どうなる？

モ ビリティ 革命

A utonomous

第25回

新 時代 のエネルギーを考える
シンポジウムS hared & Services

E lectric
2020年

C A S E・M a a S は
未来をどう変えるのか無料

C onnected

開催にあたって11月 25日（ 水 ）14 : 00 ~16 :00オンライン配信 ※プログラムは2020年12月1日(火)までご視聴可能です

交 通 事 業 者 、通 信 、家 電 、不 動 産 、 小売、飲食ていかなければなりません。

での技術革新を軸に、“自動車メーカー”から“移動ります。

えるシンポジウム」では行政、研究者、学識者、企的な取組みを行っています。自動運転、ＩｏＴ技術

こうした「モビリティ革命」は、今後のエネルギー

より、自動車をはじめとした移動手段の在り方は素社会への移行とデジタル技術の革新を背景に、また、フィンランド生まれの「MａａＳ（Mobility as

エネルギーインフラを持続可能な社会の視点で再構

動手段のシェアリングサービスや、公共交通を含め今般、新型コロナウイルス影響により、世界規

今、“100年に一度の大変革期”と言われる自動車業界。各社は「ＣＡＳＥ」※ と呼ばれる新たな領域サービスの提供企業”への進化に向け、次々と先進などの業 界 に ビジネスチャンスが 生 ま れ つ つ あ

人々の移動の在り方を大きく変容させていく、の搭載、環境問題を背景とした電動化などの進展に供給の在り方にも大きな変化をもたらします。低炭

根本から変化していくと考えられます。

自動車向けサービス拠点の進化はもとより、新たなa Service）」は “移動をサービス”としてとらえ、移築していく必要があります。

た決済の統合や定額乗り放題といった新しいサービ模で移動のありようが大きく変貌しています。「Ｃスモデルを世界に示しています。日本国内においても、新たなサービスを移動の利便性向上にとどめず、地域の社会課題解決に繋げるべく、各地で実証実験が行われています。そこでは、自動車関連だけでなく、今回25回目を迎える「新時代のエネルギーを考業、といったそれぞれの立場のパネリストをお迎えし、日本の暮らしとビジネスを大きく変える「モビリティ革命」の現状について議論を深め、未来への展望をお伝えしていきます。本年は、新型コロナウイ

ルス感染防止の観点から、安全にご参加いただけるよう初のオンラインによる開催といたしました。
全国からのご参加をお待ちしております。

ＡＳＥ」や「ＭａａＳ」の領 域 で の 技 術 革 新 に よ っ

新時代のエネルギーを考える
シンポジウム実行委員会
実行委員長

における社会課題の解決を実現するのか。これか

ＥＮＥＯＳ株式会社 代表取締役社長て、どのように都市部や、地方でそれぞれの地域らの街づくりに向けて、多くの知恵や活力を結 集し

大田 勝幸 Ota Katsuyuki※「CASE」：「Connected（コネクティッド）」「Autonomous（自動化）」「Shared & Service（シェアリング＆サービス）」「Electric（電動化）」

パネリストプロフィール（50音順）
ＥＮＥＯS株式会社
安達 博治 取締役 副 社 長執行役員
ＣＤＯ

Adachi Hiroji

社長補佐（経営企画部・ＥＳＧ
推 進 部 ･ＩＴ戦 略 部 ・ 未 来 事 業 推 進 部 ・ 海 外 事業 企 画 部 ）、ＩＴ戦 略 部 、未 来 事 業 推 進 部 管 掌

1982年 早稲田大学理工学部大学院修士課程修了、日本石油入社。1988年 スタンフォード大学大学院修了。2008年 新日本石油株式会社 執行役員製造技術本部技術部長。2012 年 常務執行役員水島製油所長。2015年ＪＸホールディングス株式会社 取締役 常務執行役員。2020 年 JXTG ホールディングス株式会社 取締役 常務執行役員 CDO。2020 年６月より現職 。

竹内 純子

Takeuchi Sumiko

国際環境経済研究所理事
主席研究員

国際環境経済研究所理事・主席研究員、
U3innovations 共同代表、筑波大学客員教授、東北大学特任教授 1994 年東京電力株式会社入社。
主に環境部門を経験し、2012 年独立。
国連の気候変動枠組み条約締約国会議にも毎年参加し、環境・エネルギー政策の研究・提言を続ける傍ら、エネルギー転換の原動力となるスタートアップを支援する U3イノベーションズ LLPを創設。
同社共同代表のほか政府委員も多数務め、著書に「エネルギー産業の2050年Utility3.0へのゲームチェンジ」（日本経済新聞出版社）、「誤解だらけの電力問題」（ウェッジ）など。

新井 紀子
Arai Noriko

国立情報学研究所社会共有知研究センター長

東京都出身。一橋大学法学部およびイリノイ大学卒業、イリノイ大学大学院数学科を経て、東京工業大学から博士（理学）を取得。専門は数理論理学。現在、国立情報学研究所社会共有知研究センター長、同情報社会相関研究系教授。また、一般社団法人「教育のための科学研究所」代表理事・所長を務める。著書に『数学は言葉』（東京図書）、『A I vs. 教科書が読めない子どもたち』『AI に負けない子どもを育てる』（東洋経済新報社）など。

日高 洋祐
Hidaka Yosuke

MaaS Tech Japan代表取締役

2005年J R 東日本入社。ICTを活用したスマートフォンアプリの開発や公共交通連携プロジェクト、モビリティ戦略策定などの業務に従事。2014年、
東京大学学際情報学府博士課程において、MaaSの社会実装に資する提言をまとめる。2018年11月MaaS Tech Japan創業。
国内外の MaaSプレーヤーと積極的に交流し、日本国内での価値ある MaaSの実現を目指す。一般社団法人JCoMaaS 理事。
共著に『MaaS モビリティ革命の先にある全産業のゲームチェンジ』、『Beyond MaaS 日本から始まる新モビリティ革命 - 移動と都市の未来 -』（共に日経 BP社）。

植木 健司 経済産業省 製造産業局 自動車課
Ueki Kenji

ITS・自動走行推進室長

1999 年に通商産業省（現 経済産業省）に入省。東京工業大学大学院理工学研究科修士課程修了。特定複合観光施設区域整備推進本部（ＩＲ推進本部）事務局企画官 な ど を 経 て、2019 年 7 月より現職。
CASE 時代における自動車産業の構造変化や、少子高齢化や人手不足などに伴う移動課題の解決に向けて、自動走行ビジネスの社会実装や、MaaS のビジネスモデルの確立などの取組を推進。

コーディネーター

関口 博之

Sekiguchi Hiroyuki

NHK解説委員

ＮＨＫ「おはよう日本」6 時半台「おはＢｉｚ」
キャスター。一橋大学法学部卒、1979 年
ＮＨＫ入局。
経済部記者として官庁・日銀・流通などを担当後、解説委員に。
「経済羅針盤」などのキャスターを歴任。
専門は経済政策・企業戦略・エネルギー問題など。経営者インタビューも多数。

モビリティ革命

どうなる？

〜 C A S E・M a a S は 未 来 を ど う 変 え る の か 〜「新時代のエネルギーを考えるシンポジウム」の歴史
1995年に阪神淡路大震災が発生。多くの家屋や建物が供給を継続したことにより、石油は災害に強いエネルギーもと、現地取材を行い、問題提起の映像を駆使しながらそうしたなか、サービスステーションは倒壊を免れ、燃料の催された当シンポジウムは、関係各機構や官公庁の協力の知っていただき、考える機会を提供しています。

倒壊し、電気・ガスなどのライフラインは断絶しました。 として広く認識されることとなりました。それを契機に開広く皆様にエネルギーの現状や課題、今後の方向性などを

開催回

開催年月

タイトル

第１回

1997年9月【２１世紀のエネルギーを考えるシンポジウム】災害に強いまちづくりの条件

ナホトカ号重油流出事故

第２回

1998年9月宮城県沖地震から２０年

長野冬季オリンピック開幕

第３回

1998年11月

北国のエネルギーを考える

日本初の火星探査機「のぞみ」打ち上げ

第４回

1999年11月

災害に強いまちづくりをめざして

台風18号 九州・中国地方で甚大な被害

第５回

2000年1月

災害に強いまちづくりをめざして阪神・淡路大震災から５年2000年問題 政府が安全宣言

第６回

2000年11月

燃料電池時代 幕開け

九州・沖縄サミット開幕

第７回

2001年11月

CO2削減と日本のエネルギー

アメリカ同時多発テロ事件発生

第８回

2003年4月

実用化を迎えた燃料電池〜自動車から家庭用まで〜

米軍がイラク攻撃/自衛隊イラク派遣決定

第９回

2004年11月

東アジアのエネルギー需給と日本の選択

新潟県中越地震、新幹線が開業以来初めての脱線

第10 回

2005年11月

地球環境と資源、エネルギーの明日を考える「愛・地球博」が愛知県で開幕

第１1回

2006年11月

環境問題と自動車燃料の将来を考える〜バイオマスエネルギーの可能性〜

ｉＰＳ細胞を作り出すことに成功

第1２回

2007年10月

次世代自動車エネルギーの針路〜日米欧の戦略を読む〜原油価格が急騰、1バレル100ドルの大台に迫る

第１3 回

2008年11月

原油高騰 21世紀のエネルギー問題と日本の戦略

穀物など商品価格急騰、原油は1バレル147ドルに

第14 回

2009年11月

これからの家庭のエネルギー・自動車のエネルギーを考える 〜持続可能な低炭素社会への道すじ〜

第45回衆院選 民主党が圧勝 政権交代

第15 回

2010年11月

2050年CO2排出80%削減へ 〜燃料電池・水素エネルギーの可能性〜

日本年金機構発足

第16回

2011年11月

再考 日本のエネルギー 〜エネルギーベストミックスへの道すじ〜

東日本大震災（国内観測史上最大規模）

第17 回

2012年11月

20年後のエネルギー 〜 鍵を握る化石エネルギーの役割 〜

国内全50基の原発停止 42年ぶりに原発発電量ゼロ

第18 回

2013年11月

どう高める 日本のエネルギーセキュリティ 〜安定供給と有効利用を考える〜

アベノミクス始動 景気回復ムード高まる

第１9回

2014年11月幕を開けた水素エネルギーの時代 〜供給インフラと新しいエネルギー社会のあり方〜

消費税５％から８％へ 17年ぶりの増税

第20回

2015年10月【新時代のエネルギーを考えるシンポジウム】に改称 エネルギー大変革時代が始まった 〜電力市場の自由化〜

北陸新幹線

第2１回

2016年11月

自由化時代のエネルギー 〜電力・ガス市場の今後〜

電力自由化スタート

第2２回

2017年11月

混迷する世界情勢と日本のエネルギー

米大統領にトランプ大統領就任

第 23 回

2018年11月

どう進める再生可能エネルギー 〜脱炭素社会に向けて〜

北海道胆振東部地震 一時、道内全域で停電が発生

第２4回

2019年11月

エネルギー供給のサステナビリティと拡大するESG投資 〜エネルギービジネスの変化と展望〜

新元号「令和」を発表

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11/25（水）14:00〜

12月1日（火）https://www.energysymposium.jp

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なお、応募多数の場合は先着順になりますのでご了承ください。

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事務局に到着後3営業日
以 内 に「 お 申 込 み 受 付 完 了 」
メールをお送りいたします。

11/18（水）ご視聴方法はお申込み方法にかかわらずメールにてご案内いたします。info@energysymposium.jpよりお送りしますので、ドメイン指定

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務

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主 催：「新時代のエネルギーを考えるシンポジウム」実行委員会／ENEOS 株式会社／一般財団法人 日本エネルギー経済研究所／公益財団法人 地球環境産業技術研究機構／株式会社NHKエンタープライズ
後 援：経済産業省（予定）【お問い合わせ先】「新時代のエネルギーを考えるシンポジウム」参加登録事務局 TEL : 03-3456 -2255（平日 10 -18 時）