東亜大学
令和 5 年度 大学機関別認証評価

評価報告書

令和 6 年 3 月
公益財団法人 日本高等教育評価機構

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Ⅰ 評価結果【判定】
評価の結果、日本高等教育評価機構が定める評価基準に適合していると認定する。

Ⅱ 総評「基準１．使命・目的等」について
建学の精神に基づき、大学・大学院の目的が具体的かつ明確に学則に定められている。
大学の個性・特色として、地域に生きる大学、国際交流の推進、専門的な実学教育、奉仕の精神を育む人間教育、一人ひとりに目の届く教育、豊かなスポーツライフの六つを明示
し、教育目的に反映している。
使命・目的や教育目的の改定については、役員、教職員が参画する各種会議体での審議・承認を経て進められており、役員、教職員の支持と理解が得られている。
ホームページや学生便覧を通じて学内外に周知され、加えて辞令交付式などの式典での理事長・学長訓示により、理解が深められている。
三つのポリシー（ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシー）や第 3 期中期計画は、建学の精神、教育理念、大学の目的をもとに策定されている。教育研究上の組織として、三つの学部と大学院を設けている。
「基準２．学生」について
建学の精神、使命・目的及び教育目的に基づき、アドミッション・ポリシーを定め、ホームページ等で周知している。充足状況については、収容定員充足率に課題がある学科があり、改善が必要である。学修支援及び授業支援の方針が「教学部委員会」によって策定されている。また、全学年担任制を採用し、退学、休学、留年防止への支援を担任教員が中心に行っている。就職支援については、キャリア科目を全学部・全学科の共通教育科目として導入し、加えて学科ごとの専門性を生かした実習や就業体験を用意するなど支援体制を整備している。学生の意見・要望については、個人面談やオフィスアワー、「東亜大学
学生自治組織(TSC)」（以下「学生自治組織」という。）活動、保護者懇談会等を通じて把握し、協議の上で対応に努めている。校地、校舎等の学修環境については、設置基準にのっとり、校舎・図書館・実習施設・体育館をはじめとした教育や実験・実習を行うために必要な施設・設備を備えている。
〈優れた点〉○下関市内の 5 高等教育機関で締結する「下関市内 5 高等教育機関附属図書館相互利用協定」に基づき、5 機関に在籍する学生が相互に図書館を利用できる点は評価できる。
「基準３．教育課程」について
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大学の教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーが大学全体及び各学科、研究科各専攻
において策定され、そのディプロマ・ポリシーの達成を考慮したカリキュラム・ポリシーを策定し、ホームページ等で学生及び社会に周知している。シラバスは、適切な項目を立てて作成を教員に依頼し、ホームページで公開されているが、一部の科目に不足なか所が残っている。
各学科・研究科各専攻においてカリキュラム・ポリシーに沿った教育課程を体系的に編成し、カリキュラム・マップ及びカリキュラム・ツリーを学科ごとに策定している。
三つのポリシーを踏まえ、ディプロマ・ポリシーに示される能力がどれくらい身に付いたかを 1 年次、3 年次、卒業時の「学修成果アンケート」で把握し、全学必修の「卒業研究」により最終的な教育目標の達成を把握している。
「基準４．教員・職員」について
3 人の副学長を配置して学長を補佐する体制を構築し、学長は教学上の重要問題を審議
し意思決定を行う機関として、学長を議長とする「審議会」を設置している。
「企画運営室」
が重要な案件の基本方針を策定し、学長も出席する「企画運営室会議」にて「審議会」に上程する議案等の審議が行われている。教員数は、大学設置基準や大学院設置基準上必要数を満たしている。教員の採用・昇任は、「東亜大学教員人事規程」にのっとり適切に行われている。
「授業向上委員会」が、FD(Faculty Development)講習会を企画し、学外 FD 講習会への参加も呼掛け、「職員研修委員会」が、SD(Staff Development)研修会等を開催し、職員の能力及び資質の向上に取組んでいる。
大学における研究活動上の不正行為の防止及び不正行為が生じた場合における適正な対応について必要な事項を規則に定め、全ての研究活動に適用している。
〈優れた点〉○授業参観での評価点を総合して検討し優秀授業を決定しており、優秀授業に選ばれた教員は FD 講習会で講演を行い、授業での取組みや工夫など、授業向上につながるノウハウ
を全ての専任教員に公開している点は評価できる。
「基準５．経営・管理と財務」について
寄附行為、理事会運営要項、教学運営要項及びガバナンス・コードにより、基本的な法
人・大学の組織、職務権限を定め、堅実な経営を行っている。
使命・目的の達成に向けた戦略的意思決定を行うために、理事会を設置している。理事の選任についての改善点はあるが、理事会は外部理事を含めて構成され、理事会及び評議
員会は適切に開催されている。
「審議会」に理事長・学長をはじめ監事や法人の幹部職員も出席し、法人と大学の意思疎通が図られている。常勤監事を置き、理事会・評議員会や大学の主要な会議に出席し、意見を述べている。
中期計画に従い、大学の事業活動収支差額比率はプラスを維持しているが、引続き教育研究活動を維持していくためには、恒常的な学生確保に努める必要がある。
学校法人会計基準に準拠した会計処理及び決算が行われている。
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「基準６．内部質保証」について
学則に基づき「自己点検・評価委員会」を設置し、実施組織としての「自己点検・評価実施委員会」が、自己点検・評価の実施方法の提案、報告書の取りまとめ等を行っている。
自己点検・評価報告書は、日本高等教育評価機構のフォーマットに基づいて、項目ごとに部局間で検討して作成され、作成された報告書をホームページで公開している。
大学全体の取組みに加えて、部局、教職員役職者、教員や職員個人ごとに、計画、実施、
評価と振返り、新たな行動プランの作成を行うなど、それぞれのレベルで PDCA サイクルを機能させているが、教学・管理運営面に不十分な点が見受けられるので、内部質保証体制の整備・充実に向けての対策が必要である。
外部評価委員会を設置し、学外の有識者から体制を整備し、教学マネジメントやその他の重要事項について助言を受けている。
〈優れた点〉○外部評価委員会を設置し、学外の有識者から助言を得る体制を整備し、教育、学生支援、国際交流、地域貢献等に関する事項や大学運営に関する事項について学外有識者が助言を行っている点は、評価できる。
総じて、建学の精神のもと、大学・大学院は、使命・目的及び教育目的を踏まえた三つのポリシーに基づく教育研究体制を確立し、社会情勢の変化に対応した改組を行い、時代に適合した教育に努めている。学長のもとで円滑な意思決定ができる体制を整え、中期計画をもとに大学運営を行っている。
「大学独自の基準」として設定されている、「基準 A.地域連携と地域社会への貢献」「基準 B.国際交流」については、各基準の概評を確認されたい。
なお、大学が「特記事項」として挙げたのは以下のとおり。
1．「大学の特色の一つである豊かなスポーツライフとしての課外活動の成果」

Ⅲ 基準ごとの評価
基準 1．使命・目的等【評価】
基準 1 を満たしている。
1－1．使命・目的及び教育目的の設定
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化

1-1-③

個性・特色の明示

1-1-④

変化への対応
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【評価】
基準項目 1-1 を満たしている。
〈理由〉
建学の精神「国際的な場で学際的な研究・教育を実施し、他人のために汗を流し、一つの技術を身につけた人材の養成を目的とする総合大学を目指す」に基づき、大学・大学院の目的が学則に定められている。大学・大学院の使命・目的は、その意味、内容が具体的かつ明確であり、簡潔に分かりやすく文章化されている。
大学の個性・特色として、地域に生きる大学、国際交流の推進、専門的な実学教育、奉仕の精神を育む人間教育、一人ひとりに目の届く教育、豊かなスポーツライフの六つを明示している。また、大学院においても、学際的分野の教育・研究、実学教育の精神を個性・特色として明示している。
これまでも学部・学科の改組、大学院の改組を行うなど、社会情勢の変化に対応し、時代が要請する人材の育成を図り、大学の使命・目的の実現に取組んでいる。
1－2．使命・目的及び教育目的の反映
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

1-2-②

学内外への周知

1-2-③

中長期的な計画への反映

1-2-④

三つのポリシーへの反映

1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性【評価】
基準項目 1-2 を満たしている。
〈理由〉
大学・大学院の使命・目的及び学部・研究科の教育目的の改定については、役員、教職員が参画する理事会、審議会、各種委員会等での審議・承認を経て進められており、役員、
教職員の支持と理解が得られている。
大学の使命・目的は、ホームページをはじめパンフレットや学生便覧に記載されるとともに、始業式、辞令交付式、開学記念式などの各種式典で、理事長・学長が大学の使命・目的についての訓示を行うなど、学内外への周知と理解に努めている。
第 3 期中期計画は、建学の精神、教育理念、大学の教育目的をもとに策定されている。
また、建学の精神、使命・目的、養成する人材像をもとに、学部・学科及び研究科専攻別に三つのポリシーを定めている。
専門職業技術教育とその研究の実現ための教育研究組織として、医療学部、人間科学部、芸術学部の 3 学部と通信教育課程を併設した総合学術研究科を設けている。
基準 2．学生
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【評価】
基準 2 を満たしている。
2－1．学生の受入れ
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持【評価】
基準項目 2-1 を満たしている。
〈理由〉
アドミッション・ポリシーは、建学の精神、使命・目的及び教育目的に基づき、学部・学科、研究科専攻ごとに定められ、かつ具体的で明確なものとなっており、募集要項や大学案内、ホームページ等により周知されている。
収容定員については、全教職員による高校訪問の実施などの入学者増加に向けた努力によって収容定員を上回る学科もあるものの、収容定員未充足学科の定員を満たすよう、今後の更なる努力を期待したい。
入学者選抜は、アドミッション・ポリシーに基づき、入試区分ごとに選抜方針や選抜方法が定められ、合否判定については、学部においては教授会、研究科においては研究科委
員会で審議し、学長に意見を述べる手続きをとっており、日本人学生、留学生共に公正かつ妥当な選抜が行われている。また、入試問題については、学部、研究科共に、全て大学が自ら作成し、採点を行っている。
〈改善を要する点〉○医療学部健康栄養学科及び芸術学部トータルビューティ学科の収容定員充足率が 0.7 倍未満であることから、定員確保に向けた新たな取組みなどの改善が必要である。
〈参考意見〉○人間科学部国際交流学科の収容定員充足率が低いことから、定員確保に向けた更なる努力が望まれる。
2－2．学修支援2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備

2-2-②

TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実【評価】
基準項目 2-2 を満たしている。

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〈理由〉
全学的な学修支援及び授業支援に関する方針・計画は、「教学部委員会」によって策定されている。学部・学科ごとの学修支援、授業支援については、教授会及び学科会議でその方針、計画が策定されている。学生を対象としたガイダンスを、学科ごと、学年ごとに毎学期行うほか、オフィスアワーや面談等を通じて、きめ細かく履修指導や学修指導を行っている。全学年担任制を採用しており、退学、休学、留年防止のための支援も担任教員を中心に行っている。欠席が続く場合は、本人や保護者等へ連絡をするなど迅速に対応する
ほか、それらの情報は「教職員ポータルサイト指導学生情報の中の申送り事項」を通じて、学科教員間で共有される。
TA などについては規則を設けているものの、大学院生が多くないことから、研究生や学部生の採用を実施し、学修支援を行っている。障がいのある学生については、入学前相談、授業時の科目担当者への対応依頼等の必要な支援を「健康相談センター」「学生支援室」
を中心に関係部署が連携し、対応している。
2－3．キャリア支援2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備【評価】
基準項目 2-3 を満たしている。
〈理由〉
各学科から選出された教員で構成する就職部委員会と、職員組織であるキャリアサポー
ト室の協働体制でキャリアセンターを運営している。1 年次から 4 年次にかけて、学生の進路支援とモチベーション向上を目的に、キャリア科目を全学部・全学科の共通教育科目の講義科目、インターンシップなどに導入することに加え、学科ごとの専門性を生かした実習や就業体験が用意され、学内外で学生への支援体制を確立している。
また、学生のキャリア支援に向け、国家資格をはじめとする多くの認定資格や検定などの取得が可能である。国家資格については、模擬試験や特別講義などの補講の実施や学習室の提供など、合格率向上を目指した支援を行っている。
2－4．学生サービス
2-4-①

学生生活の安定のための支援【評価】
基準項目 2-4 を満たしている。
〈理由〉
安定した学生サービス実施のために、学生部が設置され、所管する委員会として、「学生部委員会」が組織されている。職員組織である「学生支援室」と共に、修学支援や生活支
援など、学生の適切な学修環境の保持に努めている。留学生については、国際交流センタ
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ー、学生部等が協力している。
学生の心身に関する相談支援については、学生生活全般にわたり、不安を感じる学生への対応を行う学生サポート室、公認心理師や臨床心理士の有資格者が主に心の問題に関する支援・相談を行う学生相談室、けが等の応急処置を行う健康相談室、各種ハラスメントに対応するハラスメント相談室が設けられている。
学生に対する経済的支援として、奨学金募集の紹介や留学生対象の大学独自の授業料免除制度を設けている。また、学生のクラブ・サークル活動や「学生自治組織」についても支援を行っている。
2－5．学修環境の整備
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理

2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理【評価】
基準項目 2-5 を満たしている。
〈理由〉
校地、校舎等の学修環境については、設置基準にのっとり、教育を行うために必要な体育施設、講義実・演習室、実験・実習室などを有し、コンピュータ等の適切な ICT（情報通信技術）環境を整備している。また、学内にスロープ、手すり等を設置し、バリアフリーに配慮している。
また、図書館と漫画図書館を設置し、山口県下関市内の五つの高等教育機関と利用協定を締結することで、学内外において有効活用されている。
授業を行う際の学生数については、演習や実技、実習、語学の授業などは適宜、定員を設け、履修希望者数を見ながら教室変更を行うなど、適切に対応している。
〈優れた点〉○下関市内の 5 高等教育機関で締結する「下関市内 5 高等教育機関附属図書館相互利用協定」に基づき、5 機関に在籍する学生が相互に図書館を利用できる点は評価できる。
2－6．学生の意見・要望への対応
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意
見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用【評価】
基準項目 2-6 を満たしている。
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〈理由〉
学修支援、学生生活、学修環境に関する学生の意見・要望については、アンケート調査、
個人面談、オフィスアワー、「学生自治組織」の活動、学内 3 か所に設置された要望箱、保護者懇談会等を通じて把握し、学科会議や教授会、学生部委員会等での協議・対応を行っている。その結果を踏まえ、教員が授業運営・改善に生かすことや、学生サービス向上の取組みにつなげている。また、留学生についても、アンケート調査を行い、学生からの要
望をくみ上げている。
学生生活に関しては、学生相談室や健康相談室、学生サポート室の連携による支援のほか、公認心理師等の有資格者等による学生の心身のメンタルヘルス維持増進の取組みを行っている。
基準 3．教育課程【評価】基準 3 を満たしている。
3－1．単位認定、卒業認定、修了認定
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知

3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用【評価】
基準項目 3-1 を満たしている。
〈理由〉
大学の教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーが大学全体、各学科及び研究科各専攻
において策定されており、ホームページ、学生便覧等で学生及び社会に周知・公表している。単位認定基準、進級基準、卒業認定基準を学則及び各学部の履修規程に定め、大学院についても大学院学則に定め、ホームページ及び学生便覧にて全学生に周知している。成績評価基準は、シラバスに明記され、学生に周知する取組みが行われている。単位認定、進級、卒業認定、修了認定について、規定された基準に基づき、教授会、研究科委員会等
での意見を聴いて学長が適切に決定している。
3－2．教育課程及び教授方法
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

3-2-③

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成

3-2-④

教養教育の実施
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3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施【評価】
基準項目 3-2 を満たしている。
〈理由〉
ディプロマ・ポリシーの達成を考慮したカリキュラム・ポリシーを策定しており、ホームページ等で学生及び社会に周知している。カリキュラム・ポリシーはディプロマ・ポリ
シーを前提として策定されており、ディプロマ・ポリシーとの一貫性を保っている。
各学科・研究科各専攻においてカリキュラム・ポリシーに沿った教育課程を体系的に編成し、カリキュラム・マップ及びカリキュラム・ツリーを周知している。シラバスは、適切な項目を立てて各教員に作成を依頼し、ホームページで公開している。一部の科目については、シラバスが未作成のため改善が必要である。
履修登録単位数の上限を学則に明記し、単位制度の実質化を図っている。教養教育は、
全学のカリキュラム・ポリシーに基づき適切な区分及び科目から構成されている。
また、「授業向上委員会」を設置し、アクティブ・ラーニングなど教授方法の改善に取組んでいる。
〈改善を要する点〉○全学共通の人間教育科目にある「地域社会と個人の役割」と「心とからだの体験実習」
において、シラバスを作成し、成績評価基準及び授業計画を示すよう改善を要する。
3－3．学修成果の点検・評価
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック【評価】
基準項目 3-3 を満たしている。
〈理由〉
三つのポリシーを踏まえ、ディプロマ・ポリシーに示される能力がどれくらい身に付いたかを 1 年次、3 年次、卒業時の「学修成果アンケート」で把握し、教学部委員会、各学科等で共有・議論し、教学面での改善に活用している。全学必修の「卒業研究」により、最終的な教育目標の達成を把握している。全学科で卒業研究発表会を実施しており、学科
教員は学生の学修成果を把握している。
授業科目レベルでは、学生による授業評価アンケートの回答、科目担当教員による開講
前の「授業目標の設定」と終了後の「自己点検評価」により、授業改善につなげる仕組みを構築している。

9東亜大学〈参考意見〉○学生の資格取得状況・就職状況等の客観的指標を取入れ、学修成果の点検・評価方法の確立とその運用方法についての学内の方針（アセスメント・ポリシー等）を定め、教育
内容・方法及び学修指導の改善を図るための全学的な取組みが望まれる。
○一部の学科における「卒業研究」に係るルーブリックの活用を他学科にも拡大し、全学的な教育改善につながる方策を展開することに期待したい。
基準 4．教員・職員【評価】
基準 4 を満たしている。
4－1．教学マネジメントの機能性
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの確
立・発揮

4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性【評価】
基準項目 4-1 を満たしている。
〈理由〉
学長のもとに副学長を置き、3 人の副学長が職務を分担し学長を補佐している。教学上の重要問題を審議し、組織としての意思決定を行う機関として、「審議会」を置いている。
また、重要な案件の基本方針策定を補佐するための組織として「企画運営室」を設け、「企
画運営室会議」で「審議会」に上程する議案等の審議を行っている。
大学学則及び大学院学則にて、教授会及び研究科委員会の役割を定めている。また、学長裁定にて教授会及び研究科委員会の意見を聴くことが必要な事項を定め、周知している。
事務組織は、「学校法人東亜大学学園事務組織規程」及び「東亜大学事務組織規程」に基づいて組織されている。大学事務局と法人事務局に分かれており、業務分担・連携をとりながら法人全体の事務業務を遂行している。
4－2．教員の配置・職能開発等
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置

4-2-②

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施【評価】
基準項目 4-2 を満たしている。

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〈理由〉
学士課程及び大学院課程において、設置基準上必要な教員数及び教授数を満たしている。
教員の採用・昇任の方針は、「教員選考基準」「大学院教員資格審査基準」に定められており、教員の任用・採用及び昇任は、教員人事委員会の意見に基づき理事会の審議を経て理事長が行う旨が「教員人事規程」に定められている。審査は「教員選考基準」及び「大学院教員資格審査基準」により行われている。
FD 活動は、授業向上委員会と教学部委員会がマネジメントを行っており、学生による「授業評価アンケート」、同僚教員による授業参観、授業公開期間の設定、優秀授業の選出と受賞者による講演、FD 講習会の開催、学外 FD 講習会への参加呼掛けといった活動を行っている。
〈優れた点〉○授業参観での評価点を総合して検討し優秀授業を決定しており、優秀授業に選ばれた教員は FD 講習会で講演を行い、授業での取組みや工夫など、授業向上につながるノウハ
ウを全ての専任教員に公開している点は評価できる。
4－3．職員の研修
4-3-①

SD(Staff Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上への取組み【評価】
基準項目 4-3 を満たしている。
〈理由〉
事務局長の諮問機関として「業務標準化委員会」「職員研修委員会」「環境整備委員会」「同窓会連携委員会」の四つの委員会を設置し、専任職員はいずれかの委員会に所属している。また、大学運営を更に強化するため、SD 研修会等を開催し職員の能力及び資質の向上に取組んでいる。研修内容については、毎月開催する「職員研修委員会」で検討しており、新任職員研修、ICT 研修会、AED（自動体外式除細動器）講習会、SD 研修会などを実施している。職員には毎年度必ず学外の研修にも参加することを義務付け、能力向上のために業務研究図書購入費も予算化し、能力向上に役立てている。
〈参考意見〉○職員の資質・能力向上に関して、未整備の SD 規則等を策定し、事務職員のみならず教員や学長等の大学幹部教員も参加する組織的な取組みが望まれる。
4－4．研究支援4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用

4-4-③

研究活動への資源の配分
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【評価】
基準項目 4-4 を満たしている。
〈理由〉
研究を推進するために、研究推進委員会を設け、「研究推進委員会規程」を整備し、そのもとに四つの専門委員会を設けている。全ての専任教員にインターネット環境、書架等を備えた個室を研究室として割当て、大学が支援する研究プロジェクトには専用のプロジェ
クト研究室を供与し、研究環境の整備及び運営・管理に努めている。
研究倫理の確立については、大学における研究活動上の不正行為の防止及び不正行為が生じた場合における適正な対応について必要な事項を規則に定め、全ての研究活動に適用している。また、コンプライアンス説明会を毎年度実施し、受講を義務化している。
研究活動への資源の配分については、科学研究費助成事業等の競争的資金の獲得を支援するため、説明会を毎年度開催し、助成制度の周知を図り、申請書類の作成方法等を含めたきめ細かい情報提供を行っている。研究活動を補助する人的な支援としては、
RA(Research Assistant)の活用、有期契約職員の雇用を進めている。
基準 5．経営・管理と財務【評価】
基準 5 を満たしている。
5－1．経営の規律と誠実性
5-1-①

経営の規律と誠実性の維持

5-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

5-1-③

環境保全、人権、安全への配慮【評価】
基準項目 5-1 を満たしている。
〈理由〉
寄附行為、理事会運営要項、教学運営要項及びガバナンス・コードにより、基本的な法
人・大学の組織、職務権限を定めている。
中期計画に基づき、単年度の事業・予算編成を計画し、部局ごとにその計画に沿って実行している。
人権への配慮としては、「セクシュアルハラスメント防止に関する規程」「個人情報の保護に関する規程」「公益通報者保護規程」「マイナンバー制度等に係る特定個人情報の適正な取扱に関する規程」を制定し、教職員に対する高い倫理性と責任を規定している。
安全への配慮では、「防災等危機管理規程」を定め、防災対策委員会を設置しており、防災訓練計画に基づき、防災訓練・避難訓練等を行っている。
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5－2．理事会の機能
5-2-①

使命・目的の達成に向けて意思決定ができる体制の整備とその機能性【評価】
基準項目 5-2 を満たしている。
〈理由〉
使命・目的の達成に向けた戦略的意思決定を行う体制を構築するために、寄附行為及び「理事会運営要項」の定めに従い、業務の決定機関である理事会を設置し、事業計画等の法人全体の管理運営に関する重要事項を審議、決定している。理事の選任において、一部課題があるが、外部理事を 3 人選任するなど、外部の意見を取入れた理事会運営を行っている。
また、理事会欠席時における書面による意思表示を適切に運用している。
〈改善を要する点〉○寄附行為第 6 条に定められている「評議員のうちから評議員会において選任したもの」とする 2 号理事を評議員会の前に理事会で承認しているため、改善を要する。
5－3．管理運営の円滑化と相互チェック
5-3-①

法人及び大学の各管理運営機関の意思決定の円滑化

5-3-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックの機能性【評価】
基準項目 5-3 を満たしている。
〈理由〉
教学の最高の審議機関である「審議会」は、理事長・学長、副学長、研究科長、学部長
等、法人・大学事務局長及び事務局次長が出席しており、円滑な情報発信、意見交換及び意思疎通が経営と教学そして事務の間で図られる環境が整っている。
2 人の監事を選任しており、理事会・評議員会への出席、定期的な学内の監査・業務点
検、大学の重要な会議への参加、そして、毎会計年度終了後、二月以内に監査報告書を作成し、理事会及び評議員会に提出している。監事のうち 1 人は常勤であり、日常的に法人及び教学運営の状況が確認できる環境が整備されている。
〈参考意見〉○「学校法人東亜大学学園経理規程」において、規定されている内部監査を速やかに実施することが望まれる。
5－4．財務基盤と収支
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5-4-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

5-4-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保【評価】
基準項目 5-4 を満たしている。
〈理由〉
令和 4(2022)年度の教育研究経費比率は、全国平均よりも高くなっており、教育研究活動における一定の環境基準を維持している。また、支出の中で大きな割合を占める人件費については、人件費比率の抑制目標を立て、着実に実行し目標を達成している。
中期計画に基づいた財務運営を行い、事業活動収支差額比率はプラスを維持しており、全国平均と同水準を維持している。引続き教育研究活動を維持していくためには、定員充足率の安定に伴う学生生徒等納付金収入の増加が前提であるため、恒常的な学生確保に努めている。
教育研究を支援する科学研究費助成事業の獲得に向けて、教員の申請の推進を実施している。また、獲得金額は一定の規模を維持しており、安定的な収入として財政的な基盤確保に努めている。
〈参考意見〉○財務状況について、運用資産に比べて外部負債が多く貸借対照表関係比率の流動比率が低いため、資金繰りに万全の注意を払うことが望まれる。
5－5．会計5-5-①

会計処理の適正な実施

5-5-②

会計監査の体制整備と厳正な実施【評価】
基準項目 5-5 を満たしている。
〈理由〉
教育研究活動の具体的な計画について、事業計画のもと当該年度の活動方針に沿って、学校法人会計基準に基づき予算編成を行い運営している。
予算編成については、法人事務局が各部局の次年度予算の取りまとめを行い、当該年度の事業収入に見合う予算を評議員会の意見を聴取した上で理事会において承認している。
予算管理は各部局の責任者が行い、執行については各部局より総務・施設室を経由し、事務局長に各種伺書及び稟議（りんぎ）書が提出され、事務局長の承認を得た上で執行している。
学校法人会計基準に準拠した会計処理及び決算を行っており、当該会計年度終了後二月以内に、財産目録、事業報告書、決算書及び役員等名簿を作成している。独立監査人による会計監査は、適切に実施されている。
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基準 6．内部質保証【評価】
基準 6 を満たしている。
6－1．内部質保証の組織体制
6-1-①

内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立【評価】
基準項目 6-1 を満たしている。
〈理由〉
大学学則第 1 条の 2 に、大学の目的を達成するために、自己点検・評価を行うことを明記し、この条項に基づき「自己点検・評価委員会」を設置している。委員会のもとに設けられた「自己点検・評価実施委員会」が、自己点検・評価の実施方法の提案、報告書の取りまとめ等を行っている。作成された報告書は、広く社会に公表するためにホームページで公開されている。
「外部評価委員会」を設置し、学外の有識者から助言を受ける体制を整備し、教学マネジメントやその他の重要事項について助言を受けている。
〈優れた点〉○外部評価委員会を設置し、学外の有識者から助言を得る体制を整備し、教育、学生支援、国際交流、地域貢献等に関する事項や大学運営に関する事項について学外有識者が助言を行っている点は、評価できる。
6－2．内部質保証のための自己点検・評価
6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有

6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析【評価】
基準項目 6-2 を満たしている。
〈理由〉
平成 24(2012)年度からは毎年度、自己点検・評価を実施している。令和 3(2021)年度から、日本高等教育評価機構のフォーマットに基づいて、項目ごとに部局間で検討して自己点検・評価報告書を作成している。
自己点検・評価によって得られた課題や展望を踏まえて、第 2 期中期計画を発展させて、現在の第 3 期中期計画を策定している。
「教学部委員会」「共通教育センター委員会」「授業向上委員会」が教学に関するデータの収集、分析を行っている。収集されたデータは学内サーバーで共有され、自己点検・評
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価に供している。
6－3．内部質保証の機能性
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性【評価】
基準項目 6-3 を満たしている。
〈理由〉
日本高等教育評価機構の認証評価における基準項目にのっとった自己点検・評価を実施
し、PDCA サイクルの仕組みを機能させて、教育改革や大学改革を実行している。教職員や各部局が実施をイメージしやすいように PDCA サイクルの仕組みの概念図を作成してはいるが、収容定員やシラバス、理事の選任などの管理面に改善を要する事項があるため、内部質保証システムの機能性は不十分である。
大学全体の取組みに加えて、部局、教職員役職者、教員や職員個人ごとに、計画、実施、
評価と振返り、新たな行動プランの作成を行うなど、それぞれのレベルで PDCA サイクルを機能させている。
〈改善を要する点〉○収容定員の未充足、シラバスの未作成や理事の選任などの管理面に問題があるので、内部質保証システムの機能性が十分とはいえない点は、改善を要する。
大学独自の基準に対する概評
基準Ａ．地域連携と地域社会への貢献
A－1．大学と地域社会との連携基盤の構築
A-1-①

地域連携ネットワークの構築

A－2．大学が持っている物的・人的資源の社会への提供
A-2-①

学部・学科による取り組み【概評】
教育の理念である「地域に生き、グローバルに考える」を達成するため、下関市や事業所等との地域連携や産学連携を全学的に進めている。
地域連携センターを設置し、各学科の特色や特徴、地域からの要請や相談等をそれぞれの学科と共に話合い、授業等に生かせるかどうかも含めて検討している。
学部・学科ごとに、地域と連携したさまざまな取組みを実施し、大学が持っている物的・人的資源の社会への提供も積極的に取組んでいる。
「地域連携運営委員会」を定期的に開催
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し、各学科から報告を受け、次年度の計画や目標の検討と改善点を協議している。
大学を拠点とする地域社会の会員組織である「コミュニティクラブ東亜」に、多様なス
ポーツや文化活動の取組みを可能とするために大学の施設を提供し、会員が主体的に取組
む健康で元気あふれる町づくりに大学として貢献している。
基準Ｂ．国際交流
B－1．建学の理念に基づいた国際交流の推進
B-1-①

国際交流推進のための体制の確立

B-1-②

留学生の受入れへの対応

B-1-③

対外的な交流活動の促進【概評】
教育の理念である「地域に生き、グローバルに考える」に基づき、平成 21(2009)年から留学生の受入れを本格化し、海外入試所である韓国・大邱市に「海外入試所」を設立し、海外での学生募集に積極的に取組んでいる。留学生の担当部門を、留学生の受入れと交流・
在学サービスを担当する部署に分け、学内の国際化推進のため、「国際交流スペース i-koi」
を設置し、国際交流の場を提供している。
人間科学部に平成 24(2012)年に新設した国際交流学科に加え、留学生の学びのバランスを考慮し、人間科学部心理臨床・子ども学科に国際教養コースを、医療学部健康栄養学科にフードビジネスコースを追加設置し、資格免許の取得と結びついた実学重視のカリキュ
ラムの見直しを行い、留学生の学びやすさに配慮している。
海外教育研究機関との学術交流協定は 67 校を超え、韓国、タイ、中国、ベトナムを中心に多くの交換留学生を受入れている。また、海外研究機関との共同プロジェクトの推進、
韓国の高等学校教員や生徒による大学訪問、語学研修プログラムなど、提携校との交流活動が多岐にわたり行われている。
コロナ渦で中断されたこれらの活動や提携校との交流活動の再開と国際化推進に向けた
今後の新たな取組みにも期待したい。

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特記事項（自己点検評価書から転載）
1.「大学の特色の一つである豊かなスポーツライフとしての課外活動の成果」
本学では課外活動にも力を入れており、全国レベルやブロックレベルで活躍している学生も多い。令和 4（2022）年度の主な成績は以下のとおりである。
【男子バレーボール部】
・春季中国大学バレーボール一部リーグ優勝（62 回目）
・秋季中国大学バレーボール一部リーグ優勝（61 回目）
・全日本バレーボール大学選手権大会ベスト 16
・天皇杯・皇后杯全日本バレーボール選手権大会ファイナルラウンド ベスト 16
・栃木国体成年男子バレーボール競技大会 準優勝【硬式野球部】
・中国六大学野球 春季一部リーグ 3 位【女子陸上競技部】
・中国四国学生陸上競技対校選手権大会 4×100mR 2 位 4×400mR 優勝 女子総合 2 位
・秩父宮賜盃 西日本学生陸上競技対校選手権大会 4×100mR 予選 3 着 4×400mR 予選
3着
・天皇賜盃第日本学生陸上競技対校選手権大会 4×100mR 予選 5 着 4×400mR 予選 5 着
・全日本大学女子駅伝対校選手権大会 中国四国地区最終代表選考会 第 2 位
・中国四国学生陸上競技選手権大会 4×100mR 3 位 4×400mR 2 位 やり投 3 位【柔道部】
・中国四国地区学生柔道団体優勝大会（会場：周南市キリンビバレッジ）男子団体 3 位・
女子団体 3 位全日本学生柔道優勝大会出場決定
・全日本学生柔道優勝大会（会場：日本武道館）男子団体 1 回戦敗退 女子団体 2 回戦敗退
・山口県体重別選手権兼国体選考会（会場：周南公立大学） 男子個人無差別級 3 位女子
個人 57ｋｇ優勝無差別級準優勝 ＊国体ブロック予選 山口県代表決定
・中国地区 国体ブロック予選（会場：広島県立総合体育館）山口県代表第 3 位
・中四国学生柔道体重別団体優勝大会（会場：愛媛県立武道館）女子団体 3 位全日本学
生柔道体重別団体優勝大会 出場決定
・全日本学生柔道体重別団体優勝大会（会場：兵庫尼崎ベイコム体育館）女子団体 1 回
戦敗退
【剣道部】
・5 月第 69 回中四国学生剣道選手権大会 3 位：1 名、ベスト 8：1 名、ベスト 16：2 名、以上 4 名が全国大会出場
・5 月西日本学生剣道大会ベスト 16「久留米アリーナ」
・7 月第 70 回全日本学生剣道選手権大会ベスト 16：1 名「日本武道館」
・8 月第 69 回中四国学生剣道優勝大会準優勝全国大会出場
・10 月第 70 回全日本学生剣道優勝大会 2 回戦進出「エディオンアリーナ」
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