公益社団法人日本都市計画学会 都市計画報告集 No.17, 2018 年 11 月
Reports of the City Planning Institute of Japan, No.17, November, 2018

コミュニティの空間構造特性と住民の思考および行動様式の関係；「路地」推定ロジックの構築と検証の試み
The relationship between the spatial structure of communities and residents' behavioral patterns;
Construction and verification of the alley area extraction method
岡檀、谷口亮、石川剛、坂本圭、大平悠季、織田澤利守
Mayumi Oka*, Ryo Taniguchi**, Go Ishikawa**, Kei Sakamoto**, Yuki Ohira***, Toshimori Otazawa****In prior research, the authors demonstrated the fact that residents in Kaifu-Town, the area with low suicide incidence
had significantly higher help-seeking capabilities. In this town, even the elderly move around on foot, chat with eachother at benches placed on the alleys, and exchange information at public laundry-drying space. Issues faced byresidents and the community seem to be shared without specific intention, but this possibly promotes intervention on
problematic situations. This study evaluates the hypothesis that a community's spatial structure influences the thinking
process and behavior patterns of residents by focusing on the alleys in the community. The alley area extraction method
was formulated, and after confirming the method's consistency rate in the city, calculated the percentage of alleys in
Kaifu and neighboring areas. Kaifu was determined to have the highest rate of alleys.
Keywords; the area with rare suicide incidence, help-seeking, spacial structure of community, alley

本稿ではまず、自殺希少地域の空間構造特性が住民の思考や行動様式に影響を及ぼしているとの仮説を持つに至った経緯を述べる。次に、空間構造特性の中でいては、近隣自治体との間に差異が無いにもかかわらず、海部町の自殺率だけが突出して低い。
自殺希少地域・海部町とその周辺町村、また、同じ県特に「路地」を取り上げ、路地推定ロジックの構築と検証を試みる。最後に、以上の結果をふまえて現時点での考察と課題を述べる。

でありながら極めて自殺率の高い A 町を含む地域の約3,300 人の住民に対しアンケート調査（回収率 92.9％）を実施した。調査の結果から海部町と A 町の比較を行ったところ、自殺希少地域・海部町は多発地域・A 町に比1. はじめに
少子高齢化が加速する現代の町づくりにおいて、問題の早期発見と介入の手立ては重要課題の一つである。日常の生活基盤であるコミュニティにおいては、住べ、(1) 緊密過ぎないゆるやかな紐帯、 (2)人物本位の評価、(3)自己肯定感、(4) 多様性の重視、 (5) 適切な援助希求（悩みを相談できる）行動、が有意に高い要素として抽出され、これらが自殺の危険を抑制する自殺予防因子であると結論付けるに至った 5)。

民が強い意思や意図を持つまでもなく自然に隣人との交流ができ、孤立することなく生活できること、大きなエネルギーを要さずともソーシャルサポートに到達できるこ

1.2.と、新鮮な情報に常に接していられること、そして、地域の問題が顕在化しやすく早期介入がしやすいこと、これらの点が今後の町づくりを検討する上で不可欠の要素となっている。

自殺希少地域・海部町と多発地域・A 町との間では、地理的特性に大きな差異があった。人口と住民の年齢分布はほぼ等しいものの、海部町は海沿いの平坦な土地で、年間を通じて温暖な気候であるのに対し、A 町は1.1.

険しい山間部にあって集落は傾斜の強い土地に点在し、冬季には積雪する。
そこで、3,318 市区町村それぞれに 14 種類の地形と自殺希少地域における住民の思考および行動様式
筆者らはこれまで、コミュニティの特性が住民の思考や行動様式にあたえる影響について研究を行ってきた。
特に、自殺希少地域（自殺発生が極めて少ない地域）である徳島県旧海部町（以後、海部町）を主たるフィールドとして、質的・量的研究を続けている。全国 3,318 市
区町村の 30 年間の統計を参照し、人口規模や年齢分布を調整して標準化自殺死亡比の平均値（以後、自殺SMR）を算出して比較したところ、海部町は島嶼部を除き全国で最も自殺の少ない自治体であった 4)。自殺のリスクを高めると考えられている健康問題、経済問題につ* 非会員** 非会員*** 会員****会員

自殺希少地域、多発地域の地理的特性

気候のデータを付与し、自殺 SMR との関係を解析した
結果、自殺希少地域群は多発地域群に比べ、海岸部属性、人口密度、平均気温がより高く、可住地傾斜度（居住区の土地の傾斜を示す指標、険しい山間部であるほど値が高くなる）、積雪量がより低く、有意な差があった 3)。可住地傾斜度は、地域の自殺率に最も強い正の影響をあたえていた。標高が高いだけでは必ずしもリスク要因とならないが、そこに強い傾斜という要素が加わることによってリスクが高まることが明らかとなった（図1）。

統計数理研究所 医療健康データ科学研究センター The Institute of Statistical Mathematics
株式会社東京地図研究社 Tokyo Map Research Inc.
鳥取大学大学院工学研究科 社会基盤工学専攻 Graduate School of Engineering, Tottori University
神戸大学大学院工学研究科 市民工学専攻 Graduate School of Engineering, Kobe University- 355 -公益社団法人日本都市計画学会 都市計画報告集 No.17, 2018 年 11 月
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図 1 標高および可住地傾斜度が自殺 SMR に及ぼす影響 （M.Oka,2014 より再掲）

1.3.

写真 1

自殺希少地域・海部町の空間構造特性

海部町は、いわゆる地形や気候のみならず、コミュニティの空間構造もまた独特である。2017 年 9 月、筆者らは海部町に赴き、空間構造特性に特化した現地調査を実施した。
海部町は、徳島県南部に位置し、太平洋に面している。2006 年に隣接 2 町と合併し、海陽町の一部となった。
面積は 26.36km2、合併直前の人口は約 2,500 人という、元々際立って小規模な自治体であったが、さらに人口減少が続いている。
海部町では海と小高い山にはさまれた狭い平地を幅

写真 2

広い二級河川が貫いており、農業、林業、漁業、商業と、土地利用が多様である。居住区の家屋は密接し、路地幅が極めて狭く、それら路地の交差が多い（写真 1）。路地のベンチ代わりとなる「みせ造り」（写真 2）という、江戸時代から続く建築様式が点在し、その現存数は四国一である。通りすがりの住民がこの「みせ造り」に腰かけて世間話をする様子がよく見られる。「共同洗濯物干し場」（写真 3）や数多くの寺（可住地面積当たりの寺数は県内 1 位）なども、情報の集散機能を担っていることが窺えた。
こうしたコミュニティの空間構造特性は、隣人同士の自然な接触や情報交換を日常的に促していると観察された。住民自身は特に意図していないのであるが、なんらかの問題が発生した場合にもその問題の顕在化が進

これに対し海部町の特に密集した区域では、高齢者であっても、買い物や墓参、前述の共同洗濯物干し場などに毎日歩いて出かけていく。また、路地の交差が多く入り組んでいることによって、地点 A から地点 B への移動に複数の経路がある。周辺で起きている事象へのみやすく、早期に発見されやすい構造になっている可能性が考えられた。
1.4.

写真 3

海部町の「路地」が持つ機能への着眼

海部町では土地が平坦であることと、車が通行できない細い路地が多いこともあり、徒歩で移動する高齢者をたびたび見かける。筆者らはこれまで地方の町村においてフィールド調査を行ってきたが、日々の移動手段を自動車に依存している町村がほとんどであり、運転できなくなった高齢者は家にとじこもりがちとなっている。

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気づき、隣人との遭遇などがワンパターンになりにくい環境であると考えられた。
こうした特徴をふまえ、筆者らは、町の空間構造特性が住民の思考や行動様式に何らかの影響をおよぼし、ひいては自殺予防因子の形成にも寄与しているという仮説をもって、これを検証するための調査と分析に着手することとした。本研究では特に、路地の持つ機能に着公益社団法人日本都市計画学会 都市計画報告集 No.17, 2018 年 11 月
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眼して分析を進めた。
地理的環境とコミュニティ特性の関係、特にソーシャル・キャピタルに着眼した研究については、社会学、人文地理学、地域科学といった様々な分野において研究が進められている。人々の間の社会的な結びつきの大部分が局所的なものであり、主体間の距離の増加に伴ってその存在確率が減少することが明らかにされている
7)。また、地理的環境が社会ネットワークの構造や社会的交流の水準などに及ぼす影響について、理論、実証の両面から研究が進められている 2)。しかし、ほとんどの既存研究が地理的環境要因としての近接性のみに着

図 2 路地推定に関する模式図目しており、家屋の密度や街路の形状、土地利用の多機能性といった町の空間構造が住民の行動様式に及ぼす影響については研究が進んでいない。

そこで、都内複数エリアで現地調査を実施し、GIS での処理プロセスの検討を行った。その結果、地理空間データ上で建物が未接道であることの他に、建物立地にゆとりがある街区内には路地が存在しない可能性が

2. 路地推定ロジックの構築と路地存在率の算出
路地や路地のある地域特性に関して議論するにあたり、まずは地域における路地の位置や分布傾向の把握あるため、街区内の建物密度でフィルタリングする必要があることが分かった。さらに、物置などの付属建物やマンション等の大規模な建築物にも路地があるとは考えが必要となる。しかしながら、対象地域の全ての路地を調査し記録するには作業量が膨大となり現実的ではない。地図や空中写真を用いても、路地の場合は建物の軒や樹木で隠れてしまい、判読困難な箇所が少なくなにくいため、図上の建物面積もフィルタリング要素となる。
以上の検討から、以下に示す処理プロセスを作業仮説として設け、路地アクセスが予想される建物・街区を抽出することとした。

い。
路地に関する既存研究としては、路地におけるあふれ出しの実態と心理調査や、路地空間の保存・維持を

1. 道路縁を構造化し街区ポリゴンを生成
2. 建物密度が一定以上の街区・建物を抽出
3. 道路縁データから一定距離のバッファを作成し、目的とした制度論など数多くみられるが 1, 6)、どの研究でも路地は調査によって選定していることが一般的であり、路地の位置自体を推定するような試みは少ないと考えられる。そこで筆者らは、地理空間データと GIS を用いて半自動的に路地の存在が推定されるエリアを、近似的に抽出するロジック及びパラメータを考案することとした。

未交差の建物を抽出
4. 抽出建物の中で建物面積が一定範囲の建物を抽出
なお、データは基盤地図情報（国土地理院）、ソフトウ
ェアは ArcGIS Desktop 10.5.1（Esri 社）を用いた。

2.3.

都内 7 エリアにおける現地調査および路地推定

2.1. 本研究における路地の定義
基盤地図情報（レベル 2500）の道路縁の取得基準は幅員 1m 以上とされているが、空中写真判読が困難ロジックの一致率の確認
このように考案した路地推定ロジックの精度検証を目的に、東京都区内で空間構成が比較的異なるエリアをな道路縁は取得されない場合もある。そこで本研究における路地の定義を「基盤地図情報（レベル 2500）に未取得で、一般車両の通行が困難な通路」とした。

対象に現地調査を実施した。戦前から密集した市街地が形成されている豊島区南長崎 5 丁目や荒川区東尾久 6 丁目、路地のまちとして賑わう中央区月島 3 丁目、大規模なマンションと戸建て住宅が混在する江東区北2.2. 路地推定ロジックの構築
建築基準法第 43 条によると、敷地は幅員 4m 以上の道路に 2m 以上接道していなければならない。したがって、地理空間データ上で未接道の建物を発見で

砂 1 丁目、2 丁目や大島 7 丁目（一部）、戦前に耕地整理が実施された閑静な住宅地が広がる新宿区西落合 4丁目の、全 7 エリアを選定した。調査においては、対象きれば、その建物へのアクセス通路（路地） が存在する可能性が高い。つまり、地理空間データ上で未接道の建物を GIS で判定・抽出することで、少なくとも当該建エリアの全街区を隈なく目視確認し、路地の線形・位置と幅員を現地調査図に記入し写真撮影を行った。
本ロジックで推定した街区と、現地調査で取得した路地線形を重ね合せ、一致率を算出した。その結果、7物の街区内には路地が存在することを示唆できると考えられる（図 2）。

エリアの平均として 79%の精度で路地の有無を判定できていることが分かった（表 1）。

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公益社団法人日本都市計画学会 都市計画報告集 No.17, 2018 年 11 月
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表 1 路地推定ロジックの一致率
対象エリア

街区数

一致街区数

一致率

中央区月島

42370.88

新宿区西落合34270.79

江東区大島39380.97

江東区北砂130

220.73

江東区北砂239300.77

豊島区南長崎53

380.72

荒川区東尾久69

510.74

全体3062430.79

この分析結果は、路地が多いという空間構造特性が住民の行動様式を規定・促進し、自殺予防因子の形成に寄与しているとする筆者らの仮説と矛盾してはいない。
ただし、旧 3 町の自殺 SMR の順位と路地存在率の順位が一致してはいなかった。そもそも自殺の要因は極めて複合的であり、路地存在率との因果だけで説明できるものではない。また、このことは、本研究における路地の定義を「基盤地図情報に未取得」と定めたことによって分析結果に影響が出た可能性とも考えられる。基盤地図にはいわゆる“路地”と思われる細街路の存在は皆無ではないので、路地を含むフルマップを作成した上で幅員等を基準に路地を定義し直した場合に、路地の存在率、ひいては路地存在率と自殺 SMR の関係がより明確に示される分析結果となる可能性がある。

2.4. 海部町と隣接 2 町における路地存在率の集計
以上の路地推定ロジックを海部町とその近接エリアに当てはめ、エリアごとの路地存在率を算出した。前述し今後の検討課題としたい。

たとおり、海部町は、隣接する旧海南町および旧宍喰町と合併し、現在は海陽町の一部となっている。
まず、ロジックを用いて、路地の存在が示唆される街

3.2.

冒頭で述べたとおり、海部町には、他の地域に比べ際立っている 5 つの要素がある。緊密過ぎないゆるやかな紐帯、人物本位の評価、自己肯定感、多様性の重視、適切な援助希求（悩みを相談できる）行動である。中で区面積（＝A）を抽出し、旧 3 町それぞれにおける A の合計面積（=Aa）を計算した。別途、国勢調査小地域データと建物データから各小地域における建物面積率を算出し、建物面積率が一定以上の小地域を路地の存在が示唆される小地域の合計面積（=B）と考え、旧 3 町の比較指標 A/B を算出し、比較した。旧 3 町のうち、海部町の路地存在率が最も高かった。
表 2 に、路地存在率の集計を示した。併せて旧 3 町の人口 10 万対自殺率と自殺 SMR を示した。
表 2 旧 3 町の路地存在率および自殺 SMR

旧3町

人口 10 万対自殺率 30 年
間平均値

標準化自殺死亡比 30 年間平均値（自殺 SMR）

路地存在率

海南町

26.291.60.004

海部町

8.730.40.059

宍喰町

29.7100.80.039

空間構造特性によって促進される行動様式

も、適切な援助希求行動―、問題を抱えた時に周囲に相談ができること、弱音を吐くという行為に対し心理的抵抗が小さいことが、海部町の自殺率の低さにつながっていると考えられてきた。また、前述の住民アンケート
調査の結果、海部町は隣接する 2 町に比べ、隣人と立ち話をする頻度が高く、近所迷惑はお互い様と考えるという傾向が示されている。
こうした海部町住民の行動様式の背景には、徒歩移動の多い生活習慣、地元で「みせ造り」と呼ばれる路地に張り出して置かれた“ベンチ”と、通りすがりの人たちのおしゃべり、共同洗濯物干し場での短いが連続性のある頻繁な情報交換などが在ると考えられる。こうした住民同士の交流はいずれも無作為に行われ、強制や義務は介在していない。そして、この“短いが、連続性のある頻繁な情報交換”という生活習慣によって、住民たちは自分自身や地域社会の困りごとを溜め込むことなく、無意識に小出しにしている。そのことが、問題の重症化を防ぎ、顕在化を早め、介入を促す要因となり、ひいて1973 年から 2002 年の人口動態調査より集計、算出
標準化自殺死亡比は 100 を基準値とし、値が小さいほど自殺発生が少ないと解釈する

は自殺リスクの抑制に寄与している可能性が考えられる。
海部町は日本有数の自殺希少地域であるが、合併

3. 考察
3.1. 路地存在率と自殺率の関係
本研究では、自殺希少地域・海部町コミュニティの空間構造特性から示唆を得て、路地の推定ロジックの考案と検証を行った。考案したロジックを用いたところ、合するまで地域の課題として自殺予防を掲げたことはなく、町の自殺率の低さが対策の成果でないことは明らかだった。自殺の問題を単純化して述べることはできないが、海部町の空間構造特性が、自殺予防因子のひとつとし併した旧 3 町の中で海部町の路地存在率が最も高いという結果を得た。海部町に次いで旧宍喰町の路地存在率が高いという点も、現地調査における目視結果と一致て機能した可能性について、引き続き検討していきたい。
住民たちが強い意思を持つまでもなく、大きなエネルギ- 358 -公益社団法人日本都市計画学会 都市計画報告集 No.17, 2018 年 11 月
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ーを要することもなくたやすく隣人と交流ができ、孤立す象を広げ研究を進めていきたい。

ることの無い生活は、町の空間構造によっても促され、定着してきたと観察されるからである。
一般的には、私たちの行動は思考によってつかさど参考文献られていると考えられている。しかし、逆の流れもまた然りと言えるかもしれない。自然がコミュニティの構造と住民の行動様式を規定し、日々繰り返される行動が人の思考に影響をあたえていくという経路も考えられないだ

1)青木義次，湯浅義晴，大佛俊泰 (1994)：あふれ出しの社会心理学的効果: 路地空間へのあふれ出し調
査からみた計画概念の仮説と検証 その 2．日本建築学会計画系論文集 59：125-132.

ろうか。例えば、海部町のように路地とその交差が多い場所では、偶発的遭遇が増える。一年 365 日繰り返される生活の中で、脱線や想定外の展開が多い人と少ない

2) Daraganova Galina，Pattison Pip，Koskinen Johan(2012) :Networks and geography: Modelling community
network structures as the outcome of both spatial andnetwork processes．Social networks34：6-17.

人とでは、思考の弾力性にも違いが出てくるかもしれない。
こうした仮説をもって、空間構造特性と人の思考および行動様式の関係を解明すべく、今後も研究を続けて

3) Oka Mayumi (2014)：Social ecology and suicide: An
analysis of topographic and climatic characteristics inareas with low and high suicide incidence．
Psychologia57：65-81.

いきたいと考えている。
4. 今後の課題

4) Oka Mayumi, Kubota Takafumi, Tsubaki
Hiroe(2015)：Analysis of impact of geographic
characteristics on suicide rate and visualization of resultwith Geographic Information System．Psychiatry
Clin.Neurosci.69：375-382.

4.1. 路地推定ロジックの改良
路地の機能と影響について議論するには、より精度の高い路地推定ロジックが必要となる。そのためには、本ロジックのパラメータを多変量解析等の結果に基づいて定量的に定める必要があると考えている。また、本研
究では、地理空間データにおける未接道建物のみに路地が存在するという立場を取っているため、接道してい

5) 岡檀，山内慶太 (2012)：自殺希少地域のコミュニ
ティ特性から抽出された「自殺予防因子」の検証―
自殺希少地域および自殺多発地域における調査結果の比較から―．日本社会精神医学会雑誌 21：167-180.

る建物の裏にあるような路地は推定できていない。これについては異なる手法を用意する余地がある。第三に、建物構造データ等の他のデータを重ね合せて、本ロジックにより抽出した路地との相関関係を確認することで

6)東郷哲史，清水弘樹，姫野由香 (2010)：路地空間の保存・維持を目的とした建築基準法第 42 条第 2項及び第 3 項適用の可能性．日本建築学会九州支部
研究報告：309-312.

ある。今後現地でのサンプリング対象を増やしながら対処法を検討していく予定である。
また、本研究では路地の存在率に限定して分析を行ったが、今後は路地の“交差”の多少や分布についても

7) Wellman Barry (1996)：Are personal communities
local? A Dumptarian reconsideration．Social
networks18：347-354.

数量化し、分析に加えたい。
4.2.

路地以外の空間構造特性の抽出

本研究では路地に焦点を当てて分析を行ったが、先に述べたとおり、海部町には、「みせ造り」というベンチ代わりの建築様式や、共同洗濯物干し場といった、ハブ機能を有すると思われるスポットが点在している。今後はこうした要素を地図上にプロットし、街路網の位相構造の観点からも研究を進めていきたい。
4.3.

対象地域の拡大本研究では、自殺希少地域・海部町および隣接する旧 2 町を対象に分析を行った。今後は自殺 SMR に大きな格差のある同県内の自殺多発地域である A 町を対象に加え、対比させることによって、空間構造特性の影響の解明がさらに進むと考えられる。同時に、他県にも対- 359 -