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作業療法・36 巻 4 号・2017 年 8 月《特別講座》

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察─身体障害領域（運動器・内部疾患など）─
中村眞理子＊

はじめに
今回対象とした 2006 年から 2015 年において，身体障害分野のリハビリテーションにかかる診療報酬改定の動きは，2006（平成 18）年に「疾患別リハビリテー
ション料」の基準が導入されリハビリテーションにおける療法別区分を疾患別区分に変更し，それぞれに算
定日数上限を設定されたことにはじまり，見直しが繰

図 1 論文種別ごとの数推移（n＝47）

り返される中で，2010（平成 22）年には早期リハビ
リテーション加算，廃用症候群の評価新設，がん患者
リハビリテーション料新設，呼吸ケアチーム加算が新解決を論文として報告するのはなかなかハードルが高設されている．その後，2012（平成 24）年には，外いかもしれない．

来リハビリテーション診療料の新設，2014（平成 26）

しかし，だからこそ，自らの知識や経験を発信し伝

年には，心大血管疾患リハビリテーション料へ作業療えることが大切になる．学術誌『作業療法』が，作業法士への職名が追記されるなど目まぐるしく推移して療法士の最も身近な知の共有の場であることを願い，いる．その間，2000（平成 12）年に基準が導入され対象 10 年間の作業療法掲載論文のうち，身体障害（以た回復期リハビリテーション病棟入院料について質の下，身障）領域の脳血管疾患（以下，CVA）以外の評価を皮切りに，維持期リハビリテーションの評価の論文の動向をまとめる．

見直しがされている．疾患別リハビリテーション料の実施は，各病期を経て外来や療養病床入院も含めた各期が対象となるが，短期間で地域生活移行を目指す制度整備が進められているといえる1）．

対象になる論文（図 1）2006 年から 2015 年の『作業療法』第 25 巻から 34
巻までの論文数は 460 編であり，身障領域に分類さ今回対象の 10 年間より前の 10 年の「特集」での前書きに，「専門職の知識基盤を拡充する使命を当然れたものは 141 編．そのうち，本稿の対象となるのは 47 論文であり，身障領域の 33. 3％であった．

とする専門職業観」という言葉がある ．意識はあっ

この 47 編について，論文の内訳，研究スタイル，ても前述のような背景のもと，日々の臨床での疑問と研究対象，エビデンスレベル，および研究内容（項目）2）

A review of articles from Japanese Occupational Therapy
Research from 2006 to 2015 : Physical disabilities（locomotorium, internal disease, and others）＊

札幌医科大学保健医療学部作業療法学科（日本作業療法士
協会学術誌『作業療法』編集委員）
Mariko Nakamura, OTR, PhD : Department of Occupational Therapy, School of Health Sciences, Sapporo Medical University（Editor of JOTR , Japanese Associationof Occupational Therapists）

0289‑4920/17/¥500/論文/JCOPYと成果についてまとめる．
論文様式
全体の論文数としては，2007 年に報告された 1996
年からの 10 年間の論文数は，身障領域全体で 105 編であった3）のに対し，今回の 2006 年から 2015 年までの 10 年間の分析は身障領域を CVA とそれ以外に分2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

379

けているが，身障領域全体では 141 編であった．日
本作業療法士協会の会員数をみると 2005 年は 26,131
名，2015 年は 52,154 名である4）．領域比率の構成に違いはあると思われるが，会員数の伸び率が 199. 6％に対し，論文数の伸び率は 134. 3％であり，会員数の増加率とは乖離している．
本論の対象となる 2006 年から 10 年間の身障（CVA以外）の論文は 47 論文で，そのうち，研究論文が 26
編（55. 3％），実践報告が 21 編（44. 7％）であった．
10 年間の推移としては，前半 5 年間の論文数が 20 編

図 2 研究スタイル（n＝47）（42. 6％）で，そのうち 11 編（55. 0％）が研究論文，
9 編（45. 0％）が実践報告である．後半 5 年間の論文数は 27 編（57. 4％）で，そのうち 15 編（55. 6％）が研究論文，12 編（44. 4％）が実践報告であり，その比率に大きな違いはなかった．しかし，最後の 2 年間（33巻・34 巻）で，10 年間の実践報告の 33. 3％にあたる
7 編が掲載されている（図 1）．学術誌『作業療法』では，《臨床教育講座》として 32 巻から 33 巻にかけて
5〜10）「臨床家のための実践と報告のすすめ：入門編」
を，

33 巻から 34 巻では「臨床家のための研究のすすめ：
11〜21）
実践編」を掲載しており，この講座によって投稿への取り組みに対するハードルが下がり，少なからず投稿活動につながったのだとしたら喜ばしい．
高島ら22）は，間質性肺炎に対する IADL トレーニン

図 3 研究デザイン（n＝47）

グの作業遂行能力の改善や呼吸困難の軽減への効果を，実践報告として報告しており，診療報酬改定の動きを背景とした対象疾患の広がりも影響していると考えらものなど，丁寧な観察と分析から臨床実践への展開にれる．実践報告は臨床に結びつけやすく，報告された

役立つことが期待される．

効果や成果は，作業療法のエビデンスを示す重要かつ，研究デザインでは，記述的・観察研究が 23 編（49％），症例研究報告が 5
実験的・介入研究が 5 編（11％）

貴重な経験の蓄積となる．
研究スタイル・研究デザイン（図 2，図 3），横断研究が 3 編（6％），非ランダム化比
編（11％），前後比較研究が 1 編（2％），そ較研究が 1 編（2％）

研究スタイルは，質的研究 9 編（19％），量的研究の他が 9 編（19％）であった．記述的・観察研究では，

27 編（58％），その他 11 編（23％）であった．量的楠原ら27）が人工呼吸器を装着した筋萎縮性側索硬化症

研究では，南雲ら23）による失調症に対するアプローチ（以下，ALS）の患者に対し，生活行為向上マネジメの比較，泉ら による腕神経叢損傷患者に対する骨格

ント（MTDLP）を用いた実践の経過を示し，患者の筋の活動電位に基づくバイオフィードバックの有用性

チーム参加や，チーム医療の方向性を示している．

の検証など，作業療法アプローチの成果・効果を実証

2015（平成 27）年度の介護報酬改正により，「社会参し，作業療法の発展に貢献できるものといえよう．一

加支援加算」や「生活行為向上リハビリテーション実方で，質的研究では，宮前ら の慢性閉塞性肺疾患（以施加算」など，「活動」や「参加」を意識したアプロー

下，COPD）に対し，状況不安尺度を用いて作業療法

チがますます重要視されてきている．訪問リハビリテー

介入前後を比較し呼吸困難などとの関連を検討したも，ションにおける「活動」「参加」への疾患別アプローの，三木ら によるがん患者に対する作業療法経験者

チの時期や方向性を明確にするため，地域での作業療に半構成的面接を行い，作業療法の専門性を明示した

法士の専門性を鑑みた役割を浮き彫りにした実践の丁

24）

25）

26）

380

作業療法・36 巻 4 号・2017 年 8 月が各 1 編であった．
『作業療法白書 2015』によると，身障領域の対象疾患・障害では，最も多いのが脳血管性障害であり，次いで骨折が多い．また，パーキンソン病や中枢神経疾患の系統萎縮・脱髄疾患など，いわゆる神経難病も一定の割合を占めている30）．これは，2010 年の白書でも同様であり，論文で対象としている疾患・障害と一致した傾向といえる．
『作業療法白書 2015』では，白書 2010 と比較し，呼吸器系疾患，心臓疾患などの内部障害や悪性新生物
図 4 量的研究のエビデンスレベル（n＝27）（がん・腫瘍など）が対象者の疾患として順位を上げており，増加している様子がうかがえる30）．今回対象とした論文でも COPD，間質性肺炎，がんを対象に寧な記述は，実践モデルとして意義深い．また宮田したものがあり，身障領域の対象疾患にリンクした傾ら は，後ろ向きコホート研究を行うことで継続的リ

向がうかがわれる．診療報酬改定の推移もこれに影響

ハビリテーションの必要性を，平賀ら は，横断的研していることと考えられ，今後さらに増加していくと究を行うことで，人工膝関節置換術（以下，TKA）

予測される．対象疾患に対する，作業療法実践の報告

後患者の思考と疼痛の関連を示すなど，研究疑問を解を積み上げ，客観性と妥当性の高いエビデンスを示す

決するための対象の取り方も参考になるだろう．読み

論文に発展させることを期待する．

28）

29）

手は様々な論文にあたることで，研究スタイル・研究

もう一つの対象の取り方として，病期や環境に注目

デザインを，自らの臨床疑問を解決する方法論に役立したものがある．今回対象の論文では，回復期 3 編，ててほしい．

急性期 1 編，身体障害者施設 1 編，訪問リハビリテー
エビデンスレベルション 1 編がある．診療報酬改定の影響を検討したもの，作業療法士の活動の場での専門性を問うものであ

今回対象とした論文の量的研究 27 編のエビデンス

るが，いずれも，社会背景の変化の中で専門職としてレベル（分類は p.371 の表 4 参照）は，レベル 2 b との作業療法士を意味づける，意義ある視点であろう．

．症例研究が多いのは臨5 が多くなっている（図 4）
床職種である作業療法の特徴ともいえる．作業療法実

焦点化されたテーマと研究成果（表 1）

践では，事例の積み重ねが重要であることはいうまで焦点化されたテーマは，作業療法の機能・心理に対もないが，共有した経験をどのように咀嚼し理解するする効果が 17 編，日常生活活動に対する効果が 9 編，か（単一症例特有のことなのか，一般化できるのかな

特定の疾患を対象とした作業療法の実際が 10 編，装ど）という読み手の力量も必須である．エビデンスを具・機器 6 編，訪問リハビリテーション 1 編であった．

論じるとき，「根拠」という言葉が使われる．科学的対象のところでも記述したが，病期に焦点をあてたも根拠，つまり実験や調査などの研究結果から導かれたのもみられた．

「裏付け」があることを指す．このエビデンスの「レベル」は，できる限りバイアスを排除する努力の程度

10 年間の変遷のまとめと今後の展望ともいわれている．情報がどの程度信頼できるものな

対象 10 年間の論文を分析した結果，診療報酬の改のかを見極めながら論文にあたり，実践に応用し，ま定など，社会の動きに追従するような傾向が伺いしれた研究デザイン・スタイルを検討したうえで論文を執た．このことは，新たな対象や場に対しての展開が伴筆しなくてはならない．

うことから，病期や作業療法実践の場に視点をあて，研究対象

作業療法の実践を示したものを積み上げていた時期ともいえる．会員数の増加に対する論文数の伸びの鈍さ

特定の疾患・障害を対象とした論文は，骨折（上肢）は否めないが，白書の会員数の年齢分布をみても，若4 編，頸髄損傷 3 編，パーキンソン病，腕神経叢損傷，い世代の割合が多いことを考えると，ここ数年の実践

ALS，失調症，COPD が各 2 編，間質性肺炎，がん報告の掲載数の増加傾向も，作業療法の根底を支える

381

2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

経験の蓄積として心強い．今後は，積み重ねた実践か
らの疑問を解決する方法としての論文が増えて，作業療法のエビデンスが広く認識されることを期待したい．
文

献一：過去 10 年間に掲載された論文の分析と投稿

18）久野真矢：臨床家のための研究のすすめ：実践編

第一：身体障害領域論文の分析と投稿を期待した

第

．作業療法
8 回「文献レビューで研究疑問を絞り込む」
34：213‑218，2015．
19）仙石泰仁：臨床家のための研究のすすめ：実践編のすすめ．作業療法 26：224，2007．

第．作業
9 回「臨床研究で効果研究を行う重要性と課題」
療法 34：367‑372，2015．

いテーマ．作業療法 26：225‑238，2007．
4）日本作業療法士協会：作業療法士有資格数と協会会員数の年次推移．作業療法白書 2015，日本作業療法士協20）佐川佳南枝：臨床家のための研究のすすめ：実践編．作業療法 34：
第 10 回「質的研究を進めるポイント」
487‑493，2015．

会，東京，2017，p. 26．
5）清水

2015．
17）小林正義：臨床家のための研究のすすめ：実践編
作業療法 34：152‑159，2015．

白書 2015，日本作業療法士協会，東京，2017，p. 13．

3）清水

第

．作業療法 34：23‑28，
6 回「臨床家と大学教員の協業」

7 回「精神保健領域における作業療法の臨床研究課題」．

1）日本作業療法士協会：診療報酬改定の推移．作業療法
2）清水16）東登志夫：臨床家のための研究のすすめ：実践編

一：臨床家のための実践と報告のすすめ：入門21）藤原瑞穂：臨床家のための研究のすすめ：実践編

第．作業
編 第 1 回「作業療法記録・報告文書の書き方」．作業療法 34：
11 回「調査用紙を用いた調査研究」

療法 32：117‑122，2013．

614‑620，2015．

6）柴田克之：臨床家のための実践と報告のすすめ：入門22）髙島千敬，井上悟，島津健吾，山本裕子，阿部和夫：

編 第 2 回「事例報告と効果判定のまとめ方」．作業療

間質性肺炎における IADL トレーニングの検討─掃除法 32：214‑220，2013．

課題における前後比較から─．作業療法 33：459‑466，

7）中村眞理子：臨床家のための実践と報告のすすめ：入．作業療法 32：307‑313，
門編 第 3 回「身体障害編」
2013．

2014．
23）南雲浩隆，前田眞治，田中勇次郎，小林庸子：運動失調に対する重錘負荷・弾性緊縛帯の有効性の検討─円

8）新宮尚人：臨床家のための実践と報告のすすめ：入門編 第 4 回「精神障害編」．作業療法 32：404‑410，2013．
9）辛島千恵子：臨床家のための実践と報告のすすめ：入門編 第 5 回「発達障害編：プロフェッショナルへの第．作業療法 32：529‑535，2013．
一歩」

模写軌跡分析から─．作業療法 26：555‑566，2007．
24）泉

良太，佐野哲也，小河内寛子，山内克哉，美津島

隆：心電計を用いた上肢訓練のための筋電 biofeedbackの新しい方法．作業療法 27：411‑415，2008．
25）宮前ちひろ，仙石泰仁，橋本

10）村田和香：臨床家のための実践と報告のすすめ：入門編 第 6 回「高齢期編」．作業療法 33：4‑10，2014．
11）菅野圭子：臨床家のための研究のすすめ：実践編

第1 回「リサーチ・クエスチョンを作る」．作業療法 33：
103‑109，2014．

薫，中村裕二，中島そのみ：慢性肺気腫患者の呼吸困難と心因的問題．作業療法 26：357‑363，2007．
26）三木恵美，清水一，岡村仁：末期がん患者に対する作業療法士の関わり─作業療法士の語りの質的内容
分析─．作業療法 30：284‑294，2011．

12）石井良和：臨床家のための研究のすすめ：実践編

第27）楠原敦子，池田朋世：ALS 患者の作業療法に生活行為．作業療法
2 回「事例報告を書くための理論の重要さ」

向上マネジメントを用いた実践．作業療法 34：555‑

33：197‑202，2014．

563，2015．

13）野田美保子：臨床家のための研究のすすめ：実践編28）宮田美和子，石井文康，山中武彦，梅村淳，松川則．作業療法 33：
第 3 回「スモールステップのすすめ」

之：パーキンソン病における視床下核刺激療法の長期

285‑291，2014．

的影響．作業療法 33：36‑41，2014．

14）岩永竜一郎：臨床家のための研究のすすめ：実践編

29）平賀勇貴，平川善之，久野真矢，塩田光重：人工膝関

第 4 回「臨床家が事例報告，効果研究を行うために」．

節置換術後患者における作業遂行と破局的思考の関連

作業療法 33：373‑378，2014．

についての予備的検討．作業療法 34：299‑306，2015．

15）能登真一：臨床家のための研究のすすめ：実践編

第30）日本作業療法士協会：医療（身体障害領域）対象者の．作業療
5 回「作業療法のエビデンス作りを目指して」

疾患・障害．作業療法白書 2015，日本作業療法士協会，

法 33：492‑497，2014．

東京，2017，p. 38．

宮前ちひろ・他

菅原洋子

林

須山夏加・他

南雲浩隆・他

大石英子・他

田平隆行・他

西田典史・他

福井信佳・他

中山

泉

26‑4

26‑5

26‑5

26‑5

26‑6

26‑6

27‑1

27‑2

27‑2

27‑2

27‑4

良太・他

淳・他

純子・他

鍛冶谷飛鳥・
他

26‑1

者

坂井麻子・他

著

25‑6

巻・号

量的研究

量的研究

量的研究

量的研究

量的研究

質的研究

量的研究

質的研究

質的研究

質的研究

質的研究

質的研究

質的研究
（事例研究）

研究スタイル

症例報告

その他

症例報告

その他

その他

記述的・観察
研究

非ランダム化比較試験

記述的・観察研究

記述的・観察研究

記述的・観察研究

記述的・観察研究

記述的・観察研究

記述的・観察研究

研究デザイン

法

介助犬導入に際しては飼育管理動作負担軽減の検討を優先させる必要が示唆

各条件下で円模写軌跡の分析

パーキンソン病患者 17 名に前注意過程課題，
集中注意課題を実施した

上肢訓練における心電計を用いての骨格筋の活動電位に基づくバイオフィード
バックの有用性を検証すること

腕神経叢損傷患者，肘関節術後患者，ジストニ
ア患者に対し，心電計を用いたバイオフィード
バックを行った

左記スプリントを作成し，指を受傷した患者に適用したところ良好な結果が得られた

研究論文

失調症

研究論文

C r o w ‑ F u - 実践報告
kase 症候群

慢性関節リウマチ

AMPS の「地域で自立して生活が可能な最低能力基準」を充たす高齢者は，運動技能得点では 10. 6％であり，プロセス技能得点では 51. 5％であった．要介護度の重度化が運動技能の低下に大きく関与していることが示唆された

パーキンソン病患者の前注意過程は健常者と同程度に機能しているが，集中注意過程に障害があることが示唆された

動作時の筋活動に改善が認められた

本スプリントは関節内骨折などによる関節内拘縮が原因で手指 MP 関節に伸展位拘縮が生じている場合，関節裂隙を拡大させることに有効

腕神経叢損傷患者

手指開放性骨折患者

右上肢切断患者

訪問リハビリテーション利用者 ( 認知症など）

パーキンソン
病

実践報告

実践報告

研究論文

研究論文

研究論文

ADL での呼吸困難感の軽減による QOL 改善 重 度 C O P D 実践報告を示唆
患者

筋力が比較的残存している場合は，緊縛帯装着による関節抑制が有効

本人の役割にあわせた活動を考慮した OT 計 作業遂行能力の継続的向上
画

訪問調査と健康関連 QOL による生活変化の経時的推移の検討

腋窩ループの圧迫感の問題解決のために 腋窩ループをとりつけたハーネスを装着するこ 調節式腋窩ループの導入によって義肢の装着感調整式腋窩ループを考案し，1 症例を通 とで，装着感を改善することができた．腋窩ルー が改善できると考えられる
してその効果を実証すること
プの加圧を測定し腋窩前壁が最も高圧部位となることがわかった．また腋窩ループを緩めると加圧の程度が減少したてこの原理を応用した回転筒の円周方向へ牽引を行う回転式能動的けん引スプリントの開発の紹介

実践報告

研究論文

関節リウマチ

ピンチ力，簡易上肢機能検査の測定と ADL な 各損傷レベルごとの結果と，ADL 検査 5 項目 頸髄損傷者
どの聞き取り調査
は C8a レベル以外の対象者は術後の効果を利用していなかった．ADL 以外で可能となった活動が現在の中核的活動の場合は喜びが大きかった

家事活動の時間短縮とエネルギー減少をもたらし，外来通院でも効果的介入方法

実践報告

論文種目

研究論文

訪問リハビリテーション利用者の特性が 身 体 障 害 が あ る 患 者 の 諸 特 性 を 独 立 変 数，
AMPS によって測定される運動技能と AMPS によって測定できる運動技能とプロセ
プロセス技能に影響を及ぼす要因を明ら ス技能を従属変数とした分析を行った
かにし，OT による ADL/IADL 改善のための具体的な援助方法の手がかりを得ること

パーキンソン病患者の視覚情報処理過程の障害の有無を検証すること

対象など

下肢機能能力に応じた OT 介入を行い，排泄 重度失調症
動作が自立した

アウトカム

STAI の状態不安尺度を用いて OT 前後を比較 状態不安が強いときに呼吸困難が強くなり，ま COPD
し呼吸困難度などとの関連を検討た訓練環境が好ましくないときに状態不安が高く維持される傾向を示した

COPM と生活時間調査によるフィードバック

訓練実施を 5 期に分けて，段階づけた誘導介助を行い，自立度を判定した

方

呼吸リハビリテーションにおける OT の COPM によるフィードバックや認知機能評価
明示をふまえた ADL 指導

重錘負荷と弾性緊縛帯による抑制の即時効果の違いを明示

AMPS に基づく OT 効果の明示

介助犬使用の生活適応過程と問題点の明示

術後再建された運動機能が ADL にどれだけ反映され，生活に定着しているかを
明示

OT により不安が改善することの明示

疾病理解と活動の改善方法の体得という生活指導が生活改善に必要

失調症に対する OT（排泄動作）の効果を示す

研究目的・研究疑問表 1 過去 10 年間に掲載された身体障害（脳血管疾患以外）の論文 (n=47）382
作業療法・36 巻 4 号・2017 年 8 月

髙島千敬高木雅之・他

北島久恵・他

加藤由里・他

ピラヤ洋子・
他

宮本忠司・他

岡田友紀子・
他

菅原洋平・他

三木恵美・他

西田典史・他

南雲浩隆・他

27‑4

27‑5

27‑6

28‑4

28‑6

29‑2

29‑3

30‑1

30‑3

30‑3

30‑5

者

著

巻・号

量的研究

量的研究

質的研究

量的研究

その他

その他

量的研究

量的研究

量的研究

量的研究

量的研究

研究スタイル

記述的・観察研究

実験的・介入研究

記述的・観察研究

実験的・介入研究

記述的・観察研究

記述的・観察
研究

横断研究

横断研究

その他

前後比較研究症例報告

研究デザイン

身体障害者施設入所者に，興味を持つパソコン教室を初級と中級に分けて週 1 回実施し，介入
前後のスコアを比較した

パーキンソニズムによる前傾姿勢とすくみ足を呈する 4 名に対し，歩行器使用時の姿勢と重心の変化を体の前傾角度の変化から検討

外傷性前腕回旋障害 2 症例に対し，本装具を使用し改善度をみた

52 名のバランス（FRT）と残存歯数・義歯数の関係を調査在宅神経難病患者 43 名に CHART‑J 評価を実施

AMPS を用いて食事遂行上の問題を量的，質的に明らかにし，自助具の提案も含めた環境設
定や，遂行における具体的な説明，改善案を提示した

がん患者に対する OT 経験者 20 名に半構成的面接を行い，面接の内容を逐語録にしデータとし，作業療法士の関わりに関する内容を読み取り概念化し，それらを類似性で分類した

ALS 患者の依頼要求要因を明らかにし， 30 名の ALS 患者の主介護者に依頼要求チェッ
対応策を検討する
クリストをつけてもらうと共に，患者の自己身
体観，性格傾向，不安度を調査した

頸椎症性脊髄症に AMPS を活用し食事遂行上の問題を解決したアプローチを明示

作業療法士が末期がん患者の生活をどのように捉え，どのような意図で関わっているのかを明らかにする

てんかん重積状態後失行が出現したが， てんかん重積状態後失行が出現，外科手術後も外科手術と OT により失行が可逆的だっ 残存したが，模倣を用いた介入で短時間に改善たので要因を検討するした

パーキンソニズムに固定式四脚歩行器( 以下，歩行器 ) を使用する効果検証

可撓性プラスチックキャストを用いた即席前腕回旋装具の有用性についての検証

身体障害者における歯と姿勢バランスの関連の検討

在宅神経難病患者の社会参加とその関連
要因解明

論文種目

てんかん発作に起因する失行

頸椎症性脊髄症

ALS 患者はボディイメージの低下，情緒不安定，ALS
不安傾向を認めた．しかし，情緒安定性が高く，外向性で身体コントロール感が良好なほど依頼要求が多いため，介護者負担軽減を考える際は慎重を要する

介入後食事遂行の改善がみられた

9 つの 3 次カテゴリーが抽出され，作業を通し がんた関わりを意図的に用い生活を支援するというOT の専門性が明らかになった

自動的行為では右半球の誤った運動情報が左上肢に出力され，意図的行為では左優位半球の正しい運動情報が脳梁を介して右半球の運動情報を抑制したため，左上肢の失行は改善に至った

歩行器を持ち上げてから前方に移動し終えるま パーキンソニ
での間に身体が前傾し，その後歩行器で支持し ズム
つつ，1 歩 2 歩と歩き終える間に身体の前傾が減少した

症例 1：装具使用開始から約 8 週間で回内 80 外傷性前腕回度に改善．症例 2：約 16 週後で回内 90 度，回 旋障害
外 90 度と著明な改善

身体障害者

在宅神経難病患者

高い「身体的自立」に対し，「作業」，「社会的統合」が低い歯は姿勢バランスと関連する重要な身体機能と考えられた

健常成人・障害がある中高年齢者

疾患を持つ中年，高齢者は健常中年，高齢者と比較して，視覚刺激および聴覚・視覚刺激を弁別する課題の反応時間の中央値が遅延していた

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

実践報告

実践報告

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

対象など

その結果，両グループにおいて遂行度と満足度 身体障害者施で有意差が認められ，GAS でも予想以上の成 設入所者
果が認められた

アウトカム

実践報告

法

AMPS を用いた作業遂行能力の継時的な評価 OT での支援により術後早期，ならびに退院期 人工股関節置を行ったにおいて適切に ADL を拡大できることが示唆 換術後患者
された

方

若年者，中年，高齢者，疾患を持つ中年，若年者，中年，高齢者，疾患を持つ中年，高齢高齢者に聴覚刺激弁別，視覚刺激弁別， 者に聴覚刺激弁別，視覚刺激弁別，聴覚・視覚
聴覚・視覚弁別を同時に行う課題を実施 弁別を同時に行う課題を実施し，そのスコアをし，その違いを検証すること
Kruskal Wallis 検定にて分析した

身体障害者施設入所者が意味のある作業に取り組むことにより，作業に対する遂行度，満足度，達成度，健康感が向上す
るかを明らかにすること

人工股関節骨頭置換術を施行された患者に対して，クリティカルパスに準じた
OT の介入を行いその妥当性を検証すること

研究目的・研究疑問表 1 つづき2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察383

南雲浩隆・他

鎌倉矩子・他

植田友貴・他

田邉浩文・他

恩村直人・他

玉垣

宮田美和子・
他

久保田茂希・
他

平田淳也・他

椙田芳徳・他

31‑3

31‑3

31‑4

32‑2

32‑3

32‑4

33‑1

33‑1

33‑2

33‑2

努・他

南雲浩隆・他

31‑1

者

村山幸照・他

著

30‑6

巻・号

その他

量的研究

その他

量的研究

量的研究

その他

その他

その他

量的研究

量的研究

量的研究

量的研究

研究スタイル

記述的・観察研究（症例シ
リーズ）

症例報告

記述的・観察研究（症例報告）記述的・観察研究（後ろ向きコホート）

横断研究

症例報告

その他

記述的・観察研究

その他

実験的・介入研究

実験的・介入研究

記述的・観察研究

研究デザイン

方

法

アウトカム

対象など

頸髄損傷者 5 名と健常者 6 名を対象に道具の長さなどを調査FDP 滑走訓練，ストレッチなど

頸髄損傷者ではタスクの情報を選択的に特定する能力が低下ROM が改善

ニーズを優先した機器開発は，使用者が求める性能を有する機器ができる有効な開発手段であることを示した

頸髄損傷

屈筋腱損傷

訓練機器

食物の把持や口への運搬が可能となった．用具 慢性炎症性脱セッティングの再現性や装着の簡略化を図る装 髄性多発性神具を付加することで自立に至った
経炎

橈骨遠位端骨折に合併する同断裂に対する鏡視下縫合術後のリハビリテーションの工夫と術後成績の報告

上肢運動器疾患における痛みの強さの予測に心理因子が寄与しているかの検討

比較的良好な屈曲力と可動域を獲得し，両手把持動作も可能となった

青壮年 2 名を対象に術後 4 週より可動域訓練を開始

術後成績は良好な成績が得られ，再鏡視所見でも TFCC の連続性を認めた

上肢運動器疾患の術後患者 52 名を対象にリハ 心理因子は上肢運動器疾患において痛みの強さ
ビリテーション開始時に不安感，抑うつ，破局 の予測因子である的思考を測定，術後 8 週に痛みの強さを測定

肘関節屈曲再建術の Steindler 変法によ 当術後，手関節屈曲群，背屈群の筋力強化のリる肘関節屈曲再建術後，拮抗筋強化に長 ハビリテーションを 10 ヵ月以上実施し，その期間取り組んだ 2 例の経過報告
間定期的に屈曲力，可動域，筋力を調査

橈骨遠位端骨折

上肢運動器疾患

腕神経叢損傷

実践報告

研究論文

実践報告

研究論文

研究論文

実践報告

実践報告

実践報告

診断後プログラムの変更・追加が行われた．使 上肢機能障害 実践報告
用感は実施しやすくはないが有効とされ，強み を有し OT をと弱みが明らかとなった
経験した患者

STEF 総得点と着替えに最も相関が高く，BI 神経変性疾患 研究論文
総 得 点 に 大 直 方 の 相 関 が 高 い．訓 練 効 果 と 患 者（SCD，ADL の状況把握に活用可能
MSA，CCA，
MJD 他）

パーキンソン病患者に対する STN DBS 対象者に術前から術後 5 年まで数回にわたり 術後も運動症状の悪化に対し継続的リハビリ パーキンソンの長期効果の検討
UPDRS 評価を施行
テーションが必要
病

道具の触知覚などと麻痺の関連性を調査

屈筋腱癒着に対する OT の効果検証

医工連携団体でのリハビリテーション機器の開発

慢性炎症性脱髄性多発性神経炎のために 体幹および下肢の残存機能を使って，ポータブ
食事動作全介助になった事例に対して， ルスプリングバランサーの操作，動作補助用具
在宅での食事動作自立を目標に行った の導入と同時に自助具を活用
OT アプローチを明示

NOMA 手・上肢機能診断の臨床的有用 作業療法士に診断を実施してもらい，施行後に性を検討すること
プログラムの変更の有無，使用感を聴取

開発機器の紹介

研究論文

論文種目

タブレットを用いて円模写を行い軌跡長，速度，BI の値とずれ標準偏差，描画速度などの要因 書字に失調症 研究論文
はみ出し面積，ずれ標準偏差などを計測．重回 に関連が認められた状を呈した神帰分析により BI との相関を検討
経変性疾患患者（SCD，MSA，CCA，
MJD 他）

上肢運動失調を認める患者の STEF と STEF の成績と BI の相関，回帰分析を実施
BI の相関を明らかにする

上肢運動失調を認める患者の円模写軌跡
測定と BI の相関を明らかにする

急性期病院における平成 20 年度診療報 診断群分類を導入している 25 の急性期病院に 365 日訓練を提供する病院は 17％と低く，チー 急性期酬改定による影響を明らかにする
アンケートを実施した
ム医療による協働も 20％と低かった．診療報酬改定を受け，セラピスト増員（70%）と減員（19%）があるが，各々 50％弱で生産性が低下した

研究目的・研究疑問表 1 つづき384
作業療法・36 巻 4 号・2017 年 8 月

髙島千敬・他

三國香織・他

澤田辰徳・他

岡部拓大・他

丁子雄希・他

平賀勇貴・他

岡部

楠原敦子・他

土屋智歩・他

33‑5

33‑6

33‑6

33‑6

34‑3

34‑3

34‑4

34‑5

34‑6

恵・他

小川真寛・他

33‑4

者

田村剛志・他

著

33‑3

巻・号

その他

その他

その他

量的研究

量的研究

量的研究

質的研究

量的研究

量的研究

量的研究

その他

研究スタイル

記述的・観察研究（事例報告）記述的・観察研究（症例報告）記述的・観察研究（症例報告）記述的・観察研究（横断研究）

記述的・観察研究（横断研究）

その他

記述的・観察研究

その他

実験的・介入研究（前後比較研究）

その他

記述的・観察研究（症例報告）研究デザイン

法

アウトカム

対象など

TKA 後患者 42 名を対象として破局的思考として PCS，疼痛として NRS，作業遂行能力として COPM を測定し相関係数検定と回帰分析を行った

万能カフでの食事を試みたが困難であった．症
例は前腕中間位での食具操作であれば肘関節屈曲運動が主となり食事動作が可能であった．そこで，前腕中間位にて使用する通常のスプーン把持型に近い食具把持自助具を考案・作製した人工呼吸器を装着した ALS の患者に対し，MTDLP を用いて患者にとって意味のある生
生活行為向上マネジメント（MTDLP） 活行為である「普通の風呂に入りたい」を目標を用いた実践を行ってどのような経過を に OT を実践した．作業療法士を中心に多専示したのか門職種がチームとなって動作・介助方法の検討
や環境調整を行った

C6A レベルの頸髄損傷患者に対して食事自立に向けたアプローチはどのような方法が良いのか

脊柱後彎変形回復期

破局的思考に疼痛と COPM 満足スコアが影響する．また，下位尺度別では，無力感は遂行ス
コア，拡大視は満足スコアと関連する

肩関節外転や前腕回内運動が不十分な場合，前腕中間位にて使用する食事把持自助具を作製することで，食事自立度を高めることができる

実践報告

実践報告

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

研究論文

実践報告

研究論文

実践報告

論文種目

頸髄損傷，自 実践報告
助具

患者は一般浴槽での入浴が軽介助で可能となっ ALS
た．MTDLP を用いたことで，チーム医療の方向性を示すことや患者のチーム参加が容易になり，QOL 向上につながった

スプリント

TKA 後患者

回復期リハビリテーション病棟協会に登録され 回復期リハビリテーション病棟の作業療法士は，回復期ている北陸 3 県の病院に郵送式質問紙調査を行 「基本的能力」や「応用的能力」について専門，
い，認識度と遂行度の一致度を検討した的役割を認識し遂行している．
「金銭管理」「復職」の一致度が低く，実践の蓄積の必要性が示
唆された

外来通院している高齢女性患者 79 名に ADL， 脊柱後彎あり群では，バランス機能や柔軟性が身体機能，脊柱後彎の評価を実施し，あり群と 低く，これらに対しても配慮する必要性があるなし群にて比較と明示した

453 施設の回復期リハビリテーション病棟を対 公共交通機関の利用練習の効果を認識した．ま象にアンケート調査
た，客観的な評価不足，評価にあたっての作業療法士の見るべき項目が明らかとなった

重症度に応じた到達目標を設定し，統一された 認知機能の重症度により ADL の推移は異なり，大腿骨近位部
プログラムを実施し，退院までの ADL の推移 重症度により優先的に行うべき動作が明確と 骨折を解析
なった

立体裁断によるネオプレーン製スプリン ネオプレーンを素材とし，立体裁断による作製法 症例のニーズに応じた作製が可能であり，個々トは有効かで適合性・装着感・外観に優れた独自のスプリン の症例に対し適合性が高く活動時の使用に適しトの作製法と症例に応じた工夫や調整を報告した ている

TKA 後 患 者 の 破 局 的 思 考 と 疼 痛，
COPM はどのように関連しているのか

北陸 3 県の回復期リハビリテーション病棟に勤務する作業療法士は，どのように専門的役割を捉えているのか，認識度と遂行度は一致するのか

脊柱後彎変形が身体機能と ADL に及ぼす影響について検討

作業療法士が感じている公共交通機関の利用練習の効果および評価の方法について，明らかにする

認知機能を重症度別に分け ADL 回復の違いを示し，重症度別の大腿骨近位部骨折プログラムを提示し，プログラムの効
果を明示

間質性肺炎患者

間質性肺炎患者における IADL トレー 対象者 25 名に AMPS を用いた掃除活動の評
ニングの有用性の検討
価を行う

間質性肺炎に対する IADL トレーニングは，作業遂行能力改善や呼吸困難の軽減に有用

回復期

動的スプリントの作製過程を提示，ならびに実 動的スプリントの使用により，合併症もなく， 右上腕骨顆上際の患者に対し動的スプリントの効果について，良好な ROM を獲得することができた
骨折
介入前後にて比較検討した方

回復期リハビリテーション病棟における 鉄道利用率 5％以上の都市にある回復期リハビ ニーズに見合ったサービスの適性供給への努力
公共交通機関の利用練習のニーズを調査し，リテーション病棟を対象に 453 施設の責任者 と効果検証が必要
その実施状況，実施方法を明らかにする 宛にアンケートを送付

肘関節拘縮患者に対する動的スプリント
を作成し，その効果についての報告

研究目的・研究疑問表 1 つづき2006 年から 2015 年の『作業療法』掲載論文の分析と考察

385