ヘルスリテラシーとヘルスプロモーション中山 和弘『病院』（医学書院）67 巻 5 号 P.394-400，2008

ヘルスプロモーションにおけるヘ

在の世界状況をより反映したもの

品，交通である．そのイントロダク

ルスリテラシーへの注目となっている点で意義深い．

ションでは，個人による行動変容でバンコク憲章のヘルスプロモーは限界があるというエビンデンス

世界の健康政策の中心となってションの定義では，オタワ憲章のがあることから，そのライフスタイいるヘルスプロモーションでは「人ルをより健康なものにするためのし，改善することができるようにす「自らの健康をコントロール」とい．．．．．
う部分を「自らの健康とその決定要．
因をコントロールし」（傍点は筆者）るプロセスである」というオタワ憲と記述して，その決定要因を強調し要なものは，物質的に恵まれている章の定義が多く用いられている．そている．その健康に影響を与えていことだけでなく，幼尐期からずっと，こでは，個人が健康的な生活を送るる重要な要因として，国内外での不自分に価値があり評価されていることができるスキルや能力を高め平等の増大，消費とコミュニケーシと感じること，友人とより打ち解けることを，個人だけに要求するのでョンの新しいパターン，商業化，地た社会，役に立っていると感じるこはなく，それをサポートできる環境

球環境変化，都市化を挙げている．と，働きがいのある仕事を十分にコを社会的，経済的，政治的に作り出特に，国内外の健康の不平等についントロールできることであるとしすことが強調されている．実際にトては，ヘルスプロモーション世界会ている．

ップダウン式の健康教育で知識を議では1997年の第4回（ジャカル

バンコク憲章では，グルーバル化与えただけでは行動変容は起こりタ）から、その社会的決定要因へのを逆にチャンスともとらえている．

にくく，社会的に決定されているも注目がなされてきていて，2000年の健康増進と国境を超えた健康リスのを変えるには，社会を変える必要

第5回（メキシコシティー）では健クの減尐のための協力手段として，がある 1）．そのためには，その活動

康格差対策が中心テーマになってICT（Information andに人々が参加して影響を与えるこいる．

Communication Technology）の利用びとが自らの健康をコントロール社会的決定要因を提言すると述べている．そして最後に，私たちに必

1998年には，WHOヨーロッパ事が挙げられている．ヘルスリテラシ

1986年にオタワ憲章を発布した

務局が健康の社会的決定要因に関ーは，世界にあふれる健康情報とコ

第1回ヘルスプロモーション世界会する意識の向上を目指して，関連すミュニケーションにおける格差に議は，2005年には6回目を迎え，バる何千もの研究でのエビデンスをよる健康格差の解消にかかわる重ンコク憲章が採択された2）．そこでわかりやすくまとめ，ソリッドファ要な役割を担っているともいえる．

は，人びとが獲得すべき能力の中に，クツ（根拠ある事実）という冊子をそこで，ヘルスプロモーションで用とが不可欠であるとされている．

3）

ヘルスリテラシーが盛り込まれて出している（2003年には第2版） ．

いられるヘルスリテラシーの定義いる．それはすでに1998年のWHOにそこでは要因を10項目にまとめてについて整理してみたい．

よるヘルスプロモーション用語集

いて，それは社会格差，ストレス，にも登場していたが，バンコク憲章

幼尐期，社会的排除，労働，失業，ヘルスプロモーションでのヘルスは，全体としてグローバル化した現ソーシャルサポート，薬物依存，食リテラシーの定義

WHOのヘルスリテラシーの定義はとした.さらに，批判的に情報を分評価して利用できる，生涯を通して次のようなものである：「認知面や析・吟味して，社会的，経済的，政発達する幅広い範囲のスキルと能社会生活上のスキルを意味し，これ治的な健康の決定要因を変化させ力」．

により健康増進や維持に必要な情る活動に参加できる能力を批判的

４つの中心領域：報にアクセスし，理解し，利用して（critical）ヘルスリテラシーとし

１）基本的リテラシー（fundamental

いくための個人の意欲や能力」．

た．まさにヘルスプロモーションでliteracy）：読み書き，話すこと，強調されるエンパワーメントであ計算能力

る．

２）科学的リテラシー（scientific

この時，その低さに注目すると，健康を損なうことを意味すること
で，健康のリスクファクターになり，確かに，この分類は，「機能的」literacy）：科学の基本的知識，技一定レベルは必要なものとなる．しとそれ以外を分けた意味で重要で術の理解，科学の不確実性への理解

かし，それが高いことに注目すれば，あり，「インタラクティブ」は周囲など

単に健康情報を使えるということがサポーティブな場合の能力で，３ ） 市 民 リ テ ラ シ ー （ civicにとどまらないヘルスプロモーシ「批判的」は周囲が必ずしもそうでliteracy）：メディアリテラシー，ョンのための能力になる．WHOは，ない場合のものと考えると理解し市民と政治過程の知識，個人の健康上の定義に続いて，次のような説明やすい．例えば，家族や職場がサポに関する意思決定がみんなの健康を付けている．

ーティブな場合は，肥満を指摘されに影響することの認識「生活習慣と生活状況の改善を通て運動や食事内容の見直しを始め

４）文化的リテラシー（cultural

じて，個人やコミュニティの健康改るとして，その説明が理解できるだ

literacy）：集団の信念，習慣，世善を図るよう主体的に行動するたけでなく，家族や職場で話して協力界観，社会的アイデンティティなどめの知識・生活上の技術技能・自信を得て行動を開始できるのが，「イの認識の成熟度を意味する．パンフレット

ンタラクティブ」で，周りが非協力４つの関係は，相互に高めあったを読んだり，予約を行ったりできる的な場合は，家族や職場の上司や同り補完しあったりするものとされ能力ではなく，保健情報に接する機僚に働きかけて，そこでの状況を変ている．定義を含めて，ヘルスコミ会を増やし，それを効果的に利用すえる力が「批判的」であろう．言いュニケーションと集団・コミュニテる能力の向上によって，エンパワー換えれば機能的がトップダウン式

ィの健康を意識したもので，情報のメントするために不可欠である」．のもので，批判的がボトムアップ式

内容と情報提供者との関係など，ヘそして，Nutbeam は，ヘルスリテといえよう．また，当然，ヘルスリルスプロモーションにおいても，有ラシーはヘルスプロモーションのテラシーには，このような予防的側用なものと考えられる．本論の最後アウトカムであると位置づけ，３つ面あるいは公衆衛生的側面を中心に，この分類を用いて，日本におけのヘルスリテラシーを提唱した 1）．としたものだけでなく，医師との関るヘルスリテラシーの方向性につそれまで用いられていた誰もが出係などの臨床場面のものや保健医いて考察してみたい．

会うような健康に関連した情報に療機関を探して利用する能力が含

ついて理解できる能力は機能的

まれ，むしろこちらで多くの研究蓄

アメリカでのヘルスリテラシーに（functional）ヘルスリテラシーで積がある．

対する取り組みあるのに対して，このように受け身

最近では，2006年に新しい定義と4）次に，ヘルスリテラシー研究の進でなく，それに加えて社会的スキル４つの多次元モデルがある ．

むアメリカの状況を見てみたい．アがあり，いろいろなコミュニケーシ

定義：「情報を得た選択（informed

メリカでは，1990年に2000年までのョンによって情報を積極的に獲得choices）をし，健康リスクを減尐

数値達成目標を定めた「Healthyできる能力をインタラクティブさせ，生活の質を向上させるためのPeople 2000」（日本の『健康日本21』（interactive）ヘルスリテラシー

健康情報と考え方を探し，理解し，はこれを参考として作られている），

2000年には同じく「2010」が策定さは教育，保健医療，社会文化的要因プログラムを開始した 10）．そこでのれた．これらには身体活動，栄養，の３つに起因するもので，これらのテーマは 7 領域あり，それぞれの例

タバコなどのそれぞれ重点領域が協力による研究と実践を主張して示が参考になるので，１つ２つ抜粋あり「2000」では22で，「2010」でいる．

して紹介しておく．

は28に増加した．ここで追加された

そこで，実際の取り組みを見てみ１．種類と範囲領域に注目すると「ヘルスコミュニると，教育については，「Healthy・消費者が健康情報を効果的に探し，ケーションHealth Communication」

People 2000」でもすでに「教育とアクセスし，理解することができるがある5）．その定義は，「個人とコミコミュニティでのプログラム」が重様々な手段（IT を含む）の評価，ュニティが健康を高める意思決定点領域 22 のうちの一つに組み入れ

そして，これらが文化やヘルスリテをするために情報提供し影響を与られ，教育の大切さは上のレポート

ラシーによってどのように異なるえるためのコミュニケーション戦

でも強調されている．そして，すで可能性があるか

略の研究と利用」となっている．に 1995 年には，アメリカがん協会

2．年齢と文化による形成要因

その中には６つの目標が挙げらを中心に，全米の学校教育，健康教・ヘルスリテラシーの発達におけるれている．家庭でのインターネット

育，公衆衛生にかかわる各協会組織

社会文化的役割の検討．例えば，子へのアクセス，ヘルスリテラシーのが参画して，全国健康教育基準

どもはどのように健康に関する知向上，ヘルスコミュニケーションプ

National Health Education

識（例えば，マスメディア，家族をログラムの研究と評価，健康ウェブ

Standards が作られている（2006 年通して）を獲得するのか

7, 8）

サイトの質を評価するための情報には改訂版）．学校の健康教育

3．ヘルスリテラシーへの影響の公開，ヘルスコミュニケーションを幼稚園から 12 年生（高校 3 年生）

・メディア（ラジオ，映画，新聞，のセンターオブエクセレンス，ヘルまで発達段階に応じたヘルスリテ

インターネットと双方向システム

スケア提供者のコミュニケーショ

ラシーを身につけるためのものでを含む）のヘルスリテラシーへの影

ンスキルである．この重点領域が追ある．そして，この基準に基づいて，響加され，そこにヘルスリテラシーが学校における健康教育の評価を可

・健康情報の理解と保持における技

入れられている理由は，健康寿命の能とするツールとして，Web で使え術革命の効果（シミュレーション，延長とともに大きな目標である健る健康スキルテストの質問をプー

双方向アセスメントツール，アニメ

康格差がなかなか縮まらない要因ルしたものを作成している 9）．そこーション，バーチャルリアリティ）としてそれが考えられるからであでは 1800 以上のテスト項目があり，4．低いヘルスリテラシーの影響る．

現在も増加を続けている．

・ヘルスリテラシーと情報に基づく

その後，医学研究所（IOM）の研究においては，そんなアメリカ意思決定能力の関係

2004 年のヘルスリテラシーのレポでも，その具体的なメカニズムや向5．教育と訓練ート 6）でも，「質の向上，コスト削上のために有効な介入方法につい・ヘルスリテラシーのレベルの向上

減，格差解消のための努力は，同時ては，まだ十分なエビデンスがあるとヘルスコミュニケーションスキにヘルスリテラシーの向上なくしわけではない．国としての取り組み

ルの上達における幼稚園から高校ては成功しない」と記されている．

では，2004 年から，国立衛生研究生までの教育システムの役割

このレポートは，邦訳もされている所（NIH）の 13 の研究所とセンター・ヘルスリテラシーを向上させられ『医療の質：谷間を超えて 21 世紀と AHRQ（Agency for Healthcare

るヘルスケア提供者になるためのシステムへ』（医学評論社，2002）

Research and Quality）が「ヘルススキルと知識を与える訓練プログから続けて出されたレポートと結リテラシーの理解と促進

ラム

びついているのである．そして，こ（Understanding and Promoting

6.ヘルスシステムの介入のレポートでは，ヘルスリテラシーHealth Literacy）」という研究助成

・ヘルスリテラシーと患者のアウトもに，健康の増進に努めなければな

どのぐらい改善できると思います

カムの向上のための介入の有効性らない」と書かれた．

か」と尋ねた結果では，『改善でき（例えば，印刷物，視聴覚資料，イこれらの影響を国民のヘルスリると思う』と回答した人は87.7％とンターネットベースの情報，通訳やテラシーから見るとどうであろう．

高い．これが，指導を期待している

翻訳した資料，図書館の情報資源や内閣府の2000年の『生活習慣病に関のか，自分でできる自己効力感なのサービス，患者アドボケイトなどをする世論調査』では，生活習慣病にかは不明であるが，前者であれば指用いて適切な健康情報にアクセスついて「聞いたことがある」と答え

導者への期待は大きい．

できるようにするための介入はどた者の割合が69.1％，そのうち「理確かに，自分でできる人もいるかれほど効果的か）解している」と答えた者の割合がもしれない．しかし，現状で，行動・ヘルスリテラシー介入の費用対効42.7％，「漠然と理解している」と変容については，具体的な指導を受果分析の実施答えた者の割合が48.6％となってけたとして，それをどう受け止め活7．方法論と研究技術開発いた．
「メタボリック・シンドロー

用するかはまたヘルスリテラシー

・現在のヘルスリテラシーの評価方

ム」については，どうであろうか．の問題である．

法の有効性の評価；必要に応じて，内閣府の『食育に関する意識調査』

健康情報はどこにもあふれてい

消費者に合った適切な方法論を開（2007年2月）では，言葉を知ってる．ダイエット，血糖値やコレステ発し，様々な集団における低いヘルいた者の割合は91.8％，意味まで知ロールを下げる健康食品，運動器具

スリテラシーの人の割合や，その人っていた者も77.3％と高い．生活習などのビジネスも盛んである．三菱

口学的社会的要因との相互作用，ヘ慣病についてはやや低めとはいえ，UFJ リサーチ＆コンサルティングは，ルスケアコストと健康アウトカム

時期も考えつつ見ると，多くの国民

2005 年に 2 兆円だったメタボ関連への影響を把握できるようにするは，国の提供している健康情報を多市場の規模は 2010 年に 3.6 兆円にく理解しているように思える．しか拡大すると予想している．それらで日本でのヘルスプロモーションとし，実際に生活習慣は大きく変化し効果が十分得られなければ，国民の「特定健診」「特定保健指導」

たかというと，これまでの各種調査懐が痛むだけになる．生活習慣病は，これまで日本の「健康づくり」のでも，喫煙率はやや低下したとはい

国民医療費で約 10 兆円を占めてい政策では，第1次国民健康づくり対え，先進国の中では依然高率であり，るといわれるが，今回のメタボリッ策（1978年度～），第2次国民健康づ運動を始め他の健康習慣も大きく

ク・シンドローム対策の目標は，生くり対策（1988年度～）（アクティは変化していないのが実情である．

活習慣病有病者・予備群を 25％減

ブ80ヘルスプラン）を経て，1996『健康日本21』の中間評価でも，や尐させ，2015 年度までに医療費を 2年には，「成人病」を「生活習慣病」や改善したものもあるが，ほとんど兆円削減しようというものである．と変え，その原因に注目を移し，さは変化していないかむしろ悪化し有病者・予備群を本当に減尐させららに，第3次として2000年度からはている状況である．

れれば，当然その分の医療費削減は『健康日本21』（21世紀における国それでも，「特定健診」「特定保可能であろうが，そのような介入が民健康づくり運動）が策定された．

健指導」に関するごく最近の調査期待された成果以外に，何をもたらこれにより，具体的な生活習慣それ（2008年１月）11）では，『知っていすかである．

ぞれの実施率などの数値目標を設た』と回答した人は43.5％と4割と定した．2002年には健康増進法が施低いものの，自分が「メタボリッそのために新たな問題が生じてコ行され，国民の責務として，「国民ク・シンドロームだと思う」，「予備ストを生む可能性がある．また，情は，健康な生活習慣の重要性に対す群だと思う」と回答した人（全体の報は受け取られ方によっては，恐怖る関心と理解を深め，生涯にわたっ48.6％）に，「特定健診・保健指導心が生じてその問題を避けるようて，自らの健康状態を自覚するととを受けた場合，あなたの生活習慣はになることが知られているし，情報情報が正しく伝達されなければ，を生かそうと思ってもうまくいか

アメリカでは，以前からこれらのについての知識など基礎的な生物ない場合はストレスを生む．また，低い人々が実はかなり多いのに把学の知識や，治療やケアに伴う物理その時にサポートが得られなけれ握できていなかったことと，そのこ的化学的介入の基礎となる知識，確ば社会に対する信頼も低下する．そとによる医療費との関連が指摘さ率やリスク（絶対，相対リスク，寄こにはストレス対処能力やソーシれてきている．最近のアメリカの報与リスクなど）についての知識などャルサポートの高低も影響してい

告では，それが低いことが（アメリも必要となる．これは，インフォーるため，その評価と支援が必要であカ生まれの白人が多数派）全米で年ムドコンセントやセルフケアにおる．もともと習慣は変えにくいもの

間 1,060 億から 2,380 億ドル（約いても不可欠なものである．

で，それは無意識に自動的に行われ11 兆から 25 兆円）相当の影響力を昨年話題になったOECDの15歳をるから習慣であるということから持ち，このままだと将来は 1.6 兆か対象とした「学習到達度調査」も理解できる．そして行動変容できら 3.6 兆ドル（160 兆から 360 兆円）（2006）では，フィンランドが学力ない人を非難することは，犠牲者非になるという 12）．これらの要因は世界一で，日本は「科学的応用力」難ともいえる行為である．効果的で救急サービス利用と入院の多さ、コ６位に転落，「数学的応用力」10位，適切なヘルスコミュニケーション

ンプライアンス・検診率・予防接種「読解力」15位となった．「科学にが必要であり，日本ではこれまであ率の低さなど医療との関連が中心ついて学ぶことに興味がある」とのまり普及してこなかった多くの保的であった．

質問に，「そう思う」と答えた日本

健行動理論（基本的なヘルスビリー

これと予防的な保健行動の関連，の生徒は50％で57の国・地域中52

フモデルをはじめ普及理論やソー

特に喫煙や運動などとの関連につ位，「理科の勉強は役立つ」との回

シャルマーケティングなど）の教育

いては，実は一般住民調査ではあま答も42％，56位で，科学への関心や研究の充実が求められる．

りデータは豊富ではない．最近の調意欲の低さが問題となっている．ま査では，イギリスの全国の 18-90 歳

た，科学の得点の学校格差は，得点また，専門家にとっても正しいと13）思われたエビンデンスも明日にはの成人では関連があり，アメリの高い国では小さく，1位のフィン変化する可能性を常にはらむし，メカの高齢者のみの調査では関連がランドではほとんどないのに対しタボリック・シンドロームの診断基ない 14）などとの結果が出ている．て，日本では大きいことが挙げられ，準や有効性についての疑問は，Web読み書きや数字の理解で，日本人ここでも格差があることが一因にで調べればわかることである．これは高いと思われがちであるが，これなっている．近年，科学をわかりやらを考えあわせても，ヘルスリテラが健康関連のこととなると必ずしすく伝え日常で役立てられるようシーの持つ意味はやはり大きく，そも一致するとは限らない．欧米でも，にする「科学コミュニケーション」のアセスメントツールとそれにあわからなくてもそれを表に出すこに対する認識が日本でも高まりつわせた効果的な介入が必要と考えとが尐ないことが知られている．筆つある．聖路加看護大学の「自分のられる．

者が現在進めているインターネッからだを知ろう」15）などの子ども向

ト上の健康相談事例の分析でも，けの活動に期待したい．

日本におけるヘルスリテラシー「医療者にこんな簡単なことが聞日本での，生きる力，ライフスキけなくて多くの人が悩んでいるのルといった教育や学習の視点の中だ」というのは研究協力者の看護師に，ヘルスリテラシーを意識したプシーへの取り組みについて，の人たちみんなが漏らした感想でログラムがもっと盛り込まれて，健Zarcadoolasらの４つのリテラシーある．日本での調査が必要であろう．

康でいるために科学が必要で役に

4）

２．科学的リテラシー立つことを学べることを望む．日本

以下，日本におけるヘルスリテラの点から順番に考えていきたい．

１．基本的リテラシー

健康関連の用語あるいはエビン

版 の National Health Education

デンスを理解するためには，からだStandardsについては一部取り組み

もあるが，国として文部科学省と厚ているのだという認識を持たない

らと様々な現象との関連を説明で生労働省が協力して（難しいとは言と医療との信頼関係も失われかねきない．医療の現場からも積極的なわないで）真剣に考える時期に来てない．しかし，そのためには，その参加が求められるが，そこでは健康いるのではないだろうか．その内容

全プロセスについての情報公開がに関連した情報学，教育学，教育工のリストアップと吟味においては，必要であり，それを求めていくこと

学，コミュニケーション学の発展と臨床の専門職，公衆衛生，健康教育，も忘れてはならない．

協力体制が欠かせない．

学校保健，教育・学習理論の専門家

４．文化的リテラシーなどが協力して行われることが期

それ以前には，医療者もこの問題外国人が増加していることもあの重要性に気づき，アメリカでヘル待される．

るが，日本でも，それぞれの生まれスコミュニケーションという重点

３．市民リテラシー

育った家庭や地域によってライフ領域ができたように，日本の政策でさらに，健康関連の用語が理解でスタイルが形成され，そこでの価値もそれで柱を立てるべきであろう．

きても，複雑化，高度化した医療場が取り入れられている．地域の慣習

日本の場合，「新健康フロンティア面で意思決定したり、膨大な健康リや迷信もエビデンスと一致してい戦略」にもみられるように，いつもスク情報から正しいものを選択しるものもあればそうでないものも疾患や問題別の専門家が集められたり，健康を決定している社会的要ある．すでに形成されてきたライフて健康政策や戦略が議論されるが，因について認識したりするにはまスタイルやアイデンティティを把それらに共通しているヘルスリテた別の能力が必要である．メディア

握しつつ，今後はエビデンスを知り，ラシーの問題について認識しなけ

リテラシー，情報リテラシーは，市それをどう利用するかを考えた健ればならない．

民のエンパワーメントを目的とし康文化形成のしくみが必要であろているもので，健康においてはまさう．エビデンスをうまく取り入れた

れをどのようにアセスメントしそにヘルスプロモーションである．

文化形成は，日本の官僚主義や経済れにあったサービスを提供するの健康増進法により実際のところ優先の文化から方向転換し，市民のか，向上の方法にはどのようなもの「健康の義務化」が行われ，そのたエンパワーメントによって可能ながあるのかを探る上で病院の持つめ健康でないことの責任が誰に負のではないだろうか．

役割は大きい．例えば，アメリカ

その問題への気づきや，実際にそわされているのかについてしっか

また，価値観や世界観の異なる

IOM はそのアセスメントを医療の質りと考えておかなければならない．

人々とのコミュニケーションスキ指標として用いることを提案してまた，医療崩壊といわれる状況で，ルも身につける必要がある．これはいる．

国民皆保険の医療のしくみやその特に保健医療専門職教育で求めら導入の経緯，現状での問題点などを，れることでもあるが，健康な地域づの提供することも考えなくてはい

今一度それが助け合いのシステム

くりにおいては，年齢，性別，職業，けない．健康な人々に対する１次予であり国民がそれを選択している出身地などで多様な構成メンバー

防から３次予防にわたってのわかという認識をもとに，医療政策，健がそれぞれどのような文化的背景

りやすく信頼できる健康情報の提康政策の決定過程にも関心を持ち，を持っているのかをみんなで理解

供や相互交流，情報交換の場が求めそこに参加してその選択に関与ししていくことが必要であろう．

られる．アメリカなどでは，大学やていく姿勢が求められているといまた，その生涯にわたる学習の場

病院の提供する市民向けのサイト

えよう．そのような市民はまだ尐数

ヘルスリテラシーにおける医療者の情報の範囲は広く質も高い 16）．

派かもしれないが，多くの患者や当と病院の役割

無料で健康情報を提供し，日常の健事者のパワーは高まっていて，それ以上４つのヘルスリテラシーに康管理をサポートし，疾病に罹患しが単に医療に直接向けられるだけ

ついては，測定ツールの開発が急務てもスムーズに受診や治療が進めでなく，我々がそのような医療にしである．その測定がなくては，それられる．また子ども向けのサイトも数多い．このような受診する前の市

6)

民のニーズに合わせた適切な情報

literacy: A prescription to end

13 ） Wolf MS, et al: Health

提供は，受診から退院後にわたる適confusion.

literacy

切なコミュニケーションを推進し，Press，2004

behaviors among older adults. Am

医療の効率化を高める効果も期待

7) Joint Committee on National

J Prev Med 32(1): 19-24, 2007

されるので，そのようなヘルスリテ

HealthStandards:National14）von Wagner C, et al：Functionalラシー向上プログラムやサイトのhealtheducation

standards:

開発と評価が進むことを願いたい．

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