地域在住の要介護高齢者に対する「生活行為向上マネジメント」を用いた作業療法の効果

259

□研究論文

地域在住の要介護高齢者に対する「生活行為向上マネジメント」
を用いた作業療法の効果
─多施設共同ランダム化比較試験─
能登

真一＊1

村井

千賀＊2

竹内さをり＊3

岩瀬

義昭＊4 中村

春基＊5

要旨：全国 16 の都府県の通所リハビリテーション施設を利用する要支援・要介護高齢者 230 名を対象に，「生活行為向上マネジメント」を実施した上で提供される，オーダーメイドの作業療法の効果をランダム化比較試験により検証した．介入群には利用者ごとのニーズに合わせたオーダーメイドの作業療法を提供し，対照群には機能訓練を実施した．介入期間は 3 ヵ月，アウトカムは ADL，IADL，健康関連 QOL の各指標とした．繰り返しのある二元配置分散分析の結果，健康関連 QOL で介入と群分．本結果より，けによる交互作用を認めた（p＜0. 001）
「生活行為向上マネジメント」を実施することは健康関連 QOL の向上に資すると示唆された．

作業療法 33：259〜269，2014
作業療法，（要介護高齢者），健康関連 QOL，
通所リハビリテーション

2013 年 9 月 27 日受付，2014 年 1 月 30 日受理
Eﬀect of occupational therapy using the management tool for daily life performance for dependentcommunity‑dwelling elderly : A randomized controlled multi‑center trial＊1 新潟医療福祉大学医療技術学部
Shinichi Noto, OTR : Department of Occupational
Therapy, School of Health Sciences, Niigata University of Health and Welfare＊2 厚生労働省老健局老人保健課（前所属；石川県立高松病院）
Chiga Murai, OTR : Division of the Health for the
Elderly, Health and Welfare Bureau for the Elderly, Ministry of Health, Labour and Welfare（Former affiliation ; Ishikawa Prefectural Takamatsu Hospital）＊3 甲南女子大学看護リハビリテーション学部
Saori Takeuchi, OTR : Faculty of Nursing and Rehabilitation, Konan Womenʼs University＊4 鹿児島大学医学部
Yoshiaki Iwase, OTR : School of Health Sciences,
Faculty of Medicine, Kagoshima University
0289‑4920/14/¥500/論文/JCOPY

はじめに
厚生労働省の最近の報告によると，要介護高齢者の数は平成 22 年度には 500 万人を超えるまでに増加した1）．この数は介護保険制度が始まった平成 12 年当初に比べると約 2 倍となっている．要介護高齢者の増加に伴い，介護保険給付費も平成 12 年度の 3. 2 兆円から 7. 2 兆円と約 2. 2 倍に膨らんだ．要介護高齢者数と介護保険給付費は今後も増え続けることが予想されており，財政がひっ迫する中，要介護状態とならないための介護予防の施策，あるいは要介護＊5 兵庫県立リハビリテーション中央病院

Haruki Nakamura, OTR : Hyogo Prefectural Central Rehabilitation Hospital
責任著者：能登真一（e‑mail：noto@nuhw.ac.jp）

260

作業療法・33 巻 3 号・2014 年 6 月

高齢者についてはその要介護度を重症化させなの基本的な視点の一つに地域包括ケアシステム

い施策がこれまで以上に求められている．

の基盤強化と，医療と介護の役割分担・連携強介護予防に関しては，これまでも一次予防事化をあげた改定を行った．その改定の中で通所業（旧：一 般 高 齢 者 施 策）と 二 次 予 防 事 業

リハビリテーション（以下，通所リハ）におけ（旧：介護予防特定高齢者施策）とに分け実施

るリハビリテーションマネジメント加算の算定されてきた．とくに後者については，要介護度用件として，理学療法士等が通所開始から一月が要支援の高齢者を対象に運動機能の向上や認以内に居宅を訪問し，利用者の身体の状況や家知症の予防などの観点から市町村単位で実施さ屋，ADL 等を確認することが加わった．訪問

れてきた2）．具体的成果として，深作ら3）は特リハビリテーションに関しては理学療法士等が定高齢者に対して運動と栄養指導の包括的支援

訪問介護事業所のサービス提供者とともに訪問を行い，身体機能指標に有意な改善がみられた

し，利用者の身体の状況等の評価を行った場合と報告している．また桜井ら は温泉施設でのに連携加算が算定できるようになった．通所リ複合的介入プログラムによって身体機能指標にハに関しては，すでに個別リハビリテーション

4）

改善が見られたと報告している．いずれも握力を 20 分以上実施した場合に算定できる，個別や下肢の筋力に関連した身体機能指標の改善を

リハビリテーション実施加算という介護報酬が認めている．身体機能以外の指標をアウトカム

設けられていたが，今回の改定はマネジメントに用いた研究には，Sato ら5）による高齢者に対にもリハビリテーションの視点を取り入れ，利す る 水 治 療 法 が 日 常 生 活 活 動（Activity of

用者の生活場面に密着し利用者ニーズにそった

Daily Living；以下，ADL）や健康関連 QOL

支援計画を立て実践していくためのものである．

を改善させたという報告や，川又ら6）による健利用者の生活場面に密着し利用者ニーズに

康高齢者に対して実施された予防的・健康増進

そった支援計画を立て実践していくことに関し作業療法プログラムが健康関連 QOL 指標の複ては，作業療法士が中心となった「生活行為向数の領域に改善を認めたという報告がある．こ上マネジメント」として成果が報告されていのように国内では健常高齢者や二次予防事業対る9，10）．その中で提供されたマネジメントの核象者への様々な介入効果が実証されている．

となる視点は，パワーリハビリテーションなど

海外に目を向けると，Clark ら7）が自立したの筋力トレーニングを中心とした機能訓練だけ

高齢者に対して個別の作業療法と地域の集団活では十分な効果が得られないと考え，対象者の動の効果を比較検証し，ADL や手段的日常生

生活行為自体に焦点を当てようとするものであ

活 活 動（Instrumental Activity of Daily Liv-

る．マネジメントでは生活環境を含めた評価を

ing；以下，IADL）では両群とも改善を認め行った上で，ターゲットを絞りながら ADL やなかったものの，満足感や健康関連 QOL で作IADL を向上させたり，利用者のニーズに沿っ

業療法群のみに改善を認めたという報告がある．

た作業活動をプログラムに導入したりする．具Hay ら8）も自立した高齢者を対象に予防的な作

体的には，利用者個々人のニーズにそった生活業療法の効果を検証した研究で作業療法群にお行為を聴取し，実行可能性を探りながら獲得をいて健康関連 QOL の向上を認めている．これ目指すためのオーダーメイドのアプローチを立らの結果は地域に在住する自立した高齢者や要案し実行していくというものである．カナダで支援レベルの高齢者では様々なリハビリテー

は COPM（Canadian Occupational Perfor-

ション介入によって，心身機能や ADL の指標

mance Measure）と呼ばれる，利用者中心のでは捉えにくい健康関連 QOL のレベルの改善

作業療法モデルとして広く普及している評価手が期待できることを示している．

法 11）であり，それを簡素化した上で，国際生活

一方，要介護度を重症化させない施策につい機 能 分 類（International Classiﬁcation ofて，厚生労働省は平成 24 年度の介護保険改正

Functioning, Disability and Health；以 下，

地域在住の要介護高齢者に対する「生活行為向上マネジメント」を用いた作業療法の効果

261

12）
ICF）
の視点を取り入れている．ICF の視点

準に基づき対象施設から同意を得た上で，対象を取り入れることは多職種間で共通言語として者には研究の目的と方法，取りやめの自由，個用いられやすいことと，作業療法などリハビリ人情報の保護について書面を用いて説明し，書テーション評価や治療の立案の際にも枠組みと面にて同意を得る方法で実施した．

して整理しやすくなるメリットがある．
以上の背景から，要支援や要介護状態にある

2．介入方法高齢者に対して実施される作業療法の効果は検「生活行為向上マネジメント」の実施方法は討されていないことに気付く．よって，本研究次の通りである．まず，作業療法士が「作業聞では通所リハ利用者に対し，作業療法士が「生き取りシート」により，対象者が困っている，

活行為向上マネジメント」を通して提供するまたは問題を感じている事柄を 3 つ程度具体的

オーダーメイドの作業療法プログラムの効果のに挙げてもらう．次に，現段階での実行度と満検証を目的とした．

足度を 10 段階（10 点が満点）で聴取する．さ方法

1．研究デザインと対象者

研究デザインは，全国 16 の都府県（岩手県，らに「作業遂行アセスメント表」というシートを用いて，当該生活行為の問題を生じさせている要因や目標達成可能な理由と根拠を ICF のカテゴリ，つまり心身機能，活動と参加，環境

宮城県，福島県，栃木県，茨城県，東京都，神因子ごとにまとめる．最後に「生活行為向上プ

奈川県，福井県，滋賀県，大阪府，岡山県，山ラン表」というシートにそって，基礎練習，基口県，福岡県，長崎県，大分県，宮崎県）にあ

本練習，応用練習，社会適応練習という 4 つのる合計 26 の通所リハ施設を対象にした多施設

レベルごとに具体的治療計画を立てるというも共同のランダム化比較試験とした．対象施設は， のである13）．重要なポイントは対象者自らが望第 45 回日本作業療法学会のワークショップでむ生活行為に焦点を当て，その獲得に向けたの公募に応募のあった施設と任意に協力の得ら

オーダーメイドの具体的なプログラムが提供，れた施設である．対象者は，各通所リハ施設を実行されることである．

利用する要支援・要介護高齢者 230 名であった．

今回の介入研究で具体的に提示された生活行

対象者は施設ごとにランダムに介入群と対照群

為としては，料理や買い物，散歩など IADLに分けられ，前者には「生活行為向上マネジメ

や参加の項目が多く挙がったが，歩行，トイレ

ント」を通してオーダーメイドの作業療法プロへの移動といった ADL の項目もあった．例え

グラムを提供し，後者には通常の機能訓練やレ

ば，料理ができるようになりたいという対象者

クリエーションなどを実施した．対象者の内訳には，立位保持などの基礎練習をした上で，物は，介入群が 114 名（男性 43 名，女性 71 名）で， 品を運搬するといった基本練習をし，さらには対照群が 116 名（男性 45 名，女性 71 名）で平包丁を使う練習や実際の味噌汁を作るなど簡単

均年齢はそれぞれ 77. 8±9. 0 歳，76. 3±9. 7 歳

な調理，食器を洗うなどの応用練習を行い，最で あ っ た．介 入 期 間 は 平 成 23 年 9 月 か ら 12

終段階として自宅での実践練習を行った．

月までの 3 ヵ月とした．ランダム化は利用者のなお，研究協力者は日本作業療法士協会が主通う曜日によって振り分ける方法で実施した．

催する 2 日間の研修会に参加し，事例検討およ

なお，対象者の選定に際しては研究者の故意にび事例発表を経験した．また，対照群には通常よる選定は避けるように指導した上で，以下に行っていた体操や筋力増強訓練，関節可動域訓述べる「生活行為向上マネジメント」を実施す

練，レクリエーションなどを実施した．

るために失語症や重度の認知症の利用者は対象から除外するよう依頼した．
倫理手続きは，日本作業療法士協会の倫理基

介入の頻度は介入群，対照群ともに週当たり
平均 1. 5 回であった．また，作業療法士が直接的に関与した時間は介入群で平均 25. 1 分，対262

作業療法・33 巻 3 号・2014 年 6 月

照群では 23. 5 分であった．一方，介護士などた．統計ソフトは SPSS16. 0 を用い，有意水準

他職種のスタッフを指導して，練習や訓練を遂は 5％未満とした．

行してもらった時間はそれぞれ 14. 1 分，19. 2

結分であった．

3．アウトカム指標

果1．対象者の決定と属性

対象者は研究開始時に登録された介入群 114

アウトカム指標は ADL，IADL，健康関連

名，対照群 116 名のうち，研究を進める過程

QOL の 3 つの領域の指標を用いた．ADL は汎で健康状態の悪化による入院などによって各群用 さ れ て い る Barthel Index（以 下，BI）14）を数名ずつが脱落した結果，最終的には介入群用いた．BI は食事や整容，移動など基本的な

103 名，対 照 群 111 名 と な っ た（図 1）．脱 落

ADL に関する 10 項目を 100 点満点で評価すの理由は健康状態の悪化による入院や入所，あるものである．IADL は Frenchay Activities

るいは通所リハの利用中止によるものであった．

15）
Index（以 下，FAI）
を 用 い た．FAI は 食 事

この最終評価までを終えた対象者の属性を表 1の 用 意 や，買 物，旅 行 な ど 生 活 に 関 連 し たに示す．平均年齢は介入群 75. 8±9. 9 歳，対照IADL15 項目を 0〜3 の 4 段階（全くしない〜

群 77. 9±8. 9 歳となり両群で差を認めなかった

最頻度で実施）で評価するもので妥当性や信頼（p＝0. 294）．男女比や配偶者の有無，家族構

性 が 証 明 さ れ て い る 指 標 で あ る．健 康 関 連

成でも両群に差はなかった．要介護度について

QOL については，代理人による測定が可能では，両群とも要支援 1 から要介護 3 までの利用

比 較 的 感 度 が 良 い と さ れ る Health Utilities

者が多かったが，両群に偏りはなかった（p＝Index（以 下，HUI）16）を 用 い た．HUI は 健 康

0. 097）．寝たきり度，認知症自立度において関連 QOL の中でも効用値を算出する尺度であも同様の結果であった．

り，8 つの属性の 16 の質問から効用値という健康状態の価値を一元化して表す．効用値は完
全に健康な状態を 1，死を 0 とした 1〜0 の間

2．アウトカム指標の変化

アウトカム指標の変化を表 2 に示す．まずで示される指標であるが，理論上マイナス値

BI では，介入群において介入前の 87. 9±14. 7（死よりも悪い価値の健康状態）も算出されるから介入後には 89. 6±14. 5 と改善したが，対ことになっている．8 つの属性とは視力，聴力，

照 群 で は 86. 1±14. 2 か ら 86. 3±14. 0 と ほ と会話，歩行，器用さ，感情，認知，痛みであり，んど変化を認めなかった．介入の主効果を認め

16 の設問それぞれに 4〜6 つの選択肢が用意さず（F 値＝0. 662，p＝0. 417），介 入 と 群 分 けれている．HUI は全体の効用値とともにこれによる交互作用も認めなかった（F 値＝2. 643，

ら属性ごとの効用値も算出できることが特徴で

p＝0. 106）．FAI では介入群において 11. 1±7. 6ある．以上，3 つのアウトカム指標について，から 12. 7±8. 2 へと改善し，対照群でも 12. 6

通所リハの担当作業療法士が介入の前後で測定±8. 8 から 13. 3±9. 1 へと改善し，介入によるを実施した．

主効果を認めたが（F 値＝5. 132，p＝0. 025），
交互作用は認めなかった（F 値＝3. 333，p＝4．統計解析．HUI で は 介 入 群 が 0. 36±0. 26 か ら
0. 069）0. 44±0. 28 と改善したのに対して，対照群で対象者の属性に関する 2 群間の比較には対応のない t 検定もしくは χ 2 検定を用いた．介入は 0. 39±0. 27 から 0. 39±0. 28 と変化がなかっの効果と群分けの効果の交互作用については，た．この結果，介入による主効果は認めなかっ調査施設，対象者の年齢，性別，要介護度，おた が（F 値＝1. 129，p＝0. 289），介 入 と 群 分

よび寝たきり度を共変量として加えた上で繰りけによる交互作用を認めた（F 値＝13. 982，p

返しのある二元配置の分散分析によって確認し．
＜0. 001）

地域在住の要介護高齢者に対する「生活行為向上マネジメント」を用いた作業療法の効果263

図 1 ランダム化と対象者の流れ

さらに HUI の属性についてはいずれの属性の結果の意義は，要支援や要介護状態にある高においても介入の主効果は認めなかったが，移齢者に対して実施される作業療法が，心身機能動，器用さ，感情，痛みの 4 属性では介入およや ADL などの活動レベルに顕著な変化は得ら．
び群分けによる交互作用が確認された（表 3）

れずとも，健康関連 QOL を改善することがで考察きる可能性を示したことにある．これは先のClark ら7）や Hay ら8）が報告した自立した高齢本研究では通所リハを利用する高齢者を対象者に対する作業療法の効果と同様のものであり，に，利用者個々人に対して「生活行為向上マネ

自立度や介護度に関係なく地域に在住する高齢ジメント」を実施した上でオーダーメイドの作者に対して実施される作業療法が健康関連

業療法プログラムを提供することの効果を多施

QOL を向上させることに一定の効果を持つも設共同のランダム化比較試験によって検証した． のと示唆された．
アウトカム指標の変化では，健康関連 QOL

作業療法士以外の専門職が関与した介入研究の指標である HUI のみで介入と群分けの交互でも，例えば Peri ら17）は，介護施設に入所し作用を認め，「生活行為向上マネジメント」をている対象者に看護師が立ち上がりや移乗動作用いて実施したオーダーメイドの作業療法プロなど基本的な ADL の練習の効果を調べ，健康グラムの提供は通所リハ利用者の健康関連

関連 QOL のうちの身体領域の改善を認めてい

QOL を向上させることが明らかとなった．こる． Latham ら18）も脳卒中や骨折の既往のある

264

作業療法・33 巻 3 号・2014 年 6 月

表 1 対象者の属性
年齢

介入群（n＝103）

対照群（n＝111）

p値

75. 8±9. 9

77. 9±8. 9

0. 294

性別（男性／女性）

39／64

38／73

0. 669

配偶者（あり／なし）

58／45

55／56

0. 3400. 364

家族構成（人）
要介護度

寝たきり度

認知症自立度

2. 4±2. 0

2. 1±1. 7

要支援 1

9

15

要支援 2

27

31

要介護 1

23

32

要介護 2

27

18

要介護 3

8

13

要介護 4

7

2

要介護 5

2

0

正常

5

11

J1

15

12

J2

17

28

A1

40

29

A2

19

16

B1

3

10

B2

3

5

C1

0

0

C2

1

0

正常

55

59

Ⅰ

33

30

Ⅱa

5

12

Ⅱb

3

4

Ⅲa

6

6

Ⅲb

1

0

Ⅳ

0

0

M

0

0

0. 097

0. 092

0. 547

表 2 アウトカム指標の変化と交互作用
介入群（n=103）

対照群（n＝111）

F値

p値

86. 1±14. 2
86. 3±14. 0（83. 4〜88. 8） （83. 7〜88. 9）

2. 6430. 106

12. 7±8. 2¶（11. 0〜14. 3）

12. 6±8. 8
13. 3±9. 1¶（11. 0〜14. 1） （11. 7〜15. 0）

3. 3330. 0690. 44±0. 28¶（0. 39〜0. 50）

0. 39±0. 27
0. 39±0. 28（0. 34〜0. 44） （0. 34〜0. 45）

13. 982＜0. 001

介入前

介入後

BI

87. 9±14. 7¶（85. 1〜90. 7）

89. 6±14. 5（86. 9〜92. 3）

FAI

11. 1±7. 6（9. 5〜12. 7）

HUI

0. 36±0. 26（0. 31〜0. 41）

介入前

介入後

データは Mean±SD，（ ）内は 95％CI，共変量として施設 No，性別，年齢，要介護度，寝たきり度を加えた．
介入前の 2 群の比較は以下の通り．
BI（t＝−0. 877，p＝0. 381），FAI（t＝1. 305，p＝0. 193），HUI（t＝0. 941，p＝0. 348）．
¶ 介入前後で p＜0. 05 となったもの，表中に示す p 値は交互作用に関する危険率を示す．
BI：Barthel Index，FAI：Frenchay Activities Index，HUI：Health Utilities Index265

地域在住の要介護高齢者に対する「生活行為向上マネジメント」を用いた作業療法の効果

表 3 HUI の属性の変化
介入群（n＝103）

対照群（n＝111）

F値

p値

0. 90±0. 19（0. 87〜0. 93）

0. 337

0. 5620. 89±0. 25（0. 85〜0. 94）

0. 90±0. 25（0. 86〜0. 95）

0. 1070. 7440. 95±0. 11（0. 92〜0. 97）

0. 94±0. 12（0. 92〜0. 97）

0. 94±0. 14（0. 92〜0. 97）

0. 657

0. 4190. 60±0. 27（0. 55〜0. 65）

0. 64±0. 27¶（0. 59〜0. 69）

0. 62±0. 26（0. 57〜0. 67）

0. 62±0. 26（0. 57〜0. 67）

4. 367

0. 038器用さ

0. 82±0. 24（0. 78〜0. 86）

0. 85±0. 21¶（0. 81〜0. 89）

0. 89±0. 18（0. 85〜0. 93）

0. 89±0. 17（0. 85〜0. 92）

5. 3130. 022感情

0. 87±0. 15（0. 85〜0. 90）

0. 90±0. 12¶（0. 87〜0. 93）

0. 88±0. 10（0. 86〜0. 91）

0. 86±0. 15（0. 84〜0. 89）

6. 6900. 010認知0. 79±0. 23（0. 74〜0. 83）

0. 81±0. 23¶（0. 76〜0. 85）

0. 80±0. 24（0. 75〜0. 84）

0. 80±0. 23（0. 76〜0. 84）

1. 2890. 258

痛み0. 80±0. 18（0. 76〜0. 84）

0. 85±0. 18¶（0. 81〜0. 90）

0. 79±0. 20（0. 75〜0. 82）

0. 79±0. 24（0. 75〜0. 83）

4. 6730. 032

介入前

介入後

介入前

介入後

視覚

0. 93±0. 11（0. 90〜0. 95）

0. 92±0. 12（0. 90〜0. 96）

0. 92±0. 18（0. 89〜0. 94）

聴覚0. 91±0. 23（0. 86〜0. 96）

0. 92±0. 23（0. 87〜0. 97）

会話

0. 94±0. 12（0. 91〜0. 96）

移動

データは Mean±SD，（ ）内は 95％CI，共変量として施設 No，性別，年齢，要介護度，寝たきり度を加えた．
¶ 介入前後で p＜0. 05 となったもの，表中に示す p 値は交互作用に関する危険率を示す．

高齢者を対象にレジスタンストレーニングを実意な改善が認められていることから，要支援や施し，身体機能や ADL の指標ではなく健康関

要介護高齢者に対するリハビリテーションは心連 QOL の一部のみに改善を認めている．この身機能や ADL，IADL の側面からは十分に評ように高齢者を対象としたリハビリテーション

価しきれない感情や痛みといった情動面を含む

では身体機能に対する機能訓練や ADL 訓練な

健康面の改善に作業療法が寄与できた可能性がどの様々な介入を行っても，機能の直接的な改高いと示唆される．

善 を 認 め る こ と は 難 し く，む し ろ 健 康 関 連
QOL に改善を認めるという傾向がある．

これら健康関連 QOL については，近年のア
ウトカム研究の中でも使用される頻度が非常に本研究でも ADL や IADL の指標に有意な変高くなってきている．Donabedian 19）は医療の化は認められなかった．以上のことは要支援や質的保証として評価モデルでアウトカムを医療

要介護状態にある高齢者について新たな動作のがもたらす最終産物と位置付け，その中の一つ

獲得の余地が限られていることを示しており，に QOL を挙げていた．また日本老年医学会な心身機能や動作の維持こそが重要であることと， どが示した「高齢者に対する適切な医療提供のその中でも目標を持ちながら健康関連 QOL の指針」でも QOL 維持・向上を目指したケアの維持，向上を図っていくことの重要性に気付か

必要性に言及されている20）．今回，健康関連される点でもある．ただ，今回の研究では介入

QOL を測定するために用いた HUI については，

期間が 3 ヵ月と短かったため，新たな生活行為

多属性効用理論に基づいて 8 つの属性から健康や動作の獲得には至らなかった可能性や，アウ

関連 QOL を一元化するものであるが，各属性

トカム指標として用いた BI や FAI の感度が低の効用値を算出できるところに利点があると考かった可能性も考慮される．その一方で，本研え使用した．一方，近年の臨床研究において，究や他の先行研究の結果が示すように，短い介健康関連 QOL は患者申告型アウトカム（Pa-

入期間であっても健康関連 QOL の指標では有tient Reported Outcome：PRO）の一つとして，

266

作業療法・33 巻 3 号・2014 年 6 月

対象者自らが回答すべきという指摘 21）もあるが，果であり，個人のニーズに合致した内容であっ

HUI は代理人回答方式が用意されており，そたからこそ，要支援や要介護状態にある高齢者の妥当性も報告されていることから方法には問の健康関連 QOL を改善させることができたも題がないと考えた．

のと考えられた．つまり，高齢者に対する「生HUI の属性の変化については，移動，器用さ，活行為向上マネジメント」を通した作業療法プ

感情，痛みという 4 つで改善が得られた．先のログラムの提供は，指標に表れるような ADL

Clark ら7）の研究では SF‑36 が用いられたが，や IADL の新たな獲得こそもたらさなかった

その属性では痛みと身体機能，役割，活力，感が，対象者の情動面を含めた健康状態を変化さ

情などで改善を認めており共通点もある．つませ，健康関連 QOL の向上をもたらしたものとり，対象者にとってニーズの高い生活行為を獲評価できる．さらにこのことは，他の通所リハ得するための作業療法の提供は，リハビリテーを利用する高齢者に限らず，在宅でサービスを

ションプログラムに直結する健康の領域の他に， 受けていない要介護高齢者や自立しているが閉
痛みや感情といった副次的な領域の向上が図ら

じこもりがちな高齢者，施設に入所する要介護れる可能性を示していると考えられる．この理

高齢者にもオーダーメイドの作業療法が健康関由を明らかにすることは難しいが，人は本能的

連 QOL の向上をもたらす可能性があり，現在に創造し自己を表現するために行動し働く との日本における高齢者施策に応用できる可能性いう原則に立った時，対象者ごとにその時に求を示したとも言える．

22）

めている作業を実行することは心理的にも良い

最後に本研究の限界や問題点について述べる．

影響をもたらすと考えられる可能性がある．

まず，今回の介入方法である「生活行為向上マ

Maslow 23）の人間の欲求段階に照らしても，最ネジメント」の提供の仕方について，指定した上階にある自己実現に向けた，あるいはそれに複数の評価用紙を用いているとはいえ，担当す近い作業を行うことで人は健康になれるのではる作業療法士の裁量によるところが大きい点がないかと考えられる．この観点から，要支援や挙げられる．とくに「作業遂行アセスメント表」

要介護状態にある高齢者に対して「生活行為向という ICF に基づいた評価を実施することと，

上マネジメント」を提供することは，多次元の「生活行為向上プラン表」を用いたプログラム

健康に対し一定の効果をもたらすものと示唆さの立案ではその完成度が作業療法士個人の経験れた．

や力量に左右される可能性が否定できない．

国内では通所リハを含めて，介護保険サービ

よって，今後この手法を発展させ，広めていく

スの中で要介護状態の高齢者に対する作業療法には教育プログラムに組み込んだり研修会を重の介入研究は見当たらない．作業療法では関節ねたりするなど，研鑽が必要と考えられる．

可動域訓練や筋力トレーニング，あるいは集団

つぎの問題として挙げられるのは，今回の介で行う体操や合唱，風船バレーなどのレクリ入研究の期間が 3 ヵ月であったことを考慮したエーションが多く実施されているが，その効果場合に，中長期的な効果を予測しきれない点では明らかにされてこなかった．また従来の作業ある．今回の介入手法を介護予防や介護度を重療法では利用者のニーズを的確にとらえること度化させない施策として導入する場合，短期的ができていなかった可能性がある．本研究で明な効果だけでは社会的や経済的に与える影響はらかにできたことは，個別に実施される機能訓小さいため，中長期的な調査によりその効果を練や集団で実施される活動ではなく，個々の対今後示す必要があると考えている．

象者ごとにニードを聴取しそれを叶えるために

さらに今回の研究デザインでは介入する作業「生活行為向上マネジメント」を通してオー

療法士とアウトカム指標を用いて評価する者がダーメイドの治療プログラムを提供するという， 同一であった．介入者が評価者を兼ねたことで，対象者を中心に据えた作業療法アプローチの効

バイアスが生じてしまった可能性もあり反省さ

地域在住の要介護高齢者に対する「生活行為向上マネジメント」を用いた作業療法の効果れる．リハビリテーションを介入プログラムにした際の盲験化は難しいが，今後は介入者と評価者を分ける方法を検討すべき，と考えられた．
最後に，今回提供された作業療法プログラム
によって，対象者と作業療法士や介護士が関わる時間が増えたことは確実であり，単にその影
響で対象者の健康関連 QOL が改善した可能性がある．この点についても今後，検証していく必要があると考えている．
結安永正史，他：温泉施設を用いた複合的介入プログラムの有効性に関する研究 ─ 無作為化
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267

孝，小林法一：健康高齢者に対する予防的・健康増進作業療法プログラ

通所リハを利用する高齢者を対象に，作業療法士による「生活行為向上マネジメント」を用いたオーダーメイドの作業療法プログラムの提供の効果を多施設共同のランダム化比較試験によって検証した．その結果，介入群で HUI が0. 36±0. 26 から 0. 44±0. 28 へと向上し，健康関連 QOL の改善を認めた．とくに感情や痛み

ムの効果 ─ ランダム化比較試験 ─．日本公衛誌 59：73‑81，2012．
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8）Hay J. LaBree L. Luo R. Clark F. Carlson M.
et al : Cost‑eﬀectiveness of preventive occu-という属性に改善が認められたことから，オー

pational therapy for independent‑living

ダーメイドの治療プログラムの提供は副次的効

older adults. J Am Geriatr Soc 50 : 1381‑

果があることが示唆された．今後，この介入方

1388, 2002.

法を広めていくには作業療法士個々人のスキルアップが必要であるとともに，中長期的な効果を検証していくことが必要であると考えられた．
謝辞：本研究の実施に際し，調査にご協力いた
だきました 26 の介護保険施設の作業療法士の方々に深謝いたします．また本研究は平成 23 年度老人保健健康増進等事業を受けて実施されました．
文

業報告書，日本作業療法士協会，東京，2009．
10）日本作業療法士協会：包括マネジメントを活用した総合サービスモデルのあり方研究事業．
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268

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地域在住の要介護高齢者に対する「生活行為向上マネジメント」を用いた作業療法の効果

269

Eﬀect of occupational therapy using “the management tool for daily life performance”
for dependent community‑dwelling elderly :A randomized controlled multi‑center trial
By
Shinichi Noto＊1

Chiga Murai＊2

Saori Takeuchi＊3

Yoshiaki Iwase＊4 Haruki Nakamura＊5

From
＊1

Department of Occupational Therapy, School of Health Sciences,
Niigata University of Health and Welfare＊2

Division of the Health for the Elderly, Health and Welfare Bureau for the Elderly,
Ministry of Health, Labour and Welfare（Former aﬃliation ; Ishikawa Prefectural Takamatsu Hospital）＊3＊4

Faculty of Nursing and Rehabilitation, Konan Womenʼs University

School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Kagoshima University＊5

Hyogo Prefectural Central Rehabilitation Hospital

The purpose of this study is to investigate the eﬀect of made‑to‑order occupational therapy using“the management tool for daily life performance” for dependent community‑dwelling elderly program by occupational therapists. This study comprised a randomized controlled multi‑center trial.
The subjects were elderly in need of certiﬁed long‑term care, who used commuting rehabilitation
services at facilities in 16 prefectures. The intervention group received occupational therapy of the
made‑to‑order program using “the management tool for daily life performance”. The control group
received usual training. The outcomes were measured from activity of daily living (ADL), instrumental activity of daily living (IADL), and health‑related quality of life (HRQL). All outcomes wereassessed at baseline and after one month by occupational therapists. The outcome data were subjected to repeated two‑way ANOVA. There was a signiﬁcant study group×time interaction on theintervention group by HRQL (p<0. 001). The results demonstrate the eﬀectiveness of made‑to‑order occupational therapy using “the management tool for daily life performance” for dependentcommunity‑dwelling elderly.
Key words : Occupational therapy, People certiﬁed long‑term care need,
Health‑related quality of life, Commuting rehabilitation service