FANG+インデックス・オープン
FANG+指数銘柄⼊れ替えのお知らせ
2023年9⽉15⽇
平素は当ファンドをご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
9⽉の定期リバランスにおいて指数構成銘柄の⼊れ替えが⾏われました。つきましては新規採⽤・除外銘柄と新規採⽤銘柄の概要についてお知らせいたします。

新規採⽤・除外銘柄
新規採⽤銘柄

除外銘柄

ブロードコムAMD（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ）

新規採⽤銘柄の概要
ブロードコム
主にブロードバンド通信やネットワーク機器向け製品を⼿掛ける半導体メーカー世界⼤⼿です。同社は2016年に⽶PC機器⼤⼿であるヒューレット・パッカードの半導体部⾨「アバゴ・テクノロジー」に買収されましたが、「アバゴ・テクノロジー」がブロードコムの社名を引き継ぎ現在に⾄ります。それ以来、⼤規模M&Aにより事業領域を拡⼤させており、2019年にはサイバーセキュリティ⼤⼿の「シマンテック」を買収しました。また、2022年にはクラウド技術⼤⼿の「VMware」の買収を発表するなど、ソフトウエア事業領域の拡⼤を進めています。

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ファンドの目的・特色ファンドの目的・米国上場企業の株式に投資し、NYSE FANG+指数（円ベース）の動きに連動した投資成果をめざします。
ファンドの特色・原則として、NYSE FANG+指数を構成する全銘柄に投資します。
日本語訳は参考として大和アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、英語版と日本語訳に矛盾・齟齬等がある場合は、英語版が優先されます。
出所 ICE Data Indices, LLC（以下「ICE データ」）"ICE" は ICE データまたはその関連会社のサービス/トレードマークです。これらの登録商標について、当ファンドおよび当ファンドのマザーファンド（以下「ファンド」）において大和アセットマネジメント株式会社が NYSE® FANG+™指数および NYSE®
FANG+™指数（円ベース）（以下「指数」）を利用するライセンスが付与されています。大和アセットマネジメント株式会社およびファンドはいずれも、ICE データ、その関連会社またはその第三者供給元によって、スポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。ICE データおよびその供給元は、証券投資全般、特にファンドへの投資の妥当性について、または指数が一般的な株式市場のパフォーマンスを追随することについて、いかなる表明保証を行うものではありません。ICE データと大和アセットマネジメント株式会社の関係性は、特定の商標、商号と、指数またはその構成要素のライセンス供与です。指数は、大和アセットマネジメント株式会社、ファンド、受益者に関係なく、ICE データによって決定、構成、計算されます。ICE データは、指数の決定、構成、計算において、大和アセットマネジメント株式会社または受益者のニーズを考慮する義務を負いません。
ICE データは、ファンドの発行時期、価格、数量の決定、またはファンドの価格設定、販売、購入または償還に使用される計算式の決定に関与しておらず、その責任を負いません。特定のカスタム指数計算サービスを除き、ICE データが提供するすべての情報は一般的な性質のものであり、大和アセットマネジメント株式会社またはその他の個人、団体、または個人のグループのニーズに合わせて調整されたものではありません。ICE データは、ファンドの管理、マーケティング、または取引に関連する義務または責任を負いません。ICE データは投資顧問会社ではありません。指数に特定の証券を含めることは、ICE データがそのような証券の購入、売却、保有を推奨するものではなく、投資アドバイスとみなされるものでもありません。
ICE データおよびその供給元は、指数、指数値およびそれに含まれる、関連するまたはそこから得られる情報（「インデックスデータ」）を含む、特定の 目的または用途に対する商品性または適合性の保証を含め、明示的及びまたは黙示的なすべての保証及び表明を否認します。ICE データおよびその 供給元は、指数および指数値の妥当性、正確性、適時性または完全性に関して、いかなる損害または責任も負わないものとし、これらは「現状のまま」 提供され、使用者は自己の責任で使用するものとします。
Source ICE Data Indices, LLC (“ICE Data”), is used with permission. ICE® is a service/trademark of ICE Data Indices, LLC or
its affiliates. “NYSE®” and “NYSE FANG+®” are registered trademarks of NYSE Group, Inc., an aﬃliate of ICE Data and areused by ICE Data with permission and under a license. These trademarks have been licensed, along with the NYSE® FANG+™
Index and NYSE® FANG+™ Index (JPY) (together, the “Indices”) for use by Daiwa Asset Management Co. Ltd. in connection
with the Products, FANG+ Index Open and FANG+ Index Mother Fund (the “Products”). Neither the Daiwa Asset Management
Co. Ltd., nor the Products, as applicable, is sponsored, endorsed, sold or promoted by ICE Data Indices, LLC, its affiliates orits Third Party Suppliers (“ICE Data and its Suppliers”). ICE Data and its Suppliers make no representations or warranties
regarding the advisability of investing in securities generally, in the Products particularly, the ability of the Indices to track
general stock market performance. ICE Data’s only relationship to Daiwa Asset Management Co. Ltd. is the licensing of certain
trademarks and trade names and the Indices or components thereof. The Indices are determined, composed and calculated
by ICE Data without regard to Daiwa Asset Management Co. Ltd. or the Products or its holders. ICE Data has no obligation totake the needs of Daiwa Asset Management Co. Ltd. or the holders of the Products into consideration in determining,composing or calculating the Indices. ICE Data is not responsible for and has not participated in the determination of the timingof, prices of, or quantities of the Products to be issued or in the determination or calculation of the equation by which theProducts are to be priced, sold, purchased, or redeemed. Except for certain custom index calculation services, all information
provided by ICE Data is general in nature and not tailored to the needs of Daiwa Asset Management Co. Ltd. or any otherperson, entity or group of persons. ICE Data has no obligation or liability in connection with the administration, marketing, ortrading of the Products. ICE Data is not an investment advisor. Inclusion of a security within an index is not a recommendation
by ICE Data to buy, sell, or hold such security, nor is it considered to be investment advice.

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

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ICE DATA AND ITS SUPPLIERS DISCLAIM ANY AND ALL WARRANTIES AND REPRESENTATIONS, EXPRESS AND/ORIMPLIED, INCLUDING ANY WARRANTIES OF MERCHANTABILITY OR FITNESS FOR A PARTICULAR PURPOSE OR USE,INCLUDING THE INDICES, INDEX DATA AND ANY INFORMATION INCLUDED IN, RELATED TO, OR DERIVED THEREFROM(“INDEX DATA”). ICE DATA AND ITS SUPPLIERS SHALL NOT BE SUBJECT TO ANY DAMAGES OR LIABILITY WITH RESPECTTO THE ADEQUACY, ACCURACY, TIMELINESS OR COMPLETENESS OF THE INDICES AND THE INDEX DATA, WHICH AREPROVIDED ON AN “AS IS” BASIS AND YOUR USE IS AT YOUR OWN RISK.

投資リスク●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
株価の変動
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
（価格変動リスク・信用リスク）
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドは、一銘柄当たりの組入比率が高くなる場合があり、より多数の銘柄に分散投資した場合に比べて基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
また、特定の分野に関連する銘柄に投資しますので、こうした銘柄の下落局面では、基準価額が大きく下落することがあります。
為替変動リスク
外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

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ファンドの費用※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

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お申込みメモ

購入単位

最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を 1 口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日ニューヨーク証券取引所の休業日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間

午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生した場合の中止および取消しには、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
● 受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合● NYSE FANG+指数（円ベース）が改廃された場合● 信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき● やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。なお、当ファンドの非課税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

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当資料のお取扱いにおけるご注意
n当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
n当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
n投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
n投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
n当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
n当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。
n分配金は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/

お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00～17:00)

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2023年8月31日 現在

取扱い販売会社
FANG+インデックス・オープン

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)
株式会社愛知銀行

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関東海財務局長(登金)第12号○(委託金融商品取引業者
九州ＦＧ証券株式会社)

登録金融機関

九州財務局長(登金)第2号○

株式会社高知銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第8号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第16号○

株式会社静岡中央銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第15号○(委託金融商品取引業者めぶき証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第45号○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第17号○

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第14号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第11号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第11号○(委託金融商品取引業者
九州ＦＧ証券株式会社)

登録金融機関

九州財務局長(登金)第3号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第67号○

九州ＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長(金商)第18号○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第138号○

三田証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第175号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第181号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1771号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第199号○

株式会社鹿児島銀行

株式会社常陽銀行

株式会社肥後銀行

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資
第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会○○○○○○

上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。

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