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2021年1月28日
日興アセットマネジメント株式会社「1年決算型」が、モーニングスター・アワード｢Fund of the Year 2019」において
国際株式型（グローバル） 部門 優秀ファンド賞を受賞いたしました。

グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）/（年２回決算型）（為替ヘッジあり・１年決算型）/（為替ヘッジあり・年２回決算型）

2020年の振り返りと2021年の注目点～コロナショック後の力強い回復と3つのテーマ～

本レポート
の要旨

 コロナ禍に見舞われた2020年は、「バーチャル」「リアル」という観点から経済活動に着目してポートフォリオを構築したことが奏功し、当ファンドの堅調なパフォーマンスにつながりました。
 今後、「バーチャル」と「リアル」を融合したビジネスモデルが幅広い産業で求められるなか、ロボティクスの活用は不可欠であり、特に2021年は、3つのテーマがキードライバーになると考えています。
本レポートでは、当ファンドの投資顧問会社であるラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー（以下、ラザード社）の見解を交えてご紹介いたします。

コロナショック後に力強い回復を遂げ、当ファンドは最高値を更新＜「1年決算型」基準価額と世界株式の推移＞
グラ

設定来騰落率タ（2015年8月31日（設定日）～2020年12月30日）
240
220

2020年

グラフ起点を100として指数化

114.6%

200
180

当ファンド
（1年決算型）

56.6%

160
140
120

世界株式
（円換算ベース）

100
80
15/8

当ファンド 世界株式
（1年決算型）（円換算ベース）
16/2

16/8

17/2

17/8

18/2

18/8

19/2

19/8

20/2

20/8
（年/月）

※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。
※世界株式：MSCIワールド指数（配当込、円換算ベース）、基準価額の算出方法に対応させるため、前営業日の世界株式の値に当日の為替を適用して算出。上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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ファンドの2020年の振り返り①

強さの秘訣は、「バーチャル」だけでなく「リアル」もカバーする総合力 当ファンドの2020年のパフォーマンスは＋28.8%と、世界の株式市場を上回る堅調な結果となりました。
 株式市場ではコロナショック直後、IT（情報通信）などの「バーチャル」関連業種と製造業など「リアル」関連
業種での二極化が顕著となりました。当ファンドは、「バーチャル」と「リアル」の関係性を捉えるとともに、経済活動に不可欠な「リアル」業種の動向にも着目して投資判断を行なった点が奏功したと考えています。

2020年の基準価額の推移
140（2019年12月末~2020年12月末）
グラフ起点を100として指数化

129

当ファンド
（1年決算型）

120

110

100
世界株式
（円換算ベース）

コロナ
ショック

80
60
19/12末

20/3末

20/6末

20/9末

20/12末 （年/月末）

From LAZARD～ラザード・コメント～

大きな流れを見極めた投資判断が、パフォーマンスに奏功

2020

新型ウイルスの感染拡大により、2020

各国の金融・財政支援やワクチン開発
期待により、経済活動の正常化

前半 当面の経済活動は、後半 が早まると判断
バーチャル中心になると判断
ウェイトを引き上げた銘柄
 データセンターやEコマース、遠隔技術などの技術を支える半導体関連
 バーチャルな経済活動において重要性が増す

ソフトウェア関連企業
新型ウイルスの世界的な感染拡大を受け、少なくとも今後1−2年以上にわたり、バーチャルがリアルな経済活動を代替していくと判断。

ウェイトを引き下げた銘柄

 自動車関連銘柄、設備投資関連銘柄
リアル経済の停滞で自動車販売が急速に落ち込み、自動車会社が減益になると考え、自動車関連
設備投資の回復に時間がかかると判断。

ウェイトを引き上げた銘柄

 自動化投資関連銘柄
経済活動の回復に合わせて、人手の介在をより少なくする自動化への投資需要が今後数年あるいはより長期にわたって顕在化していくと判断。

 自動車関連銘柄
公共交通機関より安心な移動手段として注目を浴びる形で急速に回復してきた自動車は、今後、
自動運転技術の採用が進むことで安全な移動手
段として重要性が増すと判断。

 設備投資関連銘柄
年末にかけて、21年以降の更なる経済活動の回復を想定し、引き下げていたウェイトを元に戻す
方向で調整。

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。
世界株式：MSCIワールド指数（配当込、円換算ベース）、基準価額の算出方法に対応させるため、前営業日の世界株式の値に当日の為替を適用して算出。
※上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※上記は、ラザード社からのコメントと日興アセットマネジメントが入手したデータなどをもとに作成したものです。当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見解などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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ファンドの2020年の振り返り②

物流、半導体、FA関連の銘柄が、パフォーマンスへ大きく寄与 2020年のパフォーマンス寄与銘柄を見ると、巣ごもりに伴なうEコマースやオンラインの需要急拡大などを背景に、物流インフラ関連銘柄や半導体関連銘柄のプラス寄与が顕著となりました。
 年後半は、世界的な経済活動の再開に伴なう設備投資の回復基調を受けたことから、FA（ファクトリー・オート
メーション）に関連する銘柄も上位に並びました。

銘柄別パフォーマンス寄与度（2020年）
-1%

0%

1%

2%

3%

4%

ダイフク（資本財・サービス）❶
エヌビディア（情報技術）❷
キーエンス（情報技術）❸
クアルコム（情報技術）❷
寄与度
ソフトバンクグループ（コミュニケーション・サービス）❷
上位
東京エレクトロン（情報技術）❷
IPGフォトニクス（情報技術）❸
10銘柄
シュナイダーエレクトリック（資本財・サービス）❸
ASMLホールディング（情報技術）❷
ヘキサゴン（情報技術）❸

寄与度

下位
10銘柄

①

SAP（情報技術）
ハネウェルインターナショナル（資本財・サービス）
メドトロニック（ヘルスケア）
IQVIAホールディングス（ヘルスケア）
ストライカー（ヘルスケア）
イートン（資本財・サービス）日本電産（資本財・サービス）
日立製作所（情報技術）
パーカー・ハネフィン（資本財・サービス）
アプティブ（一般消費財・サービス）※カッコ内は、GICS（世界産業分類基準）
による業種を表示しています。
※①②③は、下段の分類に対応しています。
計算期間：2019年12月30日～2020年12月30日

Eコマース需要を支える物流インフラ

コロナ禍で貢献度が高まった半導体関連

コロナ禍でのEコマース需要の活況で、物流インフラを支える企業へ評価が高まりました。Eコマースは、コロナ収束後も成長が続くと見込まれています。

巣ごもり需要によるゲームやスマホ、PCに費やす時間の増加や、コロナ禍におけるバーチャル経済活動を支えたデータセンターの活況、遠隔技術を支えるネット
ワーク投資などに支えられ、半導体関連銘柄が好調に推移しました。

重要性が再認識されたFA関連
工場の設備投資は、米中摩擦やコロナの影響で落ち③ 込んでいましたが、コロナ禍での人手の介在を減らす

自動化需要の高まりや、年後半には受注底打ちの兆
しも背景に、株式市場での評価も高まりました。

②

また、ソフトバンクグループは、ロボティクス関連企業へ
数多くの投資を行なっており、2020年は半導体企業
ARMをエヌビディアに売却する決断をしたことなどが好感されました。

マイナス寄与となった銘柄について、
コロナショック後にポートフォリオを調整する過程で入れ替えを行なった銘柄のほか、一部ヘルスケア関連銘柄が、コロナ禍で病院経営の悪化に伴なう投資抑制や米国民主党の医療費抑制政策が懸念されたことなどが影響し、軟調となりました。
●寄与度は、上記期間中の基準価額の変動において、各銘柄の変動がどれだけ影響しているかを示したものです。また、実際の基準価額の騰落に対する寄与度を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧ください。●各銘柄の日次の保有比率および株価を基に為替変動などを考慮して計算した概算値であり、実際の取引価格やファンドが負担するコスト（売買手数料や信託報酬など）などは考慮されていません。なお、当ファンドにおける各銘柄の保有期間は異なります。●上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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2021年の注目テーマ①

自動化加速に追い風となる「米中関係」
 世界のデジタル化の動きは、コロナ禍で想定以上に加速しました。今後企業は、「バーチャル」と「リアル」を融合したビジネスモデルへの適応が求められるなか、デジタル化はますます拡がり、ロボティクスは、その融合役として不可欠な存在になると考えています。
 以下では、ラザード社が注目する2021年の注目テーマ3点をご紹介いたします。
From LAZARD～ラザード・コメント～「中国の自動化加速」「中国依存脱却の動き」がドライバーに
米国では、バイデン氏が1月20日に大統領に就任しました。トランプ前政権下での米国内の分断を修復し、新型ウイルスの感染拡大を抑制して経済活動を回復軌道に乗せることや、悪化が深刻な同盟国との関係再構
築が最優先の課題となると思われます。その中で、中国との関係改善を優先させるインセンティブには乏しく、2022年の中間選挙を睨んで内政重視の政策がメインになるものと思われます。
一方で、中国も2022年は習近平政権が3期目に入るかどうかの重要な年となり、米国との間で弱腰と見られるような譲歩をしていくのは容易ではありません。すでに中国は、「双循環」といわれる内需主導型の成長へシフトすることに重点を置いており、自国主導の成長を推し進めるものと思われます。
このように、両国関係は急速な改善が見込みにくい状況ですが、ロボティクスの観点からは、トランプ前政
権時に見られたような不透明感は後退し、これまで米中関係の不透明感やコロナ禍によって先送りを余儀なくされてきた投資案件が、今後数年にわたって出てくるとみられます。
中国では、新型ウイルス感染拡大を抑制した春以降、投資が力強い回復をみせており、中国国内での自動化投資の加速が期待されます。また世界でも、新型ウイルスの感染抑制に向けた自動化ニーズが高まっていることや、中国一極依存を緩和するための中国外への投資の動きを背景に、自動化の加速は今後一層強まると考えられます。

製造業PMI（購買者担当者指数）の推移（2018年1月～2020年12月）

景気改善 景気悪化

60＜自動化を加速させる主な要因＞
55

米国

 中国のいち早い景気回復に伴なう投資加速の動き50

 米中関係の不透明感の落ち着きによる投資再開

45
日本

40

 中国国外への製造拠点分散の動き

中国
35

 新型ウイルス対策としての
自動化対応
など

18/1

18/7

19/1

19/7

20/1

20/7 （年/月）※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は、ラザード社からのコメントと日興アセットマネジメントが入手したデータなどをもとに作成したものです。当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見解などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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2021年の注目テーマ②

幅広い分野で見込まれる「デジタル化の拡がり」
From LAZARD～ラザード・コメント～

コロナ禍で格段に加速したデジタル化は、さらに進展
当ファンドでは、デジタル・トランスフォーメーション（DX）について、日本の新聞やテレビで本格的に取り上げられる以前から、注目すべきテーマとしてきました。2020年は、コロナ禍によってデジタル化が想定外に進み、これまで先行してきた情報通信産業や金融業以外でもデジタル化の進展がみられるなど、注目度が大きく高まった年と言えます。
例えば小売業では、それまでの実店舗来店型の販売手法から、オンライン販売とリアル店舗での販売を組み合わせた手法や、顧客ニーズをデータ活用からくみ取る手法が高度化しようとしています。工場では、これまで厳重管理されてきた工場内の映像やデータなどの情報が、コロナ禍で外部供給者と共有される動きが見られた点は、大きな一歩となっており、こうした前進が、遠隔での修理サポートや、事前のデータ解析による故障予防・保全につながるとみられます。今後は、データの収集内容や処理の安全性、解析・結果の活用法などが課題になるとみられますが、この変化は、この2020年代で大きく拡大していくものと期待されます。
このほか医療現場でも、コロナ禍を契機にデジタル化の動きが少しずつ進展しています。なかでも、オンライン
診療の認可に向けた取り組みの加速や、機械大手企業とヘルスケア機器企業の協働による自動PCR検査
ロボットシステム開発に向けた動きなどは、顕著な例と言えます。手術用ロボットの分野でも、日本を含め世界で競合製品が登場しており、将来的な遠隔治療も、実現の可能性が高まりつつあります。
このように、デジタル化の流れは、コロナ収束後もとどまることは考えにくく、デジタル化を支え、変化を可能にする企業がますます成長していくと考えられます。

各産業のデジタル化の発展段階のイメージ
コロナ禍で大躍進した
高

各産業のデジタル化の発展段階のイメージ

デジタル化
の進展度

低
農業

金融・
保険

メディア

ロボティクス技術をフル活用
情報・通信

データセンター生産・販売・顧客管理などのデータ処理
をサポート

小売
自動車・
一般消費財
公益事業
オイル・ガス
陸運
ヘルスケア
鉱業・鉄鋼業Eコマースは

物流FA

海運

時間の経過

ABB社の資料をもとに日興アセットマネジメントが作成

発送業務など、
リアルのモノの動き
をサポート

半導体
ソフトウェア
データセンターの稼働に必要な
裏方の役割

AI分析

購買・販売計画の立案、顧客支援などをサポート

・上記はロボティクス活用例です。写真はイメージです。

※上記は、ラザード社からのコメントと日興アセットマネジメントが入手したデータなどをもとに作成したものです。当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見解などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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2021年の注目テーマ③

電動化・自動化に向けて注目される「自動車の変化」
From LAZARD～ラザード・コメント～

ロボティクスなくして実現しない「自動車革命」
自動運転技術はこの20年間で確実に進化し、特にここ数年で加速しています。より多くのセンサーが自動車に搭載され、自動車自身が多くの情報を収集し、人間のような視覚・触覚などを備えるまでになってきたと言えます。
そして、自動車に搭載された半導体がこれらの情報を解析し、ドライバーに危険を警告したり、場合によってはドライバーに代わって運転するという領域にまで進化してきました。自動車がまさにロボットになったと言えるかもしれません。
とはいえ、ドライバーが不要な「完全自動運転（いわゆる「レベル5」）」の幅広い実用化には、まだ時間がかかるかもしれませんが、一定の条件・地域でドライバーによる監視が付随する「部分自動運転」は、普及が進みつつあります。
2020年代には、自動車自身がますます賢くなるだけではなく、データセンターや交通インフラとつながってデータをやり取りする頻度が増え、電動化とともに自動運転化も進んでいくと思われます。ここでは、センサーや半導体、
ソフトウェアが重要になりますが、そのデータをもとに忠実に車を動かす従来の自動車部品ももちろんのこと、それを背後で支えるデータセンターやネットワークへの重要性も高まります。ロボットとしての自動車において、投資領域はさらに拡大すると期待しています。

ドライバーによる監視

自動運転車
の定義

システムによる監視

レベル1

レベル2

レベル3

レベル4

レベル5

（運転支援）（高度な運転支援）（部分自動運転）（高度な自動運転）（完全自動運転）

アクセル・ブレーキか
ハンドル操作のどちらかを支援アクセル・ブレーキとハンドル操作の両方を部分的に支援

特定条件下で全ての 決められたエリア内など
運転操作を自動化。
での完全自動運転
ドライバーは必要

最近の主な動き自動運転車に関する■アマゾン傘下のズークス、完全自動運転システムを搭載した電動ロボタクシーの開発を発表
米国

欧州

完全自動運転■主要自動車会社が相次ぎ、2024年にかけて、「レベル4」実用化や発売の計画を発表■ホンダが、2020年度内に「レベル3」対応車の国内販売で世界初の認可取得■アルファベット傘下のウェイモ、限定地域において、 日 本
一般利用者向け無人配車サービス開始を発表■インターネット検索大手の百度、自動運転技術■アップル、電気自動車（EV）参入に向けて自動車を搭載した電気自動車（EV）の製造販売で中国
中国
各社と協議中と発表の民間自動車最大手と戦略提携を発表●上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
各種報道をもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は、ラザード社からのコメントと日興アセットマネジメントが入手したデータなどをもとに作成したものです。当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見解などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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ポートフォリオの概要（2020年12月末現在）
国別比率

ドイツ
3.8%
スイス
4.0%
フランス
4.8%

業種別比率
コミュニケーション・
一般消費財・ サービス
4.7%
サービス
6.1%

その他
12.9%

通貨別比率
スウェーデンクローナ
2.8%
スイスフラン
4.0%
ユーロ
9.5%

ヘルスケア
9.2%

アメリカ
44.8%

情報技術
46.7%

資本財・
サービス
33.2%

日本
29.7%

新台湾ドル
2.1%

アメリカドル
51.9%

日本円
29.7%

組入上位10銘柄（組入銘柄数：56銘柄）
銘

国名

柄

業

種

比率

1 ダイフク

日本

資本財・サービス

4.4%

2 キーエンス

日本

情報技術

4.2%

スイス

資本財・サービス

4.0%

アメリカ

ヘルスケア

3.9%

フランス

資本財・サービス

3.7%

アメリカ

コミュニケーション・サービス

3.5%

スウェーデン

情報技術

2.8%

アメリカ

情報技術

2.8%

アメリカ

資本財・サービス

2.7%

日本

情報技術

2.6%

ABB LTD-REG/ ＡＢＢ
INTUITIVE SURGICAL INC
4/ インテューイティブ・サージカル
SCHNEIDER ELECTRIC SE
5/ シュナイダー・エレクトリック
ALPHABET INC-CL C
6/ アルファベット
HEXAGON AB-B SHS
7/ ヘキサゴンQUALCOMM INC
8/ クアルコム
ROCKWELL AUTOMATION INC
9/ ロックウェル・オートメーション
3

10 日立製作所※上記の各数値はグローバル・ロボティクス株式マザーファンドの状況で、組入株式時価総額比です。各比率は四捨五入しており合計が100％とならない場合があります。
※「組入上位10銘柄」は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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基準価額と純資産総額の推移①
1年決算型＜分配金実績＞（円）（2015年8月31日（設定日）～2021年1月20日）

2016年7月

0円

2017年7月

0円

2018年7月

0円

14,0002019年7月

0円

18,00012,0002020年7月

0円

16,00010,000

設定来合計

0円

14,000

8,000（億円）

12,0006,000

22,612円

10,0004,000＜純資産総額＞

8,000

2,000

6,000
15年8月

0

24,00018,000

純資産総額（右軸）22,00016,000

基準価額（左軸）

20,000

16年8月

17年8月

18年8月

19年8月

20年8月

＜基準価額＞

3,292億円（2021年1月20日現在）

年2回決算型
24,000（円）

22,00020,000＜分配金実績＞（2015年8月31日（設定日）～2021年1月20日）

18,000

純資産総額（右軸）

16,000

基準価額（税引前分配金控除後、左軸）

14,000

基準価額（税引前分配金再投資ベース、左軸）

2018
年
2019
年
2020
年
2021
年

1月
1月

1,600円 7月
0円

7月

0円

1月

1,500円 7月

300円

1月

2,000円

18,00012,00016,00010,00014,000

8,000（億円）

12,000

6,000

10,0004,000

11,147円

8,000

2,000

＜純資産総額＞

6,000
15年8月

0

16年8月

17年8月

18年8月

19年8月

20年8月

500円

設定来合計

8,100円＜基準価額＞（税引前分配金再投資ベース）

22,480円（税引前分配金控除後）

3,358億円（2021年1月20日現在）※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前の1万口当たりの値です。
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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基準価額と純資産総額の推移②
為替ヘッジあり・1年決算型
22,000（円）（2017年1月23日（設定日）～2021年1月20日）
純資産総額（右軸）20,000＜分配金実績＞

1,200
1,050

基準価額（左軸）2017年7月

0円

2018年7月

0円

2019年7月

0円

2020年7月

0円

設定来合計

0円

18,000900

16,000750

14,000（億円）

12,000450

20,027円

10,000300＜純資産総額＞

8,000

150

6,000
17年1月

0

600

18年1月

19年1月

20年1月

為替ヘッジあり・年2回決算型（円）

22,00020,00018,000

1,200
1,050

基準価額（税引前分配金控除後、左軸）基準価額（税引前分配金再投資ベース、左軸）

246億円（2021年1月20日現在）＜分配金実績＞（2017年1月23日（設定日）～2021年1月20日）
純資産総額（右軸）＜基準価額＞

900

2018
年
2019
年
2020
年
2021
年

1月
1月

1,400円 7月
0円

7月

50円

1月

1,500円 7月

400円

1月

2,000円

設定来合計

6,550円

16,000750

14,000600（億円）

12,000450

10,000300

11,287円

8,000

150

＜純資産総額＞

6,000
17年1月

0

18年1月

19年1月

20年1月

200円

＜基準価額＞（税引前分配金再投資ベース）

19,903円（税引前分配金控除後）

198億円（2021年1月20日現在）※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前の1万口当たりの値です。
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）」は、モーニングスター・アワード“Fund of the Year 2019” において、優秀ファンド賞を受賞いたしました。
（国際株式型（グローバル） 部門）
Morningstar Award “Fund of the Year 2019”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．
に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2019年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（グローバル） 部門は、2019年12月末において当該部門に属するファンド546本の中から選考されました。

お申込みに際しての留意事項■リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。
なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【有価証券の貸付などにおけるリスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

■その他の留意事項•当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）／（年2回決算型）／（為替ヘッジあり・1年決算型）／（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
•当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
•投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
•分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
•投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位 ※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間＜1年決算型＞／＜年2回決算型＞
2025年7月22日まで（2015年8月31日設定）＜為替ヘッジあり・1年決算型＞／＜為替ヘッジあり・年2回決算型＞
2025年7月22日まで（2017年1月23日設定）

決算日＜1年決算型＞／＜為替ヘッジあり・1年決算型＞
毎年7月20日（休業日の場合は翌営業日）＜年2回決算型＞／＜為替ヘッジあり・年2回決算型＞
毎年1月20日、7月20日（休業日の場合は翌営業日）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業
購入・換金申込不可日 日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

手数料等の概要

投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。

＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞

購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.85％（税抜3.5％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.936％（税抜1.76％）

その他の費用・
手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連報
酬（有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額）などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

委託会社、その他関係法人
委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社

ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
アイオー信用金庫
藍澤證券株式会社
株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
株式会社秋田銀行
足利小山信用金庫
株式会社足利銀行
足立成和信用金庫
尼崎信用金庫株式会社イオン銀行
今村証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
株式会社岩手銀行
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
大阪シティ信用金庫
大田原信用金庫
大牟田柳川信用金庫
岡崎信用金庫岡三オンライン証券株式会社
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
おきぎん証券株式会社
株式会社沖縄銀行
株式会社香川銀行
香川証券株式会社
株式会社鹿児島銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
柏崎信用金庫鹿沼相互信用金庫
観音寺信用金庫
株式会社関西みらい銀行
きのくに信用金庫
九州ＦＧ証券株式会社
京都中央信用金庫
京都北都信用金庫
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社きらやか銀行
桐生信用金庫熊本第一信用金庫
呉信用金庫

登録番号
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第230号
関東財務局長（金商）第6号
東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
東北財務局長（登金）第2号
関東財務局長（登金）第217号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第144号
近畿財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第633号
北陸財務局長（金商）第3号
近畿財務局長（金商）第15号
東北財務局長（登金）第3号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
近畿財務局長（登金）第47号
関東財務局長（登金）第219号
福岡財務支局長（登金）第20号
東海財務局長（登金）第30号
関東財務局長（金商）第52号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
沖縄総合事務局長（金商）第1号
沖縄総合事務局長（登金）第1号
四国財務局長（登金）第7号
四国財務局長（金商）第3号
九州財務局長（登金）第2号

日本証券業
協会

○
○
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一般社団法人
日本投資顧問業
協会

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

○
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一般社団法人
金融先物
取引業協会

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○

登録金融機関

九州財務局長（登金）第2号

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第242号
関東財務局長（登金）第221号
四国財務局長（登金）第17号
近畿財務局長（登金）第7号
近畿財務局長（登金）第51号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第53号
近畿財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第53号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（登金）第234号
九州財務局長（登金）第14号
中国財務局長（登金）第25号

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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加入協会

金融商品取引業者等の名称
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
湖東信用金庫株式会社西京銀行
株式会社佐賀共栄銀行
さがみ信用金庫
佐野信用金庫さわやか信用金庫
三条信用金庫株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
七十七証券株式会社
しののめ信用金庫
株式会社ジャパンネット銀行
株式会社証券ジャパン
株式会社荘内銀行
城北信用金庫株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
白河信用金庫
新庄信用金庫株式会社新生銀行
スルガ銀行株式会社
静清信用金庫
西武信用金庫
瀬戸信用金庫株式会社第三銀行
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
高松信用金庫
玉島信用金庫株式会社千葉銀行
東海東京証券株式会社
東京東信用金庫
株式会社東邦銀行
とうほう証券株式会社
東洋証券株式会社
株式会社徳島大正銀行
栃木信用金庫
鳥取信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
株式会社富山第一銀行
豊川信用金庫内藤証券株式会社
株式会社長崎銀行
長野信用金庫株式会社名古屋銀行
奈良信用金庫奈良中央信用金庫
株式会社南都銀行
株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社のと共栄信用金庫
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
浜松磐田信用金庫
播州信用金庫
飯能信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
姫路信用金庫百五証券株式会社
平塚信用金庫ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
近畿財務局長（登金）第57号
中国財務局長（登金）第7号
福岡財務支局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第191号
関東財務局長（登金）第223号
関東財務局長（登金）第173号
関東財務局長（登金）第244号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（登金）第232号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第170号
東北財務局長（登金）第6号
関東財務局長（登金）第147号
関東財務局長（登金）第45号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関

東北財務局長（登金）第36号
東北財務局長（登金）第37号
関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第8号
東海財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第162号
東海財務局長（登金）第46号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
四国財務局長（登金）第20号
中国財務局長（登金）第30号
関東財務局長（登金）第39号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（登金）第179号
東北財務局長（登金）第7号
東北財務局長（金商）第36号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第35号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
北陸財務局長（登金）第7号
東海財務局長（登金）第54号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第256号
東海財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第71号
近畿財務局長（登金）第72号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
北陸財務局長（登金）第30号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
東海財務局長（登金）第61号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（登金）第203号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関

近畿財務局長（登金）第80号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（登金）第196号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号

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加入協会

金融商品取引業者等の名称
フィデリティ証券株式会社
株式会社福井銀行
福岡ひびき信用金庫
碧海信用金庫株式会社北都銀行
北洋証券株式会社
株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
三島信用金庫
水島信用金庫株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社宮崎太陽銀行
株式会社武蔵野銀行
明和證券株式会社
めぶき証券株式会社
大和信用金庫株式会社山梨中央銀行
楽天証券株式会社
留萌信用金庫ワイエム証券株式会社

登録番号
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（登金）第2号
福岡財務支局長（登金）第24号
東海財務局長（登金）第66号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（金商）第1号
北海道財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東海財務局長（登金）第68号
中国財務局長（登金）第48号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（登金）第5号

日本証券業
協会

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第33号
関東財務局長（金商）第2336号
九州財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第1771号
近畿財務局長（登金）第88号
関東財務局長（登金）第41号
関東財務局長（金商）第195号
北海道財務局長（登金）第36号
中国財務局長（金商）第8号

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○
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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（年2回決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
藍澤證券株式会社
あかつき証券株式会社
足利小山信用金庫
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
株式会社池田泉州銀行
株式会社伊予銀行
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
大阪信用金庫岡三オンライン証券株式会社
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社神奈川銀行
株式会社関西みらい銀行
北伊勢上野信用金庫
北群馬信用金庫
きのくに信用金庫
九州ＦＧ証券株式会社
京都中央信用金庫
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
呉信用金庫
興能信用金庫

登録番号
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第67号
関東財務局長（登金）第217号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（登金）第6号
四国財務局長（登金）第2号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
近畿財務局長（登金）第45号
関東財務局長（金商）第52号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
関東財務局長（登金）第55号
近畿財務局長（登金）第7号
東海財務局長（登金）第34号
関東財務局長（登金）第233号
近畿財務局長（登金）第51号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第53号
関東財務局長（登金）第53号

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

日本証券業
協会
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一般社団法人
日本投資顧問業協会○○

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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関東財務局長（登金）第53号○○

関東財務局長（金商）第3198号
中国財務局長（登金）第25号
北陸財務局長（登金）第19号○（次ページに続きます）
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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Fund Information
販売用資料

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（年2回決算型）（前ページより続きます）
加入協会

金融商品取引業者等の名称
湖東信用金庫株式会社佐賀共栄銀行
株式会社滋賀銀行
四国アライアンス証券株式会社
株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
七十七証券株式会社株式会社ジャパンネット銀行
株式会社証券ジャパン
株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社新生銀行
株式会社第三銀行
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
但馬信用金庫
知多信用金庫株式会社千葉銀行
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
株式会社徳島大正銀行
栃木信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
内藤証券株式会社
株式会社長崎銀行
株式会社南都銀行
西尾信用金庫株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
播州信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
姫路信用金庫百五証券株式会社
兵庫信用金庫ひろぎん証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
福岡ひびき信用金庫
北洋証券株式会社
株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社みなと銀行
株式会社武蔵野銀行
明和證券株式会社
めぶき証券株式会社
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関

近畿財務局長（登金）第57号
福岡財務支局長（登金）第10号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（金商）第21号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第45号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（登金）第67号
東海財務局長（登金）第48号
関東財務局長（登金）第39号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
近畿財務局長（登金）第15号
東海財務局長（登金）第58号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（登金）第80号
東海財務局長（金商）第134号
近畿財務局長（登金）第81号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
福岡財務支局長（登金）第24号
北海道財務局長（金商）第1号
北海道財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第33号
関東財務局長（金商）第2336号
近畿財務局長（登金）第22号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（為替ヘッジあり・1年決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社荘内銀行
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
株式会社広島銀行
株式会社福井銀行
株式会社北都銀行
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
東北財務局長（登金）第6号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
中国財務局長（登金）第5号
北陸財務局長（登金）第2号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第33号
関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（為替ヘッジあり・年2回決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
北海道財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第33号
関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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