上場ETF/ETN（レバレッジ型とインバース型）
特徴と留意点及び投資リスクについて
SMBC日興証券株式会社
2022年8月

【ETF・ETN】レバレッジ型、インバース型の代表的な銘柄一覧（2022年8月現在）

代表銘柄
コード

銘柄名

連動対象指標原指標に対する倍率

1458

楽天ETF‐日経レバレッジ指数連動型

日経平均ﾚﾊﾞﾚｯｼﾞ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

+2倍

1568

TOPIXブル2倍上場投信

TOPIXﾚﾊﾞﾚｯｼﾞ(2倍)指数

+2倍

1570

NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ･インデックス連動型上場

日経平均ﾚﾊﾞﾚｯｼﾞ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

+2倍

1579

日経平均ブル2倍上場投信

日経平均ﾚﾊﾞﾚｯｼﾞ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

+2倍

2038

ＮＥＸＴ ＮＯＴＥＳ ドバイ原油先物 ダブル・ブル ＥＴＮ

日経・JPX原油ﾚﾊﾞﾚｯｼﾞ指数

+2倍

1456

ダイワ上場投信-日経平均インバース･インデックス

日経平均ｲﾝﾊﾞｰｽ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

－1倍

1457

ダイワ上場投信-TOPIXインバース(-1倍)指数

TOPIXｲﾝﾊﾞｰｽ(-1倍)指数

－1倍

1571

NEXT FUNDS 日経平均インバース･インデックス連動型上場

日経平均ｲﾝﾊﾞｰｽ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

－1倍

1580

日経平均ベア上場投信

日経平均ｲﾝﾊﾞｰｽ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

－1倍

2041

ＮＥＸＴ ＮＯＴＥＳ ＮＹダウ・ベア・ドルヘッジＥＴＮ

ﾀﾞｳ･ｼﾞｮｰﾝｽﾞ工業株価平均－1倍

1356

TOPIXベア2倍上場投信

TOPIXﾀﾞﾌﾞﾙｲﾝﾊﾞｰｽ(-2倍)指数

－2倍

1357

NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース･インデックス連動型上場投信

日経平均ﾀﾞﾌﾞﾙｲﾝﾊﾞｰｽ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

－2倍

1360

日経平均ベア2倍上場投信

日経平均ﾀﾞﾌﾞﾙｲﾝﾊﾞｰｽ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

－2倍

1366

ダイワ上場投信-日経平均ダブルインバース･インデックス

日経平均ﾀﾞﾌﾞﾙｲﾝﾊﾞｰｽ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ

－2倍

1459

楽天ETF‐日経ダブルインバース指数連動型

日経平均ﾀﾞﾌﾞﾙｲﾝﾊﾞｰｽ･ｲﾝﾃﾞｯｸｽ－2倍※銘柄名に「ETN」の記載がない銘柄はETFです。

最終ページの【金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項】を必ずご確認ください。

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レバレッジ型の特徴と留意点
日本取引所グループHP ETFの概要よりSMBC日興証券作成
https://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/etf-outline/04-04.html
特徴○レバレッジ型指標は、変動率が原指標の日々の変動率の2倍となるように算出されているため、前営業日と比較するとその変動率は原指標の2倍となりますが、2営業日以上離れた期間での比較においては、複利効果により、原指標の変動率の2倍以上又は未満となる場合があります。
〇レバレッジ型指標は、原指標が上昇トレンドにある場合において、収益をさらに強く求める指標であるため、原指標の上昇を見込む場合には有用です。

留意点○下図のように原指標が上昇・下落を繰り返す局面を考えたとき、レバレッジ(2倍)指数の日々の変動率は、原指標の日々の変動率の2倍を達成しています。しかしながら、原指標は上昇・下落を繰り返しながらも3日目に基準日と同じ水準（100→100）に戻っているのに対し、レバレッジ(2倍)指数は複利効果が働くため、100→98.6と基準日と同じ水準に回復していません。
このように、相場の方向感が定まらず、原指標が上昇や下落を相互に繰り返した場合、レバレッジ型指標は複利効果によって、原指標と比較してパフォーマンスが逓減して行くという特性がありますので留意が必要です。
115105

レバレッジ（2倍）指数+10％

105
100

原指標

110

110

+5％

-10％
94.5

95+6％

98.6

-20％
+12％

908885
基準日

100

1日目

2日目

最終ページの【金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項】を必ずご確認ください。

3日目

2インバース型の特徴と留意点
日本取引所グループHP ETFの概要よりSMBC日興証券作成
https://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/etf-outline/04-05.html
特徴○インバース型指標は、変動率が原指標の日々の変動率の-1倍（または-2倍）となるように算出されているため、前営業日と比較するとその変動率は原指標の-1倍(または-2倍）となりますが、2営業日以上離れた期間での比較においては、複利効果により、原指標の変動率の-1倍（または-2倍）以上又は未満となる場合があります。
〇インバース型指標は、原指標が下落トレンドにある場合において上昇し、収益をさらに強く求める指標であるため、原指標の下落を見込む場合には有用です。

留意点○下図のように原指標が下落・上昇を繰り返す局面を考えたとき、ダブルインバース(-2倍)指数の日々の変動率は、原指標の日々の変動率の-2倍を達成しています。しかしながら、原指標は下落・上昇を繰り返しながらも3日目に基準日と同じ水準（100→100）に戻っているのに対し、ダブルインバース(-2倍)指数は複利効果が働くため、100→96.0と基準日と同じ水準に回復していません。
このように、相場の方向感が定まらず、原指標が下落や上昇を相互に繰り返した場合、インバース型指標は複利効果によって、原指標と比較してパフォーマンスが逓減して行くという特性がありますので留意が必要です。
115105

原指標

110

110+10％

-20％
104.5

10095

ダブルインバース（-2倍）指数-5％95+10％

100

9690

+8.6％
8885
基準日-4.3％

1日目

2日目

最終ページの【金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項】を必ずご確認ください。

3日目

3投資リスクについて
対象指標の大幅な変動により、投資元本が大幅に毀損するおそれがあります。
○原指標が一日で大幅に変動した場合、倍数（+2倍、-1倍、-2倍）に応じて対象指標も大きく変動します。
レバレッジ型（+2倍）やインバース型（-2倍）は、原指標が前日から50％以上下落/上昇した場合（前日比半分以下/1.5倍以上となった場合）対象指標の値がゼロ以下になり、基準価格等がゼロとなりますので、投資金額の全額を失います。

2営業日以上の期間についての上昇率・下落率は、対象指標と原指標の倍数値と一致しません。
○対象指標の2営業日以上の期間の上昇率・下落率は、同一期間の原指標の上昇率・下落率に倍率（+2倍、-1倍、-2倍）を乗じた値とは通常一致しません。
原指標のボラティリティが大きくなればなるほど、また投資期間が長くなればなるほど、その差は大きくなる傾向があります。

基準価格等と市場価格が一致せず、期待した投資成果が得られない可能性があります。
○市場価格は、原指標の上昇/下落のほか、市場の需給関係によっても変動します。そのため、市場価格と基準価格が一致しない場合があります。
市場価格が対象指標と連動せず、基準価格等との差が拡大し、それが長期にわたって継続した場合には、期待した投資成果が得られない可能性があります。

上場廃止や早期償還の可能性があります。
○市場動向の急変時や資産総額が小さくなった場合など、管理会社、信託受託社等が運用の継続困難と判断した場合は、繰り上げ償還をする可能性があります。また、取引所が定める上場廃止基準に該当した場合などは、上場廃止となる可能性があります。

ETNについては、発行者による信用リスクがあります。
○国内上場ETNは、特定の発行者が発行した債券を信託財産とする信託受益証券であり、その「一証券あたりの償還価額」又は「取引所における市場価格」が発行者の倒産や財務状況の悪化等により下落し、損失が生じるおそれがあります。

最終ページの【金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項】を必ずご確認ください。

4【金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項】【金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項】
本資料は、ＳＭＢＣ日興証券株式会社（以下「当社」といいます）が、投資情報の提供を目的に作成したものです。
当社の商号等：ＳＭＢＣ日興証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号
当社の加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
一般社団法人日本STO協会［手数料等について］ETF（上場投資信託、以下「ETF」）およびETN（上場投資証券、以下「ETN」）のお取引にあたっては、各商品・取引手法・取引経路等に応じて所定の手数料等（例えば、店舗における国内の金融商品取引所に上場するETF・ETNの場合は、約定代金に対して最大1.265%（ただし、最低手数料5,500円/いずれも税込）の国内委託手数料）をご負担いただきます。なお、外枠手数料を徴収しない方式で行う当社との相対取引の場合等には、約定代金のみを受払いいたします。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。

［リスク等について］・ETF、ETNは、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等、および有価証券の発行者やETNの発行体の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等、それらに関する外部評価の変化等により損失が生じるおそれ（元本欠損リスク）があります。
・国内上場のETF、ETNについて信用取引を行う場合は、対象となるETF、ETNの価格変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
・ETF、ETNの取引量や、注文量が少ない場合には、株価指数等の市場実勢から見込まれる価格で売買ができないことがあります。
・ETNは裏付けとなる現物資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となるおそれ（発行体の信用リスク）があります。
・市場での取引においては、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETNの一証券あたりの償還価額とETNの市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
・上場対象となるETNはJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは、海外発行される証券であるため、為替の変動により損失を受けることがあります。また、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価格の変動により、投資元本を割り込み、損失（元本損失）が生じるおそれがあります。
・国内上場の外国籍ETF、ETNは、有価証券報告書等の法定開示書類が英文で作成される場合がありますのでご留意ください。
・国内上場の外国籍ETF、ETNの課税上の取扱いについては、管理会社又は税務署・税理士等の専門家までお問い合わせください。
・国内非上場の外国籍ETF、ETN（法令に基づく開示を行っているものを除きます）は、日本の法令に基づく企業内容の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

［レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ、ＥＴＮのお取引にあたっての留意点］

・レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
・上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
・レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。
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