「生活目標設定手法」を用いた多職種協働による介護予防ケアマネジメントの効果に関する研究

129

□研究論文

「生活目標設定手法」を用いた多職種協働による介護予防ケアマネジメントの効果に関する研究由利

禄巳＊1，＊2

高畑進一＊3 岡万理＊4 藤井

有里＊1

辻

陽子＊1

要旨：我々は，活動や参加レベルの向上を支援する「生活目標設定手法（Life Goal Setting Technique：LGST）」を導入し，関係多職種が連携する介護予防ケアマネジメントを考案した．これを通所型介護予防教室参加者に実施し，クラスター非ランダム化比較試験を用い，介護予防と主観的健康感の向上に及ぼす効果を 12 週間の教室開始時，終了時と教室後 3 ヵ月時，6 ヵ月時に調査した．
結果，介護予防効果の指標とした基本チェックリストの該当基準による予防事業対象者から非該当者に変化した割合は，介入群は約 60％で，対照群の約 40％に比べ有意に高く，主観的健康感も高かった．介護予防効果は教室後 3 ヵ月間持続することも明らかとなった．

作業療法 38：129〜139，2019
Key Words：介護予防，目標，マネジメント，他職種連携，主観的健康感

緒言

護予防の目的を「生活行為（活動レベル）や参加（役割レベル）の向上をもたらし，生活の質（QOL）の我が国の要介護者数は急速に増加しており，2006

向上を目指すものである」1）とし，一貫して活動（Ac-年の地域支援事業創設以降，予防を重視する視点が強tivity）や 参 加（Participation）（以 下，AP）レ ベ ル

化された．その後介護予防事業は，いくつかの見直しの向上を目指す必要性を示している．

を繰り返しながら現在に至っている．厚生労働省は介

しかし，国内の予防事業対象者の介護予防教室（以下，教室）に関する先行研究は，運動器の機能改善に2017 年 9 月 4 日受付，2018 年 12 月 25 日受理（特急掲載）
Eﬀects of preventative care management by a multidisciplinary team on a program for frail community‑dwelling elderly : Introducing the Life Goal Setting Technique to support life goals through activities and participation

関するプログラム実施の有無や方法の違い2）を身体機
能測定値の変化で報告 3）したものは多いが，AP レベ
ルの向上に関する報告はなかった4，5）．
そこで，我々は AP レベルの生活目標の設定とその関西福祉科学大学保健医療学部リハビリテーション学科
Yoshimi Yuri, OTR, Yuri Fujii, OTR, Yoko Tsuji,
OTR : Department of Rehabilitation Sciences, Faculty ofAllied Health Sciences, Kansai University of Welfare Sciences＊2 前所属；大阪府立大学大学院総合リハビリテーション学研
究科博士後期課程
Yoshimi Yuri, OTR : Former aﬃliation ; Doctoral Course,
Graduate School of Comprehensive Rehabilitation, Osaka Prefecture University＊3 大阪府立大学大学院総合リハビリテーション学研究科
Shinichi Takabatake, OTR : Graduate School of Comprehensive Rehabilitation, Osaka Prefecture University＊4 和泉市役所
Mari Oka, PHN : Izumi Government Oﬃce達成を支援する一連の手法「生活目標設定手法（Life

責任著者：由利禄巳（e‑mail：yuri@tamateyama.ac.jp），
抽出と設定，3）短期目標の設定（生活目標の段階付け）＊10289‑4920/19/¥500/論文/JCOPY

Goal Setting Technique；以下，LGST）」を考案した．
そしてこの手法を作業療法士（以下，OT）が教室に導入し，参加者の基本チェックリスト（以下，KCL）の点数を改善し主観的健康感を向上させることを報
告 6）した．
LGST（表 1）は，対象者の生活課題を具体的な生活目標として設定し，その達成を支援するものであり，
1）AP レベルの生活状況（生活活動の実行状況，努力量，価値観）の把握，2）AP レベルの生活目標の130

作業療法・38 巻 2 号・2019 年 4 月

表 1 生活目標設定手法（LGST）の 4 段階の概要（文献 6 より，一部改変）
段階

概要

具体的な実施内容

1）AP レベルの生活状況（生活活動の実行状況，
努力量，価値観）の把握

・役割や趣味活動などの参考作業（山田孝：1982）を例示し，1 年以内の実行状況とその努力量（楽にできるか否か）を把握する

AP レベルの生活目標の抽出と設定・対象者が行いたい生活活動を抽出する

短期目標の設定（生活目標の段階付け）

・生活目標達成が困難な要因を分析する

LGST

2）

3）

・1 年以内に実行している生活活動に対する内的期待（自らしたいという願望）と外的期待（私がしなければならないという義務感）（小林法一：2004）の有無から価値観を把握する・抽出した AP レベルの生活活動について価値観の把握をもとに優先順位を付け，AP レベルの生活目標を設定し合意する（Law M：1990）
・生活目標の段階付けを行う
・3 ヵ月後の短期目標を設定し合意する

4）

目標達成のための取り組み課題の具体化

・生活目標達成のための取り組み課題を具体化する
・具体化した取り組み課題を対象者・支援者と共有する

LGST：Life Goal Setting Technique
AP：活動や参加

4）目標達成のための取り組みの具体化の 4 段階から研究方法なる．これは，Well Elderly Study 7）に用いられた，
高齢者自身の作業活動（活動や参加）の経験が健康維

1．研究デザインおよび対象者

持 に つ な が る と い う 9 ヵ 月 間 の Lifestyle Redesign

研究デザインは，クラスター非ランダム化比較試験

Program を参考に，大阪府和泉市の教室に導入でき
8）

るよう，作業療法の手法を援用し考案したもので

9〜11）

ある．

を用いた．本研究のフローチャートを図 1 に示す．
サンプルサイズは，主要評価項目の χ 2 検定に基づき先行研究 6）で得られた効果量＝0. 45，両側 α ＝0. 05，

先行研究 6）では，教室の開始時から OT が LGST を

検定力＝0. 8 を G＊Power 3 により計算した．必要な導入していた．今回は，LGST を介護予防ケアマネジ

対象者数は 39 人であった．目標対象者数は，先行研メントに導入し，関係多職種が連携できる方法を検討

究 6）の介入群の脱落率＝47. 5% から 75 人と想定した．

することで，他の介護予防事業にも広く応用できるとしかし共同研究機関である和泉市の意向を踏まえ，考えた．そこで，LGST を導入した包括的な（Com-2013 年度の全 12 教室に参加する二次予防事業対象者

prehensive）介 護 予 防 ケ ア マ ネ ジ メ ン ト（以 下，（以下，予防事業対象者）130 人全員を C‑LGST 介護

C‑LGST 介護予防ケアマネジメント）を考案した．

予防ケアマネジメントを実施する C‑LGST 群とし，これは地域包括支援センターの介護予防ケアプラン

先行研究 6）の対照群 47 人（9 教室）と比較することと（以下，予防プラン）作成担当者（以下，CM）によした．

る予防プラン作成から教室終了後まで，関係多職種が予防事業対象者は，KCL 1）により決定される．KCL

LGST を用いて教室参加者の目標を共有し，その達とは 65 歳以上の地域在住高齢者が要介護状態となる成を連携して支援するものである．

リスクの予測を目的に開発された 25 項目の質問票で本研究の目的は，新たに考案した C‑LGST 介護予あり，1 年後の要介護認定新規発生の予測有用性が報

防ケアマネジメントが，教室参加者の介護予防と主観

告 12）されている．No.1〜5 は手段的日常生活活動，的健康感に及ぼす効果，および持続効果を検証するこNo.6〜10 は運動機能，No.11，12 は栄養，No.13〜15とである．

は口腔機能，No.16，17 は閉じこもり，No.18〜20 は国内の報告では，関係多職種間での意識共有や保健・認知機能，No.21〜25 はうつを評価する．予防事業対医療専門職の関与の有無の影響を比較したもの，さら象者は，1）No.1〜20 の 20 項目中 10 項目以上（以下，には生活機能と主観的健康感の効果や追跡調査を行っ

20 項目分野），2）運動機能 5 項目中 3 項目以上（以下，．

運動分野），3）栄養 2 項目すべて（以下，栄養分野），4）

たものはなく，これは本研究の新たな視点である

4，
5）

「生活目標設定手法」を用いた多職種協働による介護予防ケアマネジメントの効果に関する研究

131

図 1 本研究のフローチャート

口腔機能 3 項目中 2 項目以上（以下，口腔分野）の 4

示す．対照群の方法は，厚生労働省の介護予防マニュ

分野いずれかの条件に該当した場合に決定される．

アル1）に基づいたものである．地域包括支援センター

解析対象者は，12 回中 8 回以上教室に出席し，すの CM が予防プラン作成時に教室参加を勧奨した者

べての調査を完了した者とした．C‑LGST 群の除外のうち希望者が教室に参加する．教室は大阪府介護予基準は，1）要支援 1 以上の認定を受けている者，2）

防標準プログラム13）に基づく，週 1 回 120 分を 12 週間，

認知症高齢者の日常生活自立度判定基準Ⅱa 以上の者，同市が委託した事業所の健康運動指導士，歯科衛生士，

3）過去 2 年以内の教室参加経験者，4）研究同意が管理栄養士が機能評価と運動や口腔体操，栄養指導な得られなかった者，5）先行研究 の参加者とし，対どのプログラムを実施する．ケアカンファレンス（以照群の除外基準は前述の 1）から 4）とした．

下，CC）は，教室開始時の機能評価（以下，Pre 評価）

6）と教室終了時の機能評価（以下，Post 評価）後に，2．多職種協働による C‑LGST 介護予防ケアマネ
ジメントの実施方法と対照群の方法
対照群と C‑LGST 群の実施方法を比較して表 2 にプログラム実施担当者らと CM，事業担当保健師が参加する．教室後には CM が継続した支援を行う．
C‑LGST 介護予防ケアマネジメントの方法は，対教室開始時（Pre 評価）

教室

終了後支援

最終回

終了時ケアカンファレンス

教室終了時（Post 評価）

介護予防プログラム実施

B
A

・① ' の達成度，② ' の実行状況，④ ' の確認

・③ ' に基づいた支援

・C‑LGST
OT アセスメント用紙

──

・生活目標用紙─・生活目標用紙

A，B，C， ・終了時
D，E，F
ケアカンファレンス用紙

F

・教室参加者へ① '，② ' の説明④ ' 新目標達成のための経過観察（モニタリング）の視点③ ' 新支援方針（教室後のつなぎ先を含む）② ' 新目標達成に向けた取り組み課題① 'AP レベルの新生活目標と新短期目標

・Post 評価結果の報告，および以下の① '〜④ ' の情報を共有，4）
・LGST 段階 2），3）

・LGST 段階 1）生活活動の実行状況，努力量，価値観の変化を把握

B，C，D

・機能評価（身体機能，口腔機能，栄養状態）

OT 面接

B，C，D

B

・大阪府介護予防標準プログラム，および③に基づく支援

・①の達成度，②の実行状況，④の確認・教室参加者へ①と②の説明④目標達成のための経過観察（モニタリング）の視点③支援方針②目標達成に向けた取り組み課題① AP レベルの生活目標と短期目標

・Pre 評価結果の報告，および以下の①〜④の情報を共有，4）
・LGST 段階 3）

・C‑LGST
OT アセスメント用紙

─・C‑LGST
介護予防ケアプラン用紙

使用する書式

A，B，C， ・開始時
D，E，F
ケアカンファレンス用紙

F

OT 面接 ・LGST 段階 1）抽出された AP レベルの生活活動の価値観の把握・LGST 段階 2）抽出された AP レベルの生活活動に優先順位を付け AP レベルの生活目標の設定

B，C，D

A

担当職種

・機能評価（身体機能，口腔機能，栄養状態）

・LGST 段階 2）対象者が行いたい AP レベルの生活活動を
1〜3 つ抽出・LGST 段階 1）生活活動の実行状況と努力量の把握

実施内容

C‑LGST 介護予防ケアマネジメントの方法

AP レベル：活動や参加レベル

A：介護予防ケアプラン作成担当者（CM），B：健康運動指導士，C：歯科衛生士，D：管理栄養士，E：事業担当保健師，F：作業療法士

地域包括支援センター

介護予防ケア
プラン作成

地域包括支援センター

開始時ケアカンファレンス

項目

場所

表 2 多職種協働による C‑LGST 介護予防ケアマネジメントの実施方法と対照群の方法の比較

・地域のサービス紹介など

・取り組み課題の説明

・Post 評価結果の報告

─・機能評価（身体機能，口腔機能，栄養状態）・大阪府介護予防標準プログラ
ムに基づく支援・Pre 評価結果の報告と介護予防ケアプランから支援方針の決定─

・機能評価（身体機能，口腔機能，栄養状態）・生活目標設定

・生活状況の把握

実施内容

A

B

A，B，C，
D，E

─

B，C，D

B，C，D

A，B，C，
D，E

─

B，C，D

A

担当職種

従来の介護予防ケアマネジメントの方法

132
作業療法・38 巻 2 号・2019 年 4 月

「生活目標設定手法」を用いた多職種協働による介護予防ケアマネジメントの効果に関する研究

133

照群の方法に LGST を導入し，多職種連携を強化し3）方法たものである．LGST の 4 段階を CM の予防プラン

調査項目は質問紙を用いて調査した．追跡調査は郵作成と Pre・Post 評価の OT 面接で分担・連携して送法で行い，返信遅延の対象者には督促状を送付した．

導入し，生活目標や取り組み課題を具体化する．具体

身体機能の測定は健康運動指導士が行った．属性は化した情報は，CC において関係多職種が共有し，教CM が作成した基本情報から把握した．

室参加者の目標達成に向け連携して支援する．C‑LGST
介護予防ケアマネジメントの実施にあたり，関係多職

4．統計解析

種に事前研修を 2 回行い，プログラム実施担当者らに属性の性別と治療中の疾患は χ 2 検定，年齢は対応

は C‑LGST 群にも対照群と同じプログラムを行うよのない t 検定を用いて群間比較を行った．Pre・Post

う依頼した．書式類は 2012 年度に CM 4 人，事業担評価の比較を教室効果，Post 評価と追跡Ⅰ・Ⅱの比当保健師 2 人，OT 3 人，研究者 2 人が共同で作成した．

較を持続効果として検討した．

これらは，和泉市高齢介護室への問い合わせにより取得可能である．

非該当者割合は Post 評価と追跡Ⅰ・Ⅱに χ 2 検定を用いた群間比較を行い，効果量を算出した．群内比較は McNemar 検定を用いた．非該当者割合の変化要

3．評価の時期と項目および方法（図 1）

因を検討するため，Pre 評価から追跡Ⅱまでの 4 分野

1）時期の分析を行い，4 分野の群間に差または差の傾向があっ

Pre 評価，Post 評価，教室後 3 ヵ月時（以下，追跡た時にはその内訳を比較した．主観的健康感は繰り返Ⅰ），教室後 6 ヵ月時（以下，追跡Ⅱ）とした．

しのある二元配置分散分析を用い，交互作用があった

2）項目

時には Tukey 法で多重比較を行った．生活目標の認（1）メインアウトカム

識者割合は，Post 評価と追跡Ⅰ・Ⅱに χ 2 検定を用いすべての時期に調査した．

た群間比較と McNemar 検定を用いた群内比較を行い，①介護予防効果

達成度と満足度は t 検定を用いた群間比較を行った．

KCL の該当基準による予防事業対象者から非該当

身体機能測定値は二元配置分散分析を用いた交互作用者へ変化した割合（以下，非該当者割合）を用いた．

と，一元配置分散分析を用いた時期の主効果を確認し

1）

非該当者割合の変化要因の検討には 4 分野の非該当者割合とその内訳の項目（以下，内訳）を用いた．

た．
解析には SPSS Statistics 22. 0（IBM）を用い，有②主観的健康感

意水準は 5% を有意，10% を有意傾向（両側検定）と現在の自分自身の健康状態について，「あなたの健した．

康状態に当てはまるもの」という設問に対し「5：よい・4：まあよい・3：ふつう・2：あまりよくない・

5．個人情報保護と倫理

1：よ く な い」の 5 件 法 で 回 答 を 得 る 主 観 的 健 康

和泉市には研究許可を得た後，研究参加者に対して

感

を用いた．

は質問紙を用いた調査時に学術利用を目的としたアセ（2）サブアウトカム

スメントデータの使用について直接説明し，書面によ①生活目標の認識者割合

る同意を得た．大阪府立大学研究倫理委員会においてPost 評価と追跡Ⅰ・Ⅱに教室参加者が自らの生活

すべての研究プロトコールの審査と研究実施上の倫理

目標を認識していたかを調査した．さらに，生活目標

的配慮について承認（2013 年 9 月 17 日承認：2013‑の認識者にのみ達成度と満足度を 10 段階の指標で尋201）を得た．

14，15）ねた．
③身体機能，Pre・Post 評価に，全身筋力の指標として「握力」
柔軟性は「長座体前屈」，移動能力は「Timed Up &研究結果

1．解析対象者とフォローアップ率（図 1）
C‑LGST 群の研究参加者は，教室参加者 130 人のGo test（以下，TUG）」を用いた．

うち除外基準 1）から 5）の該当者 17 人を除く 113（3）属性人であった．そのうち 72 人（63. 7%）が追跡Ⅱまで

性別，年齢，治療中の疾患を調査した．

調査を完了した．対照群の研究参加者は教室参加者

134

作業療法・38 巻 2 号・2019 年 4 月

表 3 教室開始時の C‑LGST 群と対照群の対象者の属性
C‑LGST 群（n＝72）

対照群（n＝47）p値

10（13. 9）／ 62（86. 1）

10（21. 3）／ 37（78. 7）

0. 292a75. 1±5. 4

75. 8±7. 0

0. 831b

骨関節疾患

59（81. 9）33（70. 2）

0. 098a

中枢疾患

4（ 5. 6）2（ 4. 3）0. 555a心循環疾患

11（15. 3）3（ 6. 4）

0. 141a高血圧

29（40. 3）22（46. 8）

0. 482a糖尿病

7（ 9. 7）5（10. 6）

0. 552a

消化代謝疾患9（12. 5）6（12. 8）0. 966aうつ3（ 4. 2）2（ 4. 3）0. 659a

性別（人）男性／女性（％）
年齢（歳）（mean±SD）
治療中の疾患（あり）（％）

a：χ 2 検定，b：対応のない t 検定，治療中の疾患：重複回答あり

77 人のうち，除外基準 1）から 4）の該当者 14 人を腔分野は Pre 評価に差（p＝0. 043）が，運動分野は除く 63 人であった．そのうち 47 人（74. 6%）が追跡

Post 評価に差（p＝0. 007）があった．群内比較ではⅡまで調査を完了した．

，対照
運動分野は両群に差［C‑LGST 群（p＜0. 001）
群（p＝0. 019）
］が，口腔分野は対照群に差（p＝0. 021）

2．属性とベースライン評価があった．

最終解析対象者は 119 人で，C‑LGST 群 72 人［男

追跡時は，群間比較では運動分野の追跡Ⅰに差の傾，女 性 62 人（86. 1%），平 均 年 齢性 10 人（13. 9%）

向（p＝0. 095）が，追跡Ⅱに差（p＝0. 029）があった．

75. 1±5. 4 歳］，対 照 群 47 人［男 性 10 人（21. 3%）

群内比較は差がなかった．

，平均年齢 75. 8±7. 0 歳］であり，
女性 37 人（78. 7％）（2）運動分野の内訳の結果（表 5）両群ともに女性の割合が多かったが，年齢や男女比に運動分野は，すべての時期の群間に差または差の傾

差はなかった（表 3）．治療中の疾患は両群とも骨関向があったため内訳を分析した．

節疾患と高血圧を有する者が多かった．KCL 4 分野

群間比較では，Pre 評価は差がなかった．Post 評の非該当者割合は表 4 の Pre 評価に示す通り，20 項

価で差または差の傾向があったのは，階段上り（p＝目分野と口腔分野のみ差があった．主観的健康感と身，歩行（p＝0. 061）
，転倒不安（p＝0. 047）で0. 063）

体機能はすべて差がなかった．

あった．群内比較で差または差の傾向があったのは，，立ち上がり（pC‑LGST 群の階段上り（p＜0. 001）

3．メインアウトカム，歩行（p＝0. 070）
，転倒不安（p＜0. 001）と，＜0. 001）1）介護予防効果（非該当者割合）（表 4），転倒経験（p＝0. 057）
対照群の立ち上がり（p＝0. 021）

Post 評価の群間比較は，C‑LGST 群 59. 7%，対照であった．

群 40. 4% で差（p＝0. 039）があり，効果量は 0. 39（効
果量中〜大 ）であった．
16）

追跡時の群間比較で差または差の傾向があったのは，
追跡Ⅰの転倒不安（p＝0. 052）と，追跡Ⅱの立ち上追跡Ⅰは C‑LGST 群 55. 6%，対照群 36. 2% で群間がり（p＝0. 073）と転倒不安（p＝0. 004）であった．

に差（p＝0. 039）があり，効果量は 0. 39（効果量中〜群内比較は，追跡Ⅱの階段上りの C‑LGST 群に差の大）であった．追跡Ⅱは C‑LGST 群 62. 5%，対照群

傾向（p＝0. 092）があった．

46. 8% で群間に差の傾向（p＝0. 092）があり，効果

2）主観的健康感（表 4）

量は 0. 32（効果量中）であった．Post 評価との群内群と時期（Pre・Post 評価，追跡Ⅰ・Ⅱ）の交互作

比較はすべて差がなかった．

用（p＝0. 012）が あ っ た．多 重 比 較 で は，C‑LGST（1）4 分野ごとの非該当者割合（表 4），Post 評 価
群 の Pre・Post 評 価 間 に 差（p＜0. 001）

Pre・Post 評 価 の 群 間 比 較 で は，20 項 目 分 野 はと追跡Ⅱの間に差の傾向（p＝0. 052）があった．

Pre・Post 評 価 と も に 差（p＝0. 035）が あ っ た．口

135「生活目標設定手法」を用いた多職種協働による介護予防ケアマネジメントの効果に関する研究

表 4 メインアウトカムとサブアウトカムの結果
教室効果
教室開始
群

時（Pre
評価）

持続効果

p値
対照群 vsp値
教室終了時

対照群 vs

教室後

p値

C‑LGST （Post 評価） C‑LGST 群 vs Pre 評価
群

（効果量）

3 ヵ月時
（追跡Ⅰ）

p値
対照群 vsC‑LGST 群
（効果量）

p値

教室後

vs Post

6 ヵ月時

評価

（追跡Ⅱ）

p値
対照群 vsp 値 vsC‑LGST 群 Post 評価（効果量）

メインアウトカム

KCL の該当基準による予防事業対象者の非該当者数（割合）（％）
C‑LGST 群（n=72）0

対照群（n=47）0

1. 000a43（ 59. 7）

0. 039 ＊ a─

40（ 55. 6） 0. 039 ＊ a

0. 690b45（ 62. 5） 0. 092†a

0. 804b19（ 40. 4）（0. 39）─

17（ 36. 2） （0. 39）

0. 77422（ 46. 8） （0. 32）

0. 549b1. 000b70（ 97. 2）

1. 000b69（ 95. 8）

0. 500b1. 000b43（ 91. 5）

1. 000b45（ 95. 7）

0. 143b55（ 76. 4）

1. 000b27（ 57. 4）

1. 000b71（ 98. 6）b1. 00047（100. 0）

1. 000b57（ 79. 2）

1. 00039（ 83. 0）b予防事業対象者の該当基準に用いられる 4 分野の非該当者数（割合）（％）

20 項目分野
C‑LGST 群（n=72） 71（ 98. 6）対照群（n=47）

42（ 89. 4）

0. 035 ＊ a

71（ 98. 6）42（ 89. 4）

0. 035 ＊ a

0. 211a1. 000a

0. 375b

運動分野
C‑LGST 群（n=72） 17（ 23. 6）対照群（n=47）

17（ 36. 2）

0. 138a59（ 81. 9）28（ 59. 6）

0. 007 ＊＊ a

＜0. 001 ＊＊ b 52（ 72. 2）
0. 019 ＊ b

27（ 57. 4）

0. 500b71（ 98. 6）b1. 00047（100. 0）

0. 804b53（ 73. 6）

0. 021 ＊ b

33（ 70. 2）

0. 095†a

0. 029 ＊ a

0. 388b1. 000b

栄養分野
C‑LGST 群（n=72） 70（ 97. 2）対照群（n=47）

47（100. 0）

0. 518a72（100. 0）47（100. 0）

1. 000a1. 000a1. 000a1. 000b1. 000b

口腔分野
C‑LGST 群（n=72） 50（ 69. 4）対照群（n=47）

24（ 51. 1）

0. 043 ＊ a52（ 72. 2）34（ 72. 3）

0. 989a0. 686ab

0. 607a0. 227b0. 125b

主観的健康感（5 件法）（mean±SD）
C‑LGST 群（n=72）

3. 1±0. 8対照群（n=47）

3. 2±0. 8

0. 327c

3. 7±1. 1

─＜0. 001 ＊＊ e

3. 4±0. 9

─

0. 247e3. 3±1. 0

3. 3±0. 8

─

0. 985e3. 2±0. 9

─

0. 985e3. 2±0. 9

─i65（ 90. 3）

─32（ 68. 1）g─

6. 7±2. 6

─

6. 4±2. 6

─

7. 0±2. 2

─

6. 9±2. 6

0. 012 ＊ d

0. 052†e
0. 985e

サブアウトカム
生活目標
認識者数（割合）（％）
C‑LGST 群（n=72）

─

対照群（n＝47）──h72（100. 0）36（ 76. 6）g

0. 001 ＊＊ a

0. 002 ＊ a

0. 016 ＊ b 61（ 84. 7）i
0. 219b32（ 68. 1）g─

6. 6±2. 9

─

6. 4±2. 6

─

6. 7±2. 7

─

6. 2±2. 6

0. 032 ＊ a

0. 001 ＊＊ b
0. 219b

達成度（生活目標認識者のみ）
C‑LGST 群（n=72）

─

対照群（n＝47）

──

7. 5±2. 0
7. 0±2. 4

0. 231c

0. 539c

0. 696c──

満足度（生活目標認識者のみ）
C‑LGST 群（n=72）

─

対照群（n＝47）

──

8. 3±2. 3
8. 0±2. 7

0. 619c

0. 122c

0. 419c─

身体機能測定値（mean±SD）
握力（Kg）C‑LGST 群（n=72） 20. 8±6. 0
対照群（n=47）

21. 5±5. 9

0. 517c

21. 8±5. 9
21. 8±6. 0

0. 124d0. 004 ＊＊ f

0. 149d＜0. 001 ＊＊ f

0. 855d0. 001 ＊＊ f

─

─

─

─

─

─

─

─

─

─

─

─

長座体前屈（cm）
C‑LGST 群（n=72） 32. 0±7. 8対照群（n=47）

34. 2±8. 9

0. 176c

35. 2±8. 8
35. 8±9. 2

Timed Up & Go Test（秒）C‑LGST 群（n=72）

8. 8±1. 6対照群（n=47）

9. 1±2. 1†＜0. 1＊＜0. 05

0. 378c

8. 3±1. 6
8. 5±3. 1＊＊≦0. 01a：χ 2 検定，b：McNemar 検定，c：対応のない t 検定，d：二元配置分散分析，e：Tukey の検定，f：一元配置分散分析（時期の主効果）
g：教室参加前に従来の方法で設定した生活目標，h：LGST 介護予防ケアマネジメントの導入による教室開始時に設定した生活目標，i：LGST
介護予防ケアマネジメントの導入による教室終了時に設定した新生活目標

4．サブアウトカム（表 4）た．生活目標認識者のみの達成度と満足度は両群とも

1）生活目標の認識者割合と達成度，満足度

約 7〜8 で群間に差はなかった．C‑LGST 群の生活目

Post 評 価 の 生 活 目 標 認 識 者 割 合 は，C‑LGST 群

標は旅行やグランドゴルフなどの趣味活動，ボランティ

100%，対照群 76. 6% で，群間に差（p＜0. 001）があっ

ア活動などの役割，日々の買い物などの家事であった．

136

作業療法・38 巻 2 号・2019 年 4 月

表 5 運動分野の内訳の結果
教室効果
教室開始
群

時（Pre
評価）

持続効果

p値
対照群 vsp値
教室終了時

対照群 vs

教室後

p値

C‑LGST （Post 評価） C‑LGST 群 vs Pre 評価
群

（効果量）

3 ヵ月時
（追跡Ⅰ）

p値
対照群 vsC‑LGST群p値

教室後vs Post

6 ヵ月時

評価

（追跡Ⅱ）

0. 549b30（41. 7）

0. 754b19（40. 4）

1. 000b58（80. 6）

0. 508b31（66. 0）

0. 146b63（87. 5）b1. 00038（80. 9）

1. 000b58（80. 6）

1. 000b38（80. 9）

0. 824b36（50. 0）

1. 000b11（23. 4）

p値
対照群 vsp 値 vsC‑LGST

Post 評価

群

運動分野の内訳の非該当者数（％）
階段を手すりや壁を伝わらずに上がっていますか（はい）
C‑LGST 群（n=72） 12（16. 7）対照群（n=47）

12（25. 5）

0. 239a37（51. 4）
16（34. 0）

0. 063 † a＜0. 001 ＊＊ b

34（47. 2）

0. 424b18（38. 3）

0. 337a0. 893a0. 092 † b
0. 508b

椅子に座った状態から何もつかまらずに立ち上がっていますか（はい）
C‑LGST 群（n=72） 25（34. 7）対照群（n=47）

22（46. 8）

0. 187a58（80. 6）32（68. 1）

0. 121a＜0. 001 ＊＊ b

58（80. 6）

0. 021 ＊ b

35（74. 5）

0. 070 † b

62（86. 1）b

0. 72738（80. 9）

1. 000b55（76. 4）

0. 057 † b

37（78. 7）＜0. 001 ＊＊ b

31（43. 1）

0. 344b12（25. 5）

0. 432a0. 073 † a

1. 000b1. 000b

15 分間続けて歩いていますか（はい）
C‑LGST 群（n=72） 62（86. 1）対照群（n=47）

41（87. 2）

0. 861a68（94. 4）
39（83. 0）

0. 061 † a

0. 444a0. 322a0. 267b1. 000b

この 1 年間に転んだことはありますか（いいえ）
C‑LGST 群（n=72） 54（75. 0）対照群（n=47）

29（61. 7）

0. 123a54（75. 0）37（78. 7）

0. 640a

0. 474a0. 968a0. 503b1. 000b

転倒に対する不安は大きいですか（いいえ）
C‑LGST 群（n=72） 10（13. 9）対照群（n=47）

9（19. 1）

0. 444a33（45. 8）13（27. 7）

0. 047 ＊ a

0. 052 † a

0. 004 ＊ a

0. 678b0. 727b†＜0. 1 ＊＜0. 05 ＊＊≦0. 01
a：χ 2 検定，b：McNemar 検定

短期目標の多くは起居移動に関するものであった．一

1．メインアウトカムの効果

方，対照群の生活目標は腰・膝痛の改善や筋力向上な

介護予防効果の指標とした非該当者割合は，Post

ど心身機能レベルが多く，短期目標も同様であった．

評価の C‑LGST 群 59. 7% が対照群 40. 4％に比べて追 跡Ⅰ の 生 活 目 標 認 識 者 割 合 は，C‑LGST 群

有意に高く，効果は教室後 3 ヵ月持続した．対照群の，追跡Ⅱは C‑LGST
90. 3%，対照群 68. 1％（p＝0. 002）

値は厚生労働省が報告する 2011 年度の全国の教室後

群 84. 7%，対照群 68. 1％（p＝0. 032）でいずれも群の非該当者割合の平均値 42. 0%14）と同程度であること間に差があった．Post 評価と追跡Ⅰ・Ⅱの群内比較から，C‑LGST 介護予防ケアマネジメントが介護予，追 跡Ⅱ（pで は，C‑LGST 群 は 追 跡Ⅰ（p＝0. 016）

防効果と持続効果を高めることが明らかとなった．主＝0. 001）ともに差があったが，対照群は差がなかった．

観的健康感は群と時期の交互作用を認め，C‑LGST

生活目標認識者のみの達成度と満足度は両群のいずれ群が教室前後で有意な向上を示した．これらメインアの時期も約 6〜7 で群間に差はなかった．Post 評価でウトカムの結果は先行研究 6）と同様であり，多職種が再設定した C‑LGST 群の生活目標は，新たな活動や連携する C‑LGST 介護予防ケアマネジメントが，OT

参加が多かった．短期目標は起居移動に関するものがが単独で行う方法と同様に介護予防効果と主観的健康

多かった．

感の向上に有効であることを示した．

2）身体機能
握力，長座体前屈，TUG の値はすべて交互作用が

2．C‑LGST 介護予防ケアマネジメントの効果なかった．時期の主効果は，握力（p＝0. 004），長座

対照群の生活目標認識者割合がすべての時期で約，TUG（p＝0. 001）のすべてに差体前屈（p＜0. 001）

70％であったことは，従来の方法でも生活目標を認があった．

識して教室参加し，教室後も持続した者が多い反面，
考察認識していない者（無認識者）が約 30％いたことを示した．一方，C‑LGST 群は全参加者が生活目標を

本研究は，C‑LGST 介護予防ケアマネジメントが，認識して教室参加し，さらに Post 評価で新たに生活教室参加者の介護予防と主観的健康感に及ぼす教室効

目標を設定したこともあって，追跡時も対照群に比し果と持続効果を検討した．

て有意に高かった．これらから，C‑LGST 介護予防

「生活目標設定手法」を用いた多職種協働による介護予防ケアマネジメントの効果に関する研究

137

ケアマネジメントは生活目標認識者を増やす効果が上は，C‑LGST 群の全員が AP レベルの生活目標をあったと考えられた．しかし，支援者が CM だけに認識し，目標達成のために取り組み達成する過程で起なる教室後に認識者割合が低下したことから，教室後居移動動作を実行したこと，加えて短期目標の多くがの連携方法の再検討が必要であると考えられた．

起居移動動作であったため，教室担当スタッフの協働

両群の生活目標認識者は，すべての時期で 10 段階

した支援があったことが要因と考えられた．一方，対の 6〜8 程度達成・満足していた．認識した生活目標は，照群は認識していた目標が心身機能レベルであったた

おおよそ達成・満足したと考えられるが，その目標は，め，身体機能が向上したことで目標を達成したと満足

対照群は心身機能レベル，C‑LGST 群は AP レベル

し，起居移動動作を実行した者が少なかったと考えらであり，内容の違いは明らかであった．

れた．
後者の転倒不安は身体機能よりも生活活動量 17）や

3．介護予防効果（非該当者割合）の変化に及ぼす要因の検討

ADL（BADL，IADL）能力 18）との関連が報告されている．つまり，C‑LGST 群の多くが AP レベルの生予防事業の対象者は 4 分野のいずれかに該当した者

活目標を達成したことは，趣味や役割，家事活動を実で，非該当者はすべての分野に該当しなくなった者で行したことを示し，その経験のなかで転倒不安が軽減ある．

したと考えられた．以上から，教室効果は C‑LGST

本研究では，Pre 評価の 20 項目分野と口腔分野の非該当者割合は群間に差があり，属性に差があった．

群の起居移動動作の実行の向上と，転倒不安の軽減が要因であると考えられた．

しかし，20 項目分野は栄養分野とともに，両群の非追跡時の起居移動動作の実行 3 項目は，追跡Ⅱの立該当者割合がすべての時期で約 90% 以上であり，しち上がりのみ C‑LGST が対照群に比して高く，群内かも群内比較で変化がなかった．つまり，この 2 分野

比較では追跡Ⅱで C‑LGST 群の階段上りが低下した．

は非該当者割合の変化に及ぼす影響は小さかったと考

つまり，効果を持続した項目と低下した項目があり，えられた．次に，口腔分野は Pre 評価の非該当者割効果が相殺されていることを考えれば，起居移動動作

合は C‑LGST 群が高かったが，対照群が大きく向上の実行 3 項目の持続効果への影響は低いと考えられた．

し Post 評価では差がなくなった．口腔機能は事前評

一方，転倒不安は教室効果と同様に追跡Ⅰ・Ⅱとも

価得点が低い者への介入効果が顕著である ことから，

C‑LGST 群が対照群に比して有意な軽減を持続した．

Pre 評価の評価得点が低い対照群に効果があったと考教室効果と同様に C‑LGST 群は AP レベルの生活目えられた．また，Post 評価以降の両群に変化がない

標を認識し，達成したことから，趣味や役割，家事活のは天井効果と考えられ，口腔分野も非該当者割合の動の経験のなかで転倒不安が軽減したと考えられた．

変化に及ぼす影響は小さかったと考えられた．

以上から，持続効果は C‑LGST 群の転倒不安の軽減

19）

運動分野は Pre・Post 評価で両群とも有意に改善し，が要因であると考えられた．

身体機能測定値も両群が向上した．これらは，先行研
究 2，3）と同様に，和泉市の教室が運動分野に改善効果

4．主観的健康感の変化に及ぼす要因の検討があることを示した．しかも，本研究結果はこれにと

在宅高齢者の主観的健康感は，心身機能や趣味活動

どまらず，Post 評価の C‑LGST 群の非該当者割合はの参加，社会的・人的環境など，多様な関連が報告さ対照群に比して高かった．つまり，C‑LGST 群に対れている15）．予防事業参加者では，身体機能の良好状

照群を上回る運動分野の向上があったことを示した．

態が活動につながることで主観的健康感が向上するとさらに，追跡時においても C‑LGST 群の非該当者割示唆され20）ており，C‑LGST 群は向上した身体機能合は対照群に比して有意に高いままであった．この運を活動につなげたことが要因であると考えられた．し動分野の教室効果と持続効果が非該当者割合の変化のかし，追跡時に非該当者割合の向上効果は持続したも主な要因であると考えられた．

のの，主観的健康感は低下した．この要因については，

運動分野の内訳は，起居移動動作の実行を問う 3 項

国内で持続効果を検討した報告は見当たらないが，本目と転倒関連を問う 2 項目からなる．Pre・Post 評価

研究が参考にした Well Elderly Study 7）は，参加者自では C‑LGST 群は対照群より起居移動動作の実行 3

身の主体的な取り組みの支援により主観的健康感の向項目が向上し，転倒不安が軽減した．前者 3 項目の向上効果と持続効果を報告している．C‑LGST 群の生138

作業療法・38 巻 2 号・2019 年 4 月

活目標認識者割合の低下が主体性の低下を意味するとける身体機能改善効果の比較．日本予防医学会雑誌 8

考えると，やはり，生活目標を持続的に認識する連携（3）：117‑121，2013．

方法の再検討の必要性が示唆された．

3）加藤智香子，藤田玲美，猪田邦雄：二次予防事業対象者に対する運動器機能向上プログラムの参加者特性と介入効果の検証．日老医誌 50（6）：804‑811，2013．

5．研究限界4）鵜川重和，玉腰暁子，坂元あい：介護予防の二次予防

本研究は，ひとつの自治体の事業として実施する研究のため，ランダム化が困難で教室単位の集団力動の影響を受けた可能性は否定できない．また，LGST を
介護予防ケアマネジメントに導入するにあたり，2012

事業対象者への介入プログラムに関する文献レビュー．
日本公衛誌 62（1）：3‑19，2015．
5）由利禄巳，藤井有里，辻陽子，西井正樹：通所型介護予防教室の介入方法と効果に関する文献レビュー．総
合福祉科学研究 4：109‑114，2013．

年度に十分な準備と CM への指導を行い，2013 年度

6）Yuri Y, Takabatake S, Nishikawa T, Oka M, Fujiwaraに本格実施した．つまり，C‑LGST 群と対照群は教T : The eﬀects of a life goal‑setting technique in a

室実施時期に隔たりがあった．教室開始時の属性は，すべてが予防対象者であったが，4 分野に一部差があった．これが結果に影響した可能性は否定できない．
結語

作業療法の領域で開発された手法を介護予防ケアマ
ネジメントに導入し，OT が多職種と連携することによる効果を非ランダム化比較試験により検証した．その結果，AP レベルの生活目標の認識者割合を高め，
特に運動分野の起居移動動作の実行と転倒不安の軽減に効果的であった．介護予防効果は向上しその効果は
教室後 3 ヵ月間持続した．主観的健康感は教室前後で向上した．

preventive care program for frail community‑dwelling older people : A cluster nonrandomized controlled
trial. BMC Geriatr 16 : 101, 2016.
7）Clark F, Azen SP, Zemke R, Jackson J, Carlson M,
et al : Occupational therapy for independent‑living
older adults : A randomized controlled trial. JAMA
278(16) : 1321‑1326, 1997.
8）Jackson J, Carlson M, Mandel D, Zemke R, Clark
F : Occupation in lifestyle redesign : The well elderly
study occupational therapy program. Am J Occup
Ther 52(5) : 326‑336, 1998.
9）山 田

孝：NPI（Neuropsychiatric Institute）興 味

チェックリスト─理論的背景と評価法の説明─．理・作・療法 16（6）：391‑397，1982．
10）小林法一：日常生活を構成する作業の意味に関する研究─義務的作業と願望的作業による日常生活の類型化

この結果の意義は，作業療法の手法を用いた生活目
標設定が多職種連携に有効である可能性を示したことにあり，参加者が個々の作業活動の経験と価値に基づいた AP レベルの生活目標を認識することの重要性を示したことであった．ただし関係多職種への研修が必要なことは留意する点であった．
謝辞：本研究は和泉市の介護予防事業の一環として大阪
府立大学と共同で実施されたものである．調査を実施するにあたり，多大なるご協力をいただいた対象者，和泉市の関係者，地域包括支援センターおよび教室スタッフの皆様，
OT 面接・指導にご協力いただきました，藤原太郎さん，
井尻未央さん，木村由貴子さん，久保田奈美さんに感謝いたします．
本研究の一部は，日本作業療法士協会平成 24 年度課題
研究助成（研究Ⅰ）の助成を受けて実施した．
文

献1）厚生労働省：介護予防マニュアル（改訂版：平成 24 年
．http : //www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/
3 月）
tp0501‑1̲01.pdf（参照 2017‑09‑03）．
2）高取克彦，松本大輔，宮口和也：主たる運動プログラ
ムの異なる介護予防教室（二次予防事業）参加者にお─（未発行版；広島大学大学院保健学研究科保健学専
攻博士論文）．2004．
11）Law M, Baptiste S, McColl M, Opzoomer A, Polatajko
H, et al : The Canadian occupational performancemeasure : An outcome measure for occupational
therapy. Can J Occup Ther 57(2) : 82‑87, 1990.
12）遠又靖丈，寶澤篤，大森（松田）芳，永井雅人，菅原由美，他：1 年間の要介護認定発生に対する基本チェックリストの予測妥当性の検証 ─ 大崎コホート
2006 研究─．日本公衛誌 58（1）：3‑13，2011．
13）大阪府立介護情報・研修センター：大阪府介護予防標
準プログラム実践マニュアル 第 2 版．2008．
14）厚生労働省老健局老人保健課：平成 23 年度介護予防事業（地域支援事業）の実施状況に関する調査結果（概要）．http : //www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi̲kaigo/kaigo̲koureisha/yobou/
tyousa/dl/h23̲01.pdf（参照 2017‑09‑03）．
15）石岩，谷村厚子，品川俊一郎，繁田雅弘：在宅高齢者の主観的健康感に関連する要因の文献的研究．日保学誌 16（2）：82‑89，2013．
16）水本

篤，竹内

理：研究論文における効果量の報告のために─基礎的概念と注意点─．英語教育研究 31：
57‑66．
17）村上泰子，柴喜崇，渡辺修一郎，大渕修一，稲葉康139「生活目標設定手法」を用いた多職種協働による介護予防ケアマネジメントの効果に関する研究

子：地域在住高齢者における転倒恐怖感に関連する因子．理学療法科学 23（3）：413‑418，2008．
18）大矢敏久，内山19）大岡貴史，拝野俊之，弘中祥司，向井美惠：日常的に行う口腔機能訓練による高齢者の口腔機能向上への効

靖，島田裕之，牧迫飛雄馬，土井剛

彦，他：手段的日常生活活動の自立した地域在住高齢

果．口腔衛生会誌 58（2）：88‑94，2008．
20）新井武志，大渕修一，小島成美，河合

恒：介護予防者における転倒恐怖感に関連する要因の検討．日老医事業参加者の身体機能と健康関連 QOL などの精神心誌 49（4）：457‑462，2012．

理的要因との関連．理学療法科学 29（1）：69‑74，2014．

Eﬀects of preventative care management by a multidisciplinary team on a programfor frail community‑dwelling elderly :Introducing the Life Goal Setting Technique to support life goals through activities and participation

Yoshimi Yuri＊1，＊2＊1＊2

Shinichi Takabatake＊3

Mari Oka＊4 Yuri Fujii＊1

Yoko Tsuji＊1

Department of Rehabilitation Sciences, Faculty of Allied Health Sciences, Kansai University of Welfare Sciences

Former aﬃliation ; Doctoral Course, Graduate School of Comprehensive Rehabilitation, Osaka Prefecture University＊3

Graduate School of Comprehensive Rehabilitation, Osaka Prefecture University＊4

Izumi Government Oﬃce

Objective : We sought to determine the eﬀects of the Comprehensive Life Goal Setting Technique method of Preventive Care Management (C‑LGST‑PCM), which supports achievement of life goals regarding Activity and Participation Level (APL) using a multidisciplinary team for preventive care outcomes in a preventive care programfor frail community‑dwelling elderly. Methods : This was a cluster‑nonrandomized controlled trial. Participants
were frail older people living in Izumi, Osaka, Japan, all of whom attended weekly 120‑min preventive care exerciseclasses over 3 months. We compared the C‑LGST group, which introduced the C‑LGST‑PCM, and a control group.
We introduced the C‑LGST‑PCM from the assessment stage at a community center and assessed outcomes by comparing baselines and follow up at 3, 6, and 9 months. The primary outcome measure was preventive care outcomesaccording to the Kihon Checklist for assessment of frailty, which was analyzed by chi‑square test. Results : No signiﬁcant diﬀerences were found between the two groups for any variables. Improvement as per the Kihon Checklist
for the C‑LGST group was approximately 60% from baseline to the 9‑month follow up ; the control group improved
by approximately 40%. The diﬀerence between groups was signiﬁcant both at 3 and 6 months (p=0. 039), but not at
the 9‑month follow up. Conclusion : This study shows that C‑LGST‑PCM, which supports achievement of life goals
for APL by a multidisciplinary team, beneﬁted preventive care outcomes in a preventive care program for frail community‑dwelling elderly. Furthermore, the eﬀect of preventive care was maintained after 6 months.
Key words : Preventive care, Goal, Management, Multidisciplinary team, Self‑rated health