第17回 子ども学会議「サテライト・ポスターセッション」

第17回 子ども学会議（日本子ども学会 学術集会）

サテライト・
ポスターセッション
抄録
この抄録は、2020年10月に開催を予定していた第17回
子ども学会議（学術集会）が2021年秋に延期となり、ポス
ター発表のみ2021年2月7日にon-lineで行ったことから、31篇のポスター原稿を本学会誌に掲載するものである。
なお、ポスターの募集は2020年10月1日～31日に日本子ども学会のホームページで呼びかけ、31篇のエントリーがあり、9名の理事による審査によりすべて採択された。

1「学びの行為」を支えるEnactive Brainを知り、学びと自己成長、そして教育を考える

仁木和久（産業技術総合研究所 人間情報インタラクション研究部門客員研究員、慶應義塾大学 社会学研究科訪問研究員）
緩利 誠（昭和女子大学 総合教育センター准教授） 内海緒香（お茶の水女子大学 人間発達教育科学研究所専任講師）
岩野孝之（産業技術総合研究所 人間情報インタラクション研究部門研究員） 安藤寿康（慶應義塾大学文学部教授）
変動の激しい現代社会における教育では、知識偏重の教育から脱却し、社会的情緒スキル等の人間性を身につけ、さらに、知識を使いこなすスキルとメタ認知能力を持ち、自ら目標を設定・計画・実行・評価できる人間（＝「自立した社会的行為者」）を育てることが求められている。しかし、従来の教育、さらに哲学や科学さえもが、人間の合理的思考能力や一般知能（gI）だけを重視し、社会的人間として生き、成長する生命体としての人間を直視していない。そのため、合理的思考能力だけに注視した人間の知能観が破綻し、非認知システムの重要さをより重視した感情知能（Emotional Intelligence）、身体的知能（Embedded Intelligence）等の新パラダイムが提唱され、注目されている。
本論では、そのような人間知能の新パラダイムを支える脳モデルである Enactive Brain（積極的・活動的な脳）を新しい観点から再構築し、学習や教育へ適用することを提案する。すなわち、dlPFC（背外側前頭葉）が属する「外部認知情報の脳システム」と、記憶や自己システムが属する「内部自己情報の脳システム」、さらに、この両者の関係を調節する顕著性ネット（SN）の３つの脳システムの動的な相互作用で構成される「行為を支える脳“Enactive Brain”」を考察することにより、感情（内蔵感覚を含む）や身体（運動＆感覚）をも含めた形で、人間本来の学び（アクティブ・ラーニング）を実現する脳の条件と学びの諸特性を明らかにする。そこでは、主体的な学びの先に自己成長が必然的に存在すること、さらに、個々人の学びの目的も、教育の目的も、自立した社会的行為者に育つこと / 育てることであり、その生涯にわたる学びと成長を可能にするために WellBeing（WHO 定義：心身と社会的な幸福）が必要であることを議論する。

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地域日本語教室が「学習の場であること」と「居場所であること」
─会話分析の手法を用いた分析─

松本理沙（関西学院大学大学院 言語コミュニケーション文化研究科 日本語教育学専攻 博士課程）
外国にルーツをもつ子ども（以下、「子ども」）を対象とする地域日本語教室（以下、「教室」）では、学習の場でありながら、生活の中で何かがあったときの拠りどころとする場としても提供されてきた。このような場は「子どもたちが主体的にかかわる居場所」（今井 2019）や「安心できる居場所」（佐藤 2010）と定義されてきたが、実際に子どもやボランティアが教室での学習活動の中で居場所をどのように達成しているのかということは明らかにされていない。
そこで本研究では、新たな分析のアプローチとして、子どもとボランティアの実際の学習中の会話を会話分析の手法を用いて分析することを試みた。
分析の結果、子どもが学校の授業や家での出来事など日常の何気ない話をする雑談を、学習活動の中で行っていることがわかった。同時に、子どもは好きなタイミングで雑談を行うのではなく、ボランティアが次の学習の準備を行っている間や、ボラ
ンティアの雑談が終わった後に雑談を始めるなど、学習の中の適切なタイミングで雑談を行うことで、学習活動と雑談を両立させていることがわかった。そしてこのようなふるまいが学習活動の中での居場所の達成につながっているといえる。
この分析結果から、ボランティアが地域日本語教室で子どもとどのように向き合うのかというひとつの示唆を与えると考える。
【引用文献】・今井貴代子（2019）「子ども事業のミソ―子どもとボランティアがつくる居場所」とよなか国際交流協会編集『外国人と共生する地域づくり : 大阪・豊中の実践から見えてきたもの』25-35, 明石書店

・佐藤尚子 , 菅谷奈津江（2010）「柏崎日本語教室の活動について」新潟産業大学経済学部紀要 38,95-104

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子どもの空手学習におけるリズム活動を用いた
身体動作の特徴について

深町澄子（お茶の水女子大学大学院保育児童学） 榊原洋一（お茶の水女子大学大学院名誉教授）
2020 年３月に新型コロナウイルスの影響により、ロックダウンしたインドから避難帰国をして、現在は日本に滞在している。
インドでは、都市部には日本の合気道や空手の教室が存在し、男女問わす子どもたちに人気の習い事である。インドの子どもの空手教室では、にぎやかなボリウッドの音楽に合わせて柔軟体操をしたり、基本稽古や移動稽古の型をステージ上でダンスのようにパフォーマンスを行ったりしている。主催者及び指導者の許可を得て、これらの練習風景を録画、観察すると、子どもたちの動きは、「音楽」や「リズムを刻む音」がある方が、ない時よりも機敏であることがわかった。指導者によると、音楽を用いた稽古の方が正しい姿勢を保ちながら機敏な動きが可能であることが報告された。
それを検証するために、日本で同様に「音楽」を用いた空手の稽古を行っている道場を探し、練習風景の見学と実験を依頼した。本研究は、通常の稽古の一部に、擬音語を用いたリズム表現と太鼓によるリズム表現を導入してもらい、子どもたちの身体動作を比較し、リズム支援がある場合とない場合の身体動作の特徴についてまとめたものである。
研究に先立ち、道場の主催者である指導者に書面と口頭による説明を行い、書面による同意を得た。保護者に対しては、指導者による説明が教室内のソーシャルネットワークの中で行われている。本研究では、ステップのリズムを擬音語にして表現することで、身体動作の迷いが少なくなり、リズムを感受して即時反応ができることが示された。今後も継続的に観察を行い、身体活動とリズムに感受の協応性について研究を継続していく次第である。

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インド・ムンバイにおける子どものリズム感受及びダンス表現の特徴

深町澄子（お茶の水女子大学大学院保育児童学） 榊原洋一（お茶の水女子大学大学院名誉教授）
2016 年 12 月よりインド・ムンバイに居住し、子どもの音楽教育及び発達に関する研究を行った。今年、＃月に新型コロナによるインド全土のロックダウンを受け日本に一時帰国をしている。
伝統舞踊やボリウッドダンスに見る子どものリズム感受と身体表現の観察は一時中断したが、４月以降のオンラインによる授業再開後は、リモートにて研究を行った。インドの特徴として、スマートホンや IT 教育の普及率の高さから、短期間でオンラインによる授業形態に移行することができ、また、保護者や子どもたちのリモート学習の受容については、大きな混乱もなくス
ムーズであった。
本研究は、昨年度に引き続き集団生活への適応ができない子どもたちに対する指導者の関わりに注目し、音楽とリズムに身体活動を協応させるために、どのような言葉がけを行っているのか、また厳しい叱責や体罰などの有無が子どものリズム感受にどのような影響を与えるのかについて考察するものである。
対象の伝統舞踊及びボリウッドダンス教室の主催者及び指導者、保護者への書面による説明と同意を得て、インフォームド・
コンセントを行っている。その結果、定型発達の子どもと比較し、発達課題をもつ子どもが、教師の叱責後に正しい定型リズ
ムに即した身体活動ができる確率が非常に低く、学習効率が下がることが示された。また、発達課題をもつ子どもにとって、指導者の言葉がけのタイミングや話法や擬音語の使用がリズム習得時の大きな助けとなることが明らかになった。

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防災体験学習の効果

─保育科学生の災害危機意識に与える意義─

松﨑真実（小田原短期大学通信課程専任講師）
近年、自然災害の発生が増加している。日本は地震の発生が危惧される上、近年では水害も多く報告されている。
災害時、被害を軽減するためには防災教育を行う事が重要であることは広く認められている。保育の場でも、保育士が災害について学び、経験を活かして保育をすることが求められる。保育士養成校の学生は義務教育において、その半数以上が防災体験学習を受けているが、実際に災害にあった時に理念と意思をもって子どもを守り、知識や技術をもって、主体的に防災、減災が出来るように行動する教育が必要となる。
本研究では保育士養成校の防災教育の方向性を考察し、実践的な防災体験学習が与える教育的効果を検討した。最初に学校の近隣の避難場所を調べ、避難場所までの安全なルート、危険箇所の確認を行った。次に防災体験に行き、地震体験、
水害体験、火災体験を行った。その前後の質問紙調査の分析から、学生が防災体験学習によって、災害に対する関心を増加させ、災害に対する知識が増すことで、リスクに対する認識が高まることが分かった。また、子どもを守る行動への意識面、知識面、行動面の効果に結びついた。
質問紙調査の結果では、防災体験学習により顕著な変化が見られたのは、災害対処行動への学びの意思についての質問で、防災体験から自身の保育中の対処行動を再度考えていた。学校外で避難場所と危険箇所を確認すること、防災館での体験学
習が学生に影響を与え、知識の獲得と体験学習から、意識的に自然災害を考慮し、日々の保育を行う重要性を知ったと考える。
災害体験授業での学びが防災教育の担い手の育成となる。自然の脅威を知る保育士により、園児も自然災害を学ぶ機会を得られる可能性が高い。日々の防災意識を保育に繋げることが、保育士の防災力と専門性に寄与するよう、今後も防災についての意識を強める取り組みを行っていきたい。
＊倫理的配慮：小田原短期大学の倫理委員会の承認有。被験者全員の同意書有。

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レジリエンス・メッセージを持つ
幼児向け絵本の特徴分析

伊豆田麻子（練馬区光が丘第六保育園保育士・星槎大学大学院客員研究員） 藤井淳子（星槎大学大学院博士後期課程）
仁平義明（星槎大学大学院教育学研究科教授）
本研究では、絵本に含まれる多様なメッセージの中でも、「レジリエンス」（心の回復）を促進する要素にかかわるメッセー
ジに焦点を当て、レジリエンスの観点から絵本の特徴分析を行った。
まず、従来のレジリエンス研究において、レジリエンスを示した子ども・人に共通するとされた 13 の特徴を、「絵本に含まれるレジリエンス・メッセージ」として表現した。例えば、「誰にも生きている意味がある（自尊心）」、「自分が頑張れば問題は解決できる（自己信頼）」、「未来はきっと良いものだ（未来志向、楽観主義）」、「誰かが見ていて、助けてくれる（他者信頼・メンターの存在）」などである。研究では、幼児向けの絵本の内、これらのメッセージを含んでいると判断される絵本 12 冊を選定し、子どもへの絵本の読み聞かせ経験が豊富な 30 名の協力者に、12 冊の絵本それぞれについて、13 のメッセージがどの程度含まれていると感じるか、５段階評定を求めた。
評定結果について因子分析（主因子法、バリマックス回転）を行った結果、基本的に３つの因子が抽出され、それぞれ「他者信頼」、「リスク・テイキング」、「ユーモア」因子といえるものだった。ただし、全項目を一次元尺度だと仮定して Cronbachのαを求めると .881 であり、「レジリエンス尺度得点」として扱うことも可能である。今後、この尺度は、絵本の「レジリエンス
・メッセージ」の程度を評定するのに利用していくことが考えられた。
この研究は、星槎大学研究倫理審査委員会の承認を得て実施した。また、協力者へのインフォームド・コンセントを行った。

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小学生の学業成績に関わる親の教育的関与への遺伝要因の影響安藤寿康（慶應義塾大学）
子どもの学業成績の個人差には、家庭の経済状況や親の学歴の影響や、それらと密接に関わる塾やおけいこ事といった親が与える教育環境の差異を考慮してもなお、子ども自身の遺伝の影響が大きく寄与していることが示されている（安藤 , 2019）。
それでは親の子どもへの教育的関与は子どもの学業成績と無関係なのだろうか。
本研究では子どもの学業成績に関わると考えられる親からの教育的働きかけの諸側面に、どの程度遺伝による媒介が関与しているかを、首都圏に在住の 794 組の小学校低学年の双生児（年齢 7.0 ～ 10.0 歳、平均 8.45, SD=0.89, 一卵性 MZ 351 組、二卵性 DZ443 組）のデータから双生児法を用いて検討した。
学業成績（算数・国語の親評定）に、親の収入や学歴の影響（説明率 4.0%）を統制しても有意な親の教育的関与要因は、双生児きょうだいに共通なものとして「基本的なマナーや生活習慣のきちんとしたしつけ」「接し方が自分の気分次第で変わらない」「暴力をふるったり、物を壊したり、嘘をついたりした時は叱ること」「蔵書量」（以上で 4.7%）、双生児きょうだいそれ
ぞれへの個別の教育的関与として「読み聞かせや読書の機会」「”勉強しなさい”と言わない」「言いつけに従わせる」「叩く、つねる、蹴ることがない」（以上で 8.7%）であった。
しかし双生児きょうだいそれぞれへの個別の教育的関与のうち、「言いつけに従わせる」以外は、一卵性との相関関係が二卵性のそれより大きく、遺伝的な媒介があることがわかった。これは子ども自身の遺伝的性向がそのような関わりを誘発して成績の差に影響を与えているという遺伝と環境の誘発的相関であることを示唆する。
なお本研究は慶應義塾大学文学部倫理委員会の承認を得て行われた。

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幼児のピアノレッスンにおける指導者の発話分析

油川さゆり（玉川大学学術研究所 k-16 一貫教育研究センター助教） 福富隆志（慶應義塾大学大学院 社会学研究科教育学専攻後期博士課程）
目的：油川（2018）はピアノの習い事を行っている幼児を縦断研究し、発表会に向けたレッスンは幼児の問題行動を抑制する
可能性を示した。そこで、本研究では、幼児のピアノレッスンの観察、分析を行い、通常のレッスンと、発表会直前のレッスン
における指導者の発話の違いを明らかにする。
方法：研究対象は、
東北地方の認定こども園に通う年中年長児 5 名（男児１名、女児４名）と、それぞれのピアノの指導者２名（40代女性・60 代女性）
。認定こども園を通じて、幼児の保護者と指導者に研究説明書と同意書を配布し、研究の同意を得た。
研究時期は、２回（発表会の約４か月前；2017 年 11 〜 12 月、発表会直前；2018 年３月）で、対象児のピアノのレッスンのビデオ撮影を行った。そのうち、ピアノを使った練習の部分のみを抜き出し、指導者の発話を文字に起こした。その後、それらをユニットに分け、カテゴリー化（説明・指示・誘導・問いかけ・話題提示・足場掛け・歌・受容・承認・合図・その他）した。
研究者が独立して評定を行い、評価者間一致率は k=.81 と高かった。
結果：時期とカテゴリーによる二要因分散分析を行った結果、時期の主効果、カテゴリーの主効果、ともに有意であった。また、時期とカテゴリーの交互作用が見られたため、単純主効果の検定を行ったところ、説明、問いかけ、受容において、時期による有意差が見られた。発表会直前のレッスンは、発表会の約４か月前のレッスンに比べて、指導者の説明、問いかけ、受容が増加したことを示した。発表会直前のレッスンでは、指導者は幼児の言動を受容することで幼児の自律性を重視し、質問や確認を行うことで幼児の自主的な思考を促すことを示唆した。

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障がいを持つ在宅療養児への発達支援

─発達支援事業所とのミニ運動会の取り組み ─

鹿内あずさ1 村上優衣2 笠見康大3 白幡亜希4 小塚美由記4 服部裕子1 佐藤明紀5
1北海道文教大学人間科学部看護学科 2北海道文教大学人間科学部作業療法学科 3北海道文教大学人間科学部こども発達学科
4北海道文教大学人間科学部健康栄養学科 5北海道文教大学人間科学部理学療法学科【背景と目的】疾患や障がいを持ちながら在宅で療養・生活している児童・生徒（以下、在宅療養児）に対する発達支援の取り組みとして、Ａ大学Ｂ学部の医療系・教育系の学生と教員による大学の位置する C 市を中心とした活動を 2017 年度から実施している。本研究は、学生が企画したプログラムを通じて、在宅療養児の持てる力を育み、学生自身の気づきや学びへの意
欲を高めることを目的とする。また、C 市発達支援事業所に通所する在宅療養児を対象として、学生が企画したミニ運動会における学びを分析し、今後のプロジェクトの活動や学生教育について検討する。
【方法】2019 年９月にＡ大学体育館における C 市内の発達支援事業所の児童デイサービスに通所する中高生（42 名）が参加するミニ運動会を企画・運営した学生（15 名）に対し、自身がかかわった在宅療養児をどのように捉えたか、かかわりの中での自身の変化、参加しての思いなどについて質問紙によるインタビュー調査を行い、その記載内容を質的に分析した。
【結果・考察】学生は、企画したプログラムを通じて、在宅療養児個々の障がいの状況に加えて、それぞれの個別性を捉えようとしていた。また、学生は、複数学科の学生との交流において、学科の専門性や強みに気づき、在宅療養児とのかかわり方についての工夫の必要、専門分野の基礎学習の重要性について考察しており、学生の学ぶ意欲が高まることが示唆された。
＊本研究は、本学の倫理審査委員会の承認を受けて行った。学生には書面と口頭で研究の趣旨を説明し、書面にて同意を得た。

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「伝統」の「継承」と状況的学習

─石垣島与那国島の芸能の習得過程から─

緒方良子（北九州市立大学大学院 社会システム研究科 地域コミュニティ専攻 M1）
発表者は沖縄県・八重山諸島である石垣島と与那国島で約９ヶ月間のフィールドワークをおこない、石垣島では、島の古謡である“ユンタ”、古典芸能である“八重山古典民謡”を学び、与那国島では旧盆行事である“エイサー”に地謡としての参与観察をおこなった。さらに、与那国島では、子どもたちの伝統芸能の習得過程に関する人類学的調査をおこなった。
本発表では、
とくに与那国島の子どもたちの事例に焦点を当て、伝統芸能を習得していく過程を「教え込み型」と「滲み込み型」の２つに分けて分析する。
分析の結果、彼らの学習は日常生活の中に深く埋め込まれ、地域社会の文化的文脈に沿いながら、技能の習得が進んでいることがわかった。さらに、そこには子どもたちが滲み込み型学習を形成するための教授方法の工夫や、実践共同体との関わりの存在を確認することができた。
このように島の暮らしと歌や芸能は結びついており、「歌の心」は日常生活の中で自然に学ばれるものであった。しかし一方で比較事例としてとりあげる石垣島の八重山古典芸能の習得の過程では、都市化が進み生活状況が変化しつつあるため、歌や歌にまつわる生活の様子が教室で教えられるものとなっていた。
与那国島の子どもたちが暮らしの中で、「教えない」ことによって技能が伝えられ、非言語的に習得していく過程は、まさし
く状況的学習の実践であるといえる。発表者は、島における社会変容の中で、人々が「伝統」を「継承」する際の困難や葛藤を乗り越えるために有効な学びのプロセスが、ここにあると考えている。
＊調査対象の子どもや教授者には事前に発表することの了承を得ています。

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幼児教育・保育の無償化の国際比較

劉 愛萍（チャイルド・リサーチ・ネット主任研究員） 小川淳子（チャイルド・リサーチ・ネット研究員）
小泉和義（ベネッセ教育総合研究所 主任研究員） 榊原洋一（チャイルド・リサーチ・ネット所長）
幼児教育と保育（Early Childhood Education and Care、以下 ECEC と称す）における関心の高い課題は、「持続可能な保育」「保育の質」そして「遊び」である。
我々は、幼児教育・保育の質を客観的に検討するためのツールとして、代表的な世界の９か国、11 地域（日本・中国〈上海市〉
・インドシア・韓国・ニュージーランド・イタリア〈ピストイア市、レッジョ・エミリア市〉・イングランド・オランダ・スウェーデン・フランス）を選定し、それらの幼児教育・保育のトレンド、国・地方レベルの政策、園現場の課題やニーズ、保育者の意識・育成、
子どもの成長発達、子どもの評価などの視点で、各国・地域の幼児教育・保育の実情が比較できるように、それぞれの特徴を抽出し書き出したマトリクスを作成した＊。
本研究では、このマトリクスを活用し、「世界の幼児教育の無償化」の事態について比較検討を行う。
日本では 2019 年 10 月１日より、「幼児教育の無償化」が行われたが、そこで浮き彫りになった課題について、無償化先行
国のマトリクスの記載事項について比較する。
マトリクスに収載された 11 か国・地域のうち、中国（上海）、インドネシア以外の国・地域では、児童年齢、親の年収、保育時間などが一定の条件を満たしている場合に無償化が行われているが、各国・地域の無償化の理念、導入の経緯などについて日本の無償化と対応させながら検討を加える。
＊『ひとめでわかる世界の幼児教育・保育～各国・地域の ECEC のマトリクス 2020』チャイルド・リサーチ・ネット（CRN）発行

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2020 年

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保育園における異年齢保育の取り組み
─ おみせやさんごっこを通して─

岸 久美子（聖徳大学大学院博士後期課程） 関口由季子（子どもの家保育園）【はじめに】保育所保育指針（2017 年告示）に、異年齢保育について、「一人一人の子どもの生活や経験、発達過程などを把握し、適切な援助や環境構成ができるよう配慮すること」と記載されている。また、倉橋惣三は幼稚園真諦の保育案と保育内容において、八百屋遊び、水族館遊びについて「個々の準備に力を入れさせるのが、保育の教育目的を到達する」と述べている。
Ａ保育園では、日常的に異年齢保育活動を行っており、本発表では、そのまとめとして２月に行われた「おみせやさんごっこ」
について、報告させて頂く。
【調査報告】おみせやさんごっこの品物は、年間を通して子ども達自身で作成をした。当日は４歳児と５歳児クラスがおみせやさんになり、２歳児クラスから順番に時間制限を設けて買い物を行った。４歳児クラスが買い物の時間は５歳児クラスが、５歳児クラスが買い物の時間は４歳児クラスが、各々店番を行った。
後日行われた保育士の振り返りでは、４歳児及び５歳児の各担任からは開始前に子ども同士で積極的に行動する様子、３歳児担任からは子ども達が積極的に品物の製作する様子、２歳児担任からは事前に買い物の流れを練習しておいたことや買い物の傾向が報告された。
【まとめ・考察】Ａ保育園で行われたおみせやさんごっこは、保育所保育指針に記載されている異年齢保育の内容、『幼児期の終わりまでに育ってほしい姿』のすべての項目に当てはまる結果になっていたと考えられる。
倫理的配慮：本研究を行うに際し、Ａ保育園の保護者の許可を得ている。

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中高生を対象とした舞台芸術の人材育成事業
─劇場からのアプローチ─

大野はな恵（東京大学）
我が国では、舞台芸術における実演家育成の場として、大学、専門学校、劇場付属研修所、養成所等が中心的な役割を果たしてきた。こうした育成機関で行われている教育プログラムの主な対象は、18 歳ないし 16 歳以上の若者である。一方で、ロームシアター京都は、舞台芸術界を担う専門的な人材の育成を目指したユニークな試みである『劇場の学校プロジェクト』を2019 年から始めた。今まさに進路を決定しようとしている中学生・高校生を対象としたものであり、より若い世代を対象とした舞台芸術の担い手育成の試みとして注目に値する。発表者は、この『劇場の学校プロジェクト』事業に開始時点から密着し、参加者のニーズを探ると共に、彼らの「満足度」に寄与する諸要因の抽出を目的として、のべ 101 名におよぶ参加者に対する質問紙調査を実施した。
検討の結果、参加者の舞台芸術に関する実践経験および鑑賞経験の有無が、プロジェクトに対する満足度に強く影響を及ぼすことを見いだした。すなわち、実践ないし鑑賞経験をもたない参加者の方が、経験をもつ参加者よりも満足度が高くなる傾向にあった。また、「表現力の向上」と「将来の目標への示唆」を期待しつつ参加している様を明らかにした。後者は、自身の進路を意識し、進学先を決定していく時期を生きている中高生ならではのニーズといえよう。発表では、本プロジェクトの具体的な取り組みを紹介しつつ、プロジェクトの意義と効果、そして、若い参加者のニーズや意見を把握していくこと重要性を論じていく。
なお、本研究では、倫理的配慮として、調査対象者に対し研究の目的や方法、個人情報の扱い等の説明を事前に行い、口頭で同意を得て行ったものである。

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知的障害特別支援学校高等部における理科の授業実態
─理科授業パッケージ開発に向けた質問紙調査より─

岩井祐一・小島啓治（東京学芸大学附属特別支援学校） 國仙久雄・中西 史（東京学芸大学）
齋藤大地（宇都宮大学）
理科で学習する内容は日常生活との関わりが深く、観察や実験を通して探究的に学ぶプロセスは、生きる力に様々な形で結びついており、知的障害のある生徒の学びも同様のことがいえる。しかし、知的障害特別支援学校における理科の授業では、
作業学習と合科的に扱われていたり、教科授業を設けていても専門外の教員が担当したりすることも少なくない。さらには、理科の授業に関する先行研究がほとんどない状況である。そこで本研究は、知的障害特別支援学校高等部における理科の授業の取組に関する実態を明らかにし、授業パッケージの開発を行うことを目的とする。
本研究は２年計画の１年目であり、主に実態調査と授業パッケージ開発の基礎的研究を行っている。実態把握ための質問紙
調査は、関東の知的障害特別支援学校高等部 196 校に実施し、回収率は 32.7％であった。本研究の調査に際しては、研究の目的と内容、プライバシーポリシーを明記し、回答をもって調査協力への同意を得るものとした。
質問紙から、「理科」の授業を設けていると回答した学校は 54.7% であった。実施している授業内容は、「天気の変化」、「人のからだと働き」が９割を超えていたが、「燃焼の仕組み」や「てこの規則性」は３割に満たなかった。また、理科の授業を行うにあたり、多くの学校で、「実験を行うに当たっては、身の回りのことや生活に関わるものを取り扱う」、「天気、川、土地などの指導に当たっては、災害に関する基礎的な理解が図られるようにする」といったことを意識して行っていた。今後は、これらの結果を基に自由記述の内容も踏まえながら授業実践を重ね、有用性のある授業パッケージの作成を進めていく。

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大学のオンライン授業や対面授業に関する考察
─新型コロナウイルス影響下の授業実践から─

仲井勝巳（聖学院大学人文学部児童学科助教、大阪総合保育大学大学院博士後期課程）
2020 年４月、新型コロナウイルスの影響により、多くの大学では前期授業において対面授業の実施が厳しくオンライン授業が展開された。本研究は、新型コロナウイルス影響下、Ａ大学の①前期授業（同時双方向型オンライン授業）と②後期授業（同時双方向型オンライン授業と対面授業）に関して考察することを目的とした。大学生がどのように授業を受けて学んでいるのかを、授業者の振り返りやアンケート結果から考察した。対象者は主に大学１～２回生で、アンケート（４件法，記述式含む）は任意で取得した。
本研究において、①に関しては、授業後のアンケート結果から、授業に意欲関心を持つ傾向があり、主体的な授業への参加も確認できた。しかし、対話的な授業への参加は主体的な授業への参加よりも低い傾向がわかった。記述結果から、授業者の授業に対する丁寧さ、わかりやすい展開が意欲を高めることがわかった。②に関しては、①の傾向から同様にオンライン授業を実施した。また、一部対面授業を取り入れることで、オンライン授業との理解を深められるように配慮した。対面授業
では、ソーシャルディスタンス、消毒の徹底、諸事情で対面授業に参加できない学生へハイブリッド型授業の配慮を行うと、安心感を与える可能性が見えてきた。今後、後期授業アンケートを実施し、その効果をさらに検証する必要があるといえる。
本研究でアンケートを取得する際は、対象者に説明を事前に行い同意を得て実施した。また、①の前期授業に関しては聖学院大学研究倫理審査委員会（第 2020-4C）の承認、②の後期授業に関しては大阪総合保育大学研究倫理審査委員会（児保研 -30）の承認を得て行った。

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父親立場の多様性：母系モソ人における父親・オジプレゼンスの比較─中国漢民族との比較からみる─

王 ギョク（東京大学教育心理学コース博士課程後期）【問題と目的】モソ（Mosuo）⼈とは中国西南部に現存する⺟系の少数民族であり、「sese 婚」
（visiting marriage）の婚姻制
度をもち、男性は娶らず⼥性は嫁がず⽣家で家族と⽣涯ともに暮らす。モソ人の子どもは生物学的父親と同居せずに、実父と比べ、子どもが母系家族のオジとより親密的、オジからしつけを受けて社会的学習をしていると指摘された。本研究では、モソ人の特異的な父子関係に焦点を当て、モソ人の父親・オジに対する心理的認識を分析した。
【方法と分析】父親プレゼンス尺度（Brief Version of Chinese Revision of Father Presence Questionnaire，FPQ-R-B）と（Pu
et al., 2012）を元に、主体を父親からオジに変更して作った尺度を使い（「父親に対する感情」など 8 つ下位尺度が含まれ、合計 31×２項目）、15 モソ人家族ペア（N ＝ 31，Man=7, Mage ＝ 28.03，SD ＝ 13.02）を対象者として質問紙調査を実施した。
R でモソ人と漢民族の人（N=313, Man=115）を対象者とした調査結果（Wang, 2016）と比較した。FPQ-R-B により、得点が高い程父親プレンゼンスの質が高く、良い心理的関係性・機能性をもっていると認められる。
【結果と考察】[ 漢民族とモソ人の父親プレゼンス ] ①モソ人の父親プレゼンスの総合得点平均は漢民族より顕著に低く、有意差がみられた（M 漢＝ 116.38, M モソ＝ 97.84, t(342)=4.81, p<.01）。各下位尺度の得点も全てモソ人の方が有意に低かった。
[ モソ人の父親・オジプレゼンス ] ②モソ人の父親プレゼンスの総合得点平均は、オジプレゼンスより高く、有意差がみられた（M父＝ 97.84, M オジ＝ 72.35, t(60)=3.17, p<.01）。他全ての下位尺度も同様に父親の方が顕著に高かった。結果を通して、先行研究と異なり、モソ人のオジと比べて父親の方がより子どもと親密的で、心理的機能を働くという新たな可能性がみられた。また、モソ人と漢民族の比較から、父親への心理的認識が文化と家族構造によって変動し、その機序の多様性を重視すべきであると示唆した。
＊所属機関の倫理委員会である東京大学ライフサイエンス委員会の倫理審査を通じて承認を受けた。

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新型コロナ時代の子どものウェル・ビーイングにかかわる課題
─アジア8ヶ国における国際比較 ─

小川淳子（チャイルド・リサーチ・ネット研究員） 劉 愛萍（チャイルド・リサーチ・ネット主任研究員）
小泉和義（ベネッセ教育総合研究所主任研究員） 榊原洋一（チャイルド・リサーチ・ネット所長）
2020 年、新型コロナウイルスが猛威を奮い、全世界で子どもたちのウェル・ビーイングに大きな影響を及ぼしている。国際的・学際的な「子ども学」研究所であるチャイルド・リサーチ・ネット（CRN）では、「新型コロナ時代の子どもたちのウェル・ビー
イング」を大テーマに据え、アジア８ヶ国・地域（日本・中国・台湾・インドネシア・マレーシア・フィリピン・タイ・シンガポール）の学際的な研究者と連携し、アジアの子どもたちのウェル・ビーイング実現のために、テーマ研究を進めている。
本研究では、新型コロナ禍による子どものウェル・ビーイングへの影響を明らかにすることを目的とし、研究の一環として、
アジア各国における、新型コロナウイルス感染症にかかわる幼児・小学生の課題を、休園・休校期間中、および登園・登校再開後のそれぞれの時期について、各国の幼児教育、発達心理、小児医療の専門家から収集した。収集項目は、子ども自身にかかわる項目として 1学び・生活・遊び、2健康、3社会情動的スキル、また子どもを取り巻く環境にかかわる項目として 1
周囲の大人（保護者、先生）、2周囲の子ども、3学び・生活・遊びの環境（オンライン環境、在宅環境）であった。収集された課題を分析したところ、各国における課題の生起する場所が、子ども自身、家庭、園や学校、国や社会、と多様であり、ブロンフェンブレナーの生態学的システム理論に当てはまることが明らかになった。本稿ではこれらのうち、子ども自身および家庭における課題に着目し、アジア各国における共通点と相違点について報告する。

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障がい児の放課後等の居場所づくり施策の現状と課題
─自治体のアンケート調査結果から─

宮地由紀子（奈良女子大学）
本研究は、障がい児の放課後等の居場所づくり施策の現状と課題を明らかにすることを目的としている。2017 年に自治体（全
国の人口５万人以上の市）にアンケート調査を行い、212 件（回収率 40.1％）の回答を得た。
分析の結果、障がい児の放課後等の居場所は「放課後等デイサービス」や「日中一時支援」の利用が多く、主に民家、民間
ビルや社会福祉施設で民設民営（企業、非営利）により実施されている。次に利用の多い居場所は「放課後児童クラブ」、「放課後子供教室」で、公設民営（非営利）または公設公営により主に学校施設で実施されている。
「児童館」は主に公設民営（非営利）または公設公営で実施されているが利用は少ない。
地域での交流状況は、「放課後子供教室」と「放課後児童クラブ」が高齢者と、「児童館」は幼児、小学生、中学生・高校生と交流がある。障がい児を対象とした「放課後等デイサービス」や「日中一時支援」は地域交流が少ないことが分かった。
「放課後児童クラブ」や「放課後子供教室」は、課題があると回答した割合が他の事業に比べて高く、その課題は「職員や支援員が不足している」、「専門職員がいない」である。特に「放課後子供教室」で「専門職員がいない」が高い。
「放課後等デイサービス」、「日中一時支援」の課題は「職員や支援員が不足している」、「利用希望者が多く待機者がいる」であるが、「日中一時支援」では「運営費が十分に確保できない」が挙がっている。
「児童館」は、「専門職員がいない」、「実施している施設設備が不十分である」の課題があった。
なお本研究は、所属する奈良女子大学の倫理審査を経たうえで実施した。

19「さわる・つかむ」そして「くらべる」
─「遊び」から「表象」へ─

鈴木康二（公益財団法人滋賀県文化財保護協会／佛教大学／ NPO 法人ちゃいれじ）
J・ピアジェの観察記録によれば、概ね「５〜６カ月」ぐらいの段階で、手で物をつかむ時に、手に意識があるのではなく、つかむ対象のほうに意識が移り始めるのではないか、という。そして、「１歳２カ月ぐらい〜２歳前後」になると、つかむモノに明確な関心を持って物をつかむようになる、あるいは、つかんだものを観察するようになる、という。つまり例えば、つかむ、
さわる、という「自身の能動的な動き」が、早ければ５カ月ぐらい、つまり「生まれてまだ５カ月の子」が「能動的につかみ始め」ている可能性があるということ、そしてさらに１歳を過ぎ２歳になる頃には、「つかんだものに対する明確な意識」を持っている可能性が高い、ということになろうか。
では続く２〜３歳児についてはどうであろうか。この２〜３歳児にとって、「さわる・つかむ」という行為は、どのような意味を持つのであろうか。あるいは、「さわる・つかむ」という行為から派生する、子供達の行動について、どのような可能性が読み取れるのであろうか。筆者は、NPO 法人ちゃいれじの協力を得て、数例ではあるが、これらの年代の幼児に対して、考古資料などの「歴史系素材」を用いたワークショップを行ってきた。その結果、２歳児においては「一つ一つ自らつかみ、確認しつ
つじっくりさわる」、３歳児においては「いくつかじっくりさわった後、他の比較対象を模索し始める」、という行動事例を確認することができた。
今回の報告では、活動を通じて観察された子供達の様子から考えられることを、実践報告を兼ねて紹介したい。
なお、今回扱った全ての実践事例においては、受付時に①ワークショップ実施中に写真撮影等により記録を取ること、②その記録を学会・刊行物・SNS などにおいて公開すること、以上２点について、参加者（今回写真等を使用した対象者もしくはその保護者）に了承いただいている。

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第17回 子ども学会議「サテライト・ポスターセッション」

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育てにくい子どもとは何か─ 発達特性を持つ子どもとその親の心理的特徴の関連─

岩﨑美奈子1 原口 幸2 リー・スティーブ・ケイ2 松葉百合香2 井原成男11早稲田大学 人間科学学術院

2早稲田大学 人間科学研究科【目的】子どもに対して親が育てにくさを強く感じている場合には、子どもに寄り添う支援をおこなうことは難しい。本研究は、親および子どもの心理的特徴が子どもの育てにくさに与える影響について検討した。
【方法】発達特性を持ち放課後等デイサービスを利用する子ども（12.0 ± 1.7 歳、男児 21 名）とその親 41 組に対して、子どもには自己認識尺度、親にはアタッチメント・スタイル面接、子どもの強さと困難さ尺度、肯定的・否定的養育行動尺度、うつ病
自己評価尺度を用いて統計解析を行った。なお、本研究は早稲田大学倫理審査委員会の承認を得て（承認番号 019-068）、協
力者へインフォームド・コンセントを行い実施された。
【結果】共分散構造分析によるパス解析の結果、子どもの総合的困難さは、親の心理的特徴では肯定的および否定的養育行動の影響を受けており、それらは親の抑うつから影響を受けていた。また、子どもの心理的特徴では抑うつが影響を与えており、
これは社会性および自己価値についての子どもの自己認識から影響を受けていた。加えて、親のアタッチメント・スタイルと親の抑うつに対して Mann-Whitney の U 検定を行ったところ５% 水準で有意であった。
【考察】親のアタッチメント・スタイルの非安心さは親の抑うつを強くするばかりでなく養育行動に影響を与え、子どもを育てにくいと感じる可能性がある。また、子どもが自分には社会性や価値がないと思うことは子どもの抑うつを強くするばかりでなく、親が育てにくさを感じる一要因となる可能性がある。すなわち、子どもの育てにくさは親子双方の心理的特徴から規定されることが示唆される。

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キャラクターに対する保育施設の考え方とその背景

関 容子（東京福祉大学） 小川知晶（川崎医療福祉大学） 中島眞吾（中部大学） 田中卓也（静岡産業大学）【目的】保育施設の園庭には、ドラえもんやアンパンマン等キャラクターの大型遊具が設置されているところがある。また一方で、保育施設内にキャラクターを取り入れない施設もある。このような施設による違いには、どのような要因があるのだろうか。どんな考えが影響するのだろうか。子どもたちの生活の場におけるキャラクターの取扱いや、キャラクターに関する保育施設の考え方について探ることを目的とする。
【方法・倫理的配慮】園庭に、キャラクターの大型遊具が設置されている幼保連携型認定こども園の園長と、キャラクター遊具が設置されていない幼保連携型認定こども園の主幹保育教諭にそれぞれ約１時間の半構造化インタビューを行った。インタビ
ュー内容は個人情報保護に努め、インタビューに応じたことによる不利益が被ることがないよう、最大限の配慮をすることを明記し、ZOOM による録音の同意が得られた。
【結果と考察】園庭にキャラクターの遊具を設置するのは、特別なこだわりがあるわけではなく、子どもが好きなキャラクターだから、という遊具メーカーの勧めによることもある。ただ、キャラクターを設置することで、子どもの気持ちを惹きつけ、早く園に馴染むことに利点を感じていることが分かった。また、設置しない園では、園が大切にしている園内外の環境に、キャラ
クターものがそぐわないと考えていることがわかった。両者とも、以前は園内に設置されていたというテレビはなく、キャラクタ
ー以外の楽しい体験を、子どもたちや保護者が発見して欲しいと願っている。そして、日常保育のなかで、それをどのように伝えていくのかが保育教諭の課題である。

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保育番組（ラジオ・テレビ）から見る幼児像の変遷と特徴
─昭和戦後期から平成期を中心に─

田中卓也（静岡産業大学） 関 容子（東京福祉大学） 中島眞吾（中部大学） 小川知晶（川崎医療福祉大学）
本発表は、昭和期から平成期にかけて放映された保育番組に焦点を当て、番組内容から見える幼児像を浮き彫りにし、幼児の特徴を見い出す。保育を主題とした日本最初のラジオ放送は 1927 年に開始された『幼児の時間』（NHK）である。幼児を中心とした同放送は、「連続童話」や「音楽唱歌」等を取り入れ、戦前期の保育に貢献した。しかし戦争の激化に伴い、やむなく中断を余儀なくされたが、第二次世界大戦後に復活を果たし、「幼稚園・保育所の時間」と改称され、1970 年頃まで続いた。かくして戦後の保育要領に基づいた戦前期とは異なる国家に忠良な子どもとは異なり、子どもの個性、可能性を追求する
よう新たな子ども像が提示された。
「保育要領」から「幼稚園教育要領」の時期になると、高度経済成長期に、子どもの教育に力を注ぐ母親（保護者）も増え、保育への関心が高まった。1960 年から 70 年代にかけて『おかあさんといっしょ』（NHK）、『ロンパールーム』（日本テレビ）、『ひらけポンキッキ』（フジテレビ）等、家庭で擬似体験可能な番組が賑わせた。また幼稚園教育要領、保育所保育指針に見られる 6 領域の保育内容と大きく関係し、母親は保育に力を注ぐようになり、知育玩具の登場や、育児雑誌等も登場するようになった。平成期には保育内容 6 領域から 5 領域に変更となり、保育番組も、運動、健康を対象とするもの、幼児の個性を大切にするものへと変容した。平成期には「だんご三兄弟」、「おしりかじり虫」のように、番組キャラクターもピックアップされ、幼児に大きな影響を与えた。保育番組は「母と子」を中心としたものから「幼児の個性および多様性」を中心とするものへと移行したと考えられる。なお分析手法としては、各テレビ局の幼児番組アーカイブスをはじめ、NHK の「幼児視聴率調査」、ベネッセ教育総合研究所の「乳幼児の親子のメディア活用調査」、「幼児の生活アンケート」などさまざまなデータをもとに、幼児像やその特徴を見出すことに努める。

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保育者養成校学生の就職先決定要因の分析
─実習施設を就職先とする事例に着目して─

鳥海弘子・浅井拓久也・小口 偉（秋草学園短期大学）
保育者の早期退職は保育士不足を招き社会問題となっている。早期退職の理由の１つが、自分が考えていた就職先ではなかったというものであることから、学生の就職先決定要因を明らかにして、保育者養成校での必要な指導等のあり方を検討する必要がある。そこで、本研究では、保育者養成校における学生の就職先決定要因を明らかにする。特に、実習施設を就職先とする事例に焦点を当てるものである。
分析対象は実習施設となった保育所等の主要３施設に就職した学生（16 名）とそれ以外を就職先として選択した学生（56名）であり、KH Coder によって自由記述を定量的に分析し、共起ネットワーク図の抽出を行った。
「実習園のよかったこと」は「保育者の指導がとても優しく丁寧に教えてくれた」それにより実習園に就職した。その反対に就職しなかった理由として「日誌の書き方が先生によって違った」、「先生同士や保護者への愚痴などを実習生の前で言う」などの理由で就職しなかったことが挙げられた。養成校で学ぶ学生にとって実習での体験は、将来の進路に大きな影響をあたえている。実習への事前指導も丁寧に行っているが、全ての学生の需要に応じて対応ができているかと言えば、難しい現状となっている。保育者に求められる資質能力向上のため、サポートや指導方法は更なる検討が必要である。そして就職へのしっかりしたキャリアデザインを築き、保育者として使命を果たす自覚を入学時から学べるシステムの構築が必要であろう。
なお、本研究は倫理的配慮として、秋草学園短期大学研究倫理委員会（承認番号：2019 － 15）より承認を得て実施した。

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第17回 子ども学会議「サテライト・ポスターセッション」

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乳児保育ⅡにおけるName tag creationの中で見えてくる学生の想い
─乳児保育の教育成果（保育観の形成）からの一考察─

谷川友美（別府大学・別府大学短期大学部准教授） 米持広美（別府大学・別府大学短期大学部准教授）
本研究の目的は、科目「乳児保育Ⅱ」において、Name tag creation を実施したが、どのような意図をもって学生の保育観は形成されているのか、そのプロセスの記録の中で見えてくるものを明らかにすることとした。
対象は、０県の保育者養成校の学生 141 名、期間は 2019 年 11 月～ 2020 年１月であった。研究方法は、アクションリサー
チを枠組みとし、参加観察法、記録物（学生のレポートとアンケート調査）を基に分析した。倫理的配慮として、対象者に研究の目的や方法、個人情報の取り扱いなどの説明を行い、口頭による同意を得たうえで調査を実施した。
研究の結果、学生は「乳児を優しくケアする保育者の雰囲気（イメージ）」「未熟な子どものあどけなさや純粋性」を Nametag で表現しようとしていた。また、「安全性」「衛生面」「デザイン性」といった視点を重要視した意図が感じられる造像性の富んだ作品が多く制作された。学生らは乳児の立場を想像し、色やデザインから乳児の感受性を刺激できる内容にしようと思考されていることが明らかになった。Name tag creation 後、約２週間経ち現場実習に取り組んだ。そこで学生らは Nametag creation の中で抱いたイメージを確認し、更に乳児独自の身体性や精神性を把握していた。Name tag creation は「保育実習Ⅰ」直前に科目「乳児保育Ⅱ」に実施されることは有用であることが考察できた。先行研究で乳児保育が養護の側面が教育の側面よりも強調されると問題視されるものも散見される。学生らは、様々な科目の習得や実習経験より保育観の形成を行っている。
本研究では、学生は Name tag を保育実習Ⅰで活用し、乳児とコミュニケーションツールとして使うなど教育的視点で関わるツールの一つとして捉えていることも明らかになった。

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学生が感じる遠隔授業のメリット／デメリットに関する実証的研究

古谷 淳（聖ヶ丘教育福祉専門学校）
2020 年は激動の年であった。新型コロナウイルスの世界的感染爆発により、教育機関の多くで遠隔授業の実施を余儀なくされた。遠隔授業の方式は、①同時配信型、②課題提示型、③投稿動画視聴型、の３種類に大別することができる。高校
生新聞 ONLINE「大学のオンライン授業に学生は賛否「効率よく学べる」「卒業できるか不安」（６月 19 日）」の記事における学生の語りから、質的研究法のひとつである、グラウンデッド・セオリーに基づくカテゴリー分析を図った。
その結果、学生は、満員電車に乗って通学しなくて済むことや、個人的な質問や要望を他学生に見られることなく教員に伝えること、手をあげる必要がないので対面よりも活発に質問できる等を遠隔授業のメリットとして受け止めている。しかし、学生によっては自宅からの授業は、自分を律しなければ遠隔授業における学びの担保は難しく、同時配信型の授業では、隠れて授業中に SNS をやることが負の習慣となり、課題提示型の授業では、課題に追われた生活をしていた。また、投稿動画視聴型では、決まった時間に出席する必要がないため、堕落した生活習慣から授業へのモチベーションが低下する恐れもあった。
実習系の授業は遠隔のみでは習得が難しく、学生の修学意欲に低下が示唆される。つまり、「遠隔授業の感想」としては、感染症へのリスクの低減や、他者の介しない双方向的なやりとりによるメリットがある一方、学生の学習環境の劣化、修学意
欲の低下等のデメリットも示唆された。

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未就学前の乳幼児がプレイパーク（冒険遊び場）を利用しない理由の分析

─ 利用者と運営者の横断的調査結果より─

小関慶太（八洲学園大学） 早川礎子（小田原短期大学） 磯﨑えり奈（常葉大学）
我が国は 1960 年～ 1970 年の高度成長期、モータリゼーション化に伴い子どもたちが想像力豊かなガラクタ遊びができなくなった。都心部では「サザエさん」で描かれている空き地での野球やサッカー、時にはガラスを割ってカミナリおじさんの登場や「ドラえもん」で描かれている公園の土管でリサイタルや裏山での釣りやハイキング、昼寝をすることが難しい。
デンマーク（コペンハーゲン）で始まったプレイパーク（冒険遊び場）は、1970 年代後半に日本でも始まった。プレイパークは、
子どもの権利条約 31 条に基づき、子どもの遊びの経験より健全な育成を礎に学ぶことができる。プレイパークは、人工的ではあるが創造力豊かな遊びの経験をすることができる。
質問紙調査は、南関東と一部の地域の保育園約 200カ所に一次調査依頼（回収率 28％）、調査協力可能な施設を通して利用者（保護者）に二次調査質問紙配布・回収（回収率 47％）を行った。プレイパーク運営者には関東甲信越を対象に 70カ所（内20カ所住所不明）質問紙調査を依頼、有効回答率 26％であった。
本研究調査では、想定していた以上にプレイパークの定着性、認知度が低かった。他方で、利用者におけるプレイパークへの期待度は非常に高かった。本報告では、利用者と運営者の観点より質問紙調査で得た知見について報告を行い、子どもの教育とプレイパークの在り方を検討したい。
本研究は、公益財団法人 大林財団（2019 年度）研究助成（研究代表者：早川礎子）の研究成果の一部である。
＊質問紙調査は、個人及び施設の特定ができない方法で実施した。

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チャイルド・リスクマネジメントと予防教育の方法論

小関慶太（八洲学園大学）
子どもが親や大人の監視のない中で自由に遊ぶことは大切なことである。子どもの権利条約 31 条の観点より、主体的に学び物事の善悪を学ぶことは健全な社会人へ育成するために必要不可欠なことである。しかしながら、物事の是非弁悪が十分に認知できないことや自己統制・制御（self-control）することが出来ず思いがけない事故が発生してしまうこともある。
「思いがけない事故」は、「想定していない」すなわち「予測できなかった」となる。なぜ予測できなかったのかと考える、
これまでのリスクに対して「見える化＝可視化」、「情報の共有」が不十分であったのだろうか。例えば『教育制度論』の教科書を見ると、この問題に関しては多くの記述はない。また『犯罪白書』『警察白書』でも子どもの事件・事故の記載は目には留まらない程度である。
そこで本報告では、子どもたちの安心・安全のための法令遵守（コンプライアンス）型の教育方法が重要視されている中で、新たな視点で環境犯罪学や機会論の視点より「領域性」「監視性」「抵抗性」のリスク（＝危険）の物差しを活用することで、リスクの見える化を図ることが出来るのではないかについて理論的な研究及び、保育者養成校における学生に対してリスクを学ぶ安全マップ作成成果による意識の変化についてを題材に、予防教育の方法を考えたい。
【付記】本研究は、公益社団法人 全国幼児教育研究協会研究助成（2019年）「子どもの人権として『乳幼児の生活保障と生存権』－質の高い保育の実現のために今すべきこと」（研究代表：小関慶太）の研究成果の一部である。
〈参考文献〉
・戸田芳雄編著『学校・子どもの安全と危機管理〈第二版〉』（少年写真新聞社、2017）
・小関慶太編著『こども・先生のための法学入門』（三和印刷社、2019）48

第17回 子ども学会議「サテライト・ポスターセッション」

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成員間協働性と課題取り組み後の満足度の関連渡辺直人（和歌山信愛女子短期大学）【目的】昨今の教育現場においては AL（アクティブ・ラーニング）が推奨されている。かつては知識量の増幅に偏った詰め込
み教育が行われ、時代が進むにつれて批判を受けるようになった。このような経緯もあり改めて指導法が見直され、現在では広く AL が取り入れられている。AL は行動変容や積極性の向上などの効果が報告されている。
先行研究からも AL 効果が確認できるが、今後は指導法の発展のためにも AL 構造分析が必要となってこよう。そこで本研究では AL 授業構造を探るべく、協働性と課題後満足度の関連を明らかにする。
【方法】2020 年 10 月 17 日、A 大学 2 年生 94 名に対し、班学習課題後に質問紙調査を行った。ダミー項目を含め 5 項目を 5件法で問うた。Q1「今日は満足のいく取り組みができた」（ M =3.63, SD =0.79）、Q2-4（ダミー項目）、Q5「私たちのグループ
・班は、協力し合い、支え合っている」（ M =3.86, SD =0.95）である。
分析は Spearman の順位相関分析及び、
Mann-Whitney の U 検定を行った。なお、調査実施にあたっては倫理的配慮を行い、個人情報の保護及び回答の任意性・回答の目的内利用を告知した。
【結果】Q1 と Q5 を Spearman の順位相関分析により確認した結果、有意な正の相関が確認できた（ r =.54, p <.01）。
また、Q1 を基準に標本を高群・低群に分け、両群の Q5（高群 : M =4.22，低群 : M =3.33）を Mann-Whitney の U 検定を行った結果、有意差が確認された（ p <.01）。次に、Q5 を基準に標本を高群・低群に分け、両群の Q1（高群 : M =3.93，
低群 : M =3.12）を Mann-Whitney の U 検定を行った結果、有意差が確認された（ p <.01）。
以上の結果から、課題後の満足度は成員間の協働性と有意に関連していることが明らかとなった。
【考察】本研究においては差・相関は確認したものの、その因果は確認していない。今後はこの結果の因果関係の検討が求められるだろう。

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領域〈表現〉の身体表現における感性及び表現力の検討

川瀨 雅（環太平洋大学 次世代教育学部こども発達学科講師）
幼児教育における保育５領域のうち身体表現では、特に教材及びその実践方法に注目が集まり、多くの実践報告にて事例と方法論が示されてきた。しかし幼稚園教育要領及び保育所保育指針のねらい及び内容に「感じたことや考えたことを自分なりに表現することを通して、豊かな感性や表現する力を養い、創造性を豊かにする」と示されているように、まずは「感性」や「表現力」といった数値化できない概念的なものを理解する必要があるが、これらを明確に理解することは難しい。また保育活動
においては「量的」な発育発達のみならず、「質的」な変化・変容を捉えて評価し、教育に連続性を持たせることが求められるのだが、この「質的」な評価方法も概念や価値判断の問題を含むため議論が生じる。しかし保育者はこの「数値化できない
概念的なもの」を見出して評価することが求められる。
本研究では幼児教育における「感性」や「表現力」の実態を明らかにするために、まずはこれまで行われてきた幼児と感性に関する研究について確認した。先行研究として養成校におけるカリキュラム開発や幼児教育の実践方法が報告されており、表現のうち特に音楽と感性について検討する事例が多くみられた。また、感性について確認すると、桑子（2001）は「環境の変化を感知し、また自己のあり方を創造してゆく、価値に関わる能力」と述べていることから、領域＜表現＞における「感性」
は「環境」の側面とともに考察することでその内実を明らかにすることができるといえる。

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第17回 子ども学会議「サテライト・ポスターセッション」

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保護者の運動遊び実践での課題

─遊びを通した運動の重要性の理解度が高い保護者調査─

森谷路子（株式会社ティップネス 健康ソリューション事業部）
2017 年 11 月に保護者 600 名を対象に実施した運動あそびに関する WEB 調査で、幼児期の子どもの運動は遊びを通じて行うことが最も有効であることを「よく知っている」「少し知っている」と回答した 367 名に対して運動あそび実践時に工夫していることや困っていること等についての追跡調査を行い（実施期間：2018 年 5 月 28 日から４日間。参加者にインフォームド・コ
ンセントを行って実施した。）、147 名から得た回答をテキストマイニング分析した。主な結果は以下の通りであり、「こどもが楽しく、安全に身体に動かすことができる場所の情報」ならびに「親子で楽しく効果的に遊ぶ方法の提供」についての保護者ニーズが高く、これらの情報提供体制を整えることで家族の運動あそびの実践をサポートすることができる可能性が示唆された。
1運動あそび実践時に工夫していることとしては、「楽しい」が特徴的に単語出現数が多く、その他「一緒、遊具、公園、できる、飽きる」が多かった。共起ネットワーク分析の結果、「こどもが身体を存分に動かすことができる場所探し」がよく取組まれていることが確認された。
2運動あそび実践にあたり困っていることとしては、「場所」や「時間」が特徴的に単語出現数が多く、その他「少ない、体力、危ない」が多かった。共起ネットワーク分析の結果、安心して楽しく遊べる環境探しに困っている姿が確認された。
3運動あそびについて知りたいこととしては、「効果」や「一緒」が特徴的に単語出現数が多く、その他「年齢、遊び方、楽しい」が多かった。共起ネットワーク分析の結果、「こどもにチャレンジさせながら親子で楽しく遊ぶ方法」の保護者ニーズの高さが確認された。

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COVID-19禍で、中国の幼児のオンライン学習時間は増加したのか

高 林蓮（西南大学教育学部） 蘇 貴民（西南大学教育学部）
1990 年代後半から、通信技術の発展により、e ラーニングは重要な学習方法の一つとなってきた。その背景下、営利目的のオンライン教育機関が台頭し、有料のオンライン授業が数多く出現。そして、2016 年、オンライン教育機関は、未発展の幼児向けオンラインマーケットを狙い、急速に成長し、2020 年コロナ禍で一気に加速させた。
本研究は、中国の都市部の子どもの COVID-19 禍でのオンライン学習時間の増減にフォーカスし、重慶周辺の 2000 名の幼児をもつ保護者を対象にアンケート調査を行った。
調査結果から、コロナ禍で、幼児のオンライン学習の時間は著しく増加し、85％の幼児が毎日 30 分以上、オンラインでの学習していた。なかでも英語、プログラミング、国語、数学ロジカルなどが人気のカリキュラムであったことがわかった。
コロナの収束に伴い、幼稚園やリアルな場での幼児教育施設が正常に戻ったことによって幼児のオンライン学習時間は毎日 15分と下がり、75％の親は、オンライン教育ではなく、従来の対面授業に戻しつつある。
総じて、コロナ禍で都市部ではオンラインによる学習時間の増加が明らかとなった。現在は減少傾向ではあるが、子どもへの影響および今後のオンライン授業の発展については、さらなる研究が必要である。
＊本 研究は、倫理的なルールを遵守し、調査対象である園長や保護者の同意をもとにデータを取集しており、研究目的のみ使用する。

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