ポストコロナ時代のオンラインを活用した教育のあり方（中間報告）
（目次）
はじめに
Ⅰ．オンラインを活用した教育における現状と課題 ······································ 1１．本報告書でとりあげるオンライン授業の範囲（１）オンライン教育・授業の定義（２）オンラインを活用した授業の種類
２．オンライン授業の現状（１）オンライン授業の実施状況（２）オンライン授業の長所と短所
３．教授方法（教える側）の課題
４．学修方法（学ぶ側）の課題
Ⅱ．オンラインを活用した学びの可能性 ················································ 5
１．学修効果に着目した授業形態の選択（１）対面授業とオンライン授業の組み合わせの検討
２．オンラインを活用した授業の質保証（１）アクティブラーニングを取り入れた授業の実施（２）講義映像の制作における工夫（３）評価やフィードバック方法の選択（４）授業形態毎の特徴を踏まえたカリキュラムマネジメントの確立（５）学生、教員への支援体制の整備
３．オンラインを活用した教育環境の拡張が可能となる萌芽的モデルケース
Ⅲ．オンラインを活用した授業における評価 ············································ 9
１．オンラインを活用した授業における評価のあり方（１）授業の到達目標、評価、学修活動との整合性の確認（２）オンラインを活用した授業における評価のあり方（３）オンラインを活用した評価のメリット・デメリット（４）オンラインを活用した評価（５）フィードバックの重要性
２．オンラインを活用した授業の評価の課題
Ⅳ．良質なオンライン教育環境の実現に向けた大学・政府の支援について ·················· 12
１．学内体制の整備に向けて
２．学内体制の整備と支援について（１）環境・施設・人材配置に向けての整備

（２）オンライン授業内容・コンテンツ充実化に向けての整備（３）授業外学修機会の整備（４）大学の再配置問題の改善に向けての整備
３．国の規制の緩和や支援の現状
４．国に求める支援体制【付録】
付録１．オンラインを活用した学びの可能性―私立大学の特徴的・先進的な取組（11事例）―··········································································· 17
付録２．「ポストコロナ時代の新たな大学教育像の提示に向けたオンライン授業の実施状況と今後の方針に関するアンケート」集計結果 ······································ 29＜令和５年度の課題＞○通信制と通学制の比較○授業料のあり方○ポストコロナ時代の新たな大学教育像（提言）

総合政策センタープロジェクト（ポストコロナのオンライン教育のあり方）
委員長

曄 道 佳 明 上智学院

大学長

委 員

山 田 礼 子 同志社

社会学部教育文化学科教授

岩 﨑 千 晶 関西大学

教育開発支援センター副センター長、教育推進部教授

榊 原 暢 久 芝浦工業大学 教育イノベーション推進センター教授
森 田 裕 介 早稲田大学

人間科学学術院教授、大学総合研究センター副所長（委員名は法人名ABC順）

はじめに
私たちは、間断なく変化、変革が訪れる社会と向き合っている。コロナ禍は、予期せぬ、望まぬ災禍であったが、オンライン教育を整備、活用せざるを得ない状況を経て、この新たな教育環境の構築が、一時的、付加的ではなく、発展的に取り組む課題であるとの認識に至っている。そして、
私たちはこの取組みプロセスの中で、高等教育の質、教授法、学び方の様態、機関連携などのあるべき姿について、再考させられる機会を得た。このように、大学がその教育環境を拡大させることができるようになった一方で、大学教育への影響や効果を整理した上で、オンラインを活用した新
しい学びについて根拠を持った有効性が示されるべきとの指摘も根強い。本プロジェクトでは、オ
ンラインを活用した教育環境のあり方について、論点を整理し提言を行うことを目指した。その際、日本私立大学連盟における本プロジェクトの立場からは、各大学のオンライン教育環境、例えば施設や設備の整備状況などに大きく左右されない、加盟大学に対して汎用性のある提言とすることが求められるとの認識に立った。
オンライン教育の活用は、教育に新たな環境を提供する一方で、教える側の教員にとって、教育、研究活動への負担が増大する側面も持ち合わせている。一方、学ぶ側の学生に対して、どのように学びの自由度（選択肢）を提供できるかという点も教育環境の拡大の上で大きな論点となるであろう。このような、総合的な見地から、各大学が行っている新しい試みとその質の保証などについても議論を試みた。特に、学修成果の向上に繋がる効果的なオンライン教育のあり方を提示、検証し、対面授業のみではなし得ない学生の学びを一層進化させるオンライン教育の効用、可能性を議論した。
今後は、教員が授業を効果的に設計するにあたり、オンラインおよび対面の環境を組み合わせていく機会も増えるであろう。今後の授業設計においては、このような柔軟性が許容されていき、オンラインか対面かは、その優劣を前提とするのではなく、教育の効果、効用の高低によって選択されることになるであろう。すなわち、オンライン授業の活用については、学生の学修成果の向上が最終的な目標だとすれば、授業の方法も対面・オンラインなどさまざまなアプローチがあってよいと考えられる。現在では、大別して「対面」「オンライン」「オンデマンド」などの方法があるが、これらの「組み合わせ」そのものに自由度を与え、授業設計ができる環境づくりが必要である。
本報告書では、学生の学修を深めるために、いかにオンライン環境を活用していくかという視点で、主として学修活動面について中心に議論する。対面授業がなくなると、学生の孤立を生むといった学生生活のケア等については、別途深い議論が必要との理解に至っている。また、前述の通り、対面に戻すべき、オンラインをもっと活用すべきといった一律の議論ではなく、どの場面でどのように活用することが望ましいかという適材適所の考え方に立ち、議論、提言を試みた。ここでの提言や課題提示をもとに、オンライン教育の可能性あるいは限界について、さらなる議論が引き起こされれば、ここまでの本プロジェクトの役割は果たせたものと考える。
一般社団法人日本私立大学連盟
総合政策センタープロジェクト
委員長

曄

道

佳

明

Ⅰ．オンラインを活用した教育における現状と課題
１．本報告書でとりあげるオンライン授業の範囲（１）オンライン教育・授業の定義
オンライン教育とは、ネットワークを介して行われるさまざまな教授学修活動の総称である。
オンライン教育は、1990年代には遠隔教育、2000年代にはeラーニングと呼ばれていた。同期的
eラーニングと非同期的eラーニングは、それぞれリアルタイム配信授業とオンデマンド配信授業に対応している。2012年にMOOCs（Massive Open Online Courses：大規模公開オンライン講
座）が海外で注目を集め、2018年ころから日本国内においてもオンライン教育をキーワードとした研究論文が増加し始めた1（森田・2022）。そして、新型コロナウイルス感染症が拡大した
2020年ころには、新聞等においても一般的に使用される呼称となった。
オンライン授業とは、授業を実施する大学教員がインターネットを介して授業に関連した映像をオンデマンド配信（異時送信）もしくはリアルタイム配信（同時送信）して行う教授活動のことである。通常の授業映像を配信するだけではなく、理工系の大学において、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）を活用し、360度映像を視聴したりバーチャル環境で実験をシミュレーシ
ョンしたりする実験・実習も行われている。また、仮想学修環境であるメタバースを活用した学生支援も進められている。
（２）オンラインを活用した授業の種類
図１に、オンラインを活用した授業の定義を示す。本報告書では、「①オンラインだけで完結する授業」、「②対面授業外で講義映像を含むオンラインを活用する授業」、「③対面授業内外で講義映像以外のオンラインを活用する授業」に区分し、①〜③を広義のオンライン授業と定義した。
①

オンラインだけで完結する授業
オンラインだけで完結する授業を狭義のオンライン授業とした。2020年に拡大した新型コロ

ナウイルス感染症の影響を受けて、多くの大学が授業動画を活用した授業を実施した。授業映
像を配信する授業は、30年間の知見の積み重ねがあり、対面授業と同等の効果があることを条件として単位認定が可能である。大きく分けて、授業を録画して配信するオンデマンド型授業と、リアルタイムで対話をすることが可能な同時双方向型授業に分けられる。コロナ禍では、オンデマンド型授業と同時双方向型授業を組み合わせたブレンド型授業も実施されていた。
②

対面授業外で講義映像を含むオンラインを活用する授業
対面授業以外で講義映像を活用した授業の事例として、ハイブリッド授業が挙げられる。ハイブリッド授業とは、オンライン授業の要素に含まれているオンデマンド型授業や同時双方向型授業と対面授業を組み合わせた教授活動のことである。組み合わせ方は多様であるが、大別1

森田裕介 「教育工学におけるオンライン教育」 日本教育工学会論文誌（2022） 46（4）: 593-600

1してブレンド型授業とハイフレックス型授業に分けられることが多い。ブレンド型授業とは、
対面授業とオンデマンド型授業もしくは同時双方向型授業を組み合わせた教授活動である。例
えば、予習としてオンデマンド配信授業を視聴し課題を行い、対面授業ではディスカッション
や発表などを中心としたアクティブラーニングを行う反転授業などが挙げられる。ハイフレッ
クス型授業とは、対面の授業とリアルタイム配信授業を組み合わせた教授活動である。学生は、同じ内容の授業をオンラインでも対面でも受講できるため、感染症に罹患するなど何らかの理由でキャンパスに来ることができない学生にも授業を受ける機会を提供できるメリットがある。
③

対面授業内外で講義映像以外のオンラインを活用する授業
対面授業内外で講義映像以外のオンラインを活用する授業としては、学習管理システム（LMS：Learning Management System）や各種アプリケーションを活用した授業が挙げられる。
現在、多くの大学において、LMSが導入されている。LMSは、授業ごとに履修者を登録し、動画をスケジュールに合わせて計画的に配信したり、動画視聴やBBS（Bulletin Board System、オンラインで議論をするための電子掲示板システム）における議論など、学修者の活動を記録したりする統合的なオンラインシステムである。近年は、Google for Educationなどのクラウドサービスを埋め込むことも可能になった。また、各種アプリケーションを活用した授業として、SlackなどのチャットツールやTwitterなどのSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）を活用した授業、Web Clickerを活用した授業も行われている。
（図１）オンラインを活用した授業

２．オンライン授業の現状（１）オンライン授業の実施状況『効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報告書』（大学基準協会・2

2021）によれば、2020年度春学期に80％以上を「①オンラインだけで完結する授業」で実施した大学は、講演（講義）科目313大学（69.2％）、演習科目263大学（58.2％）、実験科目149大学（33.0％）、
実習科目176大学（39.0％）、実技科目193大学（42.7％）であった。コロナ禍においては、多くの大学が比較的オンライン化しやすい講演（講義）科目を中心に、授業を配信していた2。
その後、新型コロナウイルス感染症がほぼ収束した2022年度、「①オンラインだけで完結する授業」の実施割合は減少し、対面授業を中心とした授業形態へと回帰している。
「ポストコロナ時
代の新たな大学教育像の提示に向けたオンライン授業の実施状況と今後の方針に関するアンケート」（私大連・2023）は、授業形態（講義・演習・実験・実習・実技）ごとに、オンライン授業の実施割合をまとめている3。集計結果から、講義科目においては、約８割の大学が何らかの形でオンデマンド型もしくは同時双方向型のオンライン授業を実施していることが明らかになった。
演習科目においては、約５～７割程度が、実験・実習・実技科目では、２割から３割程度がオンデマンド型もしくは同時双方向型のオンライン授業を実施していることも明らかになっている。
また、今後の方針・予定に関する回答結果においても、講義科目においては、８割以上がオンデ
マンド型もしくは同時双方向型のオンライン授業の実施を検討していることが明らかになった。
演習科目においては、５割〜７割程度、実験・実習・実技科目では２割程度がオンデマンド型もしくは同時双方向型のオンライン授業の実施を検討していることも明らかになった。加えて、オンライン授業の今後の方針・予定を検討していると回答した大学は、全体の約７割であった。一方、オンライン授業の割合を減らすことを検討している大学も２割程度存在する。自由記述の回
答結果から、教育効果が見込める授業や学修機会を確保するためにオンライン授業を残しつつも、対面を基本とする大学が存在することも示唆された。
以上のことから、オンラインを活用した授業は、コロナ禍に多かった「①オンラインだけで完結する授業」から、対面を中心とした授業に回帰していることがわかる。また、ポストコロナに向けて、「②対面授業外で講義映像を含むオンラインを活用する授業」、「③対面授業内外で講義
映像以外のオンラインを活用する授業」、①〜③を組み合わせた授業を検討する大学も多く、多様な授業形態が実施される状況に移行していることが推察される。
（２）オンライン授業の長所と短所
早稲田大学大学総合研究センターが実施した「オンライン授業に関する調査結果（2020年度春学期）」によれば、オンライン授業の長所として、「自宅で学習できる」（76.4％）、「自分のペース
で学習できる」（70.3％）、「通学時間を学習に有効活用できる」（57.0％）、「復習が何度でもできる」（48.4％）と回答した学生が多かった4。オンデマンド授業の長所は、知識を習得する講義科
目であれば、感染症への心配が少ない自宅から、自分のスケジュールやペースに合わせて履修できることである。特に、一回聞いただけでは理解することが難しい内容の授業や、スキル習得などのために何回も繰り返し視聴する必要がある授業などには有効な教授方法といえる。

2

公益財団法人大学基準協会 大学評価研究所 効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究部
会『効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報告書』（2021.9）p.9
3
日本私立大学連盟「ポストコロナ時代の新たな大学教育像の提示に向けたオンライン授業の実施状況と今後の方針に関するアンケート（集計結果）」（2023.2）
4
早稲田大学 大学総合研究センター「オンライン授業に関する調査結果（2020 年度春学期）」（2020.12）
https://www.waseda.jp/top/news/70555

3

オンライン授業の短所としては、「課題が多い」（63.0％）、「身体的な疲労を感じる」（61.8％）、「孤立感を感じる」（58.1％）、「課題提出ができているか不安である」（52.9％）と回答した学生が多かった。オンデマンド授業では、対面授業とは異なり学生の学修状況を確認することは難し
いため、課題が多くなることはよく知られている。身体的疲労や孤立感の改善と合わせて、工夫をする必要がある（詳細は「Ⅱ．オンラインを活用した学びの可能性」参照）。
３．教授方法（教える側）の課題
オンライン授業を教える側の課題としては、「学生同士や学生・教員間のコミュニケーション」（77.4％）、「教員のオンラインツールのスキル」（70.8％）、「教員の授業構成・進め方」（64.2％）、「オンライン教材の開発・作成」（66.0％）、「教員の授業準備の時間増加」（63.2％）が挙げられている3（私大連・2023）。
学生同士や学生・教員間のコミュニケーション、授業構成・進め方、オンラインツールのスキルの課題については、教員の教える技術の向上が必要である。教員に必要な知識をまとめたTPACK（Technology, Pedagogy, and Content Knowledge）によれば、コミュニケーションや授業構成・進め方はPedagogyに含まれる内容であるし、オンラインツールのスキルはTechnologyに含まれる内容である。ファカルティ・デベロップメント（FD）などで教員がインストラクショナルデザインなどの知識を習得したり、ICT活用スキルを習得することによって改善が期待できる。
また、オンライン教材の開発・作成と教員の授業準備の時間増加については、ティーチングアシ
スタント（TA）の導入などによる授業支援制度の確立による課題解決が望まれる。教員は、学修内
容（Content）については十分な知見を有しているが、教材開発・作成については支援が必要であろう。授業準備の時間をなるべく増やさないためには、ICTスキルを十分に有した学生の支援が有効であると考えられる。
４．学修方法（学ぶ側）の課題「学生の学習状況の把握」（57.5％）、「学生の視聴（出オンライン授業を学ぶ側の課題としては、席率）の低下」（29.2％）、「同時双方向型授業における学生の遅刻、早退の増加」（13.2％）が挙げ
3
られている。また、「学生のオンラインツールのスキル」（33.0％）への回答もあった（私大連・2023）。

オンライン授業における学生の学修状況の把握は、対面授業とは異なる方法を用いる必要がある。
例えば、「①オンラインだけで完結する授業」においては、動画を視聴させたり、学生にレポート課
題を提出させたり、BBSディスカッションをさせたりするなど、学生の行動（提出したり書き込んだ
りする行為）によって学修状況を把握することになる。これらの方法を授業に取り入れるには、LMSの導入が不可欠である。しかしながら、学生の表情や受講態度などを把握することはできない。教員だけでなく学生も、オンライン授業の特性を十分理解した上で受講をする必要がある。
学生の視聴率の低下や同時双方向型授業における学生の遅刻・早退については、学生に授業のルールをきちんと説明するだけでなく、学生の学びに対する態度を醸成したり、オンライン授業の学び方を学ぶ機会を提供したりする必要があろう。ただし、大学院学生や社会人学生については、学修意欲も高く、オンライン授業に関する抵抗も少ない。加えて、ICTスキルも十分に有していること

4

から、むしろオンラインによる授業を希望する割合も高い。今後は学生の学年や属性により授業形
態を選択することも必要になると考えられる。
Ⅱ．オンラインを活用した学びの可能性
１．学修効果に着目した授業形態の選択
大学はコロナ禍においてオンラインを活用して授業を実施できる環境を整備し、教員はオンラインを活用した授業を実施するスキルを習得したといえる。今後はこれまでの経験や取り組みを活かし、オンラインを活用した授業の効果や可能性に配慮した大学教育を実施することで教育改革を展開することが考えられる。
（１）対面授業とオンライン授業の組み合わせの検討
コロナ禍はオンラインを活用した授業が主に実施され、対面授業を控える大学が多かった。今後は対面授業においてもオンラインを活用した効果的な授業方法の検討が望まれる。ここではその組み合わせとして４タイプを例示し、それぞれの特徴について記述する（表１）。
（表１）オンラインを活用した授業実践のタイプ
オンラインを活用した授業実践① オンラインだけで完結する授業② 対面授業外で講義映像を含む
オンラインを活用する授業③

対面授業内外で講義映像以外のオンラインを活用する授業④ ①②③を組み合わせた授業①

実践例
・Zoom等を用いた同期型オンライン授業
・講義映像視聴や学修活動をすべてオンラインで行う非同期オンデマ
ンド授業
・反転授業（授業外に講義映像を視聴、LMSを活用し映像に関連する学
修活動を実施する。その後これらの活動に関わる内容を対面授業で実施する）
・LMS資料機能を活用した予復習
・LMSテスト・レポート機能を活用した理解度確認・フィードバック
・LMSのBBS機能を活用した意見交換
・１・２週目は①、３～６週目は②、それ以降は③等、複数のタイプを組み合わせた授業

オンラインだけで完結する授業
コロナ禍で実践されていたようなオンラインだけで完結する授業であり、同期型・非同期型がある。同期型の場合はZoom等を活用して実施されるため、教員と学生とのやり取りや学生同士の意見交換が可能になる。少人数ごとにグループを作った学修活動を実施することも可能である。非同期型の場合はオンデマンド授業が挙げられる。学生は講義映像を視聴し、教員から提示された課題に取り組むなどの学修活動が考えられる。講義映像を視聴する活動だけの場合、学生が自分で理解度を把握することや質問をすることが困難であるため、小テストや小レポー
トなど学生が自らの理解度を把握できるような学修活動を取り入れ、教員によるフィードバッ
クを適宜行うことが望ましい。
②

対面授業外で講義映像を含むオンラインを活用する授業

5対面授業と連動する形で、授業外に講義映像を提供する反転授業が考えられる。反転授業では授業外に講義映像を視聴し、その内容を把握した上で対面授業に参加し、応用問題を解いたり、学生同士の意見交換をしたりする活動などが挙げられる。授業外に講義映像を視聴するだ
けではなく、講義映像に関する小テスト、ショートレポート、ノートテイキング等を実施すると言った学修活動を組み合わせることが多い5（岩﨑・2017）。授業外の講義映像視聴と学修活
動、対面授業はそれぞれ完結するのではなく、授業外の活動と対面授業の組み合わせを一つの授業として設計する必要性がある。
③

対面授業内外で講義映像以外のオンラインを活用する授業
対面授業を主にしながらも、授業内外においてLMSの各機能を活用した授業を行う。例えば、

LMSに授業資料を提示し、授業の予習復習をする機会を設けたりすることや、LMSの小テスト機
能を活用し授業内容に関する理解度を確認すること、多人数講義における学生の多様な意見を知るためにBBS機能を活用した意見交換等が考えられる。
④①②③を組み合わせた授業
１科目の中で授業目標に合わせて、①②③を組み合わせた授業を行う。例えば、理論や概念の説明に関わる授業回の場合は①のオンデマンド授業を行い、ある課題を解決するために理論を援用することを行う授業回の場合は③の対面授業でグループワークを行い、授業の復習としてLMSのBBS機能を活用してグループワークの結果について意見交換をし合う授業などが考えられる。
２．オンラインを活用した授業の質保証
オンラインを活用した授業は効果が認識されている一方で、とりわけオンラインのみで完結する授業では「一方向的な講義になりがち」「講義映像の更新が長期間されていない」等の課題も指摘されている。今後は、私立大学の教育への信頼度を高めるためにも、オンラインを活用した授業に対するある一定の基準を提示する必要があると考えられる。現在はコロナ禍を踏まえてオン
ラインを活用した授業をどのように展開するのかを検討する過渡期であり、明確な基準を出すことは容易ではないが、授業の質保証のために配慮すべき点を提示する。
（１）アクティブラーニングを取り入れた授業の実施
オンラインを活用した授業実践では、学生が自らの学修に対する理解度を確認できる機会を設けたり、学生同士や教員と学生が意見交換をしたり、質疑応答をできる双方向の場を設けるなどして、学生が主体的に学ぶことができる機会を設ける必要がある。教員はオンラインを活用した
授業にはアクティブラーニングの要素が入ることを理解し、授業目標を達成するための学修活動
やそれに対する学生へのフィードバックに配慮することが求められる。

5

森朋子，溝上慎一 （編）『アクティブラーニング型授業としての反転授業[理論編] 』岩﨑千晶「第４章支える環境として教員支援を考える」（2017.5）ナカニシヤ出版

6

反転授業を

（２）講義映像の制作における工夫
講義映像を制作する際は、学生が映像を見た後に何ができるようになっていればよいのかという映像視聴の目的を明らかにしておく必要がある。映像の目標を達成できる内容を選択し、その内容を理解しやすい方法を選択する。現在の学生は日常生活において短時間の動画視聴に慣れているため、講義映像が20分を超える場合は、一旦動画を止めて学修活動を入れるようにしたり、講義映像を複数に分けたりするなどして、学生が集中して見やすい講義映像を制作が求められるだろう。また映像をスマホで視聴する学生もいるため、スライドの文字の大きさに配慮したり、聴覚に障害を持つ学生がいる場合は字幕を入れたりする合理的な配慮も必要になる。
（３）評価やフィードバック方法の選択
オンラインを活用した授業の中でも、オンラインだけで完結する授業の場合は教員による一方向的な授業になりやすいため、特に学生への評価やフィードバックに配慮する必要がある。その方法に関しては、授業目標で達成すべき目標として、例えば、知識・技能、思考力・判断力・表
現力、関心・意欲・態度といった各項目における具体的な目標を達成できたのかどうかを判断できる方法を選択する必要がある（詳細は「Ⅲ．オンラインを活用した授業における評価」参照）。
（４）授業形態毎の特徴を踏まえたカリキュラムマネジメントの確立
学生は一つの科目だけではなく、カリキュラムで学んでいる。そのため、学部や学科において学生がどのような履修をすることでオンラインを活用した授業をバランスよく習得できるのかに配慮する必要がある6（岩﨑・2022）。履修科目に対する自由選択の幅が広い場合は、学生がオンラインを活用した授業の特徴や効果を把握した上で、自らの目標に合わせた科目履修が必要となるため、初年次教育においてこうした学修を取り入れることも有効であろう。
（５）学生、教員への支援体制の整備
オンラインを活用した授業を円滑に実施するためには、講義映像を収録・提供できるシステム等の整備、場合によっては教室の改修が求められる（詳細は「Ⅳ．良質なオンライン教育環境の実現に向けた大学・政府の支援について」参照）。加えて、学生がトラブルなく円滑に学修できる
ような支援をする必要がある。大学や教員はシステムの操作面に関する支援だけではなく、学生が教員に質問できるツールを用意したりし、学生をケアする体制を作る必要がある。また大学はシステム環境を整えることに加えて、教員に対するシステムの操作方法に関する支援、オンラインを活用するにあたっての授業設計に関する教授支援等FDプログラムの充実も求められる。
３．オンラインを活用した教育環境の拡張が可能となる萌芽的モデルケース
今後どのようなオンラインを活用した授業実践やカリキュラムを開発することが望ましいのかに関する方向性を見出すために、オンラインを活用した萌芽的実践をモデルケースとして紹介する。
「付録１．オンラインを活用した学びの可能性―私立大学の特徴的・先進的な取組（11事例）」で紹
6

岩﨑千晶『大学生の学びを育むオンライン授業のデザイン―リスク社会に挑戦する大学教育の実践』（2022.1）関西大

学出版部

7

介する各大学の実践事例と併せて参照されたい。
①

PBL（Problem Based Learning）型授業
PBL型授業（課題解決型授業）において、海外の協定校と共に授業を実施したり、テーマに関する専門家が特別講義を行ったりすること等により、より複眼的な視点から現実社会に基づいた課題の解釈や、課題解決の方法を検討することが考えられる。
②

COIL（Collaborative Online International Learning）授業
COILとはオンラインを活用した外国との交流学修である。海外と日本の違いについて意見を交換したり、あるテーマに基づいて共に一つのプレゼンテーションを作成したりとさまざまな形の交流学修が行われている。時差や授業時間が異なるといった状況があるため、同期での学修、メール等を活用した非同期の学修を組み合わせた学修方法を設定する必要がある。
③

リアルタイム中継授業
医療、発掘調査、フィールドワーク、学校現場、スポーツ（プロのコーチと話す）など、専門家が活動する現場と大学をリアルタイムで結び、意見交換をする授業が考えられる。
④

VR（仮想現実）、AR（拡張現実）を活用した授業
北米では医学部において人体解剖学を習得したり、白内障手術のような繊細な手術を仮想の患者に実施したりする教育が行われている7（Doucette・2017）。VR・AR教材は大学間での共有も考えられる。また教材制作や活用を支援する教育補助者も必要になるだろう。
⑤

メタバースの利用、コミュニケーションに課題を持った学生に適したメタバースの利用
メタバースの利用はCOIL授業のように海外との交流学修でも活用できる可能性や、コミュニ

ケーションや身体に課題を持った学生への合理的な配慮をした学修環境を構築できる可能性がある。
⑥

科目の共通化によりカリキュラムや教材を共有
アカデミックスキルや資格を取得する授業など、学修目標や学修内容が体系化されている授業はオンラインを活用した教材を大学間で共有し、オンデマンド型で各自学ぶ方法も考えられる。ただし、授業目標に応じて教員がそれぞれ対面授業をすることも必要になるだろう。例えば、アカデミックライティングの授業であれば、書き方に関する知識習得についてはオンデマ
ンド教材で習得し、実際に書いたレポートをよりよくする活動については対面授業で学生同士のピアレビューや教員のフィードバックにより実施し、授業目標を達成する形式などが考えられる。

7

Doucette, D. （2017）Virtual Reality Coursework Provides Rich Training Ground. EdTech,https://edtechmagazine.com/higher/article/2017/05/virtual-reality-coursework-provides-rich-training-ground（accessed 2023.02.11）

8

⑦

大学間・企業間連携による共同プログラムの構築
大学の規模や学部により、大学内で教員を確保することが難しい場合もある。そこで、大学もしくは企業と連携して共通したテーマのプログラムを共同実施するなど、各大学の学生や社会人等が受講できる授業プログラムを開発するなどが考えられる。

Ⅲ．オンラインを活用した授業における評価
１．オンラインを活用した授業における評価のあり方（１）授業の到達目標、評価、学修活動との整合性の確認
評価を考えるにあたっては、授業の実施形態やオンラインを活用する・しないに関わらず、授業の到達目標、評価、学修活動に整合性が取れているかの確認が必要である。授業の到達目標を明確にし、学生が到達目標を達成できたかを示す評価方法と基準を定める。その評価方法で測る能力を育成するために必要な学修活動を設計する「逆向き設計」の考え方が必要である。
また、各授業の到達目標は学部・学科等のディプロマ・ポリシーと緩やかに紐づいている。ディプロマ・ポリシーで宣言されているのは大別して下記のいずれかに該当する領域の能力であるが、授業の到達目標として掲げられた各能力が３領域のいずれの能力であるのか確認し、授業の到達目標を測るに相応しい評価方法をとる必要がある。
・認知的領域：知識に関する目標で、知識の獲得と活用に関する目標が含まれる・精神運動的領域：技能に関する目標で、技能の獲得と熟達化に関する目標が含まれる
・情意的領域：態度に関する目標で、態度の受け入れと内面化に関する目標が含まれる（２）オンラインを活用した授業における評価のあり方
最終的な成績を判定する評価は、教員が単位の認定を通して学生の学修成果の質を保証するものである。学修成果の可視化と学びの質保証は、教学マネジメントの観点からも各大学に課された社会的責務である。一方、評価は最終的な成績判定のみでなく、学生の学修状況を把握し、今後の学修の進め方を示す機会と捉えることも重要である。特に学修の進行中に行う形成的評価は、以下の３点の機会と捉え実施すれば、学生がその結果をもとに行動し、その後の学修促進につながりやすくなる。
・学生自身が復習をし、授業で学んだことを整理する機会
・学生が自分の理解度を確認するための機会
・学生がさらに学ぶ機会を獲得する機会（３）オンラインを活用した評価のメリット・デメリット
同期・非同期に関わらず、オンラインを活用した評価は場所の制約を受けない。加えて、非同期のオンラインを活用した評価は時間の制約も受けず、それらの結果が、各大学のLMSや各種
アプリケーションを介した情報として蓄積される。このことは、LMS等を介した受講者間での共有やフィードバックのしやすさにもつながる。

9一方、オンラインで実施する客観テストを、資料の閲覧やネット検索、他の学生との相談といった行為を厳格に制御し、実施することは困難である。対面での授業実施が難しかった2020年度前期には、多くの大学で以下のような工夫がなされた。
・試験問題を複数パターン用意したり、提示順序をランダムにしたりする・知識再生型の問題を減らし、資料の閲覧やネット検索にも耐える問題とする・教科書やノート等の事前指定したものを参照可として試験を受けさせる・試験に解答する全体の様子や、解答している手元の様子をライブ中継させる（４）オンラインを活用した評価
授業の到達目標、評価、学修活動に整合性が取れているかの確認をしつつ、学生の学修状況を把握し学修を促進するために、対面授業で実施していた評価方法のいくつかを継続することはありえる。それらに加えてオンラインを活用した評価方法を取り入れる、あるいは代替することも一考の価値がある。例えば、以下のような方法はよく用いられる方法である。
・LMSや各種アプリケーションを介して、選択形式のクイズを実施することができる。授業冒頭の発問や、まとめとしての理解度確認等に用いることができ、クラス全体の回答結果も瞬時に集計・提示することができる・各種アプリケーションのチャット機能等を用いて、質問に対する自由記述式の回答を得ることができ、同時にクラス全体に共有することができる。アプリケーションによっては担当教員のみにコメントを送付することもできる・LMSや各種アプリケーションを介して、教員と学生間や学生間の議論や質問を投稿という形で実施することができる。多くの場合にはその過程が記録・蓄積され、時間や場所の制約を受けない学修教材ともなりうる
・各種アプリケーションを介して、グループでの共同作業課題を実施することができる。適切な役割分担や作業経過の可視化といった工夫が必要なのは、対面授業における共同作業課題と同様である・与えた課題に対するプレゼンテーションの様子を音声付き動画ファイルとして作成させ、LMS等を介して提出させることができる。それらを教員が評価するだけでなく、学生間でピアレ
ビューやピア評価させることも可能である（５）フィードバックの重要性『新型コロナウイルス禍の影響に関する学生アンケート報告書（概要版）』（私大連・2022）によると、レポート提出課題の多さの再考とフィードバックの要望が、オンライン授業受講に関する「学び」の改善要望として多く見られる8。コロナ禍による授業外学修課題の多さやそれに伴う授業外学修時間の変化については多様な意見があるが、学生から提出された課題等にフィードバ
ックを行うことは学生の学修を促進するうえで重要である。効果的なフィードバックにあたっては、「フィードバックの的を絞る」、「タイミングと頻度に気を配る」、「練習の機会と連動させる」、という３点に注意するとよい。

8

日本私立大学連盟『新型コロナウイルス禍の影響に関する学生アンケート報告書（概要版）』（2022.9）p.15

10

また、フィードバックについてよくある疑問として、「どのような方法で」「教員負荷をなるべ
く少なくするには」といったことがある。フィードバックについて考えるとき、「教員から学生個々に」と考えがちだが、「教員から学生全体へ」「学生間で」のフィードバックも有効である。
「教員から学生個々へ」のフィードバックについても、表２のような多様なレベルのフィードバックが考えられる。LMSや各種アプリケーションの使用と組み合わせることで、教員負荷を減らしながら、学生の学修を促進できるようなフィードバックが可能になるのではないだろうか。
（表２）フィードバック方法の具体例
教員から
学生個々

教員から
学生全体

学生間

フィードバック方法の具体例
・確認結果を知らせる（○点、５段階評価、○△×、等）
・コメントをつける（詳細なコメント記入、チェックリストによる提示、ルーブリック評価表
による提示、等）
・授業内指導や質問対応（机間巡視、反転授業、ブレークアウトセッション、等）等
・模範解答の配布や説明・典型的な誤りの説明
・よくできている例の提示（昨年までの例、今回の例、等）
・授業内指導（反転授業、ブレークアウトセッション、等）・ルーブリック評価表の事前提示、等
・レポートなどの提出前相互チェック
・授業時間内の相談
・種々の協同学修（think-pair-share、教えあい、等）
・TA・SAからのコメント、等

２．オンラインを活用した授業の評価の課題『効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報告書』（大学基準協会・2021）によると、2020年度のオンライン授業の実施における課題として、以下の回答が多くみられた 9。
・学生に課す課題が多くなる（課題の量について、教員間で調整する仕組みが整っていない）
・教員個人の努力や能力にばらつきがあり、対面授業と同等の質が保たれているか不安である・オンライン授業に対応する学内リソース（物的、人的含む）が不足している
・実験、実習、実技科目のオンラインでの効果的な実施方法がわからない
・成績評価の厳格性が担保できない
また、「ポストコロナ時代の新たな大学教育像の提示に向けたオンライン授業の実施状況と今後の方針に関するアンケート（集計結果）」（私大連・2023）においても、以下の課題が多くあげられた3 。
・学生同士や学生・教職員間のコミュニケーション
・教員のオンラインツールのスキル
・試験方法
・環境面の整備（インターネット環境）
9

公益財団法人大学基準協会 大学評価研究所 効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究部
会『効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報告書』（2021.9）p.36

11

これらはオンライン授業に関するものだが、オンラインを活用した授業と評価を考える際にも課題といえる。
授業の実施形態やオンラインを活用する・しないに関わらず、授業外学修課題の種類・質・量
やフィードバックの方法・濃淡等を、カリキュラム全体を通して意図的に設計することは重要だ
が、議論は各授業レベルにとどまっており、カリキュラム全体での議論はあまり進んでいない。
学修成果の可視化と学びの質保証という観点からも、今後の課題といえる。

Ⅳ．良質なオンライン教育環境の実現に向けた大学・政府の支援について
１．学内体制の整備に向けて
COVID-19の感染拡大とその後終息には至らないなかでのWithコロナの状況において、文部科学省および各大学、学協会等によるコロナ禍における種々調査が行われてきた。そうした各種調査からの知見を最初に確認しておきたい。『新型コロナウイルス禍の影響に関する学生アンケート
報告書（概要版）』（私大連・2022）では、オンライン授業については、資料配布型授業への改善要望が大きいが、オンデマンド授業は時間の使い方の点からも学生からの評価も高く、おおよそ
オンライン授業には肯定的な結果が示されていた。また、オンラインと対面の体制を踏まえた授業形態の使い分けなど柔軟な対応も学生からの要望として挙げられていた10。
（大学基準協会・『効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報告書』
2021）においても、オンライン授業のメリットとしては、例えば、時間を有効に使えるという合理性があること、体調などの理由で対面授業が困難な人にも適していることが挙げられている11。
オンライン授業の質が良くないなどのデメリットを改善することは不可欠であるが、オンラインと対面による受講についてのニーズは多様化していることも同時に考慮し、方向性を見定めることが必要であるとされていた。その他の調査も含めると、授業外学修時間については、COVID-19
以前と以後では一日の平均的な学修時間が増加していることが確認されている。
２．学内体制の整備と支援について
この間のCOVID-19下において、対面に戻りつつもオンラインを活用した授業・教育も2020年、2021年ではかなり実施されてきた。「ポストコロナ時代の新たな大学教育像の提示に向けたオンライン授業の実施状況と今後の方針に関するアンケート（集計結果）」（私大連・2023）では、オンライン授業の「実施割合を現在より高くする」と回答したのは「18大学（16.7％）」であったが、「まだ検討していない」と回答した大学もかなり多かった3。今後支援体制が進捗することで、よりオンライン授業やオンラインを活用した教育を実施する大学が増加する可能性もある。さまざ10

日本私立大学連盟『新型コロナウイルス禍の影響に関する学生アンケート報告書（概要版）』（2022.9）

11

公益財団法人大学基準協会 大学評価研究所 効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究部
会『効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報告書』（2021.9）

12まな調査結果からは、対面に戻っている現在においてもオンライン教育そのものについての否定的見解は少なく、オンラインを活用した授業・教育を通じて今後の大学教育のあり方を前向きに検討している姿勢がみられること、そして前述した調査結果も参照し、オンライン授業や教育のデメリットを克服したうえでの活用に期待する声が大きいことを前提として、大学の学内体制の整備と支援について、四つの観点から提案する。
（１）環境・施設・人材配置に向けての整備
オンライン教育を推進し、その質を保証していくためには環境を整え、施設を整備し、オンラ
イン授業に関係する諸要素を改善することが不可欠である。具体的には、オンライン授業のための情報通信環境やパソコン等の機器、ネットワーク環境を整備すること、ハイブリッド型授業の拡充に対応するため対面授業用の教室の改修を行うこと、教室配置を整備することなども含まれる。さらには、授業録画データをオンデマンド型教材として活用するためには、専門業者との連携あるいは学内での専門人材を配置するなどの環境の整備が必要となる。加えて、対面・オンラ
インに関わらず、電子図書館を充実していくことも個々の大学の支援体制に含まれる。
（２）オンライン授業内容・コンテンツ充実化に向けての整備
オンライン教育の質を確保し、推進していくためには、（１）のような環境や施設等の整備が不可欠であることはいうまでもない。一方で、オンライン授業を実施する教員個々のスキルを向上し、教員と学生の相互コミュニケーションの確保を担保しつつ、オンラインに適応した授業内容を提供していくためには、授業内容や方法の開発が必至である。同時に、分野によってはオンラ
イン教材などの開発も必要となる。こうした教員のスキル向上を支援し、オンラインに適した授業内容・方法、教材の開発に携わり、教員の支援も行うような専門集団を大学内に配置すること、オンライン授業や教育では著作権処理の問題など対面授業の展開以上に法律との問題に関連する事案も多くなる。こうした相談や実務にも携われるような体制を整備することも求められる。
また、オンライン授業の場合には、身体に課題を持った学生への配慮として、コロナ禍以前からのものに加えて、遠隔文字通訳の外部団体との連携支援等の専門的な技術を伴う配慮がより必要となることも予想され、そのための支援体制の強化も求められる。
（３）授業外学修機会の整備（２）では主に正課内でのオンライン教育に関する整備について記述したが、オンライン授業
や教育にとって授業外での支援も重要である。正課外での授業に関するオンラインを活用した支
援には、オンラインによる学修相談、ラーニング・コモンズにおけるオンラインによる授業学修支援の充実やノウハウの構築などが求められる。また、オンラインによるピアサポート体制、ピアラーニング体制の構築支援等も新たなオンラインを活用しての支援の一つとなるだろう。
授業外での授業につながる活動を支援する仕組みとしては、学生交流の機会をつくるための方策として、Web上でのランチタイムカフェ、Zoomを活用した「学生のたまりば」の立ち上げ、オンライン英語村等のこれまで対面で行ってきた学生交流や異文化間交流をオンラインで実施できるような仕組みの構築が正課内授業を支える新たな支援として定着していく可能性も高い。

13

（４）大学の再配置問題の改善に向けての整備
コロナ禍を経験して、大学がオンラインを活用する方向性として新たに目を向けたことの一つに大学の再配置問題の改善がある。対面授業が前提として行われていたコロナ禍以前の大学にとっては、他大学との単位互換もオンラインを活用することはあったとしても全面的であったとはいえない。遠隔地の学生の就学についても、大学の所在地に移動することがおそらく前提となっていたと思われる。社会人学生の受け入れについては、多くの大学が前向きであり、実際に受け入れていたが、オンライン授業が必ずしも前提であったというわけではない。しかし、上記は、
コロナ禍でのオンライン教育の経験を経て、オンラインのメリットを活かすことができるのではないか。他大学との単位互換は、従来のように学生が通学できるような地理的環境ではなく、通学が無理な遠隔地にあったとしても双方の大学にとって有意義な単位互換ができるようなプログラムがあり、学生にとってもメリットがある場合、オンラインを活用することができるであろう。社会人教育の可能性については、オンデマンド型オンライン授業や双方向型オンライン授業
を組み合わせること、そして教員と学生、学生同士のコミュニケーションを担保するツールの開発と活用により、これまでリカレントの機会がなかった社会人学生の潜在的市場を拡大できる可能性が高い。遠隔地にいる学生にとっても、移動と地元にいたままでの就学という選択肢の幅を広げることにもつながると期待できる。
また、学部ごとあるいはキャンパスが複数存在している大学において、オンラインを活用する
ことにより移動の制約が解消され、多彩な選択科目の選択が可能になることから、複数キャンパ
ス間の活性化にもつながると期待できる。
これらを推進するための支援体制を構築していくことが早急の課題であるといえる。
３．国の規制の緩和や支援の現状
COVID-19下におけるオンライン授業の経験およびその後の対面授業への移行の両方を経験した大学は、教育のデジタル化時代を見越してさまざまな構想と展望を持ち、準備を進めようとしていることが窺え、オンライン授業を積極的に評価し、展開しようとしている。具体的な方向性としては以下のような動向が見受けられる。
・従来の対面授業に組み込むオンライン授業だけではなく、新たな次元での大学教育のあり方の模索
・留学・交換留学制度の再整備
・地域連携・地域社会の中での学生の学びの再構築
・大学内外の垣根を越えた学びの構築の推進
・オンラインを活用し、卒業後のリカレント教育の推進
・国内外の協定大学との単位互換を推進
・オンラインを通じた国内外の学生との交流
大学がオンラインを積極的に活用するという上記の動向が複数散見される状況において、大学からは、積極的なオンラインの活用に関連して大学設置基準上、メディアを使っての授業の60単

14位上限の柔軟化を求める声が大きい12。国もこうした要望に応える形で、2022年11月には、「大学
設置基準等における教育課程等の特例制度について」を公表し、そのなかで、「教育課程等に関する事項に関し、文部科学大臣の認定を受けた場合は、特例対象規定の全部又は 一部によらないことができる大学として認定することができる制度を創設」するとし、以下のような先導的な取り組み例を提示している13。
例えば、モデルケース①【同時双方向型オンライン授業を活用した先導的な取組】として、想定される取組の一例として、「地方での社会課題解決に向け、課題の異なる日本国内の複数地域
でのフィールドワークを通じた実践的な教育活動を行うとともに、多様性のある国際的視野の獲得に向け、長期海外留学中に現地での社会体験活動やフィールドワークなどを行いながら、４年間を通して、国際性と地域性を基盤とした課題発見力・解決力を持った人材を養成する。
」と示されている。モデルケース①の具体的な例としては、グローカル人材育成を目指し、ミネルバ大学のような海外展開は難しいものの、国際的視野を育みつつ、既存の国内サテライト施設なども活用して、国内の複数地域を周りながら、同様の取組ができないかを目指している事例などが期待されている。この場合には、「遠隔授業の60単位上限」の緩和が相当される。
他にはデータサイエンスなど成長分野の人材育成する場合で、大学間連携を軸に展開していく
ことや、複数大学と連携して、「関係人口」の増加も見据え、いわば国内交換留学のような取組を
通じて地方創成を推進することが特例として例示されている。
４．国に求める支援体制
上記の国が特例措置として支援しようとする内容は、内部質保証が担保され、さらなるオンラ
イン授業の質が確保され、学生への効果や成果が期待できる例であるといえる。しかし、既に、多くの大学が内部質保証を担保し、オンライン授業の質や方法を改善している。こうした状況において学修成果測定を精緻化することもより普遍的に期待できるのではないか。それゆえ、特例措置としてのみならず、より多くの大学を対象に以下のような支援体制の拡大が望まれる。
①遠隔授業の方法により修得する単位数の上限の緩和の普遍化②単位の実質化へとつなげるための支援や評価を構築していくための支援体制の促進14③高等教育機関のデジタル化対応への財政支援を基盤的財政支援として普遍化・確実化するこ
12

日本私立大学連盟『ポストコロナ時代の大学のあり方～デジタルを活用した新しい学びの実現～（概要版）』（2021.7）https://www.shidairen.or.jp/files/user/20200803postcorona％20summary.pdf では、デジタルを活用した学びを推進するために、規制緩和として①遠隔授業の方法により修得する単位数の上限（60 単位上限の撤廃）、②単位の実質化（生涯学び続ける自律的学修者を育成するため、現行の単位制で定められている「学修時間」や「単位数」はガイドラインとすべき）、③校舎等施設、校地面積、校舎面積等（オンライン授業を活用することにより、空間と時間から相当な部分で開放されることから、大学施設に関する基本的な考えを示す第 34 条（校地）以外の基準は全面的に削除すべき）、財政支援として①大学のデジタル化への財政支援（情報インフラ整備のための財政支援、人材育成、先端的な教育プログラムの開発）、②学生に対する経済支援（通信利用料等の継続支援）、を求めた。
13
文部科学省高等教育局大学教育・入試課『大学設置基準等における教育課程等の特例制度について』（2022.11）
p.17,p.19
https://www.mext.go.jp/content/20221108-daigakuc01-000025195_06.pdf
14
近畿大学「オンデマンド授業『今後も受講したい』学生 78.7％ 視聴速度と成績評価の相関は見られず」（2022.11）https://newscast.jp/news/2369751 では、オンデマンド授業の受講者の約半数が倍速機能を利用して視聴したが、「視聴速度と成績に相関関係はみられなかった」と総括している。このような研究結果を蓄積することで、単位の実質化に関する研究が蓄積されると推察される。

15

と④学生に対する経済支援（通信利用料等の継続支援）の普遍化

16

17

― 早稲田大学― 関⻄大学「科目等履修生制度」による高大接続教育【企業と連携した授業】
11．企業と連携した実践オンラインプログラム「AI活用人材プログラム」を学生・社会人向けに提供【科目の共通化・標準化】
10．複数授業クラスの統合とチームティーチングの実施による授業運営の質向上 ― 立命館大学【メタバースを活⽤した教育】
９．大学院生・社会人・企業が協創して未来を考えるメタバース授業の実践― 同志社大学「次の環境」協創コース科目『科学と良心』― 関⻄学院大学― 中央大学経済学部― 龍谷大学 社会起業家育成プログラム【VR・ARを活⽤した授業】
８．COVID-19等の感染症診療病棟の現場診療を疑似体験
仮想現実（VR）による教育プログラムを開発 ―順天堂大学医学部総合診療科学講座

７．全国の高校生と大学生がリアルタイムで議論【リアルタイム中継授業】
６．教員が現地から中継するバーチャルフィールドワーク

COIL型教育の実践 ― 上智大学

理工系「オンライン・グローバルPBL」― 芝浦工業大学【COIL授業】
５．国内外の他大学と連携した新たな国際オンライン協働学習の形【オンラインPBL教育】
４．海外協定校や企業等と連携した展開【反転授業】
３．講義における学生の「エンゲージメント」を高める反転授業

２．リアルタイムアンケート機能を用いて学生の理解度を把握
小テストの実施とチーム基盤型学習（TBL）の実践 ― 大阪医科薬科大学【ICTを活⽤した授業】
１．関大LMSで繋がる「今の学び」と「未来の自分」 学習環境の再構築とキャリア支援付録１．オンラインを活⽤した学びの可能性−私⽴⼤学の特徴的・先進的な取組（11事例）−

18

大規模（学生数：8,000人以上）
中規模（学生数：4,000人以上
8,000人未満）
小規模（学生数：4,000人未満)

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室

講義
演習
実験
実習
実技

再生されているかを分析でき、授業作りに生かすことがで体的に学びやキャリアのデザインを構築することができる。

▸ 学習者が可視化された自らのアウトカムを意識しながら主することも可能となった。

きる。また、全く視聴していない学生を把握してサポート▸ 教員は学生の動画の視聴履歴を確認し、どのシーンが多く▸ 文部科学省「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」

どを含め、全ての学生にとって学びやすい環境を提供して位で再生検索するなど、聴覚障がいのある学生や留学生なブックマーク機能が活用でき、授業で使用するスライド単

いる。

大学
企業
地方自治体
その他

▸ 教員が話す説明を自動字幕化、学生は動画へのメモ投稿や能となり、シームレスな学習環境が実現できた。

編集配信ソフト（Panopto）で一画面に集約した視聴が可聴していた授業コンテンツを、関大LMSと連携した動画▸ 従来は別々のタブやウインドウを切り替えながら閲覧・視成果・効果と工夫したポイント

たエビデンスに基づく総合的な学生支援を行う。

シームレスに繋がり、学習履歴、視聴ログ等の可視化されポートフォリオの構築を行い、教育支援とキャリア支援がる教育の高度化、②初年次から卒業時までのキャリア支援▸ 具体的には、①学習履歴を把握する授業動画配信機能によ援」を行う。

「学修者本位の教育の実現」と「個別最適化した学生支よって、「今の学び」と「未来の自分」を「可視化」し、▸ 学習支援システム「関大LMS」を機能強化することに取組の内容・ねらい

活⽤した（する予定）の国の支援

□
□
□
□

連携状況

✔
□
□
□
□

授業形態

✔
□
□

実施体制

□

✔
□

⼤学規模

１

関⼤LMSで繋がる「今の学び」と「未来の自分」
学習環境の再構築とキャリア支援 ―関⻄⼤学

LMSと連関させたポートフォリオ機能を活⽤し、個別最適化した学生支援を実施

学習履歴の継続的かつ効率的な収集・蓄積により、エビデンスに基づいた学習者本位の教育の実現

動画視聴画面イメージ
上：旧システム
右：新システム２．

１．

取組の特徴・先進性

フォワード型による個人支援を行う

実施、情報を提供し、「未来の自分」に向けたフィードと関連した将来や進路の自己実現を支えるプログラムの▸ 学生の「学び」や「各種課外活動」を可視化し、これらンテンツ作りに資するFDを展開する。

データに基づく分析に取り組み、教育効果が高い授業コ▸ オンデマンド配信授業の教育効果や質の確保について、

今後の展望と課題【ICTを活⽤した授業】19人）→グループディスカッションなど、個人ワークと共同

講義
演習
実験
実習
実技

大学
企業
地方自治体
その他

活⽤した（する予定）の国の支援

□
□
□
□

連携状況

✔
✔
□
□
□

授業形態

につなげられる授業の工夫が課題である。

的に検討したり、関連する内容を自分で調べたりすることの思考を深める機会にもなっている。今後は、学生が批判ているが、学生の意見がリアルタイムに可視化され、学生▸ あるテーマについて学生の意見を聞く際にresponを活用し効果的に活用できるよう検討する。

▸ responを対面授業のみならずオンデマンド授業においてもクティブラーニングを取り入れた授業の展開ができるよう業支援システムやリアルタイムアンケートシステムなどア小テストの集計をリアルタイムで確認することで、
３． 教員が学生の理解度に応じた授業を展開することが可能

小テストの集計を全体で共有することで、学生自２． 身が目標達成度を客観的に自己評価し、次の学びにつなげることが可能

フィードバックに進めていくことが重要である。

回答結果集計

学生一人ひとりの意見や考えが可視化され、学生
１． 間のコミュニケーションが生まれることで、TBLを実現

取組の特徴・先進性

学生回答画面（スマートフォン）

たり、思考を深めたりする際に、多くの教員が積極的に授▸ 学生の学習の動機づけを促進したり、知識の定着化を図っ

今後の展望と課題▸ 学生の積極的な授業参加を促すことができるようになった。

意見や考えに触れ、自発的な気づきや発見を得られている。

▸ 他の学生の投稿内容や集計結果が確認できるため、他者の成果・効果と工夫したポイント

ストの集計結果を全体で共有している。

ワークとを組み合わせた学修を実施している。また、小テ▸ responを利用し、事前動画視聴→授業当日小テスト（個

□
✔
□

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室ティブラーニングを積極的に取り入れている。

（respon）を活用し、グループディスカッションやアク（ CaLabo LX ） や リ ア ル タ イ ム ア ン ケ ー ト シ ス テ ム

実施体制

✔

業や自律的学習を可能とするための授業支援システム▸ 対面授業とオンライン授業を組み合わせながら、双方向授□□大規模（学生数：8,000人以上）
中規模（学生数：4,000人以上
8,000人未満）
小規模（学生数：4,000人未満)

取組の内容・ねらい⼤学規模２

リアルタイムアンケート機能を⽤いて学生の理解度を把握
小テストの実施とチーム基盤型学習（TBL）の実践 ―⼤阪医科薬科⼤学【ICTを活⽤した授業】

20

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室講義（50人程度）
演習
実験
実習
実技

活⽤した（する予定）の国の支援

✔ 大学
✔ 企業
✔ 地方自治体
□ その他

連携状況

✔
□
□
□
□

授業形態

□
✔
□

実施体制

□

オンデマンド動画（字幕を付ける等の工夫）

アクティブラーニングの充実により、学生の積極的な授業参加を実現

講義画面へのコメント投稿の様子

２．

オンデマンド動画等で対面授業の前提となる
１． 知識などを事前に学習することで、対面授業
におけるアクティブラーニングを充実

取組の特徴・先進性

授業の受講環境改善等に努めていく。

よう、大学全体で授業デザイン等の改善支援、オンラン

加したいと思えるようなよりよい授業をデザインできるいう「エンゲージメント」が求められる。学生自身が参▸ 今後、授業では学生自身がいかに積極的に参加するかと動等を通じて全学的に共有・展開していく。

フェーズに入っている。学内の先進的な取組等をFD活が知識や経験をシェアし合い、大学全体で改善していく

関する知見を実践的に蓄積してきたが、現在は教員同士▸ これまでは試行錯誤しながら「よりよい」授業の手法に

今後の展望と課題

参照：早稲田ウィークリー特集記事（https://www.waseda.jp/inst/weekly/feature/2021/06/14/87621/）▸ 従前は資料が膨大で説明も早口になるなど詰め込み授業になっていたが、最低限のことは講義ビデオにまとめ、対面授業では双方向性を重視したり、実物を見せるようなものや重点的に扱う内容を展開する形にしたことで情報が整理され、学習効果が上がった。
▸ 対面授業をインタラクティブなものとするため、その場で投票やアンケートを実施できるツールやスマートフォン等から画面にコメントが投稿できるツールを活用。このようなツールを用いることで以前よりも多くの質問や意見が出るようになり、学生が積極的に授業に参加するようになった。

成果・効果と工夫したポイント▸ 大学が掲げる「Waseda Vision 150」では、2032年までに教員による一方通行型の授業をオンデマンド化し、教室での授業を対話型、問題発見・解決型教育に移行することを目指している。
▸ 事前にオンデマンド動画などで講義内容を学習し、対面授業でアクティブラーニングを行う「反転授業」では、知識の修得をオンデマンドで事前に行うことで、対面授業の時間を十分に活用してディスカッションや発表の時間に充てることができる。
▸ コロナ禍以前から人間科学部通信教育課程（2003年開設）を中心として積み上げてきた国内大学トップクラスのフルオンデマンド型授業の開講実績や先進的な取組により蓄積された知見やデータを生かし、より教育効果の高い反転授業を展開するように努めている。

✔ 大規模（学生数：8,000人以上）□ 中規模（学生数：4,000人以上

8,000人未満）
小規模（学生数：4,000人未満)

取組の内容・ねらい

⼤学規模３

講義における学生の「エンゲージメント」を高める反転授業―早稲田⼤学【反転授業】

21

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室

講義
演習
実験
実習
実技

グラムを展開する。

▸ オンライン型、対面型それぞれの利点を活かした新たなプロ▸文部科学省「スーパーグローバル大学
創成支援（SGU事業）」▸ 渡航にかかる費用や時間が大幅に削減された。

用して相互に理解を深めた。

▸ 学生間のコミュニケーションは、オンラインチャットを使

今後の展望と課題

大学
企業
地方自治体
その他

ンを可能とした。

ボットシミュレータ) を用いて技術的なコミュニケーショ

Operating System）とシミュレーションにGazebo (3Dロ

く 使 わ れ て い る ロ ボ ッ ト ミ ド ル ウ エ ア ROS (Robot

リー校（インド）と共同実施した授業では、 国際的に良▸ 病院内支援ロボットの設計をテーマにインド工科大学デ成果・効果と工夫したポイント

伴うプログラムのオンライン化に成功している 。

としており、国際標準のソフトウエアの導入、実験や設計を活⽤した（する予定）の国の支援

✔
✔
□
□

連携状況

✔
□
□
✔
□

授業形態

✔
□
□

ションしながらシステム開発が出来るようになることを目的

実施体制▸ 異なる文化的バックグラウンドを持つ学生とコミュニケー

進。1,000名以上の学生が国内外から参加した。

8,000人未満）□ 小規模（学生数：4,000人未満)

グラム・グローバルPBL 約30プログラムのオンライン化を推▸ 2020 年度には海外協定校や企業等と実施する課題解決型プロ✔ 大規模（学生数：8,000人以上）□ 中規模（学生数：4,000人以上

取組の内容・ねらい⼤学規模４

海外の⼤学や企業等と連携した授業が実現
２． したことで、学生の学びの幅が格段に拡⼤

海外の⼤学の学生と協働してロボットプロ
１． グラムの開発を行うなど、世界に貢献する
理工系人材の育成を実現

取組の特徴・先進性

オンラインPBL授業風景

海外協定校や企業等と連携した展開 理工系「オンライン・グローバルPBL」―芝浦工業⼤学【オンラインPBL教育】22

8,000人未満）

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室

講義
演習
実験
実習
実技

▸ 文部科学省「大学の世界展開力強化事業」（H30 ：COIL・米国）

活⽤した（する予定）の国の支援

✔ 大学
✔ 企業
（Jesuit Worldwide Learning (JWL)）□ 地方自治体
□ その他

連携状況

✔
□
□
□
□

授業形態

✔
□
□

実施体制

□ 小規模（学生数：4,000人未満)▸ H30展開力事業として、米国連携大学(10校）と国内3大学（上智✔ 大規模（学生数：8,000人以上）□ 中規模（学生数：4,000人以上

H30展開力事業概念図からの5年間でCOIL導入授業科目が拡充。（本事業で作成した導入ガイドの活用や、教員評価項目への反映、資金援助などの教員支援も一助に）せたプログラムの構築。
▸ COIL経験教員からの波及効果や学内周知活動により、連携大学以外の米国大学または多様な国々の大学との連携も加速。事業開始

円滑なプログラム参加に繋がるなどの留学効果アップを実現。
▸ 国公私大の特徴を生かした連携により、効果的なプログラム展開。
3大学合同の国内COIL＋米国大学オンライン集中講座を組み合わ▸ モビリティ･プログラムとの組み合わせにより、留学意欲向上や成果・効果と工夫したポイント

双方向コミュニケーションを利用した効果的な学びが可能になることを目指す。

にくい学習者に教育機会を提供すること、②文化的背景の異なる多様な学習者が協働学習を行うことにより、課題に対する多面的な理解や複眼的な思考力を習得すること、③相手先からの映像や用する目的で実践開始。事業終了後も継続したCOIL促進によるグローバル・キャンパスの創成のため本プログラムを発展させる。
▸ ①経済的理由や大学の履修カリキュラムの関係上、留学機会が得

大学、お茶の水女子大学、静岡県立大学）の連携のもと、講義科目へのCOIL導入、留学生受入や派遣留学プログラムの充実化、
Jesuit Worldwide Learning (JWL)と連携した第三国への発信に活取組の内容・ねらい

⼤学規模５

ゼミ単位、学期１回のみなど、様々な形態で実施することが可能
３．

看護学科授業実施の様子

国内外の複数⼤学との連携により、幅広い教育プログラムを提供
２．

経済的理由や⼤学の履修カリキュラムの関係上、
１． 留学機会を得にくい学生に、新たな教育機会を提供することが可能

取組の特徴・先進性▸ 各学部学科の教員の強みやネットワークを生かした取り組 みへの注力とともに新規導入教員の開拓と研修、教育による促進▸ 米国連携大学以外のパートナー開拓と連携強化、海外大学に限らない国内COILの実施▸ 国公私立大学それぞれの強みを生かした取り組みの共有と波及効果の生成、本事業内で築いた教職員ネットワークによる協働▸ 3大学合同オンラインプログラムの継続と発展

今後の展望と課題

国内外の他⼤学と連携した新たな国際オンライン協働学習の形 COIL型教育の実践―上智⼤学【COIL型教育】23▸ コロナ禍で現地実習が困難となった中、現場の雰囲気を学✔ 大規模（学生数：8,000人以上）□ 中規模（学生数：4,000人以上

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室その他（正課外プログラム）

活⽤した（する予定）の国の支援

□
✔
□
□

大学
企業
地方自治体
その他

▸ 地理的・時間的・予算的制約を低減した社会課題現場の体連携状況

べく、他部署と連携して準備を進めている。

や没入感を感じて授業に参加できる環境構築を行っていく

可能な環境を構築し、異なるキャンパスに居ながら共時性ていても同じ空間にいるような感覚でコミュニケーション

依然として現地に行くこととの情報量の差が大きい。離れ▸ 遠隔でのフィールドワークの実施は可能になったものの、今後の展望と課題

験を実現した。

体的な参画を促すことが可能となった。

▸ 要所要所で質問やレスポンスを受けることができる形式にションを向上させた。

したことにより、個々の学生がただ参加するのではない主

□
□
□
✔
□

没入感を持って参加できるようにし、参加者のモチベー▸ ただ動画を視聴するのではなく、リアルタイムで一体感と成果・効果と工夫したポイントる。

▸ 担当教員らが現地で取材、司会やファシリテーターを務め

等を行う。

講義
演習
実験
実習
実技

授業形態・授業サイズ

□
□
□
✔

オンラインで訪問先を見学、担当者の方へのインタビュー

実施体制▸ 当日はリアルタイムでプログラム参加者に配信し、学生はする。

8,000人未満）□ 小規模（学生数：4,000人未満)

生が体験するために教員が現地にカメラを持ち込んで中継

取組の内容・ねらい

⼤学規模６

教員が現地から中継するバーチャルフィールドワーク―龍谷⼤学 社会起業家育成プログラム

教員が現地から中継することにより、リア
ルな現場体験の場の提供を実現

３．

地理的・時間的・予算的制約を低減した社
会課題現場の体験を実現できるため、学生がより多くの経験を積むことが可能

様々な専門家から直接学ぶ実践型プログラ
２． ムにより、アントレプレナーシップを発揮する人材を育成

１．

取組の特徴・先進性

講演・インタビューの様子

食品廃棄物処理工場のインタビューの様子【リアルタイム中継授業】

24の学びを体感し、将来の学部選択に役立ててもらうことを目

実施体制

講義（大学生他、高校生約150人）
演習
実験
実習
実技

大学
企業
地方自治体
その他

活⽤した（する予定）の国の支援

□
□
□
□

連携状況

✔
□
□
□
□

授業形態・授業サイズ

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室で参加している。

□✔
□▸ 2017年度より高校生の受講を可能とした。現在は授業がオ✔ 大規模（学生数：8,000人以上）□ 中規模（学生数：4,000人以上
8,000人未満）□ 小規模（学生数：4,000人未満）

訴求を行う。

入試」の周知を行うことで、増加する総合型選抜希望者への▸ 本制度の受講および成績を出願資格の一部とする「高大接続を検討している。

ラインで受講・議論する回」を期間中数回設けることで実施

極的な議論をすることについては、今後「履修者全員がオン▸ 対面出席とオンライン出席の学生・生徒同士が、授業内で積今後の展望と課題

来るとのことで、大学での学びの幅広さを感じて貰っている。

を行うにあたっても、高校生と大学生の視点の違いを実感出

大学生の学ぶ姿勢や発言等から刺激を受けている。同じ議論を設けたりしている。大学生は高校生を気にかけ、高校生は▸ 高校生と大学生が交流する機会として、授業内で議論の時間

生向けの取り組みであるが、大学にも好影響が生まれている。

学後の学生のモチベーション維持にもつながっており、高校

る機会となっている。また、不本意入学者が減ることで、入▸ どの学部に進むべきか迷っていた生徒にとって、進路を考え

成果・効果と工夫したポイント的としている。

▸ 大学生と通常の授業を一緒に受講することで、高校生が大学ンライン化したことにより、全国から高校生がリアルタイム

取組の内容・ねらい⼤学規模７

２． ⼊学後のミスマッチが減少し、⻑期的な視点での人材育成を実現

オンラインを活⽤することにより、地域や
１． 人数など、これまでの制約がなくなり、全国の高校生を対象に実施

取組の特徴・先進性

授業の様子

高校生向け「科目等履修生制度」紹介動画

全国の高校生と⼤学生がリアルタイムで議論「科目等履修生制度」による高⼤接続教育 ―中央⼤学経済学部【リアルタイム中継授業】

25

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室

講義
演習
実験
実習
実技

大学
企業
地方自治体
その他

業」

▸文部科学省「感染症医療人材養成事活⽤した（する予定）の国の支援

□
✔
□
□

連携状況

□
□
□
✔
□

授業形態

□
✔
□

実施体制

医学生へVR実施風景

策の基本を確実に習得する。

２．

１．

感染リスクがない状態で実習を体験し、かつ救急場面での対応も学び、より実践的な医療教育の新たな可能性が拡⼤

リスクの高い感染症診療病棟の取組みを時間や場所の制限なく、何度も学習する事が可能

取組の特徴・先進性▸ VRでの医学教育効果の評価、エビデンス構築を目指す。

【課題】

ンテンツ作成を行う。

感染症分野だけに限らず、高齢化社会へ対応するためのコ▸『様々な医療問題をVRで解決へ！』育を提供できるネットワークの構築を目指す。

乏しい場所においてもVRを用いたスタンダードな医学教

本邦の医療過疎地域や東南アジアなど、人的な医療資源が▸『国内外どこででも同等の医学教育を！』【今後の展望】

今後の展望と課題

VR例（左図：救急対応時の選択 右図：ウイルスの可視化）

眼に見えないウイルスなどの病原体を可視化し、感染対▸ 『画像エフェクトでウイルスも可視化！』

対応を、クイズ形式で出題し対応力の向上を図っている。

基礎的な医療行為から重症感染症の際に必要となる救急▸ 『救急対応時をクイズ形式で学ぶ！』

間制限なく、何度でも修練を積む事ができる。

学習者は感染リスクなく、平・休日、日中・夜間など時▸ 『いつでも体験学習できる事を通例に！』工夫ポイント験する事が可能な医学教育プラットフォーム。

実務者目線を体験学習し、かつ多人数で同時に遠隔からも体▸ 『複数人で同時に実務者目線を体験学習！』する事で実際の現場を体験できる。

学生が外来や病棟に立ち入る事が難しい現状だが、VRを使用▸ 『リスクの高い感染症診療に対応！』

大規模（学生数：8,000人以上）✔ 中規模（学生数：4,000人以上
8,000人未満）□ 小規模（学生数：4,000人未満)□

取組の内容・ねらい

⼤学規模８

COVID-19等の感染症診療病棟の現場診療を疑似体験
仮想現実（VR）による教育プログラムを開発 ―順天堂⼤学医学部総合診療科学講座【VR・ARを活⽤した授業】

26

様な分野における「シナリオ」を作る科目において、受講に生かす方法を考察する機会としている。

院学生。職場、大学、自宅等からメタバース空間にアクセ

8,000人未満）□ 小規模（学生数：4,000人未満)

実施体制

□
✔
□

講義
演習
実験
実習
実技

大学
企業（ダイキン）地方自治体
その他

活⽤した（する予定）の国の支援

□
✔
□
□

連携状況

□
✔
□
□
□

授業形態

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室

初回授業でVRゴーグルの設定を行っている模様

加する効果が期待できる。

に向けた第一歩であり、自身の研究に未来社会の視点を付▸ VRという最先端の情報工学技術の導入は、未来社会の理解

ニケーションの円滑化に効果がある。

ないフラットなディスカッションを促すとともに、コミュ▸ アバターを使った交流により、年齢や立場の違いに縛られき、オンライン会議システムにはない没入感がある。

間では体験できないリラックスした雰囲気の中で授業がで▸ メタバース教室はリゾートの環境を設定しており、現実空

成果・効果と工夫したポイント

スして受講する。

▸ 受講者は組織間連携先のダイキン社員、文系・理系の大学者がいち早くメタバースの技術を体感し、社会課題の解決

未来社会のあるべきカタチ「未来デザイン」を構想し、多▸ 大学院生と社会人との「共修」を可能とするコースの中で、✔ 大規模（学生数：8,000人以上）□ 中規模（学生数：4,000人以上

取組の内容・ねらい

⼤学規模

９

２．

１．

メタバース授業の模様

社会人のビジネス感覚と学生の斬新な発想が融合し、イノベーションと個人の成⻑を創出する場を提供最先端のVR技術を使⽤した仮想空間（メタバース）における学びの場を実現

取組の特徴・先進性

ローバル化、ダイバーシティが加速する可能性がある。

▸ 校地、校舎、教室の新たな定義によるキャンパスのグ▸ VRの効果を研究領域でも応用できる可能性がある。

じて、その教育効果を実証していく必要がある。

認することができたが、より多くのメタバース授業を通▸ アバター効果によるコミュニケーション促進について確バース化を呼びかけていく。

において適性のあるオンライン授業には、積極的にメタと授業効果を確認することができたので、人数規模など▸ 従来のオンライン会議システムとは次元の異なる没入感

慮しながら、快適な授業空間を作り出す必要がある。

ルームへのアクセスを促すなど、一人ひとりの事情に配▸ VR酔いをしやすい履修者には、WebブラウザからVR

今後の展望と課題

⼤学院生・社会人・企業が協創して未来を考えるメタバース授業の実践―同志社⼤学「次の環境」協創コース科目『科学と良心』【メタバースを活⽤した教育】

27

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室

講義
演習
実験
実習
実技

大学
企業
地方自治体
その他

活⽤した（する予定）の国の支援

□
□
□
□

連携状況

✔
□
□
□
□

授業形態・授業サイズ

□
✔
□

実施体制

た科目も負担軽減が見込める。

講義継続中でも学生が不明な点を解消するこ
２． とが可能となり、授業内容に対する学生の理解促進を実現授業クラスを統合したことで、チームティー
１． チングが可能となり、教育の質の向上と均一性の確保と教員の負担軽減を同時に実現

取組の特徴・先進性していきたい。

可能であることから、質を伴った魅力ある授業に改善

最前線で活躍する研究者や企業人等を招聘することが演習を取り込むとともに、国内外においてその分野の▸ オンラインを活用することにより、効果的なクイズ・▸ 学生の授業への巻き込み度を更に高めること。

いくこと。

つつ、より最先端の研究等に触れられる授業に変えて▸ 授業の大半を占める講義系科目を、双方向性を担保し今後の展望と課題授業クラス統合の概念図と授業実施画面を担当できる実績があり、物理的に3クラス以上設けてい品質を均等に保つことが可能で、2名で500名程度の座学▸ 同一科目を複数クラス・複数教員で担当する場合でも授業講義に反映して全員で共有できるようになった。

の教員が手厚く対応可能で、その状況も教員同士が連携しきながら授業進行を止めずにリアルタイムに質問でき、別▸ 教員側の役割を明確に分担させたことで、学生は講義を聞

成果・効果と工夫したポイント

担し、教育の質を担保・均等化した授業運営を行っている。

（チャット等）にリアルタイムに回答する教員とに役割分置し、レクチャーを中心に行う教員と、学生の質問▸ オンライン統合した１クラスに教員を複数名（TA等）配ンで一つのクラスに統合して実施。

▸ 多地点の教室で多クラス開講していた同一科目をオンライ✔ 大規模（学生数：8,000人以上）□ 中規模（学生数：4,000人以上

8,000人未満）□ 小規模（学生数：4,000人未満)

取組の内容・ねらい

⼤学規模

10

複数授業クラスの統合とチームティーチングの実施による授業運営の質向上―⽴命館⼤学【科目の共通化・標準化】

28▸ 日本IBMと共同開発したAI活用人材育成プログラムを全学✔ 大規模（学生数：8,000人以上）□ 中規模（学生数：4,000人以上

全学体制
学部・学科
ゼミ・研究室な学習プログラムを実現する。

▸ 受講者の受講後アンケートを分析し、同プログラムの強み▸ 文部科学省「DX等成⻑分野を中心とした就職・転職支援のためのリカ
レント教育事業（II.DX分野等リスキ
ルプログラムの開発・実施）」に採択（令和3年度補正予算分）▸ 文部科学省「数理・データサイエ
ンス・AI教育プログラム認定制度（リテラシーレベル）」に認定を実施していく。

グでの配信、最新事例の紹介、コンテンツのアップデート

柔軟に学習できる機能の実装、各授業回の適切なタイミンを伸ばし、課題を解決する取組みとして、理解度に応じて今後の展望と課題▸ 本学と同じ授業を他大学でも導入できる。

活⽤した（する予定）の国の支援

大学
企業（日本IBM)
地方自治体
その他

▸ 場所や時間を問わず学ぶ機会を提供し、効果的かつ総合的

□
✔
□
□

り入れ、ビジネス現場で即戦力となれるような授業内容を▸ 日本IBMをはじめAI活用企業の実務の視点をふんだんに取な学びを提供。

さまざまな要素から構成された、完全オンラインでの新た

ト、双方向コミュニケーションのためのトークボードなど、

設計。

講義
演習
実験
実習
実技

践的なワークや、講義内容の質問に回答するチャットボッ

▸ 解説動画だけでなく、AIアプリ開発やデータ解析などの実成果効果と工夫したポイント

している。

連携状況

✔
✔
□
□
□

授業形態・授業サイズ✔
□□

る人材」（AI活用人材）を育成し輩出することを目的と

実施体制て、現実の社会課題・ビジネス課題を解決する能力を有す

データサイエンス関連の知識を持ち、さらにそれを活用し8,000人未満）□ 小規模（学生数：4,000人未満)

開講科目群として、理系・文系に関係なく開講。「AI・取組の内容・ねらい

⼤学規模

11

企業と連携した実践オンラインプログラム「AI活⽤人材プログラム」を学生・社会人向けに提供

自治体による補助事業や企業の研修コンテンツ
３． としても採択されており、社会人のリスキリン
グにも活⽤可能完全オンラインプログラムのため、他⼤学等でも導⼊可能。1科目1350分を越える内容で、１
２． つの単元を終了しないと次の単元へ進めない仕組みになっており、正課科目として導⼊可能

企業と連携し、社会で求められる「AI活⽤人
１． 材」の育成をターゲットとした実践的プログラ
ムを開発

取組の特徴・先進性

AIカリキュラム

―関⻄学院⼤学【企業と連携した授業】

29

５．回答数
108件（98法人108大学）

４．期間
令和４年12月21⽇〜令和５年１月31⽇

３．対象
私大連会員法人（110法人）の理事⻑または大学⻑

２.アンケート項目（最終スライドに項目一覧掲載）
Ⅰ．オンライン授業の現在の実施状況と今後の方針
Ⅱ．オンライン授業及びオンラインを活用した教育の課題
Ⅲ．特徴的・先進的なオンラインを活用した教育の取組
Ⅳ．国等に関する要望

１．目的
総合政策センタープロジェクト（ポストコロナのオンライン教育のあり方）では、オンライン授業と対面授業を効果的に組み合わせたポストコロナ時代の新たな大学教育像を提示することとしている。その提言作成の参考とするため、加盟大学におけるオンライン授業（オンラインを活用した授業）の実施状況及び今後の方針を把握すべくアンケートを実施した。

実施概要

総合政策センタープロジェクト（ポストコロナのオンライン教育のあり方）

付録２．ポストコロナ時代の新たな大学教育像の提示に向けたオンライン授業の実施状況と今後の方針に関するアンケート集計結果＜概要＞

※ ＜現在＞︓現在の実施状況＜今後＞︓今後（2〜3年後）の方針・予定

4.6 (5件)

講義

0%

5.6 (6件)

10%

30%

50%

60%

②６割以上８割未満③おおよそ半分（５割）

④４割未満

⑤２割未満

77.8 (84件)

1.9 (2件) 0.9 (1件)
19.4 (21件)

実技（体育、音楽、美術等）

実習（フィールドワーク等）

80%

100%

100%

13.9 (15件)

90%

⑥実施なし

50.0 (54件)

70%

81.5 (88件)

79.6 (86件)40%

76.9 (83件)18.5 (20件)

49.1 (53件)20%

75.0 (81件)

74.1 (80件)

90%18.5 (20件)80%

51.9 (56件)

70%

80.6 (87件)60%

0.9 (1件)
22.2 (24件)

実験（科学実験・動物実験等）

50%

75.0 (81件)

40%

＜今後＞
＜今後（２〜３年後）＞

0.9 (1件)

講義

0.9 (1件)演習（ゼミ等）①８割以上

21.3 (23件)

0.9 (1件)

25.0 (27件)

0.9 (1件)

実技（体育、音楽、美術等）

1.9 (2件)

実習（フィールドワーク等）

47.2 (51件)

30%

＜現在＞
＜現在＞

20%

19.4 (21件)

0.9 (1件)

実験（科学実験・動物実験等）

演習（ゼミ等）

0.9 (1件)

0.9 (1件)

10%

0.9 (1件)

0%○オンデマンド型授業

1.9 (2件)

30.6 (33件)

0%18.5 (20件)

20%

①８割以上

70%

50%

70%

④４割未満

⑤２割未満

79.6 (86件)

71.3 (77件)

81.5 (88件)

60%

80%

100%

15.7 (17件)

90%

100%

16.7 (18件)90%28.7 (31件)

80%

⑥実施なし

32.4 (35件)

66.7 (72件)

77.8 (84件)

78.7 (85件)40%

64.8 (70件)30%③おおよそ半分（５割）

20.4 (22件)②６割以上８割未満

実技（体育、音楽、美術等）

0.9 (1件)
実習（フィールドワーク等）
27.8 (30件)

実験（科学実験・動物実験等）

0.9 (1件)

0.9 (1件)

0.9 (1件)演習（ゼミ等）

4.6 (5件)

講義

10%

60%

79.6 (86件)＜今後＞＜今後（２〜３年後）＞

22.2 (24件)

1.9 (2件)

0.9 (1件)

実技（体育、音楽、美術等）

実習（フィールドワーク等）

0.9 (1件)

50%

77.8 (84件)40%

68.5 (74件)

30%

＜現在＞
＜現在＞
20%

0.9 (1件)
19.4 (21件)

実験（科学実験・動物実験等）

演習（ゼミ等）10%

5.6 (6件)

0.9 (1件)

講義

0%○同時双方向型授業

0%

①８割以上

20%

50%

96.3 (104件)

84.3 (91件)40%

95.4 (103件)

94.4 (102件)

75.0 (81件)

30%

＜現在＞
＜現在＞

0%

20%

40%

50%

70%

60%

70%

1.9 (2件)

0.9 (1件)

60%

90%

100%

80%

100%

2.8 (3件)

90%

0.9 (1件)
0.9 (1件)

1.9 (2件)
3.7 (4件)

22.2 (24件)

0.9 (1件)
1.9 (2件)
1.9 (2件)

12.0 (13件)

2.8 (3件)

80%

④４割未満

94.4 (102件)
⑤２割未満

⑥実施なし

3.7 (4件)
1.9 (2件)

1.9 (2件)

0.9 (1件)
7.4 (8件)
88.9 (96件)
0.9 (1件)
0.9 (1件)
97.2 (105件)
0.9 (1件)
0.9 (1件)
0.9 (1件)
75.9 (82件)21.3 (23件)
1.9 (2件)
2.8 (3件)
96.3 (104件)
0.9 (1件)

30%③おおよそ半分（５割）

10%＜今後（２〜３年後）＞
＜今後＞

10%

②６割以上８割未満

実技（体育、音楽、美術等）

実習（フィールドワーク等）

実験（科学実験・動物実験等）

演習（ゼミ等）講義

実技（体育、音楽、美術等）

実習（フィールドワーク等）

実験（科学実験・動物実験等）

演習（ゼミ等）講義○対面型授業■ 授業形態（講義・演習・実験・実習・実技）ごとにオンライン授業の実施割合をみたところ、講義科目については、約８割の大学が「オンデマンド型」もしくは「同時双方向型」の授業を実施していることがわかった。
■ 演習（ゼミ等）科目については、約５割の大学が「オンデマンド型」で、約７割が「同時双方向型」で授業を実施していることがわかった。
■ 実験・実習・実技科目については、約２割から３割の大学が「オンデマンド型」もしくは「同時双方向型」で授業を実施していることがわかった。
■ いずれの授業形態においても「オンデマンド型」「同時双方向型」授業を一定割合残しつつも、「対面型」を基本とする大学が多いことがわかった。

１．各授業形態（講義・演習・実験・実習・実技）におけるオンライン授業の実施割合

Ⅰ.オンライン授業の現在の実施状況と今後の方針

30

（63件）

58.3 %■ オンライン授業でも教育効果が高い科目は、実施割合を増やす。
■ 学修者本位の教育に、オンラインの活用（オンデマ
ンド教材の利用 等）が欠かせない。
■ 柔軟な教育環境実現のため。

【①現在より割合を⾼くするとした理由】④まだ検討していない③現在より実施割合を低くする■ 今後の方針・導入は検討中。

■ 対面を基本とし、教育効果（教育の効率化）が⾒込める授業は必要に応じて実施を検討する。
■ 対面での学習機会の確保及び感染症対策を両⽴させるため、一部オンライン授業を活用する。

【③現在より割合を低くするとした理由】②現状維持①現在より実施割合を高くする

（22件）

（31件）

28.7 %（18件）

20.4 %（37件）

34.3 %

16.7 %

オンライン授業の今後（２〜３年後）の方針・予定■ 対面を基本とし、教育効果（教育の効率化）が⾒込める授業はオンライン授業を継続する。
■ 対面で得られる学習効果を重要視する。

【②現状維持とした理由】

オンライン授業の今後（2〜3年後）の方針・予定の理由（⾃由記述、抜粋）③まだ検討していない②学部・学科・プログラム等の単位で検討している①全学で検討している（12件）

11.1 %（33件）

30.6 %

オンライン授業の今後（２〜３年後）の方針・予定の検討状況■ オンライン授業の今後の方針・予定の検討状況については、「①全学で検討している」と「②学部・学科・プログラム等の単位で検討している」を合わせると、全体の約７割を占めた。
■ オンライン授業の今後の方針・予定については、「現在より実施割合を低くする」の割合が２割を占めたものの、自由記述より、「対面を基本としつつも、教育効果（教育の効率化）が⾒込める授業はオンライン授業を継続する」大学も多く存在することがわかった。

２．オンライン授業の今後（２〜３年後）の方針・予定について31

①教員の授業構成・進め方

32

学ぶ側の課題等の機材）⑭とくにない

⑬環境面の整備（ビデオ会議システムやツール⑫環境面の整備（インターネット環境）

⑪成績評価

⑩試験方法

⑨学生の学習状況の把握⑧学生のオンラインツールのスキルライン）⑦学生の遅刻、早退の増加（同時双方向オン⑥学生の視聴（出席率）の低下

ン⑤学生同士や学生・教職員間のコミュニケーショ④教員のオンラインツールのスキル③教員の授業準備時間の増加②オンライン教材の開発・作成（複数選択可）

0

30

50

60

31（29.2%）

40

80

90

42（39.6%）

62（58.5%）48（45.3%）

72（67.9%）61（57.5%）

82(77.4%)

75(70.8%)

67（63.2%）

70（66.0%）68（64.2%）

70

35（33.0%）14（13.2%）

20

3（2.8%）

10

(回答数)

n=730

・ 受講場所の確保
・ 学生の機材確保

環境面の課題・ 不正防⽌対策・ 出席管理の難しさ

成績・評価の課題

環境面の課題・ 環境整備（Wi-Fi、ネット回線増強 等）
・ 受講場所の確保
・ 機材・設備等の貸出

・ オンライン授業に関するアンケートの実施
・ 対面・オンラインが混在したオンライン授業
におけるディスカッションの工夫

・ 出席確認方法の工夫
・ 成績評価手段の開発

・ FD研修会の実施
・ オンライン授業に関するマニュアル整備

学ぶ側の課題

成績・評価の課題

教える側の課題

課題解決のための全学的・組織的な取組（⾃由記述、抜粋）

・ モチベーション維持が難しく、学⼒の差が広がる
・ 双方向的な学びやアウトプットが不⼗分
・ レポート課題の増加による学修時間の確保

学ぶ側の課題・ 教育効果の検証
・ 教育の質の保証方法
・ オンデマンド授業の使い回し

教える側の課題

左記以外の課題（⾃由記述、抜粋）■ オンライン授業を教える側の課題については、いずれの項目も回答割合が高かった。また、これらの課題を解決するために、多くの加盟大学では「FD研修会の実施」や 「オンライン授業に関するマニュアル整備」をしていることがわかった。
■ オンライン授業を学ぶ側の課題について回答割合が高かった項目は、「⑤学生同士や学生・教職員間のコミュニケーション」「⑨学生の学習状況の把握」だった。
■ オンライン授業における成績・評価の課題について回答割合が高かった項目は、「⑩試験方法」だった。オンライン試験については、実施している多く加盟大学が不正防⽌対策に苦慮していることがわかった。

１．オンライン授業を実施するうえでの課題

Ⅱ.オンライン授業及びオンラインを活用した教育の課題

教える側の課題

成績・
評価の課題

環境面の課題※ ＜現在実施＞︓現在実施しているサポート＜今後必要＞︓今後必要なサポート

3330

3（2.8%）⑭とくになし80

90

89(84.0%)70

48（45.3%）

60（56.6%）48（45.3%）

84(79.2%)

79(74.5 %)45（42.5%）35（33.0%）10（9.4%）4（3.8%）

60

43（40.6%）50

38（35.8%）40

19（17.9%）20⑬通信費用等の補助⑫機材購入費の支援

10

回答件数

n=605

情報共有

⑪機材の貸し出し⑩オンライン授業に関するガイドラインの提示⑨成績評価の方法⑧学生からの質問への対応方法の取り方（授業内）⑦学生同士や学生－教員間のコミュニケーション⑥学生への課題の出し方⑤オンラインツールの講習会の配置④ＴＡ・ＬＡ・教育コーチ等、授業サポート要員

ど）③授業運営補助（出席管理、チャット対応な②教材開発・作成支援0＜現在実施＞＜現在実施＞①オンラインでの授業の実施方法（複数選択可）2040

7043（40.6%）

16（15.1%）9（8.5%）⑬通信費用等の補助

44（41.5%）25（23.6%）34（32.1%）

40（37.7%）

27（25.5%）

80

90(回答件数)【施設・設備】
・ 施設・設備の充実
・ コンテンツ撮影・配信スペースの確保
・ 環境整備（ネットワーク増強）【情報共有】・ オンライン授業の好事例の共有
・ オンラインツールの効果的活用方法の共有【授業支援】
・ 不正・剽窃防⽌のための仕組み
・ 教員の負担軽減策（LMS導入、フィード
バックのあり方）

今後必要【施設・設備】
・ 有料ライセンス付与
・ オンデマンド授業収録スタジオ設置【情報共有】・ オンライン授業の好事例の共有【授業支援】・ サポートデスク（組織）の設置
・ サポートサイトの開設
・ サポート要員の業務委託

現在実施

n=424 その他の支援・サポート（⾃由記述、抜粋）

57（53.8%）

38（35.8%）

11（10.4%）⑭とくになし60

46（43.4%）50

29（27.4%）30

5（4.7%）

10⑫機材購入費の支援⑪機材の貸し出し⑩オンライン授業に関するガイドラインの提示⑨成績評価の方法⑧学生からの質問への対応方法

ンの取り方（授業内）⑦学生同士や学生－教員間のコミュニケーショ⑥学生への課題の出し方⑤オンラインツールの講習会

員の配置④ＴＡ・ＬＡ・教育コーチ等、授業サポート要

ど）③授業運営補助（出席管理、チャット対応な②教材開発・作成支援

0＜今後必要＞＜今後必要＞①オンラインでの授業の実施方法（複数選択可）■ 現在教員に対して実施している支援・サポートについて回答割合が高かった項目は、「①オンラインでの授業の実施方法」 「⑪機材の貸し出し」「⑩オンライン授業に関するガイドラインの提示」だった。
■ 今後、必要な支援・サポートについて回答割合が高かった項目は、「②教材開発・作成支援」「①オンラインでの授業の実施方法」「 ⑩オンライン授業に関するガイドラインの提示」だった。
■ 現在と今後を比較すると、回答割合が10ポイント以上増加した項目は、「②教材開発・作成支援」「⑭とくになし」のみだった。引き続き支援が必要な項目も多いものの、大学において教員に対する支援・サポートが充実してきていることがわかった。

２．教員に対して現在実施している支援・サポートと今後必要な支援・サポート

授業支援
施設・設備

※ ＜現在実施＞︓現在実施しているサポート＜今後必要＞︓今後必要なサポート

34301（0.9 %）

6（5.7%）⑩通信費用等の補助

11（10.4%）7（6.6%）⑪とくになし

40

50

80

90

（回答件数）

72（67.9%）70

65（61.3%）

81(76.4%)

56（52.8%）60

64（60.4%）

43（40.6%）

18（17.0%）20⑨機材購入費の支援

10

n=424

学生支援

⑧機材の貸し出し⑦欠席した学生に対する支援⑥教員による授業ごとの個別指導・相談対応⑤学生間コミュニティの構築支援④学生アルバイト等のピアサポート制度の活用③相談窓口の設置②事前ガイダンスの実施

0＜現在実施＞＜現在実施＞①学習の進め方に関するマニュアルの配付（複数選択可）5060

36（34.0%）40

20（18.9%）9（8.5%）⑩通信費用等の補助⑪とくになし9（8.5%）

31（29.2%）

40（37.7%）

37（34.9%）27（25.5%）⑨機材購入費の支援

70

39（36.8%）27（25.5%）30⑧機材の貸し出し20

30（28.3%）

10⑦欠席した学生に対する支援⑥教員による授業ごとの個別指導・相談対応⑤学生間コミュニティの構築支援④学生アルバイト等のピアサポート制度の活用③相談窓口の設置②事前ガイダンスの実施

0＜今後必要＞＜今後必要＞①学習の進め方に関するマニュアルの配付（複数選択可）80

90(回答件数)【施設設備】
・ 受講場所の拡充・整備
・ 環境整備（Wi-Fi強化 等）【学生支援】・ メンタルケアの充実
・ オンライン授業に慣れない学生への支援【学習支援】
・ 合理的配慮としての支援
・ 受講マナーを含めた学修指導・ BYOD支援

今後必要【施設設備】
・ 受講場所の確保
・ 環境整備（Wi-Fi拡充 等）
・ 有料ライセンス付与【学生支援】・ サポートサイトの開設【学習支援】・ オンラインツール利用に関するマニュアル配付・ LMS活用によるオンライン授業支援・ アンケート及びフィードバックの実施

現在実施

n=305 その他の支援・サポート（⾃由記述、抜粋）■ 現在学生に対して実施している支援・サポートについて回答割合が高かった項目は、「③相談窓口の設置」「①学習の進め方に関するマニュアルの配付」「⑥教員による授業ごとの個別指導・相談対応」「⑧機材の貸し出し」だった。
■ 今後、必要な支援・サポートについては、「⑨機材購入費の支援」「⑩通信費用等の補助」を除き、いずれの項目も回答割合が高かった。
■ 現在と今後を比較すると、回答割合が一定程度増加した項目は、「④学生アルバイト等のピアサポート制度の活用」「⑤学生間コミュニティの構築支援」「⑪とくになし」だった。今後は学生間のコミュニケーションの構築に対する支援を重要視しているとともに、大学において学生に対する支援・サポートが充実してきていることがわかった。

３．学生に対して現在実施している支援・サポートと今後必要な支援・サポート

学習支援
施設・設備

（77件）

71.3 %②書き改めていない

・ 欠席者の取り扱い、試験方法等の⾒直し・ 定期試験ができない場合の代替成績評価方法を追加記載
・ オンライン授業用に詳細シラバスを作成し学生に配付（教員による）・ オンデマンド型オンライン授業を受講した学生へのアサインメント提出の義務付け
・ 課題作成のプロセスや授業内記録をエビデンスとして最大限に評価する・ オンラインによる試験を認め、学修目的に応じて記憶の再現を中心とした試験に偏らない幅広い学修評価①書き改めた（80件）

92.0 %

（7件）

8.0 %

■ 「策定している」と回答した87件のうち、９割が「書き改めていない」と回答した。

○（左記で指針等を策定していると回答した場合）オンラ
イン授業の実施にあたり、指針内容を書き改めたか

成績評価に関する指針等を⾒直した内容（⾃由記述、抜粋）①全学的に策定している②学部・学科・プログラム等の単位で策定している③策定していない

（10件）

9.3 %

（21件）

19.4 %■ 全体の約８割が「策定している」と回答した。

○成績評価に関する指針等の策定状況

４．成績評価と試験の状況

35

②ない

（56件）

（52件）

①ある

51.9 %

48.2 %■ 「ある」「ない」共に約半数の回答だった。

○2022年度にオンラインで実施した試験の有無

※ ＜既に⾏った＞︓既に⾏った整備＜今後必要＞︓今後必要な整備

36

ケーション開発⑤とくになし④教員がオンライン授業を作成するためのアプリ

ションやシステムの開発③リアルタイム配信を実施するためのアプリケー

備②授業動画をストリーミングするための環境の整

の整備

0

10

30

50

60

30（28.3%）40

16（15.1%）

17（16.0%）20＜既に⾏った整備＞＜既に⾏った整備＞①学習履歴を記録できる学習管理システムなど（複数選択可）8090

82(77.4%)

69（65.1%）

70（回答件数）

n=214

リケーション開発⑤とくになし④教員がオンライン授業を作成するためのアプションやシステムの開発③リアルタイム配信を実施するためのアプリケー

整備②授業動画をストリーミングするための環境の

の整備

0

10

20

60

70

45（42.5%）50

31（29.2%）

40

38（35.8%）25（23.6%）

20（18.9%）30＜今後必要な整備＞＜今後必要な整備＞①学習履歴を記録できる学習管理システムなど（複数選択可）80

90(回答件数)

n=159【システム開発】・ セキュリティ対策強化
・ 学修履歴の管理・活用【環境面】
・ 環境整備（Wi-Fi、ネットワーク・サーバー
増強 等）
・ 設備、機材の増設・更新
・ BYOD環境整備

今後必要な整備【システム開発】・ サポートサイトの開設【環境面】
・ 機材設置、貸出・ 環境整備（Wi-Fi、ネットワーク・サーバー
増強 等）
・ BYOD環境整備
・ 有料ライセンス付与
・ オンライン環境整備の補助
・ サポートデスク設置
・ 受講場所の確保

既に⾏った整備

その他の支援・サポート（⾃由記述、抜粋）■ 既に⾏った整備について回答割合が高かった項目は、「②授業動画をストリーミングするための環境整備」「①学習履歴を記録できる学習管理システムなどの整備」だった。
■ 今後必要な整備について回答割合が高かった項目は、「①学習履歴を記録できる学習管理システムなどの整備」だった。
■ 既に⾏った整備と今後必要な整備を比較すると、多くの項目で回答割合が減少しており、大学においてオンライン授業のための基盤環境の整備が進んでいることがわかった。

５．オンライン授業の実施にあたり、既に⾏なった整備と今後必要な整備

環境面
システム開発Q5.
成績評価に関する指針等の策定状況
Q5-1. オンライン授業の実施にあたり、その指針内容を書き改めたかQ5-2. オンライン授業の実施にあたり、成績評価に関する指針等を⾒直した点
Q5-3. 2022年度にオンラインで実施した試験の有無
Q5-4. オンラインで実施した試験の一事例における、①具体的方法（成績評価方法含む）、②工夫した点、③不測の事態が起こった学生への救済措置、④実施を終えての課題 について学生に対して現在実施している支援・サポートと今後必要な支援・サポート
Q4-1. その他、学生に対して現在実施している支援・サポートと今後必要な支援・サポート

Q4.

教員に対して現在実施している支援・サポートと今後必要な支援・サポートQ3-1. その他、教員に対して現在実施している支援・サポートと今後必要な支援・サポート

Q3.

Q2.
オンライン授業を実施するうえでの課題
Q2-1. その他、オンライン授業を実施するうえでの課題
Q2-2. 課題解決のための全学的・組織的な取組

Ⅱ.オンライン授業及びオンラインを活用した教育の課題

各授業形態（講義・演習・実験・実習・実技）におけるオンライン
授業実施割合Q1-1. オンライン授業の今後（２〜３年後）の方針・予定の検討状況
Q1-2. オンライン授業の今後（２〜３年後）の方針・予定
Q1-3. オンライン授業の今後（２〜３年後）の方針・予定の理由

Q1.

Ⅰ.オンライン授業の現在の実施状況と今後の方針【参考】 アンケート項目一覧

37

Q8. 国への要望等

Ⅳ.国等に関する要望

Q7. 特徴的・先進的なオンラインを活用した教育の取組と期待する効果

Ⅲ.貴⼤学が⾏っている（もしくは将来⾏いたい）特徴的・先進的なオンラインを活用した教育の取組

オンライン試験の実施にあたり、既に⾏った整備・今後必要な整備
Q6-1. その他、既に⾏った もしくは 今後必要な整備についてQ6.