近代統計を用いた人口分布の分析－地形条件との関係に焦点をあてて－
渡邉敬逸（筑波大・院）・村山祐司（筑波大）・森本健弘（筑波大）・山下亜紀郎（酪農学園大）・藤田和史（筑波大・院）

Analysis of population distribution by using historical statistics focused on topographic condition
Hiromasa WATANABE, Yuji MURAYAMA, Takehiro MORIMOTO, Akio YAMASHITA andKazufumi FUJITA

Abstract: The purpose of this study is to analyze relationships between
population distribution and topographic condition in 1890 and 2000. In thisstudy, the municipality in 1890 as regional unit of analysis is applied. The data
are population in 1890 from Requisition Order List 1891 (Chohatsu Bukken

Ichiran Hyo) compiled in 1891, population in 2000 from 2000 Population Census,and DEM by 50m mesh.
Keyword:人口分布（Population Distribution），地形条件（Topographic Condition），
明治 24 年

徴発物件一覧表（Requisition Order List 1891）

１．はじめにGIS 技術の進展と規格化された地域データ整備の進む

本研究は 1890 年当時の市区町村を単位地域とし，昨今，この種の制約を軽減し，過去の人口分布を定量

1890 年と 2000 年の人口分布とその変化を地形条件と的に分析することも可能である．例えば，小池・荒井の関連から明らかにすることを目的とする．

（2001）は GIS を用いて，旧版地形図からメッシュ人口

近代以降，幾多の市町村合併により統計の単位地を推計する方法を考案し，その検討を行っている．同域は大きく変化してきた．ゆえに，近代統計を利用様に，先に筆者らも GIS を用いて『国勢調査 町丁・字した人口分布の分析においては単位地域の相違が大等別地図境域データ』から過去の市区町村界を再現し，きな制約となっており，過去の人口分布を定量的に人口分布をはじめとする歴史的事象の描写・分析を行復元し，その検討を行った研究は数少ない．しかし，う手法を提案した（藤田ほか 2005）．本研究はその手法を援用して再現した市町村界を分析単位地域として，

渡邉：〒3050821 茨城県つくば市天王台 1-1-1

過去および現在の人口分布を地形条件との関係から総合研究棟 A 電話:028-856-6873

分析する地域分析である．

mail:h-wtnb@atm.geo.tsukuba.ac.jp

本研究で用いた 1890 年の市区町村界は，1889 年の市制町村制施行（いわゆる「明治の大合併」）直後の境域であり，現在の市区町村界の基盤となっている点を考えると，ある程度の歴史的な正当性を帯びた単位地域である．その意味で，これを単位地域として分析を行う意義は大きい．また，人口分布と地形条件との関連について言えば，地形条件は出死・移動のように人口分布との直接的な因果関係を持つわけではないが，地域の経済活動や社会資本の整備状況と同様に人口分布を規定する要因の一つとして重要である．にもかかわらず，人口分布と地形条件との関係を検討した研究はそれほど多くはない．財城ほか（2005）に指摘されるように，これは人口分布と地形条件との関係が半ば自明視されてきたためであると考えられる．
本研究で用いたデータは，①『明治24年 徴発物件一覧表』（明治23年12月31日調），②『2000（平成12）年
国勢調査 町丁・字等別地図境域データ』，③『50mメッ

図１ 地形階級別単位地域の分布シュDEM』（北海道地図（株）GISMAP Terrain UTM 座

表１ 地形階級別単位地域数（1890，2000 年）

標系標高格子データ）の三点である．データの作成と分析にはESRI 社のArcMap9.1を使用した．
分析の手順は以下の通りである．まず，藤田ほか（2005）の手法を参考に，①から1890年当時の市区町村界（以下，単位地域）を再現した．続いて，②と③から単位地域毎に平均標高と平均傾斜，1890年と2000年の人口，両年間の人口増減数と人口増減率をそれぞれ算出した．これらの値を利用し，まず，平均標高と平均傾斜の値から単位地域を地形階級別に分類し，階級別に単位地域分布，1890年人口分布，2000年人口

A に属する地域は全単位地域数の 5 割弱を占め（表 1），分布を集計し，地形条件と人口分布との関係を考察し旧大阪市や旧京都市など当時から既に都市部として発た．次に，両年間の人口増減数に着目し，同様に人口展していた地域はほぼこの階級に属する．一方，その変化と地形条件との関係を考察した．

面積は全体の 2 割弱に過ぎず，狭小な平地に多数の２．人口分布と地形との関係単位地域が密集していることがわかる．

地形条件と人口分布との関係について検討する前

次に，地形階級別に集計した 1890 年と 2000 年の人に，以降の議論の基盤となる地形条件からみた単位地口から，人口分布と地形条件の関係について検討する．

域の分布を概観する．図１にみるように，対象地域にお1890 年には地形階級 A に全人口の６割強の人口が分いては北部に盆地を内包し，比較的多様な地形階級布しており，地形階級が上がるにつれて人口が減少すからなる高原状の山地（中国山地・丹波高地など），南る傾向にある（表２）．2000 年においては， 1880 年と比部に地形階級 F，H，I を中心に構成される高峻な山地

較して人口が約 3.7 倍に増加しているにもかかわらず，（紀伊山地）がそれぞれ連担し，その間隙に平地に相全人口の８割弱が地形階級 A に分布しており，先に述当する地形階級 A が断続的に分布している．地形階級

べた人口分布の傾向が強まっている（表３）．なかでも平均標高 100m 未満かつ平均傾斜 5 度未満の平坦地に全人口の 6 割弱が分布しており，2000 年の人口分布は緩やかな地形条件を強く指向していると考えられる．
一方，地形階級 F，H，I の地域に着目すると，1890 年から 2000 年にかけて人口は 0.8 倍と僅かに減少を示しているが，それ以上に全体に対する割合が著しく減少していることがわかる．
表２ 地形階級別人口（1890 年）

図２ 人口増減数の分布（1890，2000 年）
表３ 地形階級別人口（2000 年）

３．人口変化と地形との関係
近畿地方の人口は全地域で一様に増加したわけではなく，その傾向に地形条件の差異に基づく地域差が存在しているのは先に見たとおりである．ここでは，人口増減数（図２）と人口増減率（図３）の地図化により，その地域的傾向を把握し，地形階級別に人口増減数と人口増加率を検討し，地形条件と人口変化との関係について検討する．

図３ 人口増減率の分布（1890，2000 年）
人口増加地域は，旧垂水村をはじめ，旧市部近接地

1890 年から 2000 年にかけて，近畿地方では 1500域やその外縁部（現尼崎市，吹田市など）が位置する万人強の人口増加がみられた．人口増加数と人口減

近畿地方のほぼ中央部に稠密に見られ，これらを中心少数がそれぞれ最大の地域は，前者が兵庫県旧垂水として遠心的に人口増加数が逓減していく傾向にある．

村（現神戸市垂水区周辺 245,450 人），後者が大阪府

一方，最大の人口減少地域が旧大阪市であることから旧大阪市（現大阪市北区周辺 －315,403 人）であった．

も分かるように，現都市中心部である旧市部（旧京都市,旧姫路市，旧堺市など）では一様に人口減少数が多い．

人口分布と人口変化パターン分析を地形条件の観点

そのため，中央部には人口増加地域と人口減少地域から考察した．明らかになったのは以下の点である．

が混在して分布している．北部から南部にかけての近（１）1890 年における市区町村の分布は，地形条件の畿地方外縁部に多くの人口減少地域が分布する.しか良い狭小な平地に密集し，地形条件が厳しくなるにつし, これらの地域は 1890 年時点の人口がそれほど多くれて，その密度は減少する．（２）1890 年と 2000 年の人ないために，人口減少数としてはそれほど多くなく，図口はいずれも平均標高 200m 未満かつ平均傾斜 10 度

２上には主だった地域差が表れない．

未満の地域 （地形階級 A）を指向しており，2000 年のそこで，人口増減率の分布を検討すると（図３），人口人口分布においてはこれが特に顕著である．一方，平増加のみられる地域と人口増減率の高い地域はある程均標高と平均傾斜がともに大きい山間部では，人口が度の一致を見ることができる．特に先に指摘した旧市

やや減少しているものの，それ以上に全体に対する割部近接地域の人口増減率が著しく高いことが理解でき合が大きく減少している．（３）1890 年から 2000 年にかる．一方，先に人口減少地域として指摘した近畿地方

けての人口増加に着目すると，人口増のみられる地域

外縁部には人口増減率が-50％以上の地域が多く確と人口減の見られる地域の分布パターンは地形階級の認され，南部を中心としていくつかの集中域を形成して分布パターンと類似しており，平均標高と平均傾斜がいる．

上がるほどに人口増が逓減する傾向にあることから，ところで,これらの分布パターンは図 1 にみた地形階

地形条件と人口変化との相関関係が推察される．特に，級の分布と類似していることから，人口増減と地形とは標高よりも傾斜が人口減少に強く寄与している点が示何らかの関係性があることが推察される．地形階級別

唆された．にその傾向を検討すると（表５），全人口増加数の７割弱にあたる約 1000 万人増の地形階級 A を先頭に，平付記

均標高と平均傾斜が高くなるにつれて，人口増加数お

本研究は，平成16～18 年度日本学術振興会科学研

よび人口増減率が逓減する傾向にあり，地形階級 G～究費補助金基盤（B）『GIS を活用した居住と自然環境とI においては，約 12 万人の人口減少に転じている．この相互関係の解析』（研究代表者：小口 高，課題番のことから，地形条件が何らかの形で人口変化に影響

号：16300294）および東京大学空間情報科学研究センを与えていると考えられる．地形階級 G～I は全て平均ターの空間データ利用を伴う共同研究（共同研究番号

傾斜 20 度以上の地域であるが，これらでは一様に人67）の一部である．

口減少が見られることから，人口減少に関しては，標高参考文献よりも傾斜の寄与が推察される．
表５ 地形階級別人口増減数・増減率（1890，2000 年）（１）小池司朗・荒井良雄 (2001) 「明治期地形図からのメッシュ人口データ推定」 GIS-理論と応用，9，1-8．
（２）財城真寿美・小口 高・香川雄一・高橋昭子・小池司朗・山内昌和（2005）日本における居住地の分
布と地形との関係－GIS を利用した市区町村単位の検討－，「CSIS Discussion Paper」，68，1‐13．
（３）藤田和史・村山祐司・森本健弘・山下亜紀郎・渡邉敬逸（2005）東京圏における人口変化（明治～現在）の空間分析―1891 年徴発物件一覧表および４．結果

DEM データを用いて―，「地理情報システム学会

本研究は 1890 年の市区町村界を単位地域として，講演論文集」，14，61-66．