令和4年度修⼠論⽂題⽬⼀覧
学位修⼠
ライブラリーサイエンス
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学⽣⽒名キムヒ

季夢菲

修⼠論⽂題⽬国⽴⼤学アーカイブズにおけるデジタルアーカイブの構築に向けた現状と課題
⼤学図書館における研究データ管理⽀援⼈材の特徴

バ⾺

キンユ

リゲン

李 彦トウ
ワタナベコウヘイ

渡邊康平−⽶国の求⼈情報に基づく分析−

論⽂公開
公開
公開

留学⽣の授業外学習の実態に基づく図書館サービスの検討

公開

論⽂の記述を⽤いたオープンデータの検索⽀援に関する研究

公開国立大学アーカイブズにおけるデジタルアーカイブの構築に向けた現状と課題
Status and problems of creating a digital archive within national university archives
2FS20201E 季 夢菲 JI Mengfei
近年、デジタル技術の発展に伴ない、デジタルによる情開、検索システムの構築などの現状とその理由、デジタル報発信が拡大し、デジタル情報へのアクセスのニーズが上アーカイブに対する意欲と努力などについて調査した。

昇した。特に、新型コロナウイルスの影響により、遠隔授十分な現状調査を行った結果、大学において、デジタル業とテレワークの必要が多くなり、デジタルアーカイブ資アーカイブの主体が図書館になっているという傾向があ源の需要が高まっている。このような社会情勢の変化の中、 ることがわかった。大学アーカイブズは、その重要性に対遠隔で様々な活動を可能とする基盤としてのデジタルアする認識が高くなってきたが、デジタルアーカイブを実際ーカイブを構築することの重要性が見えて来た。に構築しているところが少ない。その理由として、「予算日本において、国立大学は国立大学法人として、運営、不足」と「人員不足」の二つがよく語られる問題であるが、研究、教育等遂行のために収集・管理した情報を公開すべ「ノウハウ・技術の不足」、「メタデータ問題」、「著作権とき、高等教育・研究機関として、研究資源、研究成果、教個人情報の処理」などの問題も挙げられる。他にも、デジ育データなどの知的資源の管理責任も持っている。大学はタルアーカイブに関わる専門職の設立、プロセスの形成、より多くの情報発信をすること、及びデジタルアーカイブ評価基準の確立など一連の政策とやり方の補充が期待さ社会の構築に参画することが期待される。大学アーカイブれる。

ズは、大学による情報発信の重要な一環であるが、大学アそれらの問題の多くに対して、それぞれ解決策が考えらーカイブズにおけるデジタルアーカイブの構築が遅れてれるが、特に技術や権利関係問題に対して、専門家に依頼いる。

すれば解決に向かうに違いない。しかし、予算と人員の共本論文は、日本の国立大学アーカイブズにおけるデジタ通問題が客観的に存在している上で、どのようにして、最ルアーカイブの現状について調査を行ったうえ、現状を引低限のお金と人手で、デジタルアーカイブの構築と長期的き起こす問題や原因を分析し、更に、これらの問題解決にな運営を保証するかが一番重要な課題になる。それに対し向かい、自分の考案を提出する。て、費用と人員を節約し、効率を高める考案をいくつか提調査を始める前に、まず、アーカイブズとデジタルアー出する。

カイブの概念と範疇を明確にすることが必要である。また、まずは学内の各組織・部署の資源を集約し、業務を行う

同じく大学で情報資源を保存・公開するデジタルアーカイことである。具体的に、デジタルアーカイブの構築にあたブと機関リポジトリ、この二者の異同をはっきりした。って、必要な作業に対して、一つ一つの部署にそれぞれ機日本の大学デジタルアーカイブの現状を把握するため、械、専門職などの資源を分けるのではなく、統一的に業務日本の国立大学のデジタルアーカイブに関する情報をなを集約する一か所にまとめて、それぞれの部署にこの特定るべく多く集め、調査を行う。情報を集めるツールは国立の作業の協力と支援を行うことである。例えば、コンテン

国会図書館が発表した「文化・学術機関におけるデジタルツのデジタル化、システムの開発とプロセスの設計は、集アーカイブ等の運営に関する調査研究」のような公的機関約することにより、大いにコストを削減することが実現でによる統計もあれば、デジタルアーカイブのウェブサイトきる。また、MLA 連携の促進により、資源と経験の共有をを一覧にした「デジタルアーカイブリンク」のような企業進めることができ、協力し統合ポータルを作ることも効率による統計もある。他にも、国立国会図書館や国立公文書的で役立つ方法として考えられる。最後に、業務の集約や館など、国レベルの文化的情報資源を収集・蓄積・提供す連携の促進を長期的且つ安定的に行うには、体制と仕組みる公共機関が各自構築したデジタルアーカイブとの連携の確保が避けられない基本問題である。デジタルアーカイ状況の確認、国立大学のホームページで掲載されているデブの責任主体を確定し、ポストを形成し、それそれのポスジタルアーカイブに関する情報のチェックなどの調査もトに人手を適当に配置することが基本である。それに、体行い、いろんなツールを使い、できるだけ情報収集をし、制を長期的に保証するため、評価体制で正確に評価できる

最終的に現状の把握に近いことになる。

ことも大事である。各機関が積極的に取り組めるよう、制その中に、特に大学アーカイブズを主体とするデジタルアーカイブに対して、より詳しい情報を手に入るため、度の見直しの検討も含め、評価基準の確立や意識の向上につながる仕組みが必要である。

「国立公文書館等」として指定を受けた館からいくつかのこれらの考案はあくまでも一部の問題の解決策で、デジ代表例として選択し、聞き取り調査を行う。それぞれの館

タルアーカイブの普及は決して容易に実現できないものが目録のデジタル化・公開、コンテンツのデジタル化・公の、これから長く経験を積み重ね努力すべきことである。

大学図書館における研究データ管理支援人材の特徴―米国の求人情報に基づく分析―
Characteristics of Research Data Management Support Personnel in Academic Libraries: AnAnalysis Based on Job Advertisement in the U.S.
2FS21202P 馬 キンユ MA Xinyu

ビッグデータ時代の到来と e-Science の進展によりデー学または関連分野の修⼠号を求めていた。関連分野には、タ量が⼤幅に増加した。学術界においても研究データが統計、計算、情報技術、コンピュータなどが含まれる。

急速に増え、これらを⼗分に記述・共有・保管・再利⽤求められる経験では、図書館でのレファレンスサービスするために研究データ管理が重要になっている。しかし、 の経験の要求が最も多く、次に図書館を通じた研究サー研究者だけでデータを管理することは難しく、国、資⾦ビスや⽀援の提供、指導であった。

提供機関、⼤学、図書館等が協⼒して⽀援することが必求められる能⼒（必要な能⼒・好ましい能⼒）で、最要である。特に、⼤学図書館は、これまでも学術情報流も多く⾔及されていたのは、「優れた⽂書および⼝頭での通において重要な役割を担っており、また、研究活働をコミュニケーション能⼒」「対⼈関係能⼒、チーム環境に⽀援できる強⼒な組織としてこれに貢献できる。

おいて他者と効果的に協働する能⼒」「研究データ管理に現在、⽇本では、研究データ管理の⽀援⼈材の不⾜と関するリテラシー教育を⾏う経験」「データ管理の知識という課題に直⾯している。⼀⽅、⽶国の⼤学図書館は⽇実践」であった。また、DEI（多様性・公平性・包摂性）

本よりも先に研究データ管理サービスを開始し、⻑年のに対する理解、サービス意欲も求められる能⼒に含まれ経験を通して、より完成度の⾼いサービスモデルを持っていた。ている。本研究では、⽶国の⼤学でデータ管理⽀援を⾏

上記の結果から、⽶国の⼤学図書館における研究デーう⼈材の特徴を把握し、⽇本の研究データ管理⽀援⼈材タ管理⽀援⼈材の特徴を把握した。募集部局から⾒ると、に必要な知識やスキルを検討することを⽬的とする。

図書館だけなく、研究所、学⽣健康部、事務室、学部、本研究の分析対象は、⽶国の⼤学による研究データ管情報技術部、学⽣課などの部局も研究データの管理に携理⽀援⼈材の求⼈情報である。2021 年 11 ⽉から 2022 年

わっている。職種名に「data」が多く含まれている職員

4 ⽉の間に ALA JobLIST、Inside Higher Ed、および IFLAだけでなく、多くのライブラリアンが研究データ管理⽀

libjobs に掲載された求⼈情報のうち、「data management」 援を⾏っている。ほとんどの場合、図書館情報学またはというフレーズを含む求⼈情報を収集し、重複等を除い関連分野の修⼠号が求められ、特に⽶国図書館協会が認た 89 件を分析の対象とした。これらに対し、求⼈情報に定する学位の要求が多い。それ以外に求められる修⼠号含まれる「部局」、「業務」、「職種名」、「必要な学歴」、の専攻分野は、情報処理に関するものが多い。求められ「必要な経験」、「必要な能⼒」と「好まれる能⼒」を分る業務として、研究データに関する取り組み以外は、学析した。

術情報流通がますます重要になっている。また、図書館分析の結果、求⼈情報の募集部局は、図書館が 56.2%でサービスを提供した経験が希望されている。最も求めであり最も多く、次いで研究所が多かった(20.2%)が、られる能⼒は、チームワーク⼒やコミュニケーション⼒

その他に学⽣サービス部⾨や特定の学部でも募集していといった汎⽤的な対⼈能⼒であり、データ管理に関するた。研究データ管理⽀援⼈材の職種名は、48.3％に専⾨的な知識や実践、指導経験も求められている。

「data」が含まれており、43.8％に「librarian」が含まれ⽇本においても研究データ管理⽀援⼈材に必要な知識ていた。特定の分野が含まれる職種名は 12.3％だった。

やスキルが提案されているが、それらと⽐較してみると、このことから、研究データ管理⽀援には、図書館だけで⽶国の⼤学の研究データ管理⽀援⼈材には DEI 意識と卒なく、他の部局も関わっていることがわかる。

業後の業務経験が求められていることが明らかになった。

求⼈情報に記述されている業務内容を集計したところ、 DEI の普及が⽇本では始まって間もないこと、⽶国と⽇「研究データ管理」という包括的な⽤語が使われている

本では採⽤の仕⽅が異なり、卒業後の業務経験が⽇本でものが 17.3%だった。研究データのライフサイクルにおは求められないことが、その理由と考えられる。今後は、ける活動を具体的に記述したものでは、「データ分析」

⽇本の⼤学図書館の研究データ管理⽀援⼈材も DEI を意「データ収集」「学術情報流通」が最も多く挙がっており、 識しながら業務を遂⾏する必要がある。また、⼤学在学先⾏研究と⽐較して、データ分析への要求が強くなり、中などにインターンシップを実施したり、⼊職後に研修学術情報流通が新たに加わっていることがわかった。

を⾏うことが考えられる。例えば、研究データ管理⽀援必要な学歴については、⼤学図書館 50 件の求⼈情報のにおいて要求が⾼かった⼀般的なレファレンスサービス

うち、35 件は図書館情報学の修⼠号、14 件は図書館情報や研究⽀援・指導などを組み込むことが有効であろう。

留学生の授業外学習の実態に基づく図書館サービスの検討
Discussion of library services based on the actual status of out-of-class learning of international students
2FS21201W 李彦トウ LI YANTONG
近年、社会、経済と労働市場のグローバル化により、教対象は第 1 次インタビューに参加し、かつ参加時点で渡日育における国際化はますます重要になっている。各国は留しておらず、8 月までに渡日できた学生 4 名とした。イン

学生人材に注目し、留学生の人数が増え、属性も多様化し

タビューの質問内容は主に、1)フォトダイアリー調査投稿ている。日本は 2008 年に「留学生 30 万人計画」を発表し、結果の確認（フォトダイアリー調査への感想、学習内容、日本社会のグローバル化を目指した。その後、留学生の人学習場所、学習人数、喜怒哀楽などの傾向の確認）、2)フ数が顕著に増加し、2019 年に留学生 30 万人を達成した。

ォトダイアリー投稿結果に応じた困難点や行動理由の質

しかし、2019 年から新型コロナウイルスが世界中に急速

問、3)大学図書館の利用状況・困難点・論文探しの方法のに広がり、留学生の数も減少した。新型コロナウイルス感

確認、4)オンライン授業下・コロナ・入学以来の様々な問染防止のため、各国で遠隔授業が始まった。遠隔授業に伴題の質問、の 4 点である。

い、学生は授業の理解度が低い、学習負担が多い等の困難

フォトダイアリー調査の投稿結果により、修士一年の留に直面した。留学生も遠隔授業を受けており、一部の留学学生の授業外学習像が構築できる。留学生は 2 週間、平均生は日本に入国できない状況になった。コロナ禍で授業形

毎日 1 回から 2 回授業外学習を行い、一日の授業外学習時態が転換されると、授業課題が増え、留学生の授業外学習間は平均約 64 分であった。また、授業外学習をする場所時間も増加し、自分の希望する学習ができるかや学習成果は圧倒的に自宅が多く、自宅で授業外学習する理由は新型をあげることができるかに不安を感じるようになった。

コロナウイルス感染症への心配だった。留学生は、様々なコロナウイルス感染症の影響で、大学や図書館が閉校、リソースを活用し、コロナ禍の影響下で学習を続けていた。

臨時休館になった。それに即した学習支援は、郵送貸出、彼らは研究や授業を重視し、授業外で研究や授業に関する電子ジャーナル・電子書籍・データベースへの自宅など学学習に力を入れることがわかった。また、留学生が困難を外からのアクセス、電子書籍の整備、オンラインツールを感じたこととして、インタビュー調査やフォトダイアリー活用した講習会などがある。従来、日本の大学図書館は留調査の両方で、授業への理解や授業課題に関する困難への学生に対して、母国語のガイド案内や留学生用のインター言及が多かった。特に研究と授業両方で質問に関する困難ナショナルエリアなど、様々な支援を実施してきたが、具があることがわかった。留学生は入国後、人間関係の構築体的な実践や要望調査の蓄積が乏しいことが指摘されてに伴い質問に関する困難を解決していた。図書館利用に関いた。平時でさえ留学生は様々な原因で学習に困難を感じする問題は、1)利用不便、2)サービス不明、3)文献検索困る場合が多いため、コロナ禍の特殊状況下においては、支難、4)資料問題があった。留学生がよく利用した図書館サ援を強化する必要がある。中でも授業外学習を支援する留ービスは「データベースでの論文検索」であり、海外にい学生向けの図書館サービスを検討すべきであろう。

る留学生は、図書館に関する情報入手は大学メールに頼る以上を踏まえ、本研究の目的は、コロナ禍における授業傾向があった。大学図書館の利用に関して、海外にいる留外学習の実態と留学生が直面している問題点を明らかに学生は図書館に関する情報の不足を示した。以上の結果をし、大学図書館による留学生向け学習支援のサービスを改もとに、1)図書館利用に関する情報発信の方法や頻度の増善する提案を出すことである。そのため、まず 2022 年 1加、2)オンラインリソースを増加する、3)コミュニケーシ

月 18 日から 2 月 1 日の間、九州大学の修士一年の学生 33

ョン機会の創造、4)母国語による図書館ガイドの作成、5)人にフォトダイアリー調査を行った。本研究で用いたフォ日本語の支援だけでなく、英語の学習も支援する、というトダイアリー調査では、LINE を使って、実験参加者に写5 点を提案した。

真とそれに関する説明事項を一緒に送信することを要求

高等教育のグローバル化により、留学生人材を重視してした。撮影する写真は、学習時の目の前の風景（学習時のいる現在、留学生の困難に目を向ける必要がある。本研究状況が分かる）写真とした。説明事項は、記入の順に、①は、コロナウイルス感染症の影響により、大学が遠隔授業学習時間、②場所、③内容、④リソース、⑤共同学習者のを続けていた特殊な状況下で、日本に居住している留学生人数、⑥感想、⑦備考とした。フォトダイアリー調査後、と母国にいる留学生の学習実態や困難を詳細に分析した。

2 回の半構造化インタビューを行った。第 1 次インタビュ

その調査分析結果は、日本の大学と大学図書館に留学生支ーでは、フォトダイアリー調査に参加した学生 22 人を対援のための基礎的なデータや知見を与えるものであり、大象に、2022 年 2 月から 3 月の間、5 回に分けて調査を行っ

学図書館は本研究の提案を実践することで、留学生の困難た。第 2 次インタビューは 2022 年 8 月 14 日に行い、調査により良く対応することができるようになるであろう。

論文の記述を用いたオープンデータの検索支援に関する研究
A Research on Open Data Retrieval Support Using Research Paper Descriptions
2FS21203S 渡邊 康平 WATANABE Kohei
データセットとは、表やグラフ、文書、試料、アンケー

ウェブページにはない新たな記述をどの程度発見できるト結果など、特定の目的のためにまとめられた一定の形式か調査した。また、それら新たな記述がどのような情報でを持つデータの集合である。データセットは近年、機械学あり、メタデータ（キーワード）として利用できるか否か習や人工知能の分野を筆頭に様々な分野でその利用価値という観点で、分類し検討した。

が高まっており、入手が容易になりつつある。データセッ

インターネット上で公開されている機械学習向けの、合トのうち、条件を満たせば自由に利用や加工ができるデー

計100件のデータセットとそれを利用している864件の論タはオープンデータと呼ばれる。
オープンデータの利活用

文を対象とし調査を行った。対象となった論文から、検索については世界中で議論されており、データセットが作成クエリとなったデータセットについて論述されている部

された分野とは異なる分野の研究者が利用することで、研分を抜き出し、データセットの配布ページを基準として、究や活動にイノベーションを起こすことが期待されてい配布ページとは異なった記述がなされていたものを新たる。

な記述であるとした。
結果 249 件の論文の記述にデータセデータセットは圧縮されていたり、データセットの内容ットを配布しているウェブページには存在していなかっが数値情報などであることが多かったりすることからそた新たな記述が発見された。また発見された記述を「デーの内容は検索の対象にはされず、データセットに付与されタセットの使用目的について新たな記述」、「データセットたメタデータやデータセットの配布ページにある記述をのデータの属性名についての新たな記述」、「データセット対象として検索が行われる。
オープンサイエンスに期待さの作成者側から得られるはずの新たな記述、「その他の記れるイノベーションを起こすためには、データセットが作述」の 4 種類の記述に分類した。さらに検索者がクエリを成された分野と異なる分野の研究者が検索を行ってデー作成し、現在の検索エンジンを用いて AND 検索を行ったとタセットを発見できなければならないが、データセットが想定した際に、発見された記述を、データセットにメタデ作成された分野とは異なる専門分野の検索者がメタデーータとして追加し利用することができるかを検討した。
そタとして付与されている情報をクエリとして思いつくとの結果、「データセットの使用目的についての新たな記述」は限らない。
データセット作成者が付与したメタデータがと「データセットのデータの属性名についての新たな記検索者にとってどれほど有用であり、実際に検索可能かと述」に該当する 78 件の記述について、メタデータとしていう議論はほとんどなされておらず、データセットに付与利用できる可能性があるとした。また、「データセットのされたメタデータやデータの配布ページ以外の記述から作成者側から得られるはずの新たな記述」と分類された記もデータセットを検索できる可能性について議論する必述に関しては、現在の検索システムにおいては有用ではな要があると考える。

いが、後の発展次第では検索に有用に利用できる可能性がデータセット検索のための支援を行うシステムは研究あると判断した。

が行われているが、部分的な分野の支援にとどまっており本研究の課題としては、まず対象とした 100 件のデータ全ての分野のデータセットが支援の対象となっているわ

セットは機械学習向けのものであることや調査結果の規けではない。また、オープンデータを検索するツールが研模からみて、行った分類がすべてのデータセットに対して究機関などによって公開され、オープンサイエンスへの一有効であるとは限らず、より多くの分野において大規模な助となっているが、検索ツールによっては有料であるため調査が必要なことが挙げられる。また、本研究では論文の利用できる研究者が限られていたり、また機能不足な部分記述をメタデータとして利用することで検索することのがあったり、登録される情報に制限があり検索対象にならできるデータセットの範囲を拡大することのできる可能ない場合もあるため改善が必要とされる。

性があることは主張したが、得られた結果が特に非専門家

そこで本論文では、データセットが配布されているペーに対して効果的であるかを主張することができなかった。

ジに登録されているメタデータ以外に、データセットを使本研究はデータセットに対するメタデータの追加につ用した論文にかかれている、データセットに関する記述をながっていくと考え、今後は論文からデータセットに関す利用することを考えた。
論文の記述をメタデータとして利る記述を機械的に抽出することを目指し、またその記述を用した際のデータセット検索の有効性を検討するために、メタデータとして追加することによって実際に非専門家データセット名をクエリとして Google Scholar で論文のに対する支援となるか調査を行う必要があると考える。

検索を行い、ヒットした論文からデータが配布されていた