関する実態調査を東京大学高齢社会総合

提唱されている．これを踏まえ，市中肺炎の重１２）症 度 分 類 で あ るpneumonia

研究機構が行った ．交換頻度や手技，安全確認

severity

index

１３）

の方法や重篤なトラブルの経験などについての（PSI） が在宅患者に生じた肺炎の重症度予測に実態を把握するための調査である．医療処置を使用可能かどうかについて，単一施設における要する在宅患者の医学管理はこれまでのところ

後向き研究を行ったところ，生命予後をよく反標準化されていない．本調査により，平均的な映するという結果が得られた１４）．
3115

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図 7 は本研究の実施にあたり使用している患

医療・看護，
介護・リハビリテーション，
保健・者データ登録シートの一部である．この後向き予防などの要素にまたがる広範な政策概念であ研究の成果を踏まえて，2014 年 1 月より在宅医るが，その中でも在宅医療が極めて重要な位置

療を行っている全国 10 カ所の診療所の協力のもを占めることになる１６）．

と，前向き多施設共同研究を開始した．

そもそも在宅医療は，通院が困難な患者に対

4）在宅医養成のための教育研修

して医師が移動して医療を提供する診療形態で在宅医療に従事する医師養成がもう 1 つの喫あり，効率性が優れているとは決していえない緊の課題である．
在宅医を増やす方略としては，

非効率な医療である．しかしながら，医学の高（1）診療所を開設している開業医師が外来診療度化，集約化に伴い，今日の入院医療がそれ以に加えて在宅医療に取り組む，（2）在宅医療に

上に高コスト構造となっていることから，入院特化する診療所の増加，（3）病院が在宅医療部

医療と比較すれば介護に要する公的支出を合算

門を整備する，の 3 つが考えられる．中でも，しても医療経済上のメリットが存在すると言え（1）診療所を開設している開業医師の在宅医療

る．もちろん，家族が背負う無形の介護負担がへの参入が重要である．2009 年に東京大学に設費用として計上されることはなく，居住系施設

置された高齢社会総合研究機構が中心となって入居費用も全額自己負担であるという側面も小千葉県柏市において開業医師の在宅医療参入をさくない．仮に，要介護高齢者の数に合わせて促進するための研修プログラム開発（通称：柏

居住系施設を整備した場合，2050 年以降の人口

１５）

プロジェクト）が精力的に行われた ．この柏プ

減少社会においては，
それらが無用の長物となっロジェクトにおいて作られた研修会の構造や資てしまう側面も無視できない．

料，開催マニュアルをもとに，現在全国の他地

医学生物学的な側面だけでなく，患者の人生

域で開業医師の在宅医療参入のための多職種連

観や家族の意向，療養環境，社会背景なども勘携研修会の開催が広がりつつある．

案して医療ケアを提供するためには，在宅は圧（2）については，東京や神奈川などの大都市

倒的に情報を入手しやすく，患者中心の医療ケ

圏においては直近 10 年程度の間に在宅医療専門

ア提供に適した診療場所であることを再度強調

クリニックが増加している．
（3）については，しておきたい．そして，病院の医療従事者がこ地方都市や人口の少ない過疎地域においては診のような在宅医療のエッセンスを知ることによっ療所数も限られていることから有力な対策となて，病院医療の質向上や退院支援に従事する際り得る．在宅療養支援病院という制度が 2008にその知見を役立てることをも期待したい．

年に制度化されて以降，在宅医療に取り組む病
著者のCOI（conflicts of interest）開示：本論文発表内容に院の数は徐々に増加傾向にある．

関連して特に申告なし

おわりに

文

団塊の世代が 75 歳以上に達する 2025 年を視野に「地域包括ケア」の重要性が叫ばれ，国を挙げてそのためのシステム構築が進められつつある．地域包括ケアシステムとは，住宅施策やインフォーマルサービスを含む地域のつながり，3116

献1）OECD Health Project：Long term care for older people．
OECD PUBLISHING，2005.
2）Fisher R, et al : A Guide to end-of-life care for seniors. University of Toronto, Ontario, National Advisory Committee, 2001
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2010.

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3117

ブル．川越正平編．日本医事新報社，2014, 165―173.
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[Epub ahead of print]15）東京大学高齢社会総合研究機構編：地域包括ケアのすすめ在宅医療推進のための多職種連携の試み．東京大学出版会，2014.
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http:!
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