人工膝関節置換術後患者における患者教育を取り入れた作業療法実践が疼痛と心理的要因および活動量に与える影響

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□研究論文

人工膝関節置換術後患者における患者教育を取り入れた
作業療法実践が疼痛と心理的要因および活動量に与える影響
平賀

勇貴＊1

久野

真矢＊2

平川

善之＊1 許山

勝弘＊1

要旨：人工膝関節置換術（以下，TKA）後患者の疼痛に対する心理的要因は慢性疼痛，生活の不活動を招く恐れがある．本研究は，患者教育を用いた作業療法（以下，OT）実践が疼痛と心理的要因および活動量に与える影響を検討することを目的とした．TKA 後患者を対象とし，対照群 28
名と教育群 36 名に分類した．測定指標には疼痛（安静時痛，歩行時痛）と破局的思考（下位項目；
反芻，無力感，拡大視），不安と抑うつ，自己効力感，活動量を測定し，分散分析にて解析した．
その結果，教育群において歩行時痛，反芻，不安，抑うつに交互作用を認めた．本結果より，
TKA 後患者に対する患者教育を用いた OT 実践の有用性が示唆された．

作業療法 36：491〜498，2017
Key Words：（人工膝関節置換術），患者教育，痛み，（心理的要因），活動量向上など効果が得られている2）．しかし，TKA 後患

はじめに者において 15％の確率で慢性痛が引き起こされると本邦における運動器慢性痛に関する疫学調査 では報告されており3），QOL や活動量の低下に繋がること

有訴者率が 11. 1％に上り，5 年以上の罹患歴を有するが考えられる．臨床においても慢性疼痛を抱えている

慢性疼痛患者の約 30％は未だに治療を受けている実TKA 後患者は活動量が向上しないことがしばしば認態がある．つまり，運動器慢性痛による医療費などのめられるため，慢性痛への移行を予防することは急務

大幅な増大が社会的損失を含め大きな課題となっていである．TKA 後の術後痛の慢性化には不安や抑うつ，るため，運動器慢性痛を予防する必要がある．

破局的思考などの心理的要因が関連を与えることが明1）

関節痛の代表的な疾患では，変形性膝関節症にて有らかにされ4），さらには心理的要因が術後成績まで影病率が高いことが示され，整形外科的な治療には人工響を与えることが報告されている．また，Wylde ら5）

膝 関 節 置 換 術（Total Knee Arthroplasty；以 下，は 220 名の TKA 後患者に対して 1 年後の疼痛に影響TKA）があり，生活の質（以下，QOL）や活動量のを与える要因を調査したところ，自己効力感が関連す2016 年 12 月 8 日受付，2017 年 3 月 13 日受理
Effect of occupational therapy patient education on pain,
psychological factors and activity levels in patients recovering from total knee arthroplasty
福岡リハビリテーション病院
Yuki Hiraga, OTR, Yoshiyuki Hirakawa, RPT, PhD, Katsuhiro Nomiyama, OTR : Fukuoka Rehabilitation Hospital＊2 九州医療スポーツ専門学校作業療法学科
Shinya Hisano, OTR, PhD : Occupational Therapy Department, Kyushu Medical Sports Vocational School＊1

責任著者：平賀勇貴（e‑mail：nokopata̲nokopata@yahoo.co.
jp）0289‑4920/17/¥500/論文/JCOPY

ることを報告した．一方では TKA 後の活動量に影響する要因として疼痛と自己効力感が挙げられたことが報告されている6）．これらから，TKA 後患者において術後痛の慢性化には破局的思考や不安，抑うつ，自己効力感などの心理的要因が関連，活動量には疼痛と自己効力感が関連していることがわかる．そのため，
我々，作業療法士は TKA 後の術後痛の慢性化や活動量に影響を与える疼痛と心理的要因に対して治療・実践方略を構築していく必要がある．
我々はこれまで，TKA 後のカナダ作業遂行測定

492

作業療法・36 巻 5 号・2017 年 10 月

（Canadian Occupational Performance Measure；

経験年数が 1 年目から 10 年目の 5 名で構成され，対

以下，COPM）と疼痛の心理的要因である破局的思

象者がどの群かを知っていた．

考の関連性を明らかにし，作業療法（以下，OT）の可能性を示した7）．さらに，TKA 後患者を準ランダ

2．対象

ム化比較対照試験により COPM 群と Control 群に分対象となる者の取り込み基準は筆頭筆者が所属する

類し，COPM 群には COPM にて目標を設定した後に医療機関において，2014 年 4 月から 2015 年 8 月まで

OT を実践することで無力感（痛みの強い状況においに TKA を施行し，OT 実践を行った患者 78 名とした．

て無力さを感じること）の改善が認められた ．しかし，そのうち，2014 年 4 月から 8 月に入院した者を対照

疼痛や反芻（痛みに関連した考えに過剰に注意を向け

群（35 名），2014 年 9 月から 2015 年 8 月までに入院ること），拡大視（痛みの脅威を過大評価すること）

した者を教育群（43 名）に分類した．除外基準は認においては改善が認められなかった ．Hirakawa ら知症の診断や明らかな精神疾患（うつ病など）を呈し，は 90 名の TKA 後患者において術後痛には反芻が関自分の意志を面接やアンケートに反映できない者と設連することを示し，慢性疼痛の予防として疼痛への固定した．その結果，対象は 78 名のうち 9 名が除外され，執を軽減させる必要があると考える．

69 名となった．抽出された全対象者の内訳は男性 7 名，

8）

8）

9）

近年，Meeus ら は慢性疲労症候群患者において，

女性 62 名，平均年齢は 74. 1±4. 6 歳であった．その患者教育を行うことで疼痛や反芻などの心理的要因の結 果，対 照 群 に 31 名（男 性 3 名，女 性 28 名，平 均

改善が認められたことを報告し，教育的な視点が重要

年 齢 74. 2±4. 6 歳），教 育 群 に 38 名（男 性 4 名，女であることを示している．これは，患者教育による情性 34 名，平均年齢 76. 5±5. 4 歳）が振り分けられた．

10）

報提供で疼痛への意識が減弱し，固執感が低下したものと考えられる．また，Snyder‑Ramos ら11）は患者

3．対照群と教育群に対する作業療法実践

教育への介入手段として口頭やパンフレットおよびビ

対照群と教育群に対する COPM に基づいた目標設

デオによる教育方法を挙げており，ビデオとパンフレッ

定と実践を行うにあたって，我々が実践した方法を用

トは口頭のみの教育に比べて視覚的なイメージが容易いた7）．実施手順は COPM 日本語版 12）を用いて対象であるため，ビデオとパンフレットを用いた教育が有者の大切な目標を最大 5 つまで聴取し，その目標の優効であったと報告している．したがって，TKA 後患

先順位を決定した．優先順位を決定した後に，各目標者において患者教育を取り入れた OT 実践は疼痛をに対して，どの程度うまく行えていると感じているか

軽減し，破局的思考や不安などの心理的要因に効果を（遂行度）を各項目 10 件法（1：全くできないと思う〜

示す可能性があり，活動量の低下を予防することが考，どの程度満足して10：とても上手にできると思う）

えられる．しかし，TKA 後患者において患者教育をいるか（満足度）を各項目 10 件法（1：全く満足して取り入れた OT 実践の報告はない．

いない〜10：とても満足している）で評価した．その以上のような背景から，研究疑問「TKA 後患者に対して患者教育を取り入れた OT 実践が疼痛と心理

後，遂行度と満足度についてそれぞれ平均を算出し，遂行スコアと満足スコアを求めた．

的要因および活動量にどのように影響するのか」に対

具体的な実践では，例えば目標に「買い物ができる

し，本研究では TKA 後患者に対する患者教育を取りようになりたい」と挙がった場合，対象者は立位保持

入れた OT 実践が疼痛と心理的要因および活動量になどの低負荷，短時間での移動から始め，継続できる

与える影響を検討することを目的とした．本研究を行ことを確認したのちに買い物に必要な運搬作業へと漸うことは，TKA 後患者に対する OT 実践方法の資料増を行う．最終的には，対象者が行っていた「買い物」になると考える．

を実践し，目標達成へと促す．
方法

1．研究デザイン

4．教育群に対する患者教育
教育群に対する患者教育は，ビデオとパンフレット

本研究は，患者教育を受けない群（以下，対照群）

を用いた構成とした．まず，ビデオによる患者教育でと患者教育を受ける群（以下，教育群）を設けた非ラ

は Jones ら13）が作成した内容に基づき，対象者にこれ

ンダム化比較対照試験を用いた．なお，作業療法士はからどのような経過を辿るのか理解できるように考慮

人工膝関節置換術後患者における患者教育を取り入れた作業療法実践が疼痛と心理的要因および活動量に与える影響

493

図 1 作業療法実践と患者教育
A：対照群と教育群に対する作業療法実践のタイミング．
B：教育群に対する患者教育のタイミング．
①はビデオ，②はパンフレットによる患者教育を行っている様子．

して作成した．具体的な教育内容としては持続的他動1）疼痛

，徒手的療法（関節可運動，疼痛対処（アイシング）

疼 痛 の 評 価 に Numerical Rating Scale（以 下，，歩行練習（平行棒，歩行器，動域練習や筋力増強練習）

14）
NRS）
を自己記入式にて使用した．自分が今までに，日常生活活動練習（入浴，階段昇降），手T 字杖）

経験した耐えられないほどの痛みを 10 とし，現在は，病棟生活，
段的日常生活活動練習（買い物，調理）いくつかを回答する 11 件法（0：痛みなし〜10：耐

退院後の注意点（膝への負担）をビデオカメラにて撮えられない痛み）で自室あるいはリハビリテーション

影を行い，編集をすることで再生時間は 15 分 45 秒

室にて測定し，安静時痛と歩行時痛を求めた．

になった．作成した映像をタブレット端末（RW‑T110，

2）破局的思考SHARP 製）に挿入することで，タブレット上で患者

破 局 的 思 考 の 評 価 に Pain Catastrophizing Scale

教育ができるようにした（図 1）．また，パンフレッ

15）
日本語版（以下，PCS）
を使用した．PCS は 13 項目

トは疼痛対処（アイシング），自主トレーニング，病の質問から構成され，反芻，無力感，拡大視の 3 つの棟生活，介護保険，退院後の注意点（膝への負担）を下位尺度からなる自己記入式の評価尺度である．普段含めて 25 ページあり，対象者に配布し個別でも学習

痛みを感じている自分の状態にどの程度当てはまるか．なお，ビデオとパンフレッ
するように促した（図 1）

を各項目 5 件法（0：全くあてはまらない〜4：非常にト に よ る 患 者 教 育 の 実 施 時 期 は OT 開 始 時（術 後あてはまる）で回答し，下位尺度得点が高いほど破局

12. 8±2. 5 日）と OT 終了時（術後 34. 5±3. 1 日）で的思考が強いことを示す．

あり，実施場所は自室あるいはリハビリテーション室

3）不安と抑うつにて行った．途中で対象者から質問が出た場合は，言不安と抑うつの評価に Hospital Anxiety and De-

語的説明にて補足した．さらに，患者教育後は疑問や

16）
pression Scale 日本語版（以下，HADS）を使用した．

不明な点を対象者に確認し，対象者からの質問に回答

HADS は 14 項目の質問から構成され，不安と抑うつした．

の 2 つの下位尺度からなる自己記入式の評価尺度であり，現在の状態にどの程度当てはまるかを各項目 4 件

5．データ収集法（0：全く良好〜3：極めて悪い）で回答し，高いほ患者教育を実施後の同時期に各測定指標の評価を実ど不安と抑うつが強いことを示す．HADS を測定し施した．

下位尺度得点を求めた．

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作業療法・36 巻 5 号・2017 年 10 月

図 2 非ランダム化比較対照試験と対象者の流れ

4）痛みに対する自己効力感

コア，NRS の安静時痛と歩行時痛，PCS の下位尺度

痛みに対する自己効力感の評価に Pain Self Eﬃca-

得点である反芻，無力感，拡大視，HADS の不安と

cy Questionnaire 日本語版（以下，PSEQ） を使用

抑うつ，PSEQ，MFES，歩数，活動量を比較するた

した．PSEQ は 10 項目の質問から構成される自己記

めに，介入要因（OT 開始時と OT 終了時），群間要入式の評価尺度であり，各項目 7 件法（0：全く自信因（対照群と教育群）との 2 要因による繰り返しのあがない〜6：完全に自信がある）で回答し，総得点がる 2 元配置分散分析を行った．これらの統計学的解析

高いほど痛みに対する自己効力感が高いことを示す．

は IBM SPSS Statistics Version 22 を 使 用 し，危 険

PSEQ を測定し総得点を求めた．

率 5％を有意水準として行った．

17）

5）活動量
活 動 量 の 評 価 に 活 動 量 計（Active Style Pro，

7．倫理的配慮OMRON 製）を使用した．活動量計は対象者の腰部

本研究は筆頭筆者が所属する福岡リハビリテーショに 24 時間装着し，歩数と生活活動量の測定を行い，ン病院倫理審査委員会による承認（FRH2016‑R‑032）

生活活動量に対しては METs を分単位で算出した．

を得た後に実施した．

METs は運動や身体活動の強度の単位で安静時を結

1METs とし，どの程度の活動をしているか分単位で果

表 す．Ohkawara ら18）に よ っ て Active Style Pro を

1．対象者の属性

用いた歩数と生活活動量の算出において高い信頼性が対象者は研究開始時に登録された対照群 31 名，教得られている．

育群 38 名のうち，研究を進める過程で除外した結果，．
最終的には対照群 28 名，教育群 36 名となった（図 2）6．データ分析

除外の理由は急遽の退院により最終評価が行えなかっ

対象者の属性に関する 2 群間の比較には対応のないたものである．この最終評価までを終えた対象者の属t 検定もしくは χ 検定を用いた．対象群と教育群にお性を表 1 に示す．平均年齢は対照群 75. 6±3. 2 歳，教ける各測定指標である COPM の遂行スコアと満足ス

育群 75. 5±4. 6 歳となり両群間で有意差を認めなかっ2

人工膝関節置換術後患者における患者教育を取り入れた作業療法実践が疼痛と心理的要因および活動量に与える影響．
交互作用も認められた（F 値＝5. 568，p＝0. 019）

表 1 対象者の属性（mean±SD）
対照群（n＝28）

教育群（n＝36）495

p値

PCS 無力感では対照群において OT 開始時 6. 3±5. 7から OT 終了時には 4. 6±4. 0 へと改善し，教育群に

性別（名）
男性

2

4

女性

26

32

年齢（歳）

75. 6±3. 2

75. 5±4. 6

0. 57
0. 42

おいても OT 開始時 6. 4±5. 1 から OT 終了時 3. 8±
3. 3 へと改善を示した．介入の主効果は認められたが，交互作用は認められなかっ（F 値＝4. 003，p＜0. 05）．PCS 拡 大 視 で は 対 照
た（F 値＝1. 117，p＝0. 292）
群において OT 開始時 3. 8±3. 3 から OT 終了時にはた．男女差においても有意差を認めなかった．

4. 2±3. 5 へと増悪し，教育群においては OT 開始時
3. 8±3. 2 から OT 終了時 2. 5±2. 2 へと改善を示した．

2．COPM の遂行スコアと満足スコアの変化，
介入の主効果は認められず（F 値＝0. 519，p＝0. 47）

COPM の変化を表 2 に示す．

交 互 作 用 も 認 め ら れ な か っ た（F 値＝1. 563，p＝

COPM の遂行スコアでは対照群において OT 開始．
0. 213）時の 3. 8±2. 0 から OT 終了時には 7. 3±2. 5 へと改善

HADS 不安では対照群において OT 開始時の 5. 2±

し，教育群においても OT 開始時 2. 9±2. 2 から OT

3. 9 から OT 終了時には 4. 6±4. 1 へと改善し，教育終了時 7. 2±2. 1 へと改善を示した．介入の主効果は群においても OT 開始時 6. 3±3. 8 から OT 終了時 2. 4

，交互作用認められたが（F 値＝95. 335，p＝0. 001）

±2. 2 へと改善を示した．介入の主効果は認められ（F．満は 認 め ら れ な か っ た（F 値＝0. 986，p＝0. 322）

，交互作用も認められた（F値＝14. 691，p＝0. 001）

足スコアでは対照群において OT 開始時の 3. 4±2. 1．HADS 抑うつでは対照群に
値＝7. 000，p＝0. 009）

から OT 終了時には 7. 6±2. 6 へと改善し，教育群において OT 開始時 5. 2±4. 0 から OT 終了時には 5. 1

おいても OT 開始時 2. 5±2. 1 から OT 終了時 7. 2±±4. 1 へとほとんど変化を認めなかったが，教育群に

2. 1 へと改善を示した．介入の主効果は認められたがおいては OT 開始時 6. 1±4. 1 から OT 終了時 2. 6±，交互作用は認められな（F 値＝121. 937，p＝0. 001）

2. 3 へと改善を示した．介入の主効果は認められ（F．
かった（F 値＝0. 329，p＝0. 567）

，交互作用も認められた（F値＝11. 111，p＝0. 001）．
値＝7. 822，p＝0. 005）

3．各測定指標の変化

PSEQ で は 対 照 群 に お い て OT 開 始 時 の 38. 4±

各測定指標の変化を表 2 に示す．

15. 7 から OT 終了時には 41. 0±15. 0 へと改善し，教NRS 安静時痛では対照群において OT 開始時の 2. 2

育群においても OT 開始時 38. 4±15. 6 から OT 終了±2. 0 から OT 終了時には 0. 9±0. 8 へと改善し，教時 44. 1±11. 9 へと改善を示した．しかし，介入の主育群においても OT 開始時 2. 2±1. 5 から OT 終了時，交 互
効 果 は 認 め ら れ ず（F 値＝2. 803，p＝0. 096）

0. 6±0. 4 へと改善を示した．介入の主効果は認めら．
作用も認められなかった（F 値＝0. 341，p＝0. 561）

，交互作用は認めれたが（F 値＝20. 136，p＝0. 001）

活動量の歩数では対照群において OT 開始時 934. 3．NRS 歩行られなかった（F 値＝0. 537，p＝0. 464）

±880. 6 から OT 終了時には 2,410. 7±2,252. 7 へと改

時痛では対照群において OT 開始時の 3. 3±2. 3 から善し，教育群においても OT 開始時 1,071. 3±1,070. 8

OT 終了時には 2. 2±2. 0 へとほとんど変化を認めなから OT 終了時 2,506. 7±1,681. 8 へと改善を示した．

かったが，教育群においては OT 開始時 3. 3±2. 3 か，介入の主効果は認められたが（F 値＝27. 699，p＜0. 01）

ら OT 終了時 0. 9±0. 8 へと改善を示した．介入の主交 互 作 用 は 認 め ら れ な か っ た（F 値＝0. 005，p＝

効 果 は 認 め ら れ（F 値＝27. 915，p＜0. 05），交 互 作．生活活動量では対照群において OT 開始時
0. 941）．
用も認められた（F 値＝3. 809，p＝0. 045）

996. 5±277. 3 か ら OT 終 了 時 に は 899. 2±264. 9 へ

PCS の下位尺度得点である PCS 反芻では対照群にとほとんど変化を認められず，教育群においても OT

おいて OT 開始時の 12. 5±5. 8 から OT 終了時には

開 始 時 879. 5±370. 9 か ら OT 終 了 時 826. 7±197. 3

9. 5±6. 4 へと改善し，教育群においても OT 開始時

へとほとんど変化を示さなかった．介入の主効果は認

14. 2±4. 8 から OT 終了時 6. 3±5. 9 へと改善を示した．

，交 互 作 用 も 認
め ら れ ず（F 値＝2. 066，p＝0. 153），
介入の主効果は認められ（F 値＝32. 130，p＝0. 001）．
められなかった（F 値＝0. 198，p＝0. 656）

496

作業療法・36 巻 5 号・2017 年 10 月

表 2 各測定指標の変化（Mean±SD）
対照群（n＝28）
OT 開始時教育群（n＝36）

OT 終了時OT 開始時OT 終了時

F値

p値

COPM 遂行スコア

3. 8±2. 0

7. 3±2. 5 ＊＊2. 9±2. 2

7. 2±2. 1 ＊＊0. 986

0. 322

COPM 満足スコア

3. 4±2. 1

7. 6±2. 6 ＊＊2. 5±2. 1

7. 2±2. 1 ＊＊0. 3290. 567

NRS 安静時痛2. 2±2. 0

0. 9±0. 8 ＊＊2. 2±1. 5

0. 6±0. 4 ＊＊0. 537

0. 464

NRS 歩行時痛3. 3±2. 3

2. 2±2. 0

3. 3±2. 3

0. 9±0. 8 ＊＊3. 8090. 045

PCS 反芻

12. 5±5. 8

9. 5±6. 4 ＊＊14. 2±4. 8

6. 3±5. 9 ＊＊5. 5680. 019PCS 無力感

6. 3±5. 7

4. 6±4. 0 ＊6. 4±5. 1

3. 8±3. 3 ＊1. 117

0. 292

PCS 拡大視3. 8±3. 3

4. 2±3. 5

3. 8±3. 2

2. 5±2. 2

1. 5630. 213

HADS 不安5. 2±3. 9

4. 6±4. 1

6. 3±3. 8

2. 4±2. 2 ＊＊7. 0000. 009

7. 8220. 005

0. 341

0. 561HADS 抑うつ5. 2±4. 0

5. 1±4. 1

6. 1±4. 1

2. 6±2. 3 ＊＊PSEQ

38. 4±15. 7

41. 0±15. 0

38. 4±15. 6

44. 1±11. 9

歩数

934. 3±880. 6

2,410. 7±2,252. 7 ＊1,071. 3±1,070. 8

2,506. 7±1,681. 8 ＊＊0. 0050. 941

生活活動量996. 5±277. 3

899. 2±264. 9879. 5±370. 9826. 7±197. 3

0. 1980. 656

表中に示す p 値は交互作用に関する危険率を示す＊介入前後で p＜0. 05 となったものを示す＊＊介入前後で p＜0. 01 となったものを示す

COPM：Canadian Occupational Performance Measure 日本語版，NRS：Numerical Rating Scale，PCS：Pain Catastrophizing
Scale 日本語版，HADS：Hospital Anxiety and Depression Scale 日本語版，PSEQ：Pain Self Eﬃcacy Questionnaire 日本語版

考行った結果，疼痛と破局的思考の改善が認められたと

察

報告をしていることから，本研究においてもパンフレッ

1．患者教育による各測定指標への効果

トを用いて疼痛対処や退院後の注意点など教育するこ本研究では，TKA 後患者に対する患者教育を取りとで疼痛のコントロールが可能となり，疼痛と反芻に入れた OT 実践が，疼痛と心理的要因および活動量効果を示したと考える．さらに，パンフレットでの患に与える影響について検討した．対照群と教育群にお者教育は自己学習ができるようにしており，疼痛対処

ける各測定指標の介入要因と期間要因の 2 要因によるなど自己管理が可能になった結果，疼痛の軽減に繋がっ分析を行った結果，NRS 歩行時痛と PCS 下位尺度得たと考える．そのため，ビデオとパンフレットを用い

点の反芻，HADS 不安，HADS 抑うつに交互作用をて教育することは，疼痛と反芻や不安などの心理的要認めた．そのため，ビデオとパンフレットを用いた患因に対して有効である可能性が高いと考えられる．

者教育を含めた OT 実践が TKA 後患者に対して有用

一方で，Wong ら20）は筋骨格系の疼痛を有する対象であることが明らかとなった．しかし，患者教育の実者において口頭とパンフレットを用いて患者教育を 1

施時期に各測定指標の評価を行っているが，OT 開始

回行い，疼痛と不安および自己効力感への効果を検討

時の対照群と教育群の各測定指標間に有意差は認めらしているが，自己効力感の改善が認められなかったこ

れなかった．これらから，2 回の患者教育を実施するとを報告している．しかし，Ryan ら21）は口頭やパンことが，効果を示すと推測可能である．

フレットによる患者教育を含めた運動を 6 週間継続し患者教育を用いた介入研究では，まず，Doeringて実施した結果，自己効力感の向上を認めたと報告し

ら が人工股関節置換術後患者に対してビデオによるている．本研究でも口頭とパンフレットを用いて患者

患者教育として，術後の経過を提示することで安心感教育を行い，実施後は自己学習を促したが回数は 2 回，が得られ不安の軽減に有用であったと報告している．

期間は 2〜3 週間であり，先行研究より期間的に少な本研究においても対象者にこれからどのような経過をいことが挙げられるため，継続的に 6 週間の患者教育

辿るのか理解できるように考慮して作成した結果，安を実施することが，自信を向上させ，自己効力感の改心感が得られ反芻や不安などの心理的要因に改善を認善に繋がると考える．さらに，自己効力感の改善が活めたと考える．また，先の Meeus ら がパンフレッ

動量の向上 6）に繋がることも考えられる．つまり，6トによる患者教育として疼痛の神経生理学的な教育を週間継続的に行った患者教育でなくては自己効力感の

19）

10）

人工膝関節置換術後患者における患者教育を取り入れた作業療法実践が疼痛と心理的要因および活動量に与える影響

497

改善は認められないことが考えられ，自己効力感と関2）Robertsson O. Dunbar M. Pehrsson T. Knutson K.

連 がある活動量の向上も期待できないことが推測でLidgren L : Patient satisfaction after knee arthroplas-

6）

きる．
本研究に用いたビデオとパンフレットは，対象者にty : A report on 27,372 knees operated on between
1981 and 1995 in Sweden. Acta Orthop Scand
71 : 262‑267, 2000.

これからどのような経過を辿るのか理解できるように

3）Ackerman IN. Graves SE. Wicks IP. Bennell KL.

考慮し「先の見える医療」の教材として作成した．そOsborne RH : Severely compromised quality of lifeの結果，患者教育を行うことで疼痛や反芻，不安，抑うつに改善が認められた点は，適切な情報を教育する
方法で「先の見える医療」として安心感が得られたことを示していると考える．これらから，TKA 後患者
における患者教育を取り入れた OT 実践は，疼痛と反芻，不安，抑うつに対して有用であり，慢性疼痛を予防できる可能性が示された．

in women and those of lower socioeconomic status
waiting for joint replacement surgery. Arthritis
Rheum 53 : 653‑658, 2005.
4）Sullivan M. Tanzer M. Reardon G. Amirault D. Dunbar M. et al : The role of presurgical expectancies in
predicting pain and function one year following
total knee arthroplasty. Pain 152 : 2287‑2293, 2011.
5）Wylde V. Dixon S. Blom AW : The role of preoperative self‑eﬃcacy in predicting outcome after total
knee replacement. Musculoskeletal Care 10 : 110‑118,

2．臨床応用，今後の課題

2012.

本研究結果より，TKA 後に NRS 歩行時痛と PCS
下位尺度得点である反芻，HADS 不安，HADS 抑う
つが強い患者に対し，患者教育を取り入れた OT 実
践を行うことで，疼痛と反芻，不安，抑うつの改善が認められることが推測できる．
研究の限界として，本研究は非ランダム化比較対照試験を用いた縦断的研究であるが，入院期間中に限定しているため，退院してからの中長期な効果を予測で

6）小川久美子，平川善之，釜谷幸児，平賀勇貴，問田純
一，他：人工膝関節全置換術後の活動量に影響する因子の検討．日本運動器疼痛学会誌 8：27‑34，2016．
7）平賀勇貴，平川善之，久野真矢，塩田光重：人工膝関節置換術後患者における作業遂行と破局的思考の関連性についての予備的検討．作業療法 34：299‑306，2015．
8）平賀勇貴，久野真矢，平川善之，許山勝弘：人工膝関節置換術後患者における COPM に基づいた作業療法
介入は疼痛に対する無力感を軽減させる．作業療法
35：515‑524，2016．

きないことから慢性疼痛への予防が不明なことが挙げ

9）Hirakawa Y. Hara M. Fujiwara A. Hanada H. Morio-

られる．また，自己効力感や活動量には改善が認めら

ka S : The relationship among psychological factors,

れなかったため，今後も新たな実践方法を構築していく必要があると考える．
結neglect‑like symptoms and postoperative pain after
total knee arthroplasty. Pain Res Manag 19 : 251‑256,
2014.

論

本研究は，TKA 後患者に対して患者教育を取り入れた OT 実践が，疼痛と心理的要因および活動量に与える影響を検討することを目的とした．研究疑問に

10）Meeus M. Nijs J. Van Oosterwijck J. Van Alsenoy
V. Truijen S : Pain physiology education improves
pain beliefs in patients with chronic fatigue syndrome compared with pacing and self‑management
education : A double‑blind randomized controlled
trial. Arch Phys Med Rehabil 91 : 1153‑1159, 2010.

対応して，以下のことが示された．NRS 歩行時痛と11）Snyder‑Ramos SA. Seintsch H. Böttiger BW. Motsch

PCS 下位尺度得点の反芻，HADS 不安，HADS 抑う

J. Martin E. et al : Patient satisfaction and information

つに介入要因と群間要因の交互作用が認められた．患

gain after the preanesthetic visit : A comparison of者教育を取り入れた OT 実践は，TKA 後患者の疼痛と反芻，不安，抑うつに対しての有用性が明らかとなった．

face‑to‑face interview, brochure, and video. Anesth
Analg 100 : 1752‑1758, 2005.
12）Law M. Baptiste S. Carswell A. McColl MA. Palatajko
H. et al（吉川ひろみ・訳）：COPM カナダ作業遂行測文

献定．第 4 版，大学教育出版，岡山，2007．
13）Jones S. Alnaib M. Kokkinakis M. Wilkinson M. St

1）Nakamura M. Nishiwaki Y. Ushida T. Toyama

Clair Gibson A. et al : Pre‑operative patient education

Y : Prevalence and characteristics of chronic muscu-

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Ann R Coll Surg Engl 93 : 71‑75, 2011.

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350, 2014.

14）Jensen MP. Turner JA. Romano JM : What is the
maximum number of levels needed in pain intensity

498

作業療法・36 巻 5 号・2017 年 10 月

measurement?. Pain 58 : 387‑392, 1994.

ter and a gravity‑removal classiﬁcation algorithm.

15）松岡紘史，坂野雄二：痛みの認知面の評価─Pain Catastrophizing Scale 日本語版の作成と信頼性および妥

19）Doering S. Katzlberger F. Rumpold G. Roessler S.
Hofstoetter B. et al : Videotape preparation of pa-

当性の検討─．心身医学 47：95‑102，2007．
16）八田宏之，東あかね，八城博子，小笹晃太郎，林Br J Nutr 105 : 1681‑1691, 2011.

恭平，他：Hospital Anxiety and Depression Scale 日
本語版の信頼性と妥当性の検討─女性を対象とした成tients before hip replacement surgery reduces stress.
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20）Wong EM. Chan SW. Chair SY : Eﬀectiveness of an
educational intervention on levels of pain, anxiety

績─．心身医学 38：309‑315，1998．
17）Adachi T. Nakae A. Maruo T. Shi K. Shibata M. et
al : Validation of the Japanese version of the pain
self‑eﬃcacy questionnaire in Japanese patients withand self‑eﬃcacy for patients with musculoskeletal
trauma. J Adv Nurs 66 : 1120‑1131, 2010.
21）Ryan CG. Gray HG. Newton M. Granat MH : Pain
biology education and exercise classes compared tochronic pain. Pain Med 15 : 1405‑1417, 2014.
18）Ohkawara K. Oshima Y. Hikihara Y. Ishikawa‑Taka-pain biology education alone for individuals withta K. Tabata I. et al : Real‑time estimation of dailychronic low back pain : A pilot randomised controlled

physical activity intensity by a triaxial accelerome-trial. Man Ther 15 : 382‑387, 2010.

Eﬀect of occupational therapy patient education on pain, psychological factors and activity levels
in patients recovering from total knee arthroplasty

Yuki Hiraga＊1 Shinya Hisano＊2＊1＊2

Yoshiyuki Hirakawa＊1 Katsuhiro Nomiyama＊1

Fukuoka Rehabilitation HospitalOccupational Therapy Department, Kyushu Medical Sports Vocational School

Total knee arthroplasty (TKA)‑induced pain has been known to aﬀect psychological factors, chronic pain and activity levels. This study investigated the eﬃcacy of patient education by occupational therapists on TKA patientschronic pain, psychological factors and activity levels. TKA patients were classiﬁed into two groups : the educationalgroup (36 subjects) and a control group (28 subjects). The following outcome indices were investigated : pain levels, including both walking and stationary pain, catastrophizing, including rumination, helplessness and magniﬁcation, psychological factors including anxiety and depression, and activity levels. Analysis through ANOVA found aconnection among walking pain, rumination, anxiety and depression in the education group. The results demonstrate the eﬀectiveness of patient education during occupational therapy on patients suﬀering from TKA.
Key words : TKA, Patient education, Pain, Psychological factor, Activity level